揺るぎない真実

　今日本で起きているｍRNAワクチン後遺症等の問題は避けて通ることは出来ないし、もう、屁理屈は通じないでしょう。何十万、何百万人の人達が（この中にはmRNAワクチンが原因とは知らず多くの病気で苦しんでいると思います。）苦しんでいる事実を専門家が科学・論理的に考えた場合、ｍRNAワクチン接種で起きていることは間違いないと言われていますが、これだけ明白な事実があり、素人でも少し学べば誰でも理解できると思います。

　もう、時、既に遅しかも知れませんが、この先どのような後遺症が日本で起きるか分からない恐ろしい社会となると思います。救済は現行法で可能のようですので早急に実施してほしいものです。

　ｍRNAワクチン後遺症は米国でも問題になっていますが、国民はバイデン政権下では無視され続けていますが、トランプ氏米大統領再選で米国内でも大きな進展があるかも知れません。その余波は日本にも波及する可能性があると思います。救済と同時に責任追及の裁判が起きると可能性が大きくなったと思います。

　多くの日本国民に害を与えている間違いない事実、日本には憲法・法があり当然責任追及はトップから末端まで必須だと思います。「国家の安定は、正しく法が執行されていること」は古来から変わっていないと思います。

 

「文藝春秋」編集部／文藝春秋 2024年4月号の紹介です。後半は停戦を拒否する邪悪な人達、ウクライナ関連動画の紹介です。

帯状疱疹、リウマチ、血管系障害、心筋炎……「コロナワクチン後遺症」驚愕の調査結果を京大名誉教授が発表 (msn.com)

　帯状疱疹、リウマチ、血管系障害、心筋炎……「コロナワクチン後遺症」驚愕の調査結果を京大名誉教授が発表

「文藝春秋」編集部 によるストーリー

 

　京都大学名誉教授の福島雅典氏が新型コロナワクチン後遺症の調査結果についての論考を、月刊「文藝春秋」4月号で発表した。福島氏は2023年6月、「ワクチン問題研究会」という学術団体を有志の医師らと立ち上げ、ワクチン接種後の健康被害＝「ワクチン接種後症候群」の研究に取り組むべく、四つの目的を掲げた。世界中の論文のデータベース化、症例データベースの構築、検査方法の開発、治療方法の確立だ。

コロナワクチンの副作用の出方は前例がない

　まず、ワクチン接種後症候群がどれほど多岐にわたるのか、お示ししましょう。次頁の表は、ワクチン接種後、急に発症するなどした疾患として、2021年12月から2023年11月までの2年間に、国内の医学学会で報告・検討された疾患の一覧です（開催学会数134、演題数447）。計201疾患に上り、あらゆる体内組織で発症しています。

　世界中の論文から見えてくるこのワクチンの副作用は、パターンが決まっておらず、全身に起こる、しかも複数の疾患が同時に起こることもあるというものでした。こんな副作用の出方は前例がない、というのが医師としての率直な感想です。私の専門のがんで言うと、抗がん剤は副作用の嵐ではありますが、そのパターンは決まっているからです。

「血栓症」とつく疾患が上位にランクイン

　ワクチンによる副作用の上位10疾患は、（1）血小板減少（557）、（2）頭痛（455）、（3）心筋炎（344）、（4）血小板減少を伴う血栓症（328）、（5）深部静脈血栓症（241）、（6）ギラン・バレー症候群（143）、（6）静脈洞血栓症（143）、（8）アナフィラキシー（140）、（9）リンパ節腫大（132）、（10）血管炎（129）でした（後ろのカッコ内の数字は世界中の論文での報告数）

　血栓症とつく疾患が三つ含まれているなど血管系障害が目立ちます。

　これが比較的初期のワクチン接種後症候群の傾向です。接種から長期間経過して判明する新規症例は含まれていないことに注意が必要です。

なぜワクチンが様々な健康被害を生むのか

　厚労省のデータを元に、ファイザー社製ワクチン接種後の死因を円グラフにすると、死因上位は、（1）血管系障害、（2）心臓障害、（3）状態悪化、（4）肺炎、（5）その他、と血管系障害と心臓障害だけで半数近くを占めるという。これは接種開始から数カ月間の時期でも、翌年までのデータでも、死因の順序も割合もほぼ一致した。

