沖縄と内地（本土）

沖縄と言うと沖縄県民と内地（本土）側は民族的に違うんじゃないかと思いがちですが、精査すれば内地（本土）と沖縄は血族的にも繋がりがあると言うことができます。勿論中国等から沖縄へ渡った人も多かったと思われます・・・現在の那覇市久米地区に住んで琉球王国を支えた優秀な官僚達等々

過去天皇が詠んだ歌に「思はざる病となりぬ沖縄を、たづねて果さむつとめありしを」これは昭和天皇が１９８８年正月に詠んだ歌です。１９８７年１０月に沖縄で開催された海邦国体に出席するはずでしたが、腫瘍を切除する手術のため見送りになった。沖縄訪問を強く希望されていたようです。この歌は同胞である沖縄県民を気ずかって詠んだ歌だと思います。

昨今の中国側の対日策等の根底等には、過去琉球王国は中国に貢いでいたではないか、以後日本が不法に支配してると言うことでしょうか・・・こうなると沖縄県民にとっても何か複雑なアイデンティテイとなるでしょう。確かに精査すれば、過去（戦前、戦後等）沖縄は一部差別されていたことは間違いない事実です、これらの諸問題に対し、歴代天皇等は危惧されていたと言われています、何度も同胞という言葉を使われ、沖縄をきずかっておられました、この流れは現天皇にも受け継がれていると思います。

沖縄は日本本土と違い、縄文時代はありますが、弥生時代が有りません・・・稲作は１２世紀位に主に南九州から南下してきた人達により始まったと思うのが自然に思えます。
言語学的にも日本語は本土方言と琉球方言に分かれると言われ、内地（本土）と沖縄の繋がりを見ることが出来ます。

一説では琉球の人達は、元は原住縄文人で九州、西日本等の広範囲に住んでおり熊襲と言われる人達で、本当のネイティブ日本人です・・・大和朝廷等々の策等々に従わない為、南方に追いやられ琉球の民となったようで、アイヌ同様等と言われています。紛れも無い原住日本人と言う事が出来ると思います。このれらの細部はタブーと言われているようです。

　昨今の遺伝子研究から中国や台湾の集団とはかなり離れていることが判明しているようです。
九州以北の日本本土住民との近縁性と共にそれを介して北海道のアイヌ民族との近縁性も指摘されているようです。
　
　父系遺伝子Y染色体ハプログループD1b（YAP型）を持つのは世界で本土日本、アイヌ民族、沖縄だけであり、台湾や中国、韓国には全く見られないと言われており、中国、台湾とは非常に離れているそうです。

　世界的にも珍しいY染色体ハプログループD1b系統を日本人では40%～50%、アイヌでは90%、沖縄本島では70％もの人が持っており、日本本土との関係は切っても切り離せないようです。

　高宮広士氏（那覇市生まれ、自然人類学・先史文化学）が述べているように、沖縄の島々に人間が適応できたのは縄文中期後半から後期以降・・・10世紀から12世紀頃に農耕をする人々が九州から沖縄に移住したと指摘しています。

　有名な源氏の源為朝（源頼朝の叔父さんで、弓の名人として有名です。）は、1156年の保元の乱で敗れ、八丈島へ流され、自害したとされていますが・・・自害せず沖縄に行った可能性が極めて高いと言われております。

沖縄の本部半島の運天港の近く（沖縄県国頭郡今帰仁村運天）には源為朝の上陸の碑があります。フェリーターミナルの近くで、簡単に見つけることが出来ます。碑建立は、日露海戦で有名な東郷平八郎が建てたもので、琉球と内地（本土）の歴史等を相当勉強していたと言われています。

中山正鑑（１６２０年に編纂された琉球王国初の正史、これは国史で極めて正確に記録されています。）に、「源為朋の子は琉球王国の祖」と明確に記載されております。
更に驚くべきは琉球王家の家紋と、神道八幡宮の総本山、大分県の宇佐八幡宮の神紋は全く同じです、如何に内地（本土）と沖縄が結びついているかを知る事が出来ます。

近代では明治、大正時代には八丈島から、沖縄の南大東島等への移住・・・当時島民は殆どが八丈島等の人達で、不思議と沖縄と八丈島との続がり等々を見ることができます。


　内地（本土）、沖縄側も同じ日本人同士・・・沖縄には難問が山積していますが、平和を愛した琉球王国の人達・・・琉球王国から沖縄県・・・時代に翻弄され続けた沖縄県、沖縄県民の幸せを願わずにはおれません。

散文になってしまいすみません。

高宮広士氏、勝岡寛次氏等々の資料を参考にしています。

怪しい地球温暖化説

　京都議定書目標達成計画に代わる地球温暖化対策計画の策定や、温室効果ガスの種類に３ふっ化窒素（ＮＦ３）を追加することなどを定めた地球温暖化対策推進法改正法案が、平成25年5月24日に成立しました。

