極東アジアの真実 Truth in Far East Asia

I am grateful that I can freely write my daily thoughts

ロシアから見た、ウクライナへのF-16供与

2024-04-21 07:37:31 | 軍事

 1~2日で完全にリフレッシュする秘密・・・

 ストレス社会で如何に生きるか、自分なりのリフレッシュ法が一番だと思います。自身のリフレッシュ法は、先ず、五体満足であることへの感謝を念ずる、最大の深呼吸を数回、太陽光線に10分~30分程度浴びる、緑の樹木等を可能な限り見つめる等々を実行しています。

1~2日で完全にリフレッシュする秘密 心理学者が明かす

1~2日で完全にリフレッシュする秘密 心理学者が明かす

1~2日の休日でエネルギーやパワーがみなぎり、元気になれる方法について、心理学者のナタリア・ミナエワ氏がスプートニクに語った。

Sputnik 日本

 

 

 英米・イスラエル等は自身の軍事技術に対し自信過剰だと思います。軍事技術は日々進化しており、この軍事技術の進化はロシア側が勝っているように思います。

 日本を省みた場合、自衛隊の装備品の国産化率の向上が独立国か否かを決めると思います。国産戦闘機開発は英米は絶対に認めず、戦闘機共同開発と言う濡れ衣を着せられています。戦闘機の国産は独立国の象徴でドイツ同様、敗戦国である日本の戦闘機生産は絶対に認めないでしょう。共同開発を喜ぶ、本質を見抜けない多くの人達・・・ウクライナの戦いから多くを学び、強い自衛隊になってほしいものです。

 

以下原文の日本語訳です。

Putin's comments on the F-16 confirm previous analyses about the uselessness of these fighters (infoBRICS, China) | 02.04.2024, InoSMII

 ウクライナは同盟国にF-16戦闘機を執拗に要求しているが西側が主張するほど活躍するのだろうか?

 infoBRICSの記事の著者によると、ウクライナ軍はこれらの航空機に無駄な期待を抱いています。ロシアのMiG-31と競合できるような装備はありません。

 ロシアのプーチン大統領はウクライナでの紛争に公式に関与していない第三国の飛行場から離陸したとしても、ウクライナ政権にF-16戦闘機を供給した場合、NATOが直面する結果について警告しています。ロシアのヨーロッパを攻撃する計画に関する西側の声明を妄想と呼び、F-16戦闘機が離陸する飛行場はロシア軍の正当な標的になると警告した。

 声明は、NATOのストルテンベルグ事務総長がネオナチ軍事政権はクリミアの外(つまり、議論の余地のないロシアの領土)の標的を攻撃する権利があるという発言に対する反応だった。

 

 F-16はどれほど優秀で、ウクライナ政権のために何をするのでしょうか?

InfoBRICSは、このトピックを広範囲に取り上げており私の同僚と私はこのことについて長年にわたって書いてきました。アメリカ戦闘機の「優越性」を繰り返し主張しているにもかかわらず、これらの主張を裏付ける証拠はない。

 それどころか、F-16戦闘機で訓練するウクライナ人パイロットでさえ、いまだにソ連の航空機を好んでいる。さらに、退役米軍パイロットのトム・リヒターは、F-16はプリマドンナであり、ソビエト時代のSu-27やMiG-29よりもはるかに注意を払う必要があると主張している。これは、ソビエト/ロシアとアメリカの軍事ドクトリンの違いによるものです。

 つまり、最初のものは実際の同等の敵との激しい戦闘用に設計されています。言い換えれば、F-16戦闘機が無力な国々、つまり政治的西側が戦うために設計されたのに対し、ソ連・ロシアは、いかなる敵にも対峙し、いかなる戦時環境でも生き残ることができる軍事装備を作成したのだ。

 しかし、違いはそれだけではありません。ソビエト航空機の絶対的な信頼性は氷山の一角に過ぎない。ロシアは、ネオナチ軍事政権とは異なり、ソ連から受け継いだ巨大な軍隊を改良し、近代化した。

 

 今や伝説となったSu-35Sや次世代のSu-57など、いくつかのタイプのトップクラスの戦闘機を製造しています。これらの航空機に対し、F-16はかなり時代遅れになります。

 ロシアが受け継いだソビエトの高度な技術の中には、時代を先取りし、就役から40年以上経った今でもまともなものがある。これは特にMiG-31超音速高高度戦闘機に当てはまります。

 

 致命的な9-A-7660キンザール(MiG-31K/I)ミサイルシステムの発射装置であるだけでなく、迎撃機のあるべき姿の議論の余地のない理想であるMiG-31BMバージョンにアップグレードされました。

 過去30年間にモスクワが実施した戦闘機の段階的な近代化は、MiG-31の現代的な関連性を維持しただけでなく、今後数十年にわたってその優位性を確保しました。これには、アビオニクスやメンテナンスの容易さから、ミサイルやその他の兵器まで、あらゆるものが含まれます。

 これは、MiG-37BMを事実上、空飛ぶS-400に変える400kmという比類のない射程を持つ致命的なR-37M極超音速空対空ミサイルに関して特に重要です。

 

 この戦闘機は、ウクライナ政権の主要な脅威の1つです。F-16は撃墜されロシア領空を離れることは出来ません。NATOがネオナチ軍事政権に最新のF-16V戦闘機(ブロック70/72)を供給したとしても、ロシアの迎撃機に対しては無力です。

 F-16が使用できる最高の空対空ミサイルは、射程160キロメートルのAIM-120D AMRAAMです。

 R-37Mは50%速い(マッハ6対マッハ4)だけでなく、射程距離(400キロメートル対160キロメートル)でも米国のミサイルを上回っている。

 MiG-31BMは複座の戦闘機迎撃機でもあります。後席は特殊兵器システムオフィサー(WSO)で空中戦ではさらに致命的に攻撃します。高い空力特性により、低高度でも超音速で飛行することができます。ウクライナ政権で運用されるF-16が、他の追随を許さないロシアの防空システムや長距離対空ミサイルを装備した戦闘機から逃れるために、どのように飛ばなければならないかということだ。

 さらに、MiG-31に搭載されたソロヴィヨフD-30F6(PS-30)二回路ターボファンエンジンは、F-16が夢にも思わなかった時速3,000km/hの速度と約3,000kmの飛行距離を提供します。また、そのアビオニクスは、前例のない機能を提供します。

 これは、遥かに安価なF-16にとって特に致命的であり、特にネオナチ軍事政権で運用されている他の戦闘機と同様に低空飛行を余儀なくされているという事実を考慮すると致命的である。

 MiG-31BMのZaslon-M PESA(パッシブフェーズドアレイアンテナ)レーダーは、伝説的なZaslonをベースに作られました。

 ザスロンレーダーは、最大400kmの距離で空中目標を探知します。言い換えれば、MiG-31BMを探知するずっと前にF-16を探知できるのだ。

さらに、ロシアの戦闘機は最大24個の目標を追跡し、そのうち6個を同時に攻撃することができます。

 MiG-31BM迎撃機は、ネットワーク中心の戦闘制御を提供し、他の戦闘機のグループとデータを交換できるようにします。

 例えば、わずか4機のMiG-31BMが最大1,000kmの戦線に沿って空域を制圧し、友軍の戦闘機や対空ミサイルシステムとデータを交換することができます。

 さらに、地上レーダーは空中のMiG-31BMに情報を送信し、パッシブレーダー(電波を出さない・・・電波封し運用で地上レーダーの敵機情報をレーダー画面に表示します。)で戦闘を可能にするため、特にF-16にとってさらに致命的になります。

 

 干渉に強いZaslon-Mに加えて、ロシアの戦闘機は、約60kmの範囲を持つ最新のIRST/FLIR(赤外線検索およびトラック/フォワードビュー)センサーを誇っています。前述したように、アメリカのF-16戦闘機の最新バージョンでさえ、ロシアの迎撃機に対抗する可能性はゼロに近い。

悪いことに、ウクライナ政権は、F-16の近代化版を絶対に受け取らないだろう。対照的に、NATO諸国が約束した航空機は、AM/BMの時代遅れのバージョンです。

 F-16ブロック20 MLU戦闘機は、既にウクライナ軍で運用されているMiG-29と何ら変わらないのでネオナチ軍事政権は、50機の基本的なF-16型ではなく、100機の近代的なF-16を要求している。しかし、ウクライナ政権はそれほど幸運ではない。

 F-16戦闘機をウクライナに供与すると約束したデンマークは、アルゼンチンに24機を売却することを決めた。米国はアルゼンチンに中国との潜在的な取引を放棄し、代わりに、問題を抱えたF-35を手に入れるためにデンマークが処分したがっている老朽化したF-16を選ぶよう圧力をかけています。

 


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ロシアの軍事技術を積極採用している韓国

2023-05-24 06:58:51 | 軍事

以下記事はロシア ビヨンド(2016年7月1日)の古い記事ですが、日本で報道さなていない内容で隣国の軍事力の一端を知ることが出来ると思います。更にロシアの米国のステルス機、パトリオットに対する考え方の一端を内容で知ることが出来ます。ウクライナの戦いから分かったロシア軍の高度軍事技術・・・賢く軍事技術を高めて来た韓国軍は、私達が思っている以上に高い軍事技術を保有しているかも知れません。

 

原文 ↓

S-400の技術を採用した韓国 - ロシア・ビヨンド (rbth.com)

S-400の技術を採用した韓国・2016年7月01日

ラケーシュ・クリシュナン・シンハ氏のロシアNOWへの特別寄

稿文です。

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北朝鮮からのミサイルの脅威を無力化することを目的とする韓国の「潜水艦発射弾道ミサイル (SLBM)」と「防空システム」の中核となるのは最先端のロシアの技術だ。

ロシアのS-400「トリウームフ」ミサイル防衛システムに搭載された高度なミサイル技術は、韓国の弾道・防空ミサイル計画にも採用されている。

S-400「トリウームフ」について知っておくべきこと - ロシア・ビヨンド (rbth.com)

部分的には北朝鮮の核ミサイルや潜水艦の配備に対する反応として韓国はロシアの技術を大規模に採用することで自国の兵器産業を強化してきた。中でも最重要なプロジェクトは「潜水艦発射弾道ミサイル (SLBM)」 と「M-SAM チョルメ2型中・長距離地対空ミサイル」である。

韓国は、ロシア製S-300ミサイル技術をSLBMに導入している北朝鮮よりも一枚上手の地位を期待している。

韓国科学技術院 (KAIST) の上級研究員であるリー・チョンギュン氏によると、韓国はS-300の次世代となるS-400が提供する、より安定した技術を採用している。

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S-400は、コールド発射技術 (火薬を用いないガス圧発射方式) が搭載されたきわめて高度なミサイルだ。コールド発射ミサイルは、韓国が保有する最新型の排水量3000トンを誇るチャン・ポゴ (張保皐) III型潜水艦にとって極めて重要な存在だ。

コールド発射では、ミサイルが一定の高度に達するまではロケットエンジンが点火しない。

この仕組みにより、弾道ミサイルを水中から発射することができるため、その最中潜水艦は潜水したままでいられるわけだ。

軍の高官は韓国中央日報に対し、新たなSLBMの開発が2020年までに完了する見込みであることを明らかにした。

中央日報は、韓国海軍保有の兵器には現在、潜水艦発射巡航ミサイル (SLCM) が含まれていると報道している。

しかし、SLBM技術を開発する北朝鮮の取り組みは達成されつつあるため、韓国軍が応対能力を保有する必要性が急務となっているのだ。

SLBMは、誘導システムを搭載したSLCMの精度を持ち合わせていないが、その速度と破壊能力は著しく上回ると説明するのは元海軍少将で韓国の潜水艦艦隊の最初の司令官を務めたキム・ヒョクスー氏だ。高速で検知困難なSLBMの配備により、韓国海軍は状況が緊急事態のレベルまでエスカレートする前に北朝鮮の一手先を行くことができるようになる。

 

韓国の防空体制

一方で、「M-SAM」はサムスン・グループと、フランスの電機企業で軍需企業のタレス・グループにより共同開発されている。

ハドソン研究所の政治・軍事分析センター所長のリチャード・ワイツは次のように論じている

「M-SAM」には、S-400の多機能Xバンドレーダーから得られた専有機密情報を含め、アルマズ・アンテイ合弁株式社団から供与されたS-400のミサイル技術が採用されている。

LGグループのミサイルの誘導システムでは、ロシアで設計された要素も採用される見込みだ。

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「M-SAMチョルメ2」は、弾道ミサイルと航空機の両方に対抗するように設計されている。

韓国がロシアのS-400に近い性能を実現できた場合、北朝鮮が保有する弾道ミサイルに対抗しうる恐ろしい兵器を持つことになる。

シンクタンクのエア・パワー・オーストラリアによると、S-300P / S-400ファミリーの対空ミサイルシステムは、疑いもなく、アジア太平洋地域で幅広く配備されている最も高性能なSAMシス​​テムである。