　なぜ、ワクチンが様々な健康被害を生むのか。このワクチンが生体内で生成するスパイクタンパク質による副作用について、福島氏は説明する。

《ワクチンの目的である人為的な抗体を作り出そうとしたら、mRNAが厚労省の言うように数分で壊れてしまっては役立ちません。

　ですからワクチンのmRNAは、化学構造を改変して壊れにくくしてあります。さらにそれを脂質の膜＝脂質ナノ粒子で包むことによって、いっそう壊れにくくしてあります。

ｍRNAを壊れにくくしたことは生命原理に反する

　それがいつ壊れるのか。この問いに答えることは、誰にもできないでしょう。接種後少なくとも2週間は血中にとどまっていたとする論文もありますし、スパイクタンパク質が3、4カ月後に検出されたとするデータもあります。細胞内にmRNAが安定的な形で残っているとか、DNAに組み込まれているといった可能性も考えられますし、どれくらい経過すれば安全だとは、現時点では断言できません。

　私が言えるのは、mRNAをあえて壊れにくくしたこと自体が生命原理に反しているということです。mRNAワクチンは人工的に改変・安定化されたmRNAを脂質ナノ粒子に包みこんで投与する点が革新的とはいえ、コロナワクチン以前の臨床試験がすべて失敗に終わっており、危険であると以前から指摘されていました。それゆえ実用化には慎重な声が多かったのです。

　血管系障害と心臓障害は、ワクチン接種後ほぼあらゆる人の体内で起きているのではないか。ワクチンを打った後に筋肉痛や発熱が起きやすいのも、広い意味での血管炎と捉えると理解できます。程度が軽ければ、本人が自覚しないうちに治るケースもあるでしょう。

リウマチや皮膚筋炎などの自己免疫疾患が多発

　血管以外でも、異物であるスパイクタンパク質がどんどん産生されれば、自己免疫反応が起きます。スパイクタンパク質を産生する自身の細胞を免疫が攻撃することによって、非常に激しい炎症が起きたり、組織損傷を引き起こしたりする可能性が出てきます。リウマチや皮膚筋炎といった自己免疫疾患が多発しているのは、これが原因でしょう。

　また、スパイクタンパク質との戦いを続けているうちに、体に備わっていた免疫機能が低下します。

　その結果生じる副作用の一例が、帯状疱疹だとみられます。

　国は帯状疱疹ワクチンで予防するよう推奨していますが、帯状疱疹には特有の症状がありますから、早期発見を推奨して標準治療で治す方が適切ではないかと私は思います。》

行政文書開示請求書を厚労省に提出

　さらに福島氏が懸念しているのが、がんだ。厚労省のデータを元に、がん種別に年齢調整死亡率を月単位で算出。それを棒グラフにして、月毎のワクチン接種者数の折れ線グラフと重ねると、ワクチン接種後のタイミングで明確に死亡率が上がっているがんが複数あった。

　最も増加したのが、血液のがんである白血病。また、乳がん、卵巣がんも同様だ。

　福島氏の指摘を厚労省は真摯に受け止め、対策を練るべきだが……

私は2022年8月、感染者について、ワクチン接種者と未接種者における重症化率と致死率のデータを開示すべきだという行政文書開示請求書を厚労省に提出しました。ですが、待たされた末に届いたのは、不開示決定通知書でした。

私のことを“反ワク”と呼ぶ人がいるのは承知していますが、バカバカしい話です。科学者であればワクチンへの賛否という主観を交えず、あるがままに事象を見るべきです。事実に目を瞑って「ワクチンは安全なんだ」と妄信するのはいわば“ワクチン信仰”でしかありません。体内で起きる現象は、医学の対象となるもので、信じるか信じないかという宗教論争にするのは間違っているのではないでしょうか。

　他にも、新型ヤコブ病や心筋融解などの驚くべき症例も採り上げている福島氏の論考「 コロナワクチン後遺症の真実 」は、3月8日発売の文藝春秋4月号（ 電子版 では3月7日に先行公開）に16ページにわたって掲載される。福島氏による免疫力をこれ以上落とさないための、食事、運動、睡眠、心のあり方の管理についての指導についても触れている。

 

今後は接種者だけが感染するようになる_東京理科大学 村上康文名誉教授

 

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(463) 中立性研究 (JP) - YouTubeさんの動画紹介です。

 

(463) 原口一博 - YouTubeさんの動画紹介です。

 

ウクライナ戦争誘発の責任は米国

　トランプ再び：トランプ氏ならウクライナ和平へ道筋　東郷和彦 | 週刊エコノミスト Online (mainichi.jp)の記事、日本で報道されない記事の紹介です。