地球温暖化対策推進法成立、改正の経緯

平成10年成立
平成9年、京都で開催された気候変動枠組条約第３回締約国会議（ＣＯＰ３）での京都議定書の採択を受け、我が国の地球温暖化対策の第一歩として、国、地方公共団体、事業者、国民が一体となって地球温暖化対策に取り組むための枠組みを定めました。

平成14年改正
平成14年、我が国は京都議定書を締結しました。これを受け、京都議定書の的確かつ円滑な実施を確保するため、 京都議定書目標達成計画の策定、計画の実施の推進に必要な体制の整備等を定めました。

平成17年改正
平成17年、京都議定書が発効されたことを受け、また、温室効果ガスの排出量が基準年度に比べて大幅に増加している状況も踏まえ、温室効果ガス算定・報告・公表制度の創設等について定めました。

平成18年改正
京都議定書に定める第一約束期間を前に、諸外国の動向も踏まえ、政府及び国内の法人が京都メカニズムを活用する際の基盤となる口座簿の整備等、京都メカニズムクレジットの活用に関する事項について定めました。

平成20年改正
京都議定書の６％削減目標の達成を確実にするために、事業者の排出抑制等に関する指針の策定、地方公共団体実行計画の策定事項の追加、植林事業から生ずる認証された排出削減量に係る国際的な決定により求められる措置の義務付け等について定めました。


　日本は今後世界で一番温室効果対策費を出すと言われておりますが、他の先進国等は過去は軽視・・・勿論、今後も軽視し続けるでしょう、何故軽視か！当然、地球温暖化の真実を知っているからです！（温暖化原因等々は・・・著名な学者である東京工大大学院教授、丸山茂徳氏が分かりやすく説明しています、ネットで簡単にヒットすると思います。）、面白いのは、温暖化の影響を受ける国々が地球温暖化の真実を知っていると言われています・・・昨今は自国に有利に巨額の対策費等を取るため必死だそうです、欧州のプロぐにはかなり詳しく書き込んであるのが散見されます。

　過去英国のイースト・アングリア大学気候研究所のコンピュータにハッカーが侵入し、研究者間でやり取りされた膨大なメールがネットに流出、メールは国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の研究者らが書いたもので、CO2と気候変動を因果関係で結び付けるために、数字操作したと言う内容のものが多数あったそうです。
　IPCCの報告書で、人類は早急にCO2削減に向けて対策を立てる必要があるなどの警告を発する側に立つ研究者らのメールにも、同様の内容が散見されたことから、国際社会はこの件で議論が沸騰したそうですが、日本では残念ながら殆ど報道されません！
欧米諸国では、この問題は議会等でも取り上げられ、報道機関もクライメートゲートとして国内向けに大々的に伝え多くの国民の知るところとなりました。

　日本では、過去古舘一郎氏のニュース番組は、CO2問題について熱心だったですが漏洩メールについては沈黙・・・何故か・・・大きな力が働いたと思うべきでしょう、あれほど熱心な古舘一郎氏だったから・・・過去、元鳩山首相も、国連で25%のCO2削減を国際社会に向けて公約してますが・・・日本ではCO2原因説に疑問を投げかける議論はありません、CO2で極めて政治的な動きを展開してきたイギリスでさえも、CO2が温暖化の原因か否かを、間違いなく疑い始めていますし、昨今は真実を得たと言われています、今後の国際会議での行動に現れるでしょう。

温暖化対策には国際、国内的にも巨額の利権が絡んでいるといわれています、真実か、嘘かはどうでもいい、唯利権を！と言うのが真相に思えてきます。
日本には最先端技術等々があります、本気で研究すれば真相結果が得られると思いますが、どうも海外発表の資料等ばかりを鵜呑みしてるようで寂しい限りに思えます。


以下の資料は古いですが、参考ニュース等です。

漏洩したメール
2009/11/26朝日新聞夕刊

【ワシントン＝勝田敏彦】気象研究で有名な英イーストアングリア大のコンピューターにハッカーが侵入し、研究者が地球温暖化を誇張したとも解釈できる電子メールなどが盗み出された。１２月の国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）を控えた陰謀との見方もあり、英米メディアはウォーターゲート事件をまねて「クライメート（気候）ゲート事件」と呼んで報じている。

メールには、国際的に著名な気象研究者同士のやりとりが含まれ、イーストアングリア大のフィル・ジョーンズ教授が米国の古気候学者らに出した「気温の低下を隠す策略（ｔｒｉｃｋ）を終えたところだ」などと書かれたものもあった。