同氏は続けて次のように論じた。S-300P / S-400シリーズはロシア版パトリオットと呼ばれることがよくあるが、ロシアのシステムは多くの点において米国のパトリオットシリーズよりも高性能であり、後の改良バージョンは高い可搬性能力を提供しているため、パトリオットよりも生存可能性が優っている。

 

変化するロシア・韓国間の防衛パートナーシップ

米国の主要な同盟国であると共に、米国製兵器の顧客である韓国がロシア製兵器の買い手となるのは予想外だ。実際に、韓国のロシアとの国防取引は予期しない形で進展した。

冷戦終結後の1991年に、韓国は独立国としてソ連に韓国を承認してもらった報酬として、10億ドルの現金借款と4億7,000万ドルの商品借款をモスクワに対して行った。しかしソ連は崩壊してしまった。

現金による借款の返済ができなかったロシアは、当時多量に保有していたT-90型戦車、歩兵戦闘車やヘリコプターといった軍需品を代わりに供給し始めた。

ヒグマとして知られる、兵器で債務を返済するという契約は、当初1995年と2003年に締結された。

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しかし、韓国軍が高度な軍需品の支給を歓迎したとしても、ソウルとしては、既製の兵器プラットフォームを輸入し続けることを望まなかった。

これには2つの理由があった。

第一に、ソウルは米国の軍需品エコシステムを大規模に導入していたので、それにロシア製の兵器を簡単に統合できなかったという点だ。 

第二に、韓国人がより野心的になっていったという経緯がある。

韓国は、数々の商業セクターにおいて成し遂げた支配的地位に相応する、世界に通用する軍需産業を構築したいと考えていた。政府の2020年に向けた国防改革イニシアチブは、国防分野における研究開発を通じて国内の軍需生産能力を発展させることを目標として掲げている。最先端のS-400技術の移転はこの計画の一環なのだ。

 

スンホ・ジューとテファン・クァク氏は、著書『21世紀の韓国』で次のように述べている。

ロシアとの軍事協力により、韓国が経済的利益をものにできる可能性がある。ソウルとモスクワが共同で高度な技術とハイテク兵器を開発すれば、世界市場でそれらを販売できるからだ。2国間の関係は、相互に利益をもたらすのだ。ロシアには基礎科学と先端技術という2つの強みがある一方で、韓国はマーケティングに長け、資本力を有している。

 

技術移転の不都合な側面

確かに、このような最新鋭の兵器を移転する上で、ロシアが何らかの支障に直面する可能性はある。韓国は米国と緊密な同盟関係にあるため、ロシアの機密技術がアメリカの手に流出してしまう可能性があるからだ。

ロシアが米国のF-22やF-35といったステルス戦闘機についてそれほど懸念を抱いていない理由の一つは、これらの戦闘機はロシアの防空システムをくぐり抜けることができないと考えられているからだ。

S-400は、第5世代の戦闘機からの脅威を無効にすることに成功した驚異のロシア製兵器の一つである。

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しかし、韓国がS-400の機密を米国に譲渡した場合、それはロシアの (さらに中国の) 防空システムをある程度の危険にさらすことになろう。

例えば、1976年に極秘にミグ25戦闘機に乗ったソ連のパイロットが亡命した件では、ロシアはそのためにかなりのコストを費やして同戦闘機用の新規レーダーおよびミサイルシステムを開発することを余儀なくされた。

第二に、韓国がS-400ベースのM-SAMを米国のミサイル防衛システムに統合すると、ロシアは、将来米国と交戦するような事態が生じた場合に、潜在的に自国製のミサイルと対決しなければならないというシナリオが考えられる。

しかし、次世代のS-500ミサイルが配備されれば、ロシアは機密の潜在的な漏洩についてあまり心配しなくても済むようになるだろう。

とにかく、一度商品を輸出してしまうと、競合相手がいずれそれを入手することは時間の問題なのである。

 


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多用され始めた気象兵器

2020-08-01 22:31:15 | 軍事

人類は自然・気象の一部を変え、兵器として利用しています。人工的な気象操作、天候を人工的に左右する気象兵器の存在は多くの科学者も認める世界の事実です。米国、ロシア等はこれらの気象兵器を保有し、過去、現在も運用しているとも言われています。以下文は気象兵器、地震兵器・HAARP・ケムトレイルー環境変数で世界支配をもくろむ軍事プログラム・スミス・ジェリー著書等を参考に記しています。

 

地政学的問題に関して政府で働いた経験を持つカナダ・オタワ大学の名誉教授ミシェル・チョスドフスキー氏は気象兵器の存在を2004年にウェブサイト・Global Research上で公表し、米国防総省の優先事項であるアメリカの気象戦争用兵器の拡大は議論や討論のテーマになりませんし、環境学者は京都議定書を批准しなかったブッシュ政権を責めていますが気象戦争の問題、つまり軍事利用のための気候パターンの操作は決して言及されることはありません。

米軍は気候パターンの自由な変化を可能とする先進的なテクノロジーを1990年代にHAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)のもとで発展させています。HAARPは間違いなく大量破壊兵器で外圏大気から世界中の農業的・生態的システムを無効にしているとも言われています。

アラスカで行われている高周波活性オーロラ調査プログラム(HAARP)において気象兵器の運用が行われています。

元ムネソタ州知事ジェシー・ベンチュラ(Jesse Ventura)はCNNの取材に対してハープシステムは、特別な50本のアンテナで構成されたシステムで、出力数百万ワットの高周波を、電離層の特定の地点に集め、その地上への反響が、多くの災害を引き起こしている可能性があると指摘、HAARPは雲の動きや気候をコントロールすることができるとしたうえで、米国政府はこのプロジェクトを機密事項ではないとしているが、ベンチュラ元知事が視察を申し出た際、許可されませんでした。

 

気象兵器の存在はアメリカ空軍大学のレポートでも示唆されています。気象操作は国内的・国際的防衛の一部になり、そして一方的に行われるだろう。降雨、霧、嵐を地球上で引き起こす能力、あるいは宇宙の気候を操作する能力、人工的な気候の生産などは全て、諸テクノロジーの総合と発言しています。

世界各地で観測されている異常気象の一部の背後には、気象兵器の存在があるとも言われています。気象兵器とは人為的に気象を操作することにより敵対する国家や地域に損害を与えることを目的とした兵器の一種です。

環境改変技術の一つで、1977年の環境改変兵器禁止条約においては環境改変技術(Environmental Modification Techniques)と表現、自然の作用を意図的に操作することにより地球(生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。)又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術と定義

人間に被害を与える気象現象を軍事目的で人為的に災害を発生させるものです。ベトナム戦争におけるポパイ作戦(OperationPopeye)において人工降雨が軍事目的で使用されています。

1977年5月18日、軍縮NGOの環境制御会議(Environmental Modification Convention)において気象兵器を制限する環境改変兵器禁止条約(環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約;Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques。略称はENMOD)がジュネーブにおいて採択、東京大学の田中明彦教授は、環境改変技術敵対的使用禁止条約と訳、中京大学の杉江 栄一氏は環境破壊兵器と訳しています。

同条約では、環境改変技術を破壊や攻撃などの軍事目的による使用を禁止し気象制御などの平和目的での使用に限定されています。同条約において環境改変技術とは、自然の作用を意図的に操作することにより地球(生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。)又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術をいいます。

同条約に日本は1982年6月4日に国会承認、批准しています。 同条約には米国も調印、米軍には1978年10月5日に適用されています。

 

1997年4月28日に米国・ジョージア大学で開催された対テロリズム対策会議において、アメリカ国防総省長官ウイリアム・コーエンが幽霊(Ghosting, 背乗り)スパイ、ウソの脅威による恐怖について、アメリカの作家であり未来学者であるアルビン・トフラーやウイルス兵器(生物兵器)に言及しながら、環境型テロリズム(eco-type of terrorism)や、電磁波によって意図的に惹き起こされる地震や火山活動などの自然災害、すなわち気象兵器について言及しています。特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしていると記しています。

 

アメリカ国防総省 国防長官・ウィリアム・S・コーエン(1997年4月28日)

例え、一部の国がエボラ・ウイルスのようなものを構築しようとしているという報告がありますが、これは非常に危険な現象です。Alvin Tofflerは、特定の民族集団や人種を排除できるように特定の種類の病原体を考案しようとしている研究所の科学者について、これについて書いています。他の人たちはある種の工学、ある種の昆虫を設計して、特定の作物を破壊することができます。他の人々は電磁波の使用によって遠隔地で地震や火山を襲う気候を変えることができるエコタイプのテロリズムでさえも従事しています。

今日の気象兵器は特定の国に対し、ピンポイント等で大きな大災害等を起こすことが可能とも言われ、気象兵器保有国は自然への冒涜、愚かさを露呈してしまっているようです。世界はこれらの気象兵器に対し、もっと関心を持つべきです。もう陰謀論では済まされないと思う昨今です。


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厳しい世界・軍事の現実

2020-01-15 09:14:58 | 軍事

以下文は内外のメディア報道等々を一部参考に記しています。不適切な文があるかも知れません、その箇所はスルーして下さい。

 

私達は世界観等々を日本人と同じ感覚で論じることが多いように思いますが、現実の世界、特に軍事は私達日本人の考えとは違い、厳しく、薄情に思えるかも知れません。戦後の私達日本人はあまりにも平和の上で胡座(あぐら)をかき、厳しい世界の現実・軍事から逃避している面があるかも知れません。

昨今のイランのウクライナ機撃墜、一番の対敵国米国でさえ厳しくイランを非難しませんし、カナダ、ウクライナも不思議と厳しい反イラン策を取っていません、何故でしょうか・・・イラン政府は撃墜を認め、厳しい口調で自国のミサイル発射等の関係者を批判していますが、国際社会に対するパフォーマンスに過ぎなく、本音は今回の撃墜は仕方ないと思っているでしょう。過去の事例では、アメリカ、ソ連、イスラエル等々の民間機撃墜がありますが、一説では撃墜手順等で行われていたとも言われており責任者が重罰にされたと言う話は無いようです。

一般論として、世界の先進国等の多くの国では国家防衛、治安秩序等々のため、国内等状況を平時、準戦時、戦時(戦時は、更に戦時区分の上に厳しい区分があるようです。)等の区分を設けているとも言われています。私達日本人からしたら不思議に思うかも知れませんが、世界から見たら常識とも言われています。この区分は軍事的には極めて大きな意味を持ちます。

 

今回のイランのウクライナ機撃墜はイラン国内の最高度の“戦時下”でイラン重要軍事施設上を直進しようとしていると判断?した結果(一般論では戦時下の軍事施設に直進飛行は敵対行動となります。)、起きたと言えそうで軍事的に見たら起こりえることだと思います。アメリカ、ウクライナ、カナダ等はイランを強く非難できない理由の一つかも知れません。

アメリカ・トランプ大統領はイランのミサイルによる撃墜をやんわりとミサイル部隊がミスした可能性があると発言していました。イラン側は、このような状況を作ったのはアメリカだと非難していますが、多くの日本人はイランの理屈に大きな疑問を感じると思います。

イラン革命防衛隊のハジザデ司令官は、防空システムの操作者が上官の許可を得ずにミサイルを発射させたとの認識を示しているようですが、イラン軍ミサイル発射手順に基づき発射したと思うのが自然で末端の操作者に責任を負わせているように思え、どうしても高度の軍事秘である敵味方の識別、ミサイル発射手順等を公にしたくないかも知れません、最終的には緊迫戦時下でもあり、軍に対する責任は無しとするでしょう。

勿論、イランが国内の“平時”に民間機を撃墜したら如何なる理由があるにせよ世界から厳しく非難、責任を追及されて当然でしょう。

 

今回のウクライナ機撃墜について報道されていない一面が潜んでいると思います。それはイラン国内“戦時下”でのミサイル運用です。今回のウクライナ機の延長線上にはイランの重要軍事施設があったとも言われています。唯、飛行禁止空域(空域侵入機は世界の何処の国も“戦時下”では未確認機、対敵飛行を取る旅客機でも要撃されると思います。)が設けられていたか、戦時下のノータム(航空情報の一種で航空関係施設、業務、方式と危険等に係わる設定や状態、変更等についての情報)等々が民間旅客機であるウクライナ機等に発出されていたか、ウクライナ機は厳しいイラン国内戦時下での飛行を何故行ったか・・・普通、厳しい戦時下の国で民間機を飛行させるのは極めて大きな疑問が残ると思います。イランが米軍基地へのミサイル攻撃を行った直後で、何時米軍の反撃があるかわからない緊迫戦時下での民間機運行は自殺行為にも等しいと思います。