　世界大戦・核戦争へ誘導する邪悪な英米支配層、ウクライナでの戦い、ガザ虐殺もすぐにでも停戦可能状態のようですが、許さない彼ら・・・彼らを支持・支援等を行う、国民とは乖離した策を行う日本政府、この付は、BRICS等、多くの世界が見抜き、長く日本を国益・国民益を著しく損なうでしょう。

　世界から見たら英米・ウクライナを支持している国は少数であることを理解する必要があります。昨今は、米国民でさえバイデン政権を支持しているのは少数派です。もう、欧米も変わろうとしています、変わろうとしていないのは民度が極めて低い、マスクをした羊大国の日本位です。

 

　

 

ウクライナ戦争誘発の責任は米国にあり　トランプ氏なら終結へ道筋

２０２４年３月６日

東郷和彦（とうごう・かずひこ）元外務省欧亜局長

　東郷 和彦氏（１９４５年 ～）は、外交官、評論家、政治学者（国際関係論）・・・外務省条約局局長、外務省欧亜局局長、オランダ特命全権大使、、ライデン大学附属国際アジア研究所教授、プリンストン大学東アジア研究学部講師、京都産業大学法学部教授、京都産業大学世界問題研究所所長などを歴任

図1：プーチン露大統領が容認しなかったウクライナのNATO加盟

　ウクライナ戦争は、ロシアの歴史認識や価値観を軽んじた西側諸国に責任がある。「ディール」（ビジネス・外交等の取引等）を優先するトランプ氏なら終結させることができるかもしれない。 トランプ氏の発想は「ディール」 　

　今年11月に行われる予定の米国大統領選挙は、前回2020年と同様、バイデン大統領とトランプ前大統領の対決になることが濃厚である。世界の安全保障にもっとも重要な米露関係においてどちらの候補が望ましいかという問いに答えるのは難しい。だが、ウクライナ戦争についてはトランプ氏に期待する。彼が在任期間中に繰り出した政策は、「ディール」の発想に基づくものである。「取るものもあれば失うものもある」という妥協がディールの本質だ。トランプ氏なら、ウクライナを抑え、ロシアにある程度の恩恵を与えるという政策志向によって、ウクライナ戦争終結の道筋を見いだすかもしれない。

　NATOが踏み越えた一線 　ウクライナ戦争を考える時に、欧州諸国とロシアがウクライナを地政学的にどのように位置付けているかを理解する必要がある。その観点でいえば、ロシアのプーチン大統領にとって、北大西洋条約機構（NATO）の東方拡大と、ウクライナに在住するロシア系ウクライナ人の保護の問題、この2点は絶対に譲れない問題である。第一のNATOの東方拡大は図1の通りである。 　

　プーチン氏が絶対に容認しないのが、ロシアと国境を接しているウクライナとグルジア（現在のジョージア）の2カ国がNATOに加盟することだ。08年4月、ルーマニアの首都ブカレストで開催されたNATO首脳会議で、将来における両国のNATO加盟を認める意向が示された。プーチン氏は、「レッドライン」を踏み越えようとする西側、とりわけ米国の意志を絶対に許せないと腹を決めたに違いない。ロシア系ウクライナ人の保護の問題は、この国の歴史を振り返って、その根深さを理解する必要がある。

　第二次世界大戦でヒトラー率いるナチス・ドイツがウクライナに攻め込んだ時、西部ガリツィア地方にステパン・バンデラという人物がいて、彼の下に集まった民族主義者たちがナチス・ドイツと手を組んで赤軍（ソ連軍）と戦う。しかしドイツは戦争に負けて、バンデラの周辺にいたウクライナ人の多くはカナダに移住した。ウクライナからカナダへの移住は、二つの大戦を挟んで続いていたが、1991年のウクライナ独立を機に「いつか故郷へ戻る」という思いでいたカナダ在住のウクライナ人たちが多く帰還した。

　図2は、ウクライナにおけるロシア語話者の比率を示したもので、黒海に面したクリミアとロシアと国境を接するドネツク州はロシア語が支配的。東部はロシア語とウクライナ語が拮抗(きっこう)し、首都キーウがある中央部はウクライナ語が優勢、ガリツィアを含む西部ではウクライナ語が支配的だ。ガリツィア系のウクライナ人は、歴史的にポーランドとの関係が深く、もともとウクライナ国内の安定において不安材料であった。とはいえ、外交官として通算10年間モスクワに駐在した経験で知る限りは、ウクライナでは民族的に混合した状況にあって平和に共存していた。 　