　この記述に対し、地球温暖化やその人為影響に懐疑的な人たちが飛びつき、ネットなどで批判が相次いだ。ジョーンズ教授は声明で自分が書いたことを認める一方、「誤った文脈で引用されている」などと反論。木の年輪のデータから推定されるが信頼できない気温のデータを使わなかっただけで、科学的に間違ったことはしていないと主張している。

　公開を前提にしない私信とはいえ、ほかのメールで懐疑派を「間抜けども」などと呼ぶなど研究者の態度にも関心が集まっている。

　米国の保守派シンクタンク、企業競争研究所（ＣＥＩ）は２０日、「『世界一流』とされる研究者が、科学研究より政治的主張の流布に集中していることは明らか」とする声明を発表。２３日には、急速な温暖化対策に批判的な米上院のインホフ議員（共和党）が「（感謝祭の議会休会が終わる）来週までに真相が明らかにならなければ、調査を要求する。この問題は重大だからだ」と述べ、「事件」が議会で問題にされる可能性も出てきた。

　ＣＯＰ１５を２週間後に控えた時期の発覚で、世論への影響も懸念される。２１日付米紙ニューヨーク・タイムズは「（ＣＯＰ１５直前の）時期のメールの暴露は偶然ではないだろう」との研究者の見方を紹介している。

　米国では今年に入り、温暖化の科学的根拠に対する信頼感が下がっている。

　世論調査機関ピュー・リサーチ・センターが９～１０月に実施した世論調査によると、「ここ数十年、地球の平均気温は上昇していることを示す間違いない証拠がある」と答えた人は５７％で、０８年調査の７１％、０７年、０６年調査の７７％から大きく下落した。

　同センターは、景気の落ち込みのほか、今夏は例年より寒かったことが理由ではないかとみている。温暖化データの誇張疑惑に波紋 発信源の英米　沈静化に必死

英国の気候変動研究の中心的な大学のコンビユ-ターから盗まれた電子メ-ルのなかから、権威ある英研究者が米国の研究者と地球温暖化のデータを操作して温暖化の進行を誇張していたことを疑わせるやりとりをしていたことが発覚した問題が、政治的な波紋を広げている。疑惑「発借源」の英米両国では温暖化を疑う勢力がここぞとばかりに攻勢をかけ、対策を進めたい両国政府は事態沈静化に必死だ。

　「科学に議静をしかけるのはばかげたことだ」。米ホワイトハウスのギブズ報道官は疑惑報道が過熱した7日、記者団にこう答えた。米国では連日報道が続き、議会が調査に動き出した。産業界に近い共和党は温暖化に懐疑的で、民主党は温暖化対策に熱心、という政治的な構図が米国にあり、今回の疑惑は与野党のせめぎ合いの格好の道具になっている。

　一方、来年前半にも総選挙がある英国では、与党・労働党と野党・保守党が温暖化対策で競い合う構図。支持率が低迷する労働党のブラウン首相は、ＣＯＰ15の交渉を先導しようとしている欧州連合(EU)の足を引っ張るわけにもいかないため、やはり事態収拾に懸命。英気象庁は8日、世界約1500の観測所から集めた、過去150年以上の気温や海面温度などに関するデータを公開するという異例の措置をとった。
　またここにきて、脱化石燃料の流れに抵抗する産油国サウジアラビアの担当者が「この問題は、信頼されるべき交渉の前提に大きな影響を与えるだろう」と訴えるなど、論争に「参戦」する構えを見せている。(ワシントン=勝田敏彦、ロンドン=土佐茂生)



産経新聞２００９年１２月６日
　　　　　　
【ロンドン＝木村正人】コペンハーゲンで７日から始まる国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）を前に、国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が「温暖化の根拠」とした気温変動データを英国の研究者が改竄（かいざん）していた疑惑が浮上。波紋は世界中に広がり、ＣＯＰ１５で目指す政治合意に影響を及ぼす懸念も出ている。

　米史上最大の政治スキャンダル、ウォーターゲート事件にちなみ「クライメット（気候）ゲート」と呼ばれるこの疑惑は先月中旬に発覚。世界的な研究機関、英イーストアングリア大学気候研究ユニット（ＣＲＵ）のコンピューターにハッカーが侵入し、研究者たちが書いた大量の電子メールが盗まれてネット上で公開されたのがきっかけだった。

　２００１年のＩＰＣＣ第３次評価報告書で注目された過去１世紀の気温変動グラフは２０世紀後半に気温が急上昇したことを如実に物語っていた。しかし、漏洩（ろうえい）した電子メールから、報告書作成者の１人、フィル・ジョーンズＣＲＵ所長がサンゴなどの分析から復元した昔の気温と実際に温度計で測定したデータをつなぎ合わせるときに気温上昇を誇張するように操作した疑いがあることが判明した。