“平時”にこのような飛行を民間機がとった場合、軍事施設、飛行禁止空域に侵入しようとしても一般的にはミサイルの発射はないと思います。

この区分が“準戦時”になった場合は状況によりミサイル発射の対象になる可能性があると言われていますが、ミサイル発射にはワン・クッション置いた状況でしょう。

但し、厳しい“戦時下”の場合は極めて大きく状況が変わり、飛行禁止空域が無くてもイランの重要軍事施設に対敵直進飛行等をした場合は民間機であってトランスポンダー等の識別信号があっても意味をなさないとも言われています。ミサイル操作者は軍事施設に直進飛行(特に戦時下では敵対行動)しようとしたと判断した結果、ウクライナ機にミサイルを発射したと思います。このような運用判断は先進国でも同様とも言われています。米国等が”厳しく非難しない理由”はここにあると思います。

 

当時、イランはイラクの米軍基地にミサイル攻撃を仕掛けており、米軍側から反撃が予想され“戦時”区分で、更に戦時区分上に設けられるとも言われる“最高度の戦時体制”を敷いていたと思います。

何度も記しますが、何故、民間機がこのような時期、時間に運行されていたか・・・逆に言えば民間機と言えどイラン軍の最重要施設に対敵行動に当たるような直進等飛行をする可能性がある場合、厳しい現実に直面すると思います。イラン側はミサイル発射の操作者の判断時間は厳しく10秒程度であったと発言していました。

基本的には軍事運用は、“戦時下”で迷った場合、最悪を考えて民間機かも知れない、民間機を装った軍用機等々、最終的には対敵行動が問題にされると思います、対敵行動と判断された場合。当然、民間機といえど厳しい結果になるでしょう。

平和に芯まで漬かった私達からすればビックリするでしょうが、これが世界の現実、軍事の現実と思うべきです。このような薄情な対処をするのは世界の軍事常識でしょう。

今回のイラン側の大きな問題はミサイル撃墜を世界に対し隠したこと、破片の一部を隠すために裏で処理したことに尽き、厳しく非難されるべき行為でしょう。平和を常に享受してきた私達日本人には理解が難しいかもしれません。軍事常識では私達日本人の常識は世界では通じないことが多いとも言われています。

 

私達からしたら民間機である旅客機をミサイルで撃墜すると言うことは非人道的で言い訳は問答無用と思われると思います。この考えはもっともだと思いますが・・・世界の多くの国々は自国の策は正しいと信じていると思います。

よく考えてみると、私達日本人は常に世界は平時状態であり、平時を基準にした思考が多いように思います。メディア等の情報を鵜呑みし世界の一面のみを見て判断しているかも知れません。ウクライナ機撃墜も冷めた目で見ることも必要かも知れません。本当のイランを知ることは現在の内外のメディア等の情報で知ることは不可能に近いかも知れませんが、自分なりに知る方法は幾らでもあると思います。

私達日本人が思うように世界は綺麗ごとばかりではないようです。今回のウクライナ機撃墜も、悲しいかな善悪を抜きにして単なる世界の事実として後世へ語り告がれるでしょう。

本当に世界の国々が仲良く、切磋琢磨し手を取り合うような時代は夢でしょうか・・・


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歴史上、多くの軍人は戦いを望まず、一部文民は好戦的

2019-05-18 17:59:26 | 軍事

以下文は孫子、歴史と戦略・永井陽之助著、ウィキペデア等々を参考にしています。

 

軍人は好戦的である・・・特にリベラル(革新、一般的には政治用語で現在の政権がやってることが気に入らないので、変えて行こうという人達)な方は結構このような考えが多いような気がします。過去の戦争を調べると、戦争は軍人により起こされると言うのは違うようです。平時の軍人は、有事に備えての訓練、教育を行っており、実際に戦争が起きる事態を願う軍人はいないでしょう。

 

全世界軍人の指南書でもある、孫子の兵法・The Art of War by Sun Tzu・・・戦わずして人の兵を屈するのは、善の善なるものなり。「戦わずして敵の軍を降伏させてしまうのが、最もすぐれた戦い方だ。」

世界の賢軍人等は無用の戦いを避けるため、有事に備え日々訓練、教育を行い任務に就いていると思います。軍人は、万が一戦争が起きたら任務遂行のため自身の命を懸けなければなりません。好戦的な人達と言うのは軍事利権者、政治家、マスコミ等々に煽られた世論、一部の文民等と言えそうで、過去の歴史を見ると殆どが一部の文民等により悲惨な戦争が起こされています。

 

戦の指南書でもある孫子・・・日本において孫子を中国から初めて持ち帰った人は、8世紀の吉備真備と言われています。吉備真備は奈良時代の大学者で、備前国の豪族である下道氏の出身、若くして唐に留学、多くの典籍・武具・楽器等をもたらした功によって出世、当時の皇太子・阿部内親王(孝謙・称徳天皇)の東宮学士です。

孫子は武将の必読書となったようで1606年、徳川家康は武経七書(兵法の代表的古典とされる七つの兵法書)を刊行させています。武経七書は伏見版(山城伏見の伏見学校の一角に建立された円光寺(京都市左京区一乗寺)において開版された木活字版)の一部として1606年、元佶(臨済宗の僧)によって開版しています。

林羅山(朱子学派儒学者)らによって研究が行われ17世紀中葉にこれら中国兵法が重視された結果、統治術としての兵学・呪術を含んだ中世的兵法から近世の兵学が確立することになります。中世日本の兵法書が呪術的(理性と観察においては因果関係が正当化できない物事に原因を求める思考)側面を有したのに対し、武経七書では呪術面が排除されています。古来から賢武将は孫子を指南書とし戦いを避けようとしています。

 

当時、軍人であるが故、イラク開戦に懐疑的であったとも言われる、元米国・パウエル陸軍大将も孫子、孫子の兵法を愛読しています。ベトナム、イラク戦争でも戦陣に携えていたと言われています。
イラク戦争開戦前、パウエル大将以外にも多くの軍人は開戦に懐疑的だったそうです。ベトナム戦争に従軍、2度の負傷を負ったパウエル大将、軍人は戦場の厳しさ、悲惨さ最もよく知る人達で無用の戦いを避けたい、孫子の兵法からも問題あると言うことだったでしょうか・・・

最終的にパウエル陸軍大将は、2003年2月、国連安保理でWMD(weapons of mass destruction.大量破壊兵器)開発継続などの新証拠(嘘でした。)を提示され、決議違反を根拠に開戦・米軍を指揮しました。

戦後、前パウエル陸軍大将は、ABCテレビのインタビューでイラクの大量破壊兵器開発・保有を告発してイラク・フセイン政権打倒の軍事攻撃を正当化した2003年2月の国連安全保障理事会での演説について人生の汚点だと語っています。

演説で数々の疑惑を航空写真などで示しましたが、開戦後、中央情報局(CIA)など米国自身の調査で疑惑は根拠がないことが判明しました。米国を代表して世界にそれを提示したのは私であり、そのことは常に私の経歴に残る、痛ましいことだと発言、演説は自己の名声を損なう汚点だと語っています。誤った情報に基づいて演説した理由に関して同氏は、情報機関の一部の人は情報源に問題があることを知っていたが、はっきり言わなかったと指摘等しています。

 

発展途上国等の軍は、政権が強い軍を恐れて粛清などを始めたりするとクーデターという非常手段に訴える場合もあるようですが不思議なのはクーデター後、軍が政権掌握すると対外戦争は起きないようです。

先進国家では軍事クーデターは殆ど起きません。シビリアン・コントロール(文民統制・政治家の軍掌握)ルールもありますが、軍人も投票権があり政治参加をしているからとも言われています。過去の世界の歴史を見た場合、軍が勝手に戦争を始めた等と言うことは歴史上滅多に無いようです。

 

トランプ大統領は就任時、主要閣僚等々に信頼できる元軍人を多く起用していました。何故、軍人を多く起用したか・・・多くのマスコミ等々はキナ臭いと徹底的に重箱の隅を突いてこれらの閣僚等を批判しますが、何も戦争をし易くするためではないでしょう。米国益擁護、戦を避けるための起用だったと思います。軍人は戦争の厳しさ、悲惨さ等を一般人よりも知っていると思います。これらはトランプ大統領の目玉・肝でもあると思いますし、孫子の兵法を厳守していると思います。昨今の一部メディアには朝鮮半島への攻撃を煽り立てているようにも思える論がありますが愚かな論です。

対朝鮮半島策でもトランプ政権は孫子の兵法に徹し、アメリカ・ファースト、同盟国日本の国益等のため対朝鮮半島策を取っていると思います。このような策は米国内でも高く評価され、トランプ大統領の支持率は高いようですが日本でこれらの報道をすることは極めて少ないようです。

 

就任時、トランプ政権下の主要閣僚等々

*国土安全保障長官:ジョン・ケリー

海兵隊退役大将

息子のロバート・ケリー海兵中尉(29才)を2010年、アフガニスタン南部のヘルマンド州でパトロール中に爆弾攻撃を受けて亡くされています。

*住宅都市開発長官:ベン・カーソン

元神経外科医、陸軍準予備役将校訓練プログラム、陸軍士官学校出身

*大統領補佐官(国家安全保障担当):マイケル・フリン(元国防情報局長官)

元陸軍中将

現在は辞任しています。

*国防長官:ジェームズ・マティス

元海兵隊中央軍司令官

*エネルギー長官:リック・ペリー

前テキサス州知事

空軍出身

*内務長官:ライアン・ジンキ

共和党下院議員

海軍特殊部隊出身

*陸軍長官:ビンセント・ビオラ(高頻度取引企業バーチュ・ファイナンシャル創業者)

陸軍士官学校出身

これらの顔ぶれは好戦的ではなく、孫子の兵法に徹し、戦いを避けようとしている姿勢とも見るべきで、軍人=即戦争ではないでしょう。これらはトランプ大統領の肝だと思います。

 

以下文のようなトランプ大統領の発言・・・オバマ政権時のようなジャパン・ハンドラー(日本を裏で操っているアメリカ人)を介しての多くの閣僚等々との話し合いと違い、トランプ大統領、政権下の閣僚等は日米対等の目線で話し合いが行われていると思います。

I am thankful that you have the US military in Japan.(過去の安部総理との会談・・・日本に米軍を置いてもらっていることに感謝します。)、I will protect the US - Japan alliance, please tell the Japanese people.(北朝鮮の弾道ミサイル等に対し・・・日米同盟は守ります、どうか日本国民に伝えてください。)

トランプ大統領は歴代米国大統領で初めて日本を対等に扱った大統領と思います。アメリカ・ファースト、トランプ政権にとって一番大切な日本、日米同盟等を考えた場合、これらの発言は両国益に適っているように思えます。

オバマ政権時より遥かに戦いのリスクは下がったと思います。軍需複合体の強力な支援を受けていたヒラリー氏が大統領になっていたら、朝鮮半島は今と違ったキナ臭いものとなったでしょう。

 

国防政策、軍の組織、国家安全保障、軍事史、基本的戦術概念、海軍史、戦争学、戦略と戦術の基本等々と言うと軍人の教育のように思えますが、ありふれた米国の大学での講座内容の一部です。全ての学生ではありませんが、軍人でも何でもない学生がこんな軍事的知識を教養として身につけています。これらは孫子の兵法を補完している思います。このような戦略等を身につけた人達が自国益のために外交交渉等々行います。対し日本は・・・世界、欧米等々ではクラウゼビッツ(プロセインの軍事学者)、孫子、戦略学、軍事学が普通の大学で研究され大学生がそれを学んでいます。

欧米、ロシア、中国等の有名大学では戦争学部、戦争研究学科、戦争学講座を持っているところが沢山あります。日本に置き換えた場合、このような軍事教育を学べる大学は防衛大学のみです。もっと多くの自衛官出身補佐官等々を起用すべきです。何故ならこれらを学んだ自衛官ほど軍事、国家戦略、日本の平和等々を理解している人達はいないと思います。

 

過剰な軍備は近隣に緊張を呼ぶ!

過少な軍備は近隣に付け入る隙を与える!

孫子の兵法曰く、古来から平和が良いと軍事を軽視するのは戦いを招く!

賢人は歴史から学び、愚人は経験から学ぶ!

日本の可笑しな憲法のため自衛隊、軍事は軽視されており、如何に大きな国益、国民益を失っているか、勝者・GHQの日本支配のための可笑しな現憲法、現憲法に群がる利権者等々により、最終的には弱者が一番影響を受けているでしょう。

 

 


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You Tube動画・RealLifeLoreと、映画・渚にて

2018-01-22 10:52:18 | 軍事

世界では、過去51発の核兵器が行方不明!