　プーチン氏にとって、第二のレッドライン越えが14年2月の「マイダン革命」だ。親露派だったヤヌコビッチ大統領を国外追放した騒乱と政変を引き起こしたのが、ガリツィア地方の若者だ。過激な民族主義を主張する人物も決して少数派ではなく、プーチン氏は、そうした連中がウクライナで勢力を拡大すれば、ロシア系住民が危険にさらされるとの判断から、一挙にクリミア半島を併合（14年3月）した。

　このマイダン革命は、当時のバイデン米副大統領とビクトリア・ヌーランド米国務次官補（現国務次官）などの、民主党のネオコン（新保守主義者）が演出した政変劇である。少なくとも、ロシア側の確信である。そもそもネオコンとは何か。1990年代初頭に冷戦が終結し、米国は、「米国の価値で世界を仕切ることができる」という達成感の絶頂に立った。裏腹に「米国の価値に逆らう国は押しつぶす」という傲慢さが浮上した。それが共和、民主両党に存在するネオコンである。

　21世紀以降の急速な経済発展を背景に、中国が米国に盾突く国の筆頭格になったが、NATOの東方拡大やマイダン革命を契機に、ロシアがその隊列に加わった。誇張される残虐行為 　ただ、ロシアにとっても、隣国ウクライナとの泥沼の戦争を継続したくはなかったのが本音だろう。ウクライナも停戦に必死だった。22年3月29日、トルコ・イスタンブールでの和平会議で、ウクライナ側は、ウクライナのNATO非加盟、ウクライナの安全保障の枠組みへのロシア参加、クリミアについての15年交渉等の条件を提示、合意間近であった。

　ところが、4月2日からはキーウ近郊のブチャで400人以上が殺害されていると西側メディアが一斉に報道。3月29日に撤退した露軍による犯行だと報じられたこと、さらには4月9日にはジョンソン英首相（当時）がキーウを訪問し、ウクライナのゼレンスキー大統領との会談で、ロシアと停戦しないことを確認

　イスタンブールの和平合意は幻と消えた。ブチャの虐殺については、その後もいろいろな検証が出ているが、筆者が注目するのは、米政治学者のゴードン・ハーン博士の考察である。ハーン博士はブチャで起きたことを詳細にフォローしていて、以下のように結論づけている。

「ウクライナ政府は、西側諸国政府とメディアの助けを借りて、ロシアの残虐行為を誇張し、ウクライナの残虐行為を隠蔽(いんぺい)する挑発的なフェイクにすり替えようとしている。彼らは故意にブチャでロシア軍に殺された民間人の数を指数関数的に水増ししている」ウクライナでの戦闘や国際世論の情報戦は、23年前半まではウクライナが優勢に進めていたが、同年後半からはロシア有利に転じた。

　同年6月からの反転攻勢が不発に終わり、10月にはイスラエルとパレスチナとの大規模な戦闘が始まり、ウクライナ情勢に対する世界の関心は急速に薄れていった。今年3月中旬にはロシア大統領選がありプーチン氏の再選は確実だが、11月の米大統領選の行方は本稿冒頭で触れた通りである。ただ、米国には、寄せては返す波のような現実主義の声がある。冷戦期に「ソ連封じ込め」の戦略を発案した米外交官のジョージ・ケナンは、冷戦終結後におけるNATOの東方拡大を厳しく批判した。 　

　そうした流れをくむ研究者の中で筆者が注目しているのが、米国の研究者ベンジャミン・アベロー氏である。同氏は、論文「西側諸国はいかにしてウクライナに戦争を持ち込んだか」（22年9月）で、ウクライナ戦争を次のように結論づけている。「すべてを考慮した場合、第一の責任は西側諸国、特に米国にある」

 

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日本で報道されない情報・・・

 

 

 

独立系メディア　青山貞一・ (eritokyo.jp)さんの記事紹介です。

最前線からのニュース：ウクライナは５０カ国の傭兵が戦っていることを認めたた 　　　 　　ru-novosti 　　　　ロシア語翻訳・青山貞一（東京都市大学名誉教授） (eritokyo.jp)

ドイツは自国民がロシアを自分の目で確かめるのを阻止しようとしている - モスクワ ベルリンによると、旅行勧告は「国内情勢の継続的な悪化」によるものだという。 RT 英語翻訳：池田こみち（環境総合研究所顧問） (eritokyo.jp)