欧米では人類が温暖化の原因とする説への懐疑論も根強くあり、「気候変動は深刻な問題」と受け止める人は米世論調査で昨年４月の４４％から今年１０月には３５％に低下。最近の英紙タイムズの世論調査でも２５％にとどまった。

　データ改竄問題は米下院で３日に取り上げられ、懐疑派の議員は「気候変動に関する科学すべてに疑問が及ぶ」と批判した。

　温暖化対策で石油の消費量が減るのを恐れる米石油メジャーは巨額資金を提供して懐疑派を支援している。その１人で英保守党のクリストファー・モンクトン上院議員は本紙に「摂氏１度の気温上昇を防ぐには４０年間、世界の経済活動を止める必要がある。（温室効果ガス削減の）温暖化対策を進めるより、どんな技術が必要かを自由市場経済に決めさせた方がはるかに安くすむ」と語った。

　漏洩メール問題は、過去日本のマスコミ報道は無いに等しい状態でしたし、今後も同様でしょう。国民は怪しい地球温暖化説を信じ続けています。

日本導入、オスプレイ

　何かと話題が多いオスプレイですが、本当に危険だろうか？
一般的に見て軍用機の場合、民間機と違い極限での運用訓練等々も有るでしょう、民間機との単純事故率比較等はあまり意味を成さないのではと思いますが・・・

夢の航空機と言われるオスプレイ、飛行機とヘリコプターの機能を兼ねる航空機、世界にこの両機能を持つ軍用航空機はオスプレイ以外にありません。
世界各国の軍が欲しくてたまらないオスプレイ、値段も高額（１機１００億円）です。何より米国議会が売却を認めるかが一番の難問？のように思いますが、隣国等は垂涎の的でしょう。

日本がオスプレイを保有すれば隣国等は、何かと難問等をつけるでしょう。
自国の防衛は自国民が行なう、極当たり前のことが他国により実施されている現実、日本も主権を保つためにも整斉とした防衛力の整備は必要でしょうし、将来は独立国である以上、当然自国のみで防衛をすることが必要と思います。
ドイツ同様、駐留米軍の見直しは避けて通れないでしょう。やるべきこと（防衛力整備等々）をやって１日でも早く駐留軍問題を相手側と交渉のテーブルに着くためにも・・・

我々が利用しているボーイング787もテスト飛行段階で飛行中に火災を起こして墜落寸前になっていますし、使用エンジンの地上テスト中のエンジン爆発事故等々・・・これらの報道は日本等では全くありません。何故日本のマスコミも報じなかったのか？
オスプレイと言うと軍用機、事故はニュースで大々的に報道しますが、オスプレイ事故は、運用面等々から見たら比較的少ない方ではと思いますが・・・

沖縄、普天間のアメリカ軍海兵隊が運用する、最新機種「MV-22B」の10万飛行時間あたりの事故件数を示す事故率は1.93、海兵隊の平均2.45より低く、自衛隊で輸送ヘリとして活躍しているCH-47（チヌーク）も事故率は3を超えていると言われています。

海兵隊仕様の最新鋭MV-22Ｂは、すでに沖縄県にある普天間基地に24機配備されており、陸上自衛隊も同機種のオスプレイをアメリカ側から計17機を購入することを決めました、最適地である佐賀空港への配備を予定されてるようです。

沖縄にオスプレイ移駐後、６０００時間以上飛行し無事故、シュミレーター訓練も１５００時間を越えてるそうです。特に大きな問題はなさそうに見えますが・・・
昨今は、米空軍仕様で特殊部隊などの輸送に使用するオスプレイ「CV-22」を計10機、都内の横田基地に配備すると発表しているようです。

ハワイでの事故は残念です、国民の信頼を得るためには、正確な事故原因を日本は要求し、国民に開示することが重要だと思います。

沖縄海兵隊仕様オスプレイの飛行、整備、性能等々を知るには、第３海兵遠征軍（日本語）へアクセスすると、Ｕ―チューブに繋がり比較的分かり易いと思います。（但し、海兵隊側から見たオスプレイ説明にはなりますが・・・）