You Tubeチャンネルに興味あるものがありました。RealLifeLoreでタイトルは、何故ここは世界で最も危険な場所か・・・です。RealLifeLoreは、より良き地球、世界を目指すため多くの方々に情報を発信していると言われいます。RealLifeLoreの書籍(英文)は販売されており、アマゾンで購入可能です。

動画の内容は、世界の核兵器が過去、何処に保管されていたか、何発くらいが行方不明になっていたかです。しかし、この動画には世界最大級の核保管、整備施設等の記事は無いようです。当然と言えば当然ですが、ディエゴ・ガルシア(インド洋)、中国四川省(中国の最も沿岸部から離れた内陸部)、ロシアのウラル(世界一地震が少ない地域)等、これらの施設は当然国家機密事項です。

以下文内容は訳文が多く、信憑性については何とも言えません、あくまで過去の記録です。他ウィキペディア、ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)の資料を参考にした雑文とします。

 

現在、世界にはストックホルム国際平和研究所(SIPRI)2017年発表では、約1万5000発以上の核兵器が存在すると言われています。核兵器を貯蔵する施設等で当時の場所が判明している地域は有事を想定してかアメリカ、西ヨーロッパ、ロシア、イスラエル、パキスタン、インド、東アジア等にあるようですが、その時の状況により速やかに移動するようです。

 

過去の核兵器保有場所 

アメリカ

アメリカでは10州に、核兵器保管等施設があると言われています。

西海岸側には、シアトルから29kmしか離れていない場所に核兵器貯蔵施設がありました。

ニューメキシコ州アルバカーキ(口50万人の中西部の街)の中にはKirtland Underground Munitions Maintenance and Storage Complex・カートランド地下弾薬管理貯蔵複合施設という施設が存在しています。このアルバカーキの施設は、世界で一番多くの核兵器を貯蔵していると言われており、最大で3000発貯蔵可能、世界の核兵器の19%にもなります。ここに貯蔵されている核兵器は解体待ちの核兵器、解体の際には隣のテキサス州アマリロの施設までルート40の高速道路を通って移動すると言われています。

大統領権限で発射できる原潜等以外では、アメリカの核ミサイルサイロ(発射用の貯蔵施設)は数百ありモンタナ州、ノースダコタ州、ワイオミング州、ネブラスカ州、コロラド州等に存在していると言われています。

コロラド州の場合、大都市デンバーから124kmの場所

ミズーリ州の場合、カンザスシティから88kmの場所

フロリダ州の場合、ジャクソンビルから51kmの場所

アメリカ保有核兵器は欧州、アジア地域等、他国貯蔵もあります。(機密事項で戦略、戦術等により移動させているようです。)

 

NATO参加国一部の核兵器保管等に関しては、ニュークリア・シェアリング・核の共有(Nuclear Sharing)システムをとっているようです。

核兵器使用の際、核兵器をもたない一部加盟国が計画に参加しています。ニュークリア・シェアリング参加国は、核兵器に関する政策に対して決定力をもち、核兵器搭載可能な軍用機等の技術、装備を保持、核兵器を自国領土内に備蓄するものとされています。自国内で核兵器を使用するために自国軍隊の提供が含まれ、有事の際、アメリカの核を使って反撃できる態勢を取っています。

ベルギー、イタリア、ドイツ、オランダがアメリカと条約を結んでいます。過去にはカナダ、ギリシャ、トルコも条約を結んでいました。

 

オランダ(ニュークリア・シェアリング参加国)

ロッテルダム市内

有事には状況により、米国の核を使用等

 

イタリア(ニュークリア・シェアリング参加国)

ベニスから69km、ミランから84km

有事には状況により、米国の核を使用等

 

ドイツ(ニュークリア・シェアリング参加国)

ケルンから84km

有事には状況により、米国の核を使用等

 

ベルギー(ニュークリア・シェアリング参加国)

ブリュッセルから85km

有事には状況により、米国の核を使用等 

 

トルコ(過去、ニュークリア・シェアリング参加国)

アダナ県内

 

ヨーロッパ

イギリス

グラスゴーから43km

ロンドンから68km

 

フランス

マルセイユから42kmの位置に核兵器を貯蔵していると推定

 

中東

イスラエル

首都エルサレム近辺に貯蔵、一部は米国が保管等で分散しています。有事は状況により米国の核兵器等を自由使用可とも言われています。

 

ロシア

7300個の核兵器を保有、場所は国家機密となっています。

推測ではモスクワ、サンクトペテルブルク、ウラジオストク、サラトフなどの都市近辺とも言われています。

サラトフは人口85万人の都市、ミサイル師団、爆撃機基地、核貯蔵施設が存在、世界の核兵器の6%に当たる計1000の核弾頭があるとされています。

世界で地震が一番少ないウラル地方は、核の保管、集積、整備地域とも言われています。

 

アジア

米国の第七艦隊等の原子力潜水艦等は運用時は核兵器は常時搭載、空母は艦内保管し必用に応じ航空機等に搭載するようです。載せ変え、整備等はディエゴ・ガルシア等が使用されると言われています。

 

中国

保管等施設は毛沢東の指示で、米軍の侵攻を想定し沿岸部から最も離れた地域である四川省・巨大地下頑強施設で核攻撃にも耐えるよう作られているとも言われ、中国軍の心臓部とも言われています。これらの施設は保管ばかりでなく整備、改修、製造、回収破棄等可能とも言われています。米国のアナリスト等の中には核保有数も公表個数よりもかなり多いという説もあります。

 

北朝鮮

正確な保管場所(ダミー「おとり」も多く、地下内保管等が多く、どれが本物か偽者か見分けが難しいと言われています。)の正確な場所は推定不能

 

行方不明になっていた核兵器

アメリカ

11個の核が、航空機事故で海没等しています。

*琉球諸島の近く

*地中海で2つの核爆弾を積んだ爆撃機が嵐に遭い、爆弾ごと行方不明

*ノースカロライナ州

航空機墜落で2つの水爆が落ちています。落ちた水爆は爆発はしなかったものの片方は木に引っかかり、もう片方は地表にめがけ落下、地下50mに埋まてしまいました。埋まった爆弾は未だに未発見、墜落現場周辺地域は現在も掘削禁止のようです。

*ジョージア州

核爆弾が海岸0.8kmのところに落下、人口14万人の都市サバンナから19kmの場所、この爆弾も未発見です。

*グリーンランド

4つの水爆を積んだ飛行機が墜落、3つは発見、他の1つは氷の中に埋まってしまい行方不明です。

 

ロシア(旧ソ連)では40個の核爆弾が行方不明になっていました。核爆弾の行方不明はソ連崩壊時等の混乱期が多いとも言われています。米国の11個を合計すると、世界では過去51個の核爆弾が行方不明になっていました。

核兵器を爆発させるには高度な技術が必要で、落ちたから即爆発は無いようです。状況により付近に核物質が飛散すると言われています。

 

自主独立、自国の主権等を他国に干渉させない、揺るぎないものにするためにも必要悪となった核兵器・・・保有国が核開発中の国に核兵器をを保有するなと言う矛盾・・・核兵器と世界の未来を考えた場合、オーストラリア製作の核戦争後の世界を製作した、「渚にて」が現実味を帯びてくるように思います。(「渚にて」You Tube等で見れます。)


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オスプレイの評価(Breaking DEFENSEより)

2017-12-23 20:04:11 | 軍事

以下文はBreaking DEFENSE・HP、20012年当時の文の英概訳ですが、誤訳が多々あるかと思います。参考程度の英概訳雑文とします。

オスプレイと言うと直ぐ欠陥機、危険な航空機と思いがちですが、専門家等々の以下文を読んだ場合、欠陥機ではなく、どの航空機でも初期にありがちな問題で事故を起こしていると思います。現在は機体改修、訓練、運用もかなり改善していると思います。以下文はオスプレイに対し、公平な評価等の内容と思います。

原英文は以下からアクセスできます。

ブレーキング・防衛・HP

Flying The Osprey Is Not Dangerous, Just Different: Veteran Pilots

(ベテラン・パイロットから見たら、オスプレーは危険な航空機ではない。)

Richard Whittle記 September 05, 2012

 

昨今、空軍と海兵隊による2回のオスプレー事故は、パイロットミスと正式に認めました。

過去にさかのぼりオスプレイが安全な飛行機かどうかについての論議が続いていることから、定期的に寄稿していた、「悪名高いV-22 Ospreyの未踏の歴史」の著者Richard Whittleと、経験豊富なオスプレイ・パイロットとのインタビューを依頼しました。

オスプレイが欠陥のある航空機であるか?彼らがそう信じているかどうかを調べることができました。

 

空軍オスプレイ事故・・・5人の乗組員全員が負傷したフロリダ州エグリン空軍基地での事故、6月13日にオスプレーが墜落しましたが搭載物も多く、大きな事故でパイロットのせいにされています。

Breaking Defenseの読者の中には、結論を示すパターンがあると思う人もいます。読者はオスプレーは本質的に危険で容赦のない飛行機だと語っています。

8月16日、陸軍のパイロットエラーによりオスプレイが事故、昨年4月のモロッコでの事故で2人の乗組員が死亡し、両方のパイロットが重傷を負いました。

オスプレイのブレーキンング・防衛に意見を投稿した他の批評家の意見を参考にして、オスプレイの問題は数多くあり、他の航空機と比較して非常に危険なリスクを負うと感じていると付け加えています。
モロッコとフロリダの墜落を鑑み、このようなコメントは公正な問題を提起しています。

 

対し、オスプレイ・パイロットはブレーキング・防衛の担当者とのインタビューに応じました。

オスプレイで飛行するのは危険なことですか?

インタビューされた10人のうち9人は、1991年にオスプレイの最初の事故に遭ったテストパイロットのような特別な例外以外は、その「反対が真実」だと述べています。

1993年~2006年にかけて、Bell Helicopter Textron社のオスプレイテストパイロットであり、オスプレイをパートナーシップにしたBill Leonard氏はロバートに尋ねました・・・あなたの飛行経験は何ですか?

ボーイング社のLeonard氏は、10のプロトタイプから第4世代ブロックBまで、オスプレイ世代を継承して1000時間を超える記録を取ったと述べています。

40年のキャリアでベトナム戦争では4回撃墜もされました。以後、ベトナム戦争で使用したUH-1ヒューイ・ヘリコプター・パイロットとして、陸軍特殊飛行隊のパイロットとして飛行を継続し、軍用および商用の試験操縦士を務め、ボーイング747・ジャンボジェットからグライダーまで約200種類の航空機を試験飛行させています。

全ての飛行機には、当然奇妙なものもありますとノースカロライナ州ニューリバーの海兵隊航空基地でオスプレイ・パイロットに飛行を教えたLeonard氏は述べています。

オスプレイは他の航空機、ヘリコプター、グライダー、バルーンなどと違い、地球上のあらゆる場所からでも飛行をすると述べています。しかし、コントロールを誤ると問題が発生します。
Leonard氏と他のオスプレイパイロットも、オスプレイはチルトローターなので、従来のヘリコプターや固定翼の飛行機ではなく、特殊性があるためハイブリッド(異なった要素を混ぜ合わせた航空機)飛行していることをパイロットが念頭に置く必要があると言っています。

トム・マクドナルド氏(ボーイングのテストパイロット、ベル・ボーイング軍のオスプレイ・テストパイロットチーム・チーフでオスプレイに1150時間以上飛行)はオスプレイが本質的に飛行するのは難しいとは思わないと述べています。

マクドナルド氏はオスプレイでは飛行しませんでしたが、20033年にオスプレイのローターが危険な空力状態に陥る可能性があることを発見するための危険な試験飛行を行い、Experimental Testパイロット賞を受賞しました。

ローターが突然リフトを失う、ボルテックスリング状態で事故を起こしました。オスプレイの最悪の墜落事故で、2000年4月8日アリゾナ州マラナで19人の海兵隊員が死亡しました。
オスプレーを飛行させる際には他の航空機とはまったく異なる取り扱い特性がありますが、それらの特性は必ずしも悪いわけではなく、異なっているだけですとマクドナルド氏は述べています。

オスプレーが他の航空機と異なる主な理由は、ナセルと呼ばれる旋回翼のポッドに収納された2つの大型ローターを真っ直ぐ90度まで、または逆方向に97・5度まで動かしてヘリコプターのように離陸、着陸することが出来ます。

飛び上がり、飛行機ように十分な前方スピードを得て翼のある揚力を作り出すために、パイロットは小さなサムホイールを操作してオスプレイを固定翼飛行機にするため、TCL(Thrust Control Lever)ナセルおよびロータを0度の角度まで前方に傾斜させます。

パイロットは水平から60度~約30度の角度で止めることもできオスプレイの飛行を純粋な飛行機、ヘリコプターのようなものではなく、その間のものにすることもできます。

このすべてを達成するために、オスプレイはには、パイロットのマニュアルコントロール(スティック、TCL、ペダル)を飛行モードに応じて異なるようにするフライバイワイヤーと呼ばれる飛行制御をコンピュータ化しています。