子供の難病を支援するマクドナルド

　マクドナルドと言うと何かにつきネガティブな報道が多いですが、身近に知られていない子供の難病支援活動があります、「マクドナルド・ハウス」です！

　１０年以上前、私の知人の娘さんが米国カリフォルニアでホームステイ中に急性白血病になり保険内容、経済的等で窮地になられ、現地の方々の多くのアドバイスでマクドナルド・ハウスを紹介され、数週間後、米国から日本まで医師付き添いで無事日本に帰国されましたが、驚愕！全ての費用をマクドナルド・ハウスで負担！私自身、最初信用しませんでしたが、後日ボランティアだと分かり感動しました、当事は日本にマクドナルド・ハウスはありませんし、聞いたことがありませんでした。在米中に初めてマクドナルド・ハウスのことを知り調べました、ボランティアとは・・・を知り、自分に無理なく出来るボランテア・・・特に感動したのは、経済的支援を出来ない多くの無名のボランティアは時間を見つけ、愛犬を子供達に見せ一緒に遊ぶ、大好きな歌を子供達の前で歌う、ギターを弾く、絵本の読み聞かせ等々、今自分に出来ることを難病の子供達のために行なう・・・

　マクドナルドに行くと、ハッピーセットの売り上げ1点につき1円を支援金に充てていますと言うプレートを見かけますし、レジ横のハウスの募金箱もあり、寄付金は全国3000店から年間約1億円に上るそうです。勿論ＵＣＣ等々多くの私企業、私人等の現物等々寄付も多いそうです。

　公益財団法人ドナルド・マクドナルド・ハウスは難病等の子ども（日本では現在約20万人の子供達が、小児がんなどの長期療養を必要とする難病と闘っているそうです。）とそのご家族が利用できる滞在施設で、入院している子ども、その家族がよりよい生活をおくれるように多くのボランティアがサポートしているそうです。難病等を抱えた子供を自宅から遠くの病院へ預けることは誰もが不安ですし、病気を抱えた子供も家族と離ればなれでの治療は精神的にかなりの苦痛が生じます。ドナルド・マクドナルド・ハウスの運営は100%寄付、ボランティア等で支えられているそうです。

　歴史的にはロナルド・マクドナルド・ハウス（Ronald McDonald House）とは、難病の子供とその家族を支援すべくアメリカのフィラデルフィア小児病院で誕生した宿泊施設で、ホスピタル・ホスピタリティ・ハウスの中でも最初期に発足した組織だそうです。

　アメリカンフットボール選手であったフレッド・ヒルが、娘の白血病治療の付き添いで病院内での生活を経験した際、患者の家族が休息や睡眠を取るためのスペースが病院やその近隣に無く、また多くの家族が同様に困っていることを知り、フレッド・ヒルは患者の家族が利用しやすい宿泊施設を病院の近くに作ることを思い立ったそうです。発端となった施設はフィラデルフィア新聞社主が家を提供し、ファーストフードチェーンのマクドナルドの店長らが支援したことからロナルド・マクドナルドの名前が付けられたと言われています。

　2014年12月現在、世界37ヶ国に344ヶ所のハウスが設けられており、現地のマクドナルド法人が運営を支援しているそうです。

　ハウスの理念は、Home away from home （家庭から離れたところにある家庭）という言葉で代表され、家庭から離れていても家庭的な雰囲気のある場所を病院の近くに提供、ハウスでは食事も自炊可能で、掃除や洗濯も宿泊者が行えるようになっており、それをボランティアが支援するという運営方法をとっています。これにより人件費の圧縮がなされ、一般の人や企業などの寄付をハウスの建設や運営費にあてており、宿泊者からは1000円/泊とリネンなどの実費（数百円/泊）で格安で宿泊できるようになっており、長期入院が必要な病児の家族を経済的な面からも支援しています。ボランティアは、宿泊者の生活面での支援以外にも、精神的な支援も行っているそうです。

　日本では日本マクドナルドが主体的に支援を行っているそうです。

　ドナルド・マクドナルド・ハウスは、世界のどの国でも多くのボランティアに支えられているようです。現在世界のドナルド・マクドナルド・ハウスに登録しているボランティアの総数は、約30,000人に上るといわれています。延べ時間数は年間で300万時間にも及ぶそうです。

　ハウスの運営に参加しませんか？と言う宣伝をたまに見かけます・・・ボランティア内容は、電話応対、チェックイン＆アウト業務、ハウスのご案内等、ハウスキーピング…ハウス内の清掃、植木の手入れ等、ナイトボランティア…夜間の見回り、緊急対応等々です。
　活動時間は、9時～12時、12時～15時、15時～18時、18時～20時、20時〜9時（ナイトボランティアのみ）ボランティアをやり易いのは、好きな曜日と時間帯を選び、2週間に1度の頻度でいいようです。

　日本のマクドナルドハウスは、東京都世田谷区、宮城県仙台市、高知県高知市、大阪府吹田市、栃木県下野市、北海道札幌市、東京都府中市、東京都文京区、愛知県名古屋市、福岡県福岡市に存在し、多くの難病等の子供達等を支援しています。

　難病の子供、家族等を支え、支援活動を行なっているマクドナルド・・・マクドナルドの発展を願わずにはおれません。
　
　小児ガン等々、難病と戦っている全国２０万人の子供達が一日も早く元気に社会復帰してほしいですね。子供達は未来を背負う日本の宝です。

＊＊＊一部マクドナルドのネット資料等を参考にしています。

主権が無いような、可笑しな憲法

　昨今の憲法論議も、何か改正は悪であるように報道されてる面が散見されます。我々一般国民にとって憲法は何も日常生活に関係ないように取られがちですが、やはり日本に生を受け、閉じる・・・納得できる憲法、主権在民の日本で社会生活を終えたい、例え無名であっても誇りある人生を終えたいものです。

　現日本の憲法は戦後ＧＨＱにより創案（英文！）された戦勝国が敗戦国向けに作られた憲法であり、現憲法を疑うことはタブーのように思われがちです、あまりに可笑しい都合のいい英語解釈が散見されます。

可笑しなの一例等、憲法９条・・・他にも怪しいような条文が存在します。
Chapter ii. Renunciation of war
article 9.
Aspiring sincerely to an international peace based on justice and order, the japanese people forever renounce war as a sovereign right of the nation and the threat or use of force as means of settling international disputes.
In order to accomplish the aim of the preceding paragraph, land, sea, and air forces, as well as other war potential, will never be maintained. the right of belligerency of the state will not be recognized.
「Japanese people forever renounce war as a sovereign right of the nation」
についてはsovereign rightは主権的権利（国際時事英語等々）と理解、訳すのが自然で、主権が国権と適当に訳されており、主権がどうも最初から入れられていない条文に思えます。

　草案当初から敗戦国に対し・・・日本は真の独立国家ではないと言うことを憲法で表現してるように思えます。

　昨今の諸問題・・・拉致、靖国神社、歴史教科書、外国人参政権等々に対する隣国の干渉は主権侵害、内政干渉でしょう。独立国家主権意識の弱い日本では、憲法で保障された、我々一般国民も基本的人権も疎かにされている可能性が極めて高いと思います。

　今こそ憲法、主権等の存在意義等を自分なりに、考え、知ることは重要だと思います。
憲法改正は日本人が避けて通れない問題であり、独立国として主権を取り戻さなければなりません。このまま推移すれば日本人としての誇り、国益、国民益は失い続け、現在同様、一般国民は豊かにならず、永遠に戦勝国等の便利屋として利用され続けるでしょう。

中西輝政『日本の「死」』文藝春秋等々を参考にしています。

二宮尊徳の心

江戸時代後期の代表的日本人、二宮尊徳（にのみやそんとく）、またの名を二宮金次郎、過去日本人等に与えた影響は、はかり知れないものがありますが、昨今では名前が出てくることは稀です。海外の国でも二宮尊徳は見習うべき大偉人として語り継がれていると言われています。
　
非常に貧しい農民出身で、家の農作業を手伝うために、朝から晩まで働きました。働くだけで、字も読めない人間にはなりたくないと考えた彼は、仕事の合間に・・・また薪を運ぶときに・・・または仕事が終わったあとに本を読みました。
　
深夜、油に火をつけて、その明かりで勉強しましたが、叔父は彼のその姿を見て、貴重な油をそんなに使うとは何事だ！勉強などして何の役に立つものか！と叱ったと言われています。当時は農民には勉強などいらないと考えられていました。
　
二宮尊徳は、そのために勉強を一時中止し、川の堤防の上に持ち主が分からない土地を見つけ、そこを開墾し油菜のタネを撒きました。休日のすべてを油菜栽培のために捧げた結果、一年の終わりには、大俵一俵の菜種を得ることが出来たと言われています。
　
彼の一生懸命の労働への報いとして、自然が与えてくれたと言う事が出来ると思います。その油菜のタネを製油場に持っていって数升の油と取り替えてもらいました。この油でランプを点し、勉強することが出来ます。叔父に面倒をかけることなく、自分の勉強が出来るようになり大変喜んだそうです。
　
自然は人の正直な一生懸命な勤労に対して真実に答えてくれることを学んだと言われており、自然はその法則に従う者に対し、豊かな恵みをもって報いてくれる！天地を経文すると言っています・・・天地自然は最高の教科書となりました。

＊音もなく、香もなく、常に天地は見えざる経を繰り返しつつ＊
　
この悟りは、彼の人生の大きな原動力となったと言われています。彼は一生懸命勤勉に働き、３４歳のときには４町歩あまりの地主（当事の農民は、庄屋さんから借りている小作農ばかりで地域にもよりますが、平均１反～２反程度・・・４町歩は４０反以上の農地となると思います。）になりました。
　
その手腕を大名、幕府等に買われ、貧しい農村の復興事業をまかされ、大きな成果を上げ、農民の生活向上に繋がりました。