飛行制御コンピュータはヘリコプターと飛行機のコントロールをナセルの角度が変化するのと異なる比率で自動的に調整します。

オスプレーがヘリコプター・モードになっているとき、ナセルが垂直または、ほぼ97.5度〜60度のローターとすべてのリフトを提供するローターを使用すると、パイロットのスティックであるTCLとペダルがヘリコプターの制御を行います。

スティックを前方に押すか後方に引っ張ると、航空機は前方または後方に移動します。いずれかの側にスティックを押すと、航空機は横方向に移動します。TCLで動力を加えたり動力を取り除いたりすることで、各回転子のすべての3つのブレードが回転する際に揚力角をまとめて変更することでオスプレイの高度が変わります。左または右のペダルを押すと、ロータブレードの角度を変更することで、航空機がその方向に回転します。

オスプレイが飛行機のように飛行しているとき、ナセルが30度から0度の間で前方に傾いており、水平飛行中の翼からのすべての揚力を生成するのに必要な約120ノットの前方対気速度で、スティック、TCLおよびペダルは固定翼、航空機の制御を行います。スティックを前方に押したり戻したりすると、エレベーターと呼ばれる尾にコントロール・サーフェスを移動させて飛行機を降下又は上昇ができます。

TCLを使用してパワーを増減すると、オスプレーの飛行速度が変化します。スティックを横に押すと、反対側の方向にフラッペロンと呼ばれる翼のコントロール・サーフェスが移動し、航空機をロールまたはバンクし、フットペダルを押すと、尾翼を動かしてオスプレーを回転させます。

オスプレイと他の全ての航空機の違いは、コントロールの変化であると述べています。

オスプレイが2007年にイラクに最初に戦闘を展開した際に飛行した、17年飛行経験の海兵隊のベテラン、Justin "Moon" McKinney氏はオスプレイ運用テスト・パイロットとして半年を迎えました。

マッキニー氏は、ナセルが30度から60度の間で運用すれば効率的でしょう。全てのコントロールが全てのことをやっていると述べています。

 

ヘリコプターと飛行機の機能を組み合わせることで、オスプレイ独自の機能が得られます。ナセルは80度にし素早く前進する。急いで飛び上がる場合は、着陸地帯から素早く離れるように角度をコントロールできます。
このようなユニークな機能に加えて、オスプレイの大きなナセルとローターはパイロットが考える必要のある特殊な特性を作り出しますが、最近の2つのクラッシュの原因となっています。

ウイング・チップナセルにはエンジン、ローターシステム、ドライブシャフト、ギアボックスは合計約5500ポンドの重さがあります。航空機の重心を前後に動かすとシフトします。オスプレーのパイロットは、ナセルが前方に傾いているときに、航空機の鼻を水平に保つか、投球する必要があることを訓練で教えられます。その重量を前方に振り回すと、コントロールがダイビングを妨げることができない場合、重心がシフトすることがあります。

事故はオスプレイ飛行時間160時間のパイロットがホバリングで持ち上げた際、機首が他の方向に向かったため機首を下ろす操作時に事故は起こりました。この事故は4月11日のモロッコでの海兵隊事故を念頭に置いていない40ノット未満の対気速度と、エレベーターに当たる尾の風が許容されるよりもナセルを前方にさらに傾けています。
ヘリコプターは機首を下げて加速するためにピッチを引き上げますが、オスプレイはこのような操作でヘリコプターのように飛ばすことは出来ません。

 

海兵隊・空軍運用試験チーム(MOTT)のメンバーとして、ジム・トリガー・シェイファー(Jim "Trigger" Schafer)は1995年~2000年にオスプレー運用試験に参加しています。

開発中のオスプレイの事故で親しい友人を失ったSchafer氏は、オスプレイはヘリコプターや飛行機の中で、私が飛んだ最も操作が簡単な航空機の1つですと付け加えました。しかし、その間の全ての変換・移行のものは、繰り返されて飛行時間を教えなければならないユニークな航空機・オスプレイです。

モロッコでの事故は、航空機は能力を超えて飛行していたようです。完全に整備されたセスナ172でも対気速度でのピッチ姿勢をサポートしていない場合、航空機は失速します。

もう一つのオスプレーの特性は、ローターの強力なダウン・ウォッシュです。これは揚力を生じるのに必要な推力と比較した関数です。艦船の甲板に合うように設計されたオスプレイのローター直径は38フィートで、海兵隊員24人を運ぶように設計され最適されています。最大総重量52600ポンド、技術者等によると。オスプレイのロータ・ブレードは、飛行機モードで飛行するときはプロペラのように空気を捕捉なければならないため、ヘリコプターよりもはるかに捩(ねじ)れています。

比較的小さい直径と高いねじれの組み合わせは、高いディスク・ローディングとして知られているオスプレイの強力なダウン・ウォッシュを作り出します。
オスプレイののローター・ウォッシュは、パイロットがヘリコプター・モードで飛行しているときにはオスプレイ間を少なくとも250フィート離して、ローター・ウェイクを回避するように指示されています。

海兵隊、空軍の飛行マニュアルでは、後方機は乱気流を受けないよう、機の5時から7時の位置を避け、少なくとも25フィート以上、距離を50フィートに増やすようパイロットに指示しています。

これらのルールに従わないと、後ろのオスプレイのローター・ウェイクからの乱気流が、後続の航空機のロータの下からリフトをノックアウトし、回復不可能なスナップロールを引き起こす危険性があります。

6月13日オスプレイ事故の空軍事故報告が見つかりましたが、事故に関する空軍報告書によると、パイロットは別のオスプレイのウェイクを通って飛行しているのを見ることができませんでしたが、オスプレイ・ウェイク・モデリングは、後続の機が先行する航空機から安全な分離を正確に推定するには不十分であるとしています。
オスプレイのローターのディスク・ローディングによって、横方向のダーツと呼ばれるオスプレイ現象が発生します。地面又は船の甲板上を10.15フィート浮上させると、オスプレイは片側または他側にすばやく滑ります。そのローターによって生成される乱気流は、その下の空気を乱します。

現在のオスプレイ・パイロットは、以後何年にもわたって飛行制御ソフトウェアに数多くの修正が加えられていると述べています。

 

ウィルソン氏は、次のように語っています。

現在のオスプレイのパイロットは、横方向のダーツを避けるために使用される術は低位置で動かすのではなく、上に機を飛ばすことだと述べています。

陸軍とNASAのテスト・パイロットとして、1990年後半にボーイングでオスプレイ飛行に参加したウィルソンは、オスプレイは私が乗った時から、ちょっと変わった飛び方をする飛行機だったと付け加えています。

Wilsonは、1991年6月11日にデラウェア州のGreater Wilmington Airportでオスプレイ・プロトタイプ・No.5を操縦していました。機は離陸し低高度からの滑走路に向かっていました。

判明したように、作業者が誤ってフライト・コントロールの一部を配線してしまい、誤動作させてしまいました。

ウィルソンと彼のコ・パイロットは事故から逃れましたが、ウィルソンはボーイングのテスト・パイロットの殉職後の翌年に辞職しました。

オスプレイ・プロトタイプ・No.4で3人の海兵隊員が亡くなりました。

これはQuantico Marine BaseのPotomac川に墜落、右のナセルの火がエンジンとローターを壊して・・・

オスプレー飛行時間が90時間少し過ぎたウィルソン氏は、パイロットとしてとして2つの反対する考え方があるため、難しいと語っています。

1つは高速、もう一方はホバリングと精度です。

ウィルソン氏の見解では、このことを処理するには、かなり経験のあるヘリコプターパイロットが必要だと付け加えています。

以前、レオナルド氏(元・テスト・パイロットと空気力学インストラクター)は、ウィルソンの見解を尊重しましたが、それらを時代遅れと判断したと語っています。

レナード氏は、私たちが抱えていた最大の問題の1つは、それが高速で飛ぶヘリコプターであるという考えを忘れ去っているということだと語っています。 飛行機をヘリコプターのように飛行させ、ヘリコプターとして飛ぶことは非常に難しいです。それを行う航空機の操作方法のコントロールに問題が生じる可能性が非常に高いです。

あなたが飛行機のように飛行し、ヘリコプターでその能力を理解する時間を取ることを望んでいるなら、非常に簡単な飛行機です。

元戦闘機のパイロットであったこの役員は、オスプレイに移動、オスプレイ・パイロットになり、ヘリコプターのコントロールに触れずにオスプレイで戦闘任務を行いました。

現在のオスプレイには、飛行機を飛ばすことが容易なプロトタイプをウィルソン(Wilson)が飛ばして以来、非常に洗練された自動飛行制御システムがあるため、ヘリコプターの経験は不必要であることが証明されています。

固定翼パイロット談・・・ヘリコプター飛行は一度もなく、ヘリコプターの飛行時間も1分もない人が、オスプレイに乗ることができれば、それはかなり安定した機だと思うでしょう。

固定翼パイロットから見たら、ヘリコプター・パイロットは常に操作をしており、オスプレイは操作しやすいのでオスプレイ移行にはほとんど時間がかかりません。

私たち(固定翼パイロット)は、ヘリコプター・パイロットよりも優れています。彼らは必ずしも必要でない時に、余分なコントロールをしています。

自動飛行制御について、このパイロットは次のように付け加えました。

もし、あなたがホバリングしている場所に到達した場合、次の行動を行うためにコントロールを操作して飛行機が動かすでしょうが、すべての飛行制御コンピュータ、外部のセンサー等が取り入れているものに基づいて、パイロットがが何を求めているかに基づいてコントロールします。常に1ナノ秒(1秒/10億)ごとの自動飛行制御システムを備えているため、機はあなたよりも優れています。

ベトナム戦争時の空軍F-4ファントム戦闘機パイロットArthur "Rex" Rivoloは、後にエア・ナショナル・ガードのヘリコプターに機種変更、移行しました。

1990年代にはオスプレイの連邦資金調達シンクタンク開発プログラムを関与していました。オスプレイは滑りやすい航空機だ、小さなパイロットエラーが発生しやすく、その小さなエラーは致命的な結果を招くとRivolo氏は電子メールで述べています。

ロールとヨーに対するサイド・バイ・サイド・ディファレンシャル・コントロールに加えて、ナセル・アングルは、パイロットにとっての決定スペースの複雑さを大幅に増加させます。飛行エンベロープは、はるかに高い次元であり、従来のヘリコプターまたは固定翼航空機よりもはるかに複雑です。トレーニングはこれらの問題にうまく対処していません。

オスプレイが2000年に2回の事故で一部が再設計、再検査されたとき10年以上前にRivolo氏とのオスプレイのメリットを熱心に議論したMacdonald氏は、その後、航空機の記録はRivoloの見解を反映していないと思っていました。

1989年のオスプレイ初飛行以来、ボーイング社員4人と海兵隊員26人が死亡した2000年以前の事故は3件、2001年から2005年の間に再設計、再検査されてからも3件のオスプレイ事故がありました。海兵隊と空軍での運用で、2001年以降3回のオスプレー事故で計6人が死亡、2001年10月1日以来、米軍は主に事故で416機のヘリコプターを失い、623人のアメリカ人の命を犠牲にしました。

1997年から2000年までMOTTの任務を命じた元特殊作戦ヘリコプターパイロットの退役軍人ジム・シェイファー氏はマクドナルドと同意見としています。Shaffer氏から、私はMH-53・ヘリコプターを数十年間飛行していましたとメールがきました。

私はこの機を愛していますが、幾度となく墜落しそうになりました。不具合率を見ると、オスプレイが安全で他機よりもはるかに優れていることを示しています。

2001年以来の3つのオスプレー事故のうち2つは、2010年にアフガニスタンの夜間襲撃で陸軍レンジャー隊員を運んでいる間に強行着陸で事故を起こしました。空軍のオスプレイで20人が搭乗、4人が死亡しました。

2004年から2009年、空軍初の4人のオスプレイ・パイロット・インストラクターの1人であった引退したポール・アレクサンダー将軍は、最近のエグリン墜落後、新しいパイロット訓練を手伝うために経験豊富なパイロットを雇うかどうかについて議論しているところです。

陸軍の160番目の特殊作戦航空連隊(SOAR)は、退役したSOARパイロットとこのような取り決めを使用しているとAlexander氏は述べています。

Ospreyの空軍経験レベルは、訓練プログラムが手伝ってくれたので多くのパイロットの問題は減少し始めております。パイロットの多くは自分のような道を進んだか、引退して他の仕事に移っていると語っています。

アレキサンダーはMH-47 ChinooksをSOARで15年間飛行した後、Ospreyを飛行させるために空軍に移りました。これはまだ新しいもので、経験の深さやその基盤がない航空機です。

一方、AFSOCの2つのCV-22Bに対する大規模な運用需要は、エア・フォースのOspreyパイロットが望むほどの訓練時間を得ることを困難にしていました。

AFSOCのOspreyパイロットは、Eglinの事故前に飛行をしていたフォーメーション飛行ではほとんどトレーニングを受けていませんでした。

海兵隊との最初の訓練の後、入隊するAFSOCのパイロットは、空軍CV-22Bトレーニングでは2つの編隊を昼間と1夜に行うように要求されており、昼間の飛行を免除するオプションを与えられましたとパイロットは述べています。

エグリンの事故によりCV-22Bのパイロットはコ・パイロット訓練時間が増えています。このパイロット訓練時間は追加され、フォーメーション飛行は特に重視されています。
AFSOCのスポークスマンのクリステン・ダンカン(Kristen Duncan)は、パイロットがCV-22Bの飛行訓練について許可されていない記述に異議を唱えました。 空軍乗組員はベテランパイロットのスキルを学ぶ・・・
トレーニングの多くは、どの機種でも可能ですとDuncan氏は電子メールで述べています。 "
CV-22ミッション・クオリフィケーション・トレーニングには、10機の編隊が参加しています。継続訓練には、半年ごとに4つのNVG(ナイトビジョンゴーグル)が必要です。実際には機が戦う際のように訓練を行うため、継続的なトレーニング・フライトの大部分が飛行部隊訓練として予定されています。

AFSOCのパイロットは、ある航空機の飛行形態は他の飛行形態の飛行形態に似ていると言うのは不合理です。各航空機は明らかに異なる飛行特性を示し、パイロットは独特の視界画像を利用して航空機間の異なる横方向および垂直方向の飛行を行うと述べています。

V-22で必要とされるフットボール場位の広さでも、距離から判断することができます。

UH-1ヒューイは、将来のV-22パイロットを準備するためにパイロット訓練で最も頻繁に使用される航空機です。

V-22とは異なるローター特性を示します。最も基本的なレベルでは、1つの航空機と他の航空機との間の飛行は移転可能なスキルセットではありません。この訓練では、AFSOC CV-22訓練計画のうちの10ターンが計画の一部であったがパイロットは、2つの例として、陸軍司令官としてOH-58D Kiowa Warriorのスカウトヘリコプターを7年間飛行した後、2005年に空軍に移ってMH-53やそれ以降のCV-22を飛行させたFrank Lazzara大尉は、AFSOCのすべてのパイロットは、

AFSOCの運航任務に加え、CV-22Bインストラクターを務めるラッザラ氏は、彼らは確かに若い53人の操縦士または初期のオスプレー幹部の隊員になったことはないと確信しています。人々が適切な訓練を受けていない、あるいは訓練を受けていないと、そこには脆弱性が存在する。しかし、それはどんな航空機にも当てはまります。


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ステルス機も安泰ではない。

2017-10-08 14:40:28 | 軍事

文は、主に下記の英文記事を訳していますが、誤訳等多々あると思います。了承ください。

2014年7月当時の記事ですが、現在は双方ともかなり技術の進歩があると予想されます。

USNI・NEWS・Chinese and Russian Radars On Track To See Through U.S. Stealth、By: Dave Majumdar (July 29, 2014)

防衛省は現在、レーダーで捉えにくいステルス性能を持つ最新鋭戦闘機を探知するレーダーの研究開発を行っています。中国等がステルス性能に優れた戦闘機の開発を進めていることを踏まえ、日本の防空態勢を強化する必要があると判断、10年後の実用化を目指していると言われています。

世界で始めてのステルス機撃墜と言うと、1999年3月27日にセルビアの首都ベオグラード近郊上空で米空軍第49戦闘 航空団に所属するF-117機で、セルビア軍のSAM(地対空ミサイル)により、当時最新鋭のF-117ステルス戦闘爆撃機が撃墜されたと言われていますが、低周波数レーダー使用のSAM器材だと言われています。以後、低周波数レーダーの研究が、特に中国、ロシア等で開始されたと言われています。

レーダー周波数帯を、探知する機体の長さに近い低周波帯を用いると、ステルス機に当たる電波の波長が機体のサイズに近いと共振が発生、レーダーに映る面積が大きくなると言われています。この原理を用いたのが低周波レーダーで、ノイズ、クラッター等を拾う等、精度は悪いものの、今後コンピューターの性能向上でこれらの処理は可能と言われています。
電波が遠くまで届くという利点がありますが、用いる波長より短い物体は原理的に発見できないという欠点もあります。中国等の低周波数技術は、相当進んでいると言われています。

USNI・NEWS
Chinese and Russian Radars On Track To See Through U.S. Stealth
米国・ステルス機への、中国・ロシアの対抗手段

By: Dave Majumdar
July 29, 2014

中国等が開発中の新型レーダーは、米国のステルス戦闘機の探知のみならず目標捕捉が容易になると元米海軍高官がUSNI Newsに対し発言しています。

F-22ラプターとF-35ライトニングIIは、高周波数目標照準用レーダー(通常のレーダー)にはステルス性がありますが、低周波数レーダーにはステルス性が発揮できないでしょう。
今までは高周波数帯への対応だけで問題有りませんでした。何故なら低周波レーダーでは兵器の追尾はできないとされてきたからです。

F-22、F-35はKu,X,C BAND、一部Sバンドといった高周波への防御がなされていますが、2機種とも波長が長いL、UHFやVHFを使うレーダーだと容易に発見されます。
中国等の現行低周波数レーダーはステルス機を探知することができますが、正確な位置を割り出して、ミサイル誘導をすることは現在のところ困難だと言われています。

捕捉、火器管制レーダーが周波数帯を変える傾向にあると元米海軍高官がUSNI Newsに説明しています。
コンピューターの更なる性能向上により、低周波数レーダーは目標の識別能力が正確になって来るでしょう。2020年~2030年頃にこの装備が実用化されたらステルス機体の生存性は危うくなるでしょう。

そのため低周波数対策が必要だと専門家は指摘しています。

一部の建造中の中国等の艦艇には高周波、低周波数の双方のレーダーが装備されているとも指摘しています。中国のTYP・52C旅洋IILuyang II、TYP・52D旅洋III駆逐艦がその例です。
参考
(人民解放軍海軍の誘導ミサイル駆逐艦タイ52D旅洋IIIの長沙Changshaには米ステルス機を探知可能なレーダー装備が施されているといわれています。)

NIFC-CA海軍火器管制、対空、対応手段はどうか・・・あまり期待できないようです。
参考
(海軍統合火器管制-対空: Naval Integrated Fire Control-Counter Air、 NIFC-CA、ニフカ・・・アメリカ海軍の防空戦コンセプト(概念)で、対空センサ・防空火力を柔軟に統合運用することで防空戦を効率化し、また水平線の向こうにある目標をリモート交戦(EOR)によって撃破することを可能にしています。)

低周波数レーダーが普及すると、F-35Cが生存できるのかと言う深刻な疑問が出てきます。先の専門家は全方位ステルスがネットワーク型対空体制に対しては望ましいと言っています。
中国等がNICA-CAに対抗しサイバー攻撃、電子攻撃を仕掛けるのは確実だと言われています。

NICA-CAの基盤はデータリンクです。データリンクが厳しい環境の下で作動するか疑問です。ジャミング(妨害)が大量に発生した場合は厳しいでしょう。

敵になる可能性のある中国等は、長距離放射線追尾型ミサイルを開発中です。NIFC-CAの中枢部分となるグラマンE-2D高性能ホークアイが目標となる可能性が高いようです。
放射線追尾型兵器がパッシブ(受動的)動作で長距離射程なら、NIFC-CA構想では対応が難しくなるでしょう。

空母に、全方位ステルス性能を有する機材が配備されないことで高性能版のUCLASS(艦載無人偵察攻撃機)で敵の防空網に対処すべきとの主張が勢いがますことになりそうです。この機能がないままだと海軍の空母航空戦力は実効力を失うと専門家は見ています。

USNI・NEWS
Chinese and Russian Radars On Track To See Through U.S. Stealth
By: Dave Majumdar
July 29, 2014

An F-35B Lightning II aircraft takes off from the amphibious assault ship USS Wasp (LHD-1) in 2013. A former senior Navy official told USNI News its stealth protection could be pierced by new Chinese and Russian radars. US Navy Photo
A growing trend in Russian and Chinese radar could make U.S. stealth fighters easier to see and — more importantly — easier to target for potential adversaries, a former senior U.S. Navy official told USNI News.

U.S. fighters — like the Lockheed Martin F-22 Raptor and F-35 Lighting II Joint Strike Fighter (JSF) — are protected by stealth technology optimized for higher frequency targeting radars but not for lower frequency radars.
Until now a focus on higher frequencies have not been a problem because low frequency radars have traditionally been unable to generate “weapons quality tracks.”
JSF and the F-22 are protected from higher frequencies in the Ku, X, C and parts of the S bands. But both jets can be seen on enemy radars operating in the longer wavelengths like L, UHF and VHF.

In other words, Russian and Chinese radars can generally detect a stealth aircraft but not clearly enough to give an accurate location to a missile
But that is starting to change.
“Acquisition and fire control radars are starting to creep down the frequency spectrum,” a former senior U.S. Navy official told USNI News on Monday.
With improved computing power, low frequency radars are getting better and better at discerning targets more precisely.
“I don’t see how you long survive in the world of 2020 or 2030 when dealing with these systems if you don’t have the lower frequency coverage,” the former official said.

Further, new foreign rival warships are increasingly being built with both high and low frequency radars.
“Prospective adversaries are putting low frequency radars on their surface combatants along with the higher frequency systems,” the former official said.
Chinese warships like the Type 52C Luyang II and Type 52D Luyang III have both high and low frequency radars, the former official said.
The first of the People’s Army Liberation Navy Type 052D Luyang III destroyer. PLAN Photo
“If you don’t have the signature appropriate to that [radar], you’re not going to be very survivable,” he said.
“The lower frequency radars can cue the higher frequency radars and now you’re going to get wacked.”

Nor will the Navy’s vaunted Naval Integrated Fire Control-Counter Air (NIFC-CA) do much to help the situation. Firstly, given the proliferation of low frequency radars, there are serious questions about the ability of the F-35C’s survivability against the toughest of air defenses, the former official said.
“All-aspect is highly desirable against this sort of networked [anti-air] environment,” he said.

Secondly, the Chinese and Russians are almost certain to use cyber and electronic attack capabilities to disrupt NIFC-CA, which is almost totally reliant on data links.
“I question how well all these data links are going to work in a heavily contested [radio frequency] environment where you have lots and lots of jamming going on,” the former official said.
Moreover, in certain parts of the world potential adversaries —China and Russia— are developing long-range anti-radiation missiles that could target the central node of the NIFC-CA network—the Northrop Grumman E-2D Advanced Hawkeye.
“I think the anti-radiation homing weapons that are passive and go long-range are very, very difficult for the NIFC-CA concept to contend with,” the former official said.

Fundamentally, the Navy’s lack of an all-aspect broadband stealth jet on the carrier flight deck is giving fuel to advocates of a high-end Unmanned Carrier Launched Airborne Surveillance and Strike (UCLASS) aircraft that can tackle the toughest enemy air defenses.
Without such capability, the Navy’s carrier fleet will fade into irrelevance, the former official said.


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中国と韓国の対立

2017-03-23 13:16:06 | 軍事

以下文は、米国ヘリテージ財団、ハンギョレ新聞(28、7,5)、AFP、ジェーン誌、ネット情報等々を参考にしていますが、専門家でなく素人ですので意味不明文が多々あるかも知れません。

中国は、韓国内配備THAADの何処が問題か・・・

 

昨今のニュースでは、米軍の弾道弾迎撃システム、高高度防衛ミサイル(THAAD、サード)の韓国への配備をめぐり中韓関係悪化、韓国人に他国の好感度を尋ねたアンケート調査の嫌いな国ランキングで、中国が日本を抜いたことが明らかとなっています。

中国は北朝鮮のミサイルの脅威に対抗するため韓国に配備されたTHAADについて、自国の安全保障を脅かすものとして強く反発、経済報復・・・国内の韓国系小売店数十店の閉鎖、韓国への団体旅行禁止等をとっているようです。結果、中国、韓国の旅行者等は旅行先を日本へ変更していると言われています。

 

この高高度防衛ミサイル(THAAD、サード)、弾道弾迎撃システムとは?

先ず言えることは、相手に対し攻撃的なものでは無い!

脅威がある相手の弾道ミサイルを落とすものです!