　誠を尽くして生きる所では、天地も共に動く・・・これは彼の信念でした。こうして、各地域の村を「勤勉」と「仁術（じんじゅつ：他人に対する思いやりの心）」とによって復興、繁栄をもたらした二宮尊徳は、士農工商階級の人々に大変尊敬されたと言われています。農民のあいだに不満がつのり、どのようにしてもそれを抑えることができない一時期、二宮尊徳は、天は、誠の心の足りない私を罰しておられるのだと言い、２１日間、寺（成田不動）にこもって断食をしたと言われています・・・それは民を導くために、なお多くの誠の心が与えられるようにとの祈りだったと言われています。

二宮尊徳の、この天への祈りは、無名の神への祈りと言う事ができると思います。
その神への誠の心は、古来より多くの日本人の根底に流れる崇高なな精神性を表していると思います。

「勤勉」と「他人への思いやり」、現代日本人が忘れてはならない言葉だと思います。

同居する、隣国報道機関

　戦後から、多くの報道関係等々の創設に関わっていると言われている●通等々、当然創立者は日本人以外？この創立を裏でコントロールしてきた黒幕は？

　昨今の世界遺産、慰安婦問題等々・・・挙句の果て隣国は従軍慰安婦関連資料を国連教育科学文化機関（ユネスコ）の世界記憶遺産に登録するため準備開始したと・・・呆れるばかり、隣国以外、世界のマスコミのニュースになることは有りません、日本人は世界でもニュースになっているような錯覚を起こします・・・国民はうんざりしています。
　日本のマスコミは無視すればいいのに、何故か、あえて大々的に報道する可笑しさ・・・ビル内同居の隣国マスコミ、すり合せの結果？

　参考までに、以下の報道各社が何故か同一同居の事実、他にも、もっと驚愕の事実が出てきます・・・●●●？が常駐・・・ここまでくると、もう・・・

産経新聞東京本社 〒100-8077 東京都千代田区大手町1-7-2
（京郷新聞　1983年以来、日本の産業経済新聞社と提携関係）
〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-2

東京新聞 〒108-8010　東京都港区港南2-3-13
中日新聞東京本社 〒108-8010　東京都港区港南2-3-13
大韓毎日 〒108-8010　東京都港区港南2-3-13　4Ｆ

ＮＨＫ放送センター 〒150-8001　東京都渋谷区神南2-2-1
韓国放送公社　　　 〒150-8001　東京都渋谷区神南2-2-1　NHK東館710-Ｃ
身分を隠した●●●常駐？

フジテレビジョン　　　　　 〒137-8088 東京都港区台場2-4-8
韓国文化放送（ＭＢＣ）　 〒135-0091　東京都港区台場2-4-8　18Ｆ

ＴＢＳテレビ　　　　　　　　 〒107-8006　東京都港区赤坂5-3-6　
韓国総合TVNEWS 〒105-0000　東京都港区赤坂5-3-6　　

　隣国等の反日報道等は敗戦後、ＧＨＱにより在●等々を中枢●通等に送り込んで・・・と言われていますが、この仕組みは現在も続いていると言われています。戦後ＧＨＱは巧妙に日本に対して恨みが強い某国、在●等に目をつけたと言うことが、まんざら嘘ではないように思える時があります。これだけ同一ビル等に同居するのは、偶然か？報道内容がどうしても曲げられる、偏向される・・・独立性は？怪しいと思うのが自然に思えます。本当に理不尽な反日報道等は、日本のマスコミは無視すれば事足りることだと思います。偏向報道の主因はどうも日本のマスコミを利用してる黒幕かと疑いたくなります・・・

　日本国民はマスコミの反日等報道には、もううんざりです！

　＊同居するマスコミ等々を参考にしています。

ケムトレイル（chemtrai）プログラムの目的

日本各地上空で時々見かける不思議な大型機の後方に出来る、飛行機雲見たいな雲・・・飛行機雲は短時間で消えますが、数時間も雲が残る不思議な雲・・・

ケムトレイル（chemtrai）と言うと何か陰謀論のように思えますが、アメリカ国防総省の資料や教科書にも書かれている紛れも無い事実、過去（２０１３）スノーデン氏の公開した文書で改めてその存在が確認されたと言えますし、現在は政府公認となったように思えます・・・当然米国は気象兵器禁止条約に調印していますので、このプログラムは条約に該当する可能性があり、非公開でしょう。