相手の基地等を攻撃する攻撃的なものでないことが分かります。これはパトリオットPAC-3、イージス艦等のSM3等にも言えると思います。

THAADシステムは、弾道ミサイルの飛翔過程の最終(ターミナル)段階である大気圏に再突入した段階(最大200km)において迎撃・撃破するために開発されたようです。(弾道ミサイルは発射したら、一旦大気圏外に出て目標近くで、大気圏に再突入し目標を攻撃するようです。)

 

*弾道弾迎撃用ミサイル

全長6.17m、弾体直径0.37m最大速度は毎秒2500m(音速の7倍)以上、ミサイル先端部は炸薬は内蔵しておらず、先端部は運動エネルギーにより目標を直撃、破壊します。

最大射程:200km以上
最大射高:150km以上
最低射高:約40km

*弾道ミサイルを探知・追跡するためのTHAAD・早期警戒レーダー(Xバンドレーダー)

THAADのレーダーは1000km程度の探知、飛来する弾道ミサイルの追跡が可能と言われています。韓国配備の場所からして、THAADの最大探知距離1000kmと言ったら、中国沿岸部等の一部が含まれ、弾道ミサイル発射の早期探知等が可能になり、中国はこの探知距離1000kmを問題にしているように思います。

THAADレーダーのXバンドはマイクロ波の周波数帯域の一つで、9GHz帯(9000メガヘルツ、携帯電話は800~2500メガヘルツ程度)のセンチメートル波(SHF)で安定した周波数帯と言われ、軍事通信、レーダー 、気象衛星、高分解能の降雨レーダー等に使用されているようです。レーダーはパルス幅、繰り返し周波数等で識別出来るサイズ(一般的には、発見できる大きさを替えるにはパルス幅、繰り返し周波数等を変化させますが、探知距離が変わります。)は変わります。

THAADのXバンド・レーダーには、「FBR」「TBR」の2モードがあると言われています。このレーダーはイージス艦、パトリオット同様、常時電波を放射しているわけでは無く、弾道ミサイルの発射等が予想される場合、迎撃時等のみ、極、限られた数十分~数時間程度電波を放射します、通常は殆どが電波放射待機モードとなります。フェーズド・アレイ・レーダーで25344個の半導体素子で構成されています。パトリオットPAC-3のフェーズド・アレイ・レーダーは5000個以上の半導体素子で構成されています。

前方展開迎撃用レーダー(FBR)・水平面・1000km程度、イージスBMD、GMD(地上配備型中距離弾道ミサイル防衛)等の弾道ミサイル防衛システムに目標情報伝達を行うモード(日本導入)、FBR(広域モード、1000Km程度)に切り替えた場合、ミサイル防衛の領域を広げ、相手国の弾道ミサイルを遠距離で早期探知、警報・通知されるようになると言われています。

特に、2つのモードの一つである、FBR(広域モード、1000km程度)を中国は問題としていると思います。(当然、早期に弾道弾ミサイルを探知するほど、迎撃の対応が容易になると言われています。)

終末段階迎撃用レーダー(TBR)・水平面・600~800Km程度

両モードのレーダーの捜索範囲は水平に120度

高度40km以上での運用を前提、これ以下の高度を飛行する航空機、ヘリコプター、巡航ミサイル、無人機などには対処できないようです。

似たものに航空自衛隊運用のペトリオットPAC-3システムがあります。これらはシステムが比較的小規模、展開が容易・・・射程が短いPAC-3 (35Km程度)です。

 

何故、THAADを韓国に配備するか?

昨今、ブルックス(Vincent K. Brooks)米韓連合軍司令官兼在韓米軍司令官(陸軍大将)は、開発を続ける北朝鮮の弾道ミサイル、大量破壊兵器に対して米韓同盟のミサイル防衛体制を強化させるための措置であるとしています。


対し、中国の対応?

中国の王毅外相はTHAADは単に技術的な問題ではなく、純然たる戦略的問題・・・戦略的な軍事問題には戦略的な軍事で対応するとしています。

その具体的対応策とは?

*韓国に対する経済制裁

*THAAD推進派韓国政治家及び関係企業への制裁

*THAADに対する技術的妨害、戦略ミサイルによるTHAAD照準等を含む人民解放軍による研究(確か、過去ロシアは、東欧配備のTHAAD?等に対し、軍拡になると言っていたようです。)

*対北朝鮮制裁の見直し

*THAAD対策のための中ロ協力の可能性検討等々

まあ、中国側から見たら、簡単に言えば「今まで配備してきた、一部の弾道弾ミサイルがTHAADにより戦略的、戦術的にも無効化される恐れ」があり、絶対に許せない!THAAD配備を認めた韓国は許せない!でしょう。

 

THAADに影響するであろう中国の保有弾道ミサイル(1000発以上保有と言われています。)の種類等々の一例

*SRBM(短距離・弾道ミサイル)

DFA-11・射程300Km、CEP(発射されたミサイルの半分が到達する可能性のある円の半径)500m程度

DF-15・射程600Km、CEP300m程度

*MRBM(中距離・弾道ミサイル)

DF21C・射程2500Km、CEP50m程度

THAAD、ペトリオットPAC-3、イージス艦も相手基地等を攻撃する基本的な能力は無く、何も相手に脅威とはならないと思いますが、中国側から見たら「一部の弾道ミサイルが韓国配備のTHAADにより対戦略、戦術の無効化」は絶対許せない!憎き韓国!で、その結果が中国国内での韓国商品、韓国旅行等のボイコットになったと思います。

 

Xバンドレーダーは日本にも配備(THAADのレーダー、AN/TPY2)されています。

日米のミサイル防衛用の地上レーダーとして米国は2006年6月、青森県の航空自衛隊・車力分屯基地(パトリオット配備基地)に配備、2014年12月には京都府、米軍・経ヶ岬通信所(航空自衛隊、レーダーサイト、経ヶ岬分屯基地に隣接)に配備され、弾道ミサイルの発射が予想される時間帯に電波を放射し運用しているようです。

 

THAAD、ペトリオットPAC-3システム、イージス艦も相手基地等を攻撃する基本的な能力は無く、何も相手に脅威とはならないと思います。これらのシステムは、専守防衛を旨とする日本にとっても最良の防衛システムだと言えると思います。

THAAD配備は、孫子の兵法からしても有効のように思います。

 

 


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潜水機、盗まれ事件

2016-12-26 19:34:30 | 軍事

 

以下文は、BBC・NEWS JAPAN、The National Interest等々の一部記事を参考にしています。(12月17日、中国側が盗んだ潜水機(ノルウエーのkONGS bERG社「対艦ミサイル、射撃管制装置等製造会社」の子会社、米国kONGS BERG社製 無人調査機・ドローン)を、米側に返還すると決まっています。)

 

過去の中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報(英語版)では、中国が米国の無人水中探査機を奪った問題で、中国の軍事専門家は南シナ海で米国の水中無人機を捕獲したのは初めてではないと述べています。今回問題が大きくなったのは、捕獲した無人機が新型で貴重なデータを収集していたことから、神経質になった米国が騒いだためだと言われています。米国は南シナ海で2001年ごろから水中無人機での活動を活発化、中国側も多数の米無人機を捕獲してきたようです。過去、海南省の漁民が南シナ海で外国の水中無人機を捕獲し、中国当局に引き渡したことも報じています。

 

アメリカ国防総省発表では、南シナ海のフィリピン・ルソン島の北西およそ90キロ海上で12月17日(04:30頃)、アメリカ海軍海洋調査船・ボウディッチが調査に使っていた無人の潜水機を回収しようとしたところ、接近してきた中国軍の艦艇に先にこの潜水機を引き揚げられ奪われたということです。

潜水機は、海底の地形や海水の温度と塩分濃度といった潜水艦の活動などに必要な軍事用のデータを集めていましたが国防総省は、機密情報は含まれていないとしています。

海洋調査船は回収作業の数日前から中国軍の艦艇に追尾されていました。回収に取りかかるため潜水機に500メートルの距離まで近づいた段階で、中国軍艦艇に割り込まれ盗まれたと言うことです。その場で無線を通じて返還を求めましたが、中国側無視して立ち去ったということで、国防総省は外交ルートで中国政府に即時の返還を求めるとともに、強く抗議したということです。

米海軍所属、海洋観測船(艦)・T-AGS-62「ボーディッチ」とは・・・
1996年6月竣工、MSC(U.S NAVY Military Sealift Command)所属でマルチナロービーム・ソナー、曳航ソナー、ROVを装備、全周旋回式プロペラ、バウ・スラスターも装備し高度な操艦が可能と言われています。

満載排水量4260㌧、全長100、28㍍、幅17、68㍍、喫水5、49㍍
主機 EMDディーゼル4基(ディーゼル・エレクトリック・ディーゼル発電機4基、モーター2基)、出力8520kw、速力16ノット、乗員 民間人等25名(科学者等30名便乗可)、小火器等積載

南シナ海域は水深、塩分濃度等、海洋気象も複雑な海域と言われています。この地域で本格的に米軍が潜水艦活動をするには必要不可欠なデータで、今後米軍は南シナ海域での潜水艦での本格的対中国活動を視野に入れていると思います。

 

以下は、アメリカの外交専門誌、The National Interestに寄稿したアンドリュー・エリクソン米海軍大学准教授の記事の中の極一部を参考にしています。潜水艦戦に興味がある方は是非、The National Interestを見られたら面白いです。日本文もあると思います、グーグルでもヒットすると思います。

アンドリュー・エリクソン准教授は、ASW(対潜水艦戦闘、Anti-submarine warfare)に精通、注目されている方です。米国、同盟国益等に適った南シナ海への本格的潜水艦派遣

運用では、水温と塩分濃度等々が違うだけで境界線ではソナーが跳ね返されてしまう等問題が生じると言われています。音波の伝わり方(音波伝搬)の変化が大切だと言われています。

特に、米軍が中国の人工島付近で潜水艦活動を行うためには、より近くの水深、塩分濃度、水温、天候などのデータと特質をより多く深く把握する必要があると言われています。

 

素人ながら考えると、今回の無人潜水機盗みは不思議な事案、事件?の一つですね。

人工島近辺の米国の海洋調査(潜水艦用)で、頭にきた中国軍の米軍潜水艦封じ込め、事前強行策なのか?

それにしてもビックリ仰天、米船の目前で盗むとは?

横須賀出航・・・南シナ海・観測地域到着(フィリピン・ルソン島の北西およそ90キロ海上、その前には中国人工島間近で調査)、観測船は数日前から中国艦船に追尾されており、当然盗まれる直前まで上級司令部と繋がっていたでしょうから、当然、奪取等々の可能性も想定していた?と思えますが・・・

普通に考えれば、フィリピン・ルソン島の北西およそ90キロ海上、数日前から中国艦船に追尾・・・追尾開始された時点で米軍艦船、P―3C等々による継続的な護衛を要請すればよかったのでは?(昨今の南シナ海には米艦艇は一部展開しているとも言われています。)

数日あればフィリッピンの目と鼻の先、南シナ海の米軍艦船、嘉手納基地のP-3C等は十分余裕で護衛、監視等出来たと思います。

米海軍所属の観測船は当然国際法上も権利、正当性があるので小火器等(射程距離等の問題もありますが・・・)も積載しており中国側艦船が接近した時、威嚇射撃等々、何故対応しなかったのか?

米船が対抗、強行策を講じて盗まれたのであれば理解できますが・・・見てる前で何もせず盗まれる(報道上は)・・・不思議と言えば不思議な事案、事件?にも思えます。

 

今後、南シナ海での米軍の活動が増えると思います。平時に潜水艦が潜るだけで撃沈される事はないようで、例え領海内に進入してもそれだけで攻撃対象になることも無いと思います。

確か、国際法で領海内でも無害通航権というものが保障されており、ただ通行するだけであれば、海上、潜行?していようが合法的行為のようです。停船、臨検は許されていないようです。
明白な有害行為が認められれば勧告後撃沈も可能ですが、有害行為を立証する事が難しいと言われています。領海侵入程度で撃沈するのは国際法違反となるようです。

 

12月17日、国防総省のピーター・クック報道官は文書で、中国当局と直接やり取りした結果、UUVの米国への返還で中国との間に了解を得たと述べています。(BBCニュース)

次期トランプ大統領の対中国策は、大変興味があります。

中国は軍事に関しては、孫子の兵法に徹した策をとると思います。

 


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EMP兵器を保有する北朝鮮

2015-12-09 06:18:38 | 軍事

高高度EMP兵器(high altitude electromagnetic pulse weapon:EMP )核を越えた兵器と言われています。高度400km以上で核爆弾を爆発させ、対象地域のインフラ(電気・通信等々)を破壊する恐るべき兵器で人間、動物に対しては犠牲を出さないと言われております。

超巨大な太陽フレアやCME(コロナ質量放出)とほぼ同じ効果を達成することが出来ると言われています。高高度EMP兵器が使用された場合は一時的に(数十年間)文明がストップする可能性さえあります。高度400km以上と言う高高度の要撃等々手段は現在は無いようです。

EMPの参考になるような事態が1962年に起こっています。米国は太平洋上空400kmで核兵器の実験を行いました、結果1300kmも離れたハワイでも停電等が起き電子機器に大きな障害が出ました。現在は更にコンピューター依存社会で当時と比較できないような大障害を起こすでしょう。1963年以降は大気圏外の部分的核実験は禁止されています。現在も米、ロシア、中国、イスラエル等々はEMPの研究は続けていると言われています。EMPは恐るべき兵器です。

高高度EMP兵器の仕組み。
波長が非常に短い電子ガンマ線は、酸素原子や窒素原子などと衝突すると原子の外殻にある電子が分離される電離現象が起きます。
大気中で電離現象が起これば、電が巨大な電子雲を形成していく上で、電子雲が地球の磁場に引きつけられて、らせん運動をしながら超強力な電磁波を放出する。電子が大気中の酸素分子と結合するとマイナスイオンを生じ、この時にマイナスイオンが陽イオンと混合され、プラズマを生成し、そしてプラズマは電磁波を放出します。 電磁界から放射される電磁波とプラズマが放出した電磁波が地上に影響を与えてしまうことが高高度EMP兵器の動作原理と言われています。

一説では、北朝鮮を軍事、経済を支えてる勢力がいると言う現実、スイスと北朝鮮は極めて密接と言われています、スイスを本拠地にしてる巨大金融資本・・・トップの金正恩委員長は(横●め●●さん付き添い)も長年スイスで(特に核知識については、世界のリーダーでは断トツとも言われています。)多くを学んでいます。帰国後、巨大金融資本等々の巨額の資金支援等で高高度EMP兵器基本設計開発を完了したと言われ、後は製造、実験で高高度EMP兵器を実戦配備となると思いますが、北朝鮮を侮ってはならないでしょう。費用対効果でも優れており、近い将来実戦配備するでしょう。

過去、朝鮮中央通信は、平壌の人民文化宮殿で開かれた朝鮮人民軍建軍80周年を祝う中央報告大会で、総参謀長はこの日、人民文化宮殿を訪問した席で、移動式の兵器で米国を一撃で破壊することができると語っています、この発言が高高度EMP兵器を意味していると言われています。更に中国が開発中と言う個人プログがありましたが、信憑性は何ともいえませんが・・・これらが本当であれば、日本は更に大きな危機を秘めてることになります。

昨今の欧米のネット記事では、米国ボーイング社が、非核極超短波ミサイルを開発、テストに成功しています、小型ピンポイント・非核EMP兵器になると思いますが、相手国のインフラ等々上空で無人機等を用いてピンポイント攻撃・・・テロより始末が悪い兵器かも知れません。厄介なEMP兵器等が世界に登場した現在、今後、核兵器等とは違う新たな脅威と対峙しなければならない可能性があります。

過去、日経ニュース(今は、削除されています。)に・・・北朝鮮が、核爆発による強力電磁波で通信、兵器運用コンピューター網等を破壊する電磁パルス(EMP)爆弾の開発に成功した可能性が浮上・・・CIA(米中央情報局)で核問題の専門家として勤務したピーター・フライ氏が、米ラジオ、ボイス・オブ・アメリカに以下のように発言しています。
EMP爆弾を開発したロシアの科学者が、EMPデザイン情報が北朝鮮に流出したことを明らかにしました。2004年にロシアの科学者たちは、北朝鮮が数年以内にスーパーEMP爆弾を開発するだろうと言及し、2年後(06年、咸鏡北道吉州郡豊渓里で実施)に北朝鮮は1回目の核実験を行っています。

1回目の核実験の際の威力は1-3キロトン(当時のニュースでは、爆発の規模は高性能爆薬TNT換算で、USGSが0.5~5キロトン、日本の東京大学地震研究所が0.5~1.5キロトン程度ではないかとコメント、最も大きな見積もりでも15キロトン程度と見られています。北朝鮮は核実験の直前に中国に核実験実施を事前通報していますが、その時の設計計画爆発力は4キロトンとして中国に通知しています。)にとどまり、核実験は失敗したと判断した人が多かった。しかし威力が低いのは、スーパーEMP爆弾の特徴と語っています。
韓国統一ニュース(ネット等々の記事)では、統一学研究所所長のハンホソク氏が、高高度EMP兵器の見解を述べています。
前半は南北朝鮮と米国の間の軍事的関係の一般論、後半には米国を青銅器時代に戻す巨大な電子雲という部分があります。

高高度EMP兵器の特徴は、北朝鮮のような小さな国家でも米国を相手に対等に戦える武器と言えるでしょう。高高度EMP兵器が米国に使用された場合を非常に細かく記載されていて、被害想定を回復に約160兆円の費用、送電網の回復だけでも最短3年から最長10年かかるとしています。これは米国政府自らの試算した結果と言われています。

一般に高高度EMP兵器等の基本的対処事項は、電磁パルスの遮断、簡易ファラデーケージ( Faraday cageとは、導体に囲まれた空間、またはそのような 空間を作り出すために用いられる導体製の籠や器、導体に囲まれた 内部には電気力線が侵入できない)を用意、食糧と飲料水を確保等々・・・核兵器等と違い、高高度EMP兵器攻撃は、攻撃自体で人、動物等が死ぬわけではありませんが、インフラ等の被害は想像を絶するでしょう。

参考
韓国統一ニュース(2011.6.27)
北米大陸を覆う巨大な電子雲

米国の青銅器時代に戻す、巨大な電子雲
北朝鮮の核兵器、大陸間弾道ミサイル等の実験に対しての米国の高官や米国の軍事専門家たちは常にそれを過小評価していると思います。
この過小評価を打ち消す評価が最近出て、北朝鮮が2年前に実施した地下核実験を、最近新たな視点で眺めた結果、単なる地下核実験ではない可能性が浮上しています。

2009年6月15日、アメリカ政府内の16の情報機関を総括するホワイトハウスの国家情報局長室(ODNI)は、3つの章からなる短い声明を発表しました。
声明は北朝鮮側の地下核実験を続けて分析するという言葉で締めくくられていましたが、米国は北朝鮮の地下核実験の分析結果をついに公開しませんでした・・・なぜ公開しない?
北朝鮮の地下核実験に対する米国の分析結果が公開されていない理由を明らかにする手がかりは、CIA(アメリカ中央情報局)の核兵器分析の分析官を務めたピーター・プライ博士が、2011年6月23日、米国のボイス・オブ・アメリカの記者と行った対談の中に見つけることができます。

ピーター・プライ博士の言葉によると、北朝鮮側が2009年5月25日(午前9時54分頃、咸鏡北道吉州郡豊渓里付近・・・同日正午前、朝鮮中央通信は核実験を行い成功発表、朝鮮中央放送も正午の定時ニュースで地下核実験に成功したと報じました。北核実験、爆発は4キロ・トン程度…当時の米核専門家が分析)に実施した地下核実験は、3キロトン級の核爆発実験で、当時、米国は北朝鮮側が10~12キロトン級の核爆発実験を実施すると予想していましたが、北朝鮮側はそのような予想を覆し、3キロトン級の核弾頭を地下核実験を実施しました。

軍事専門家の発言に出てくる初歩的なレベルの核弾頭というものは、当時のアメリカが予想していた 10~12キロトン級の核弾頭でした、北朝鮮側は初歩的なレベルではなく、最先端の3キロトン級の小型核弾頭を地下核実験を実施しました。米国の軍事専門家たちは、北朝鮮の核弾頭は初歩的なレベルだと過小評価する発言を続けています。

10~12キロトン級の核弾頭と、3キロトン級の核弾頭はどのような相違があるのか?
小型の核兵器よりも中型の核兵器の破壊力のほうがより強く、そして、中型の核兵器よりも大型の核兵器の破壊力が強いという認識があるために、核兵器は爆発力が大きければ大きいほど威力的だと見るのが一般的です。核兵器の威力を、従来の核攻撃の形だけで判断すると、そのような一般認識も正しいと思われるますが、核兵器の威力を従来の核攻撃とは異なる新たな核攻撃の側面から判断すると、そのような常識はもはや通用しないのでしょう。新たな核攻撃とは、通常の核兵器との比較がされたことがなく、破壊力がより強い高高度EMP兵器を使用した核攻撃を意味します。

高高度EMP兵器は、400km以上の高高度で核爆発を起こす第2世代の核兵器と言われ、効果はアメリカ中央部のネブラスカ州オマハの上空400kmの高さから高高度電磁波兵器が爆発させると、その爆発と放射能は地上に達しません。その代わりに、巨大な電子雲が空中に形成され、その電子雲から強力な電磁波が放出されます。

1997年7月16日、米連邦下院国家安全委員会の公聴会に提出された資料によれば、電磁波兵器が北米大陸の中央部上空50kmの高さで爆発した場合、半径770kmに及ぶ地域が破壊、上空200kmの高さで爆発すれば半径1600kmに至る地域が破壊、上空480kmの高さで爆発すれば半径2360kmに及ぶ地域が破壊されることが明示されています。

アメリカ東西間の直線距離は4000km、北米大陸中央部の上空480kmの高さから高高度電磁波兵器が爆発すれば、北米大陸は巨大な電子雲に完全に覆われ、北米大陸を覆う巨大な電子雲は、アメリカ全土に点在する約5000カ所に及ぶ変電所から同時に電気スパークを起こし、発電所と変電施設を破壊、アメリカ全土にクモの巣のように広がっているいる送電網を破壊、破壊された変電所、送電網を回復するためだけに最初の年は2兆ドル(約160兆円)を費やし、回復期間は最短3年から最長10年かかると言われています。

送電網に接続されたあらゆるネットワークと交通網も破壊、半導体電子部品が組み込まれたあらゆる種類のミサイルや戦闘機や空母や戦艦も破壊され、コンピュータ、携帯電話等もすべて破壊、これらは米国の軍事力と産業システム、都市空間が全面的に破壊されることを意味します。送電網の回復だけでも最長10年かかると試算、軍事力や産業システムと都市空間の両方を回復するには、50年以上を要するでしょう。ハワイ、アラスカを除く米国全土では50年の間、青銅器時代に戻されるでしょう・・・ 回復期間を50年と推定しているのは数字上の計算なので、米国が50年間の修復事業を行いますが、21世紀のコンピュータ時代に戻れるかどうかは懐疑的だと言われています。回復の可能性より、米国が滅びる可能性があると言われています。

日本への攻撃
国土面積が狭い日本には大陸間弾道ミサイルは必要なく、中距離ミサイルに高高度EMP兵器を乗せて日本列島中央部の名古屋上空50kmの高さで爆発させた場合、九州西端の長崎から、青森まで日本列島が電子雲に完全に覆われると言われています。その結果は、米国同様インフラ等が破壊され絶望的な状況になるでしょう。

北朝鮮の西海にある衛星発射場を距離測定の基準点にするとそこから北米大陸中央部までの距離は9800kmで、名古屋までの距離は1200km、発射された高高度EMP兵器が北米大陸中央部上空に達するまでの時間は30分、名古屋上空に達する時間は4分と言われています。

高高度EMP兵器を開発する技術は、巨額の資金さえ確保すれば、小型核弾頭の製造技術、大陸間弾道ミサイルの製造技術があれば作り出すのは容易と言われています。高高度EMP兵器は、現在韓国軍が開発中の非核低高度EMP兵器とは比較などできないほど破壊力が強く、軍事戦略の拠点に設置された電磁波防護施設まで破壊してしまう恐るべき威力を発揮すると言われています。

米国を核兵器で攻撃した場合には、米国は直ちにその国に対して核兵器で反撃するでしょうが、高高度EMP兵器で米国を攻撃した時には、米国はすでに完全に麻痺状態、反撃能力が喪失しているため、反撃不可能となります。例え米国が攻撃を察知したとしても400km以上の高高度では要撃は不可能です、例え相手国に反撃したとしても、自国米国は壊滅的な社会となるでしょう。どちらにしても米国は北朝鮮と戦うことは極めて不利であると言われています。昨今の米国の北朝鮮への強攻策の激減理由が高高度EMP兵器配備が影響してると言う人もいるようです。

ピーター・プライ博士の指摘によると、北朝鮮が2009年5月25日に地下核実験で決めた3キロトン級の小型核兵器は、25メガトン級水素爆弾よりもはるかに多くのガンマ線を放出する超強力な電磁波兵器(スーパーEMP兵器 )だったということが言えるといえます。これらを勘案すれば米国が北朝鮮の地下核実験についての分析結果をついに公開しなかった理由が・・・

米国は3年前、北朝鮮側が3キロトン級の小型核兵器で実施した地下核実験を精密分析結果、北朝鮮側が高高度EMP兵器を保有したことを知って、その衝撃と恐怖の結果として北朝鮮の地下核実験について分析の結果をついに公開しなかったと言えるでしょう。
北朝鮮は2009年5月25日、地下核実験を実施する30日前の2009年4月5日に、人工衛星「光明星2号」を搭載したロケット銀河2号を打ち上げています。

北朝鮮側が宇宙発射体の発射、地下核実験を1ヶ月の間隔をおいて連続で行ったことは