悪質な使用法をすれば、自由に各種ウイルス、インフルエンザ等々を確実に上空で撒き散らし、地上で発生させることがいとも簡単に出来ると言われていますが真相は・・・

以下文は、internet Chronicle （ Kilgoar, on July 11th, 2013）の資料です。誤訳等々があるかも知れません・・・

エドワード・スノーデンは、過去NSA勤務中インターネットであらゆる非公開情報に接近できました。内容は、世界の気候を変えるキムトレイル計画（kimutoreiru）のを公表しました。
　驚くべき真実は、ケムトレイルは地球温暖化に対処することを目的とする慈善的なプログラムの一部であるということです。
非公開でジェット燃料メーカー等と協力して計画しました、当然一部政府職員等は内容は秘密にしておきました。

　昨今の米国は気候変動が農業に対する最大の脅威であるので、それは国家の安全問題と位置ずけられました。米国 モンサント会社等の協力で、Muad'Dibと呼ばれる非公開の地球工学研究室は、1960年代後半から研究活動をしていました。このプログラムは、過去クラウンジュエルとしてインサイダーによってしばしば言及されてます。
　Muad'Dibが、主に北アメリカ等々の気候を保護しようとして研究してきました。そのプログラムが結果的に発がん物質を撒いて、撒いた地上地域に副作用があることをMuad'Dib地球工学研究室の科学者は予測していました。

これらのプログラムの公開文書をインターネッ上で公開しました、国家の安全に対する懸念から慎重に・・・このプログラムは、アメリカ合衆国の短期生き残りには不可欠と言われています。
プログラムが止まれば、北アメリカ気候が制御できないほど大きな影響が出ると思っています。
収穫不作等々は猛烈な飢饉になる可能性があると言われています。
このプログラムの公表に対して、懐疑論者はスノーデン氏の話が信じがたいと思います。このプログラムが、米国モンサント、ジェット燃料会社等の協力で行なわれ、更に軍産複合体の協力等で信じられないほど簡単に実施出来たと説明しています。

大型の航空機で放出される物質は、更に効率的にするため添加物を加えています。
放出物質は、高空で熱と気圧が分子を合成するという化学反応を引き起こし、副産物の多くは信じられないほど地上では有害で危険です。このプログラムが米国の気候をかなり安定にしておいているが、反面地上の一般市民が毎日カーボンでいっぱいの分子の見えない雨で攻撃されるということです、健康に対する影響は全く知られていません。

参考原文
MOSCOW, Russia– Edward Snowden, the hacker who gained access to every secret corner of the Internet during his tenure at the NSA, has come forward with details of a classified project to alter the world’s climate. The shocking truth, as he says, is that chemtrails are part of a benevolent program aimed at countering global warming. By cooperating in secret with jet fuel manufacturers, government agents have carefully kept the massive chemtrail efforts completely under wraps. Snowden added, “I am only revealing this program because there is no oversight in the scientific community, no public discussion, and little concern for the side-effects which are well known only to a few privileged people interested in continuing the decades-long chemtrail program in secret.”

Because climate change is a threat to U.S. agriculture, it has been labeled a national security issue. With the influence and cooperation of Monsanto, a secret Geoengineering lab dubbed Muad’Dib has been operating since the late 1960s, and the chemtrail program is often referred to by insiders as its “crown jewel.” Muad’Dib has aimed to protect North America’s climate at all costs – even if that means accelerating desertification in Sub-Saharan Africa or spreading trace amounts of carcinogens over lightly populated areas. Other side effects, which scientists at the secret Muad’Dib Geoengineering Lab have predicted, include droughts in the Amazon and powerful windstorms along the East Coast.

Snowden shared decisive documents with The Internet Chronicle, but out of concern for national security, only his testimonial can be published. These documents contain references to scientists who would surely be targeted by foreign counterintelligence, and their knowledge is vital to short-term survival of the United States.
Snowden said, “If this program were to stop, the scientists behind it strongly believe that within just one year the North American climate would spiral out of control, and crop failures would lead to a series of devastating famines that would quickly depopulate urban centers.”

Because the program has been carried out on such a massive scale, skeptics might find Snowden’s story unbelievable. However, Snowden explained that the chemtrail program has been incredibly easy to hide, especially with the cooperation of jet fuel companies, a crucial part of the military-industrial complex. Snowden said, “The chemicals which are released by passenger airplanes have been covertly introduced as ‘additives,’ supposedly to improve efficiency. Only as the plane reaches cruising velocity does the heat and atmospheric pressure cause a chemical reaction that synthesizes the top secret carbon-trapping molecule. This process is imperfect, and many of the by-products are incredibly dangerous even in trace quantities. The most dangerous thing is that although chemtrails are keeping the climate of the U.S. reasonably stable, citizens are bombarded every day with an invisible rain of carbon-laden molecules, and the effect on health is totally unknown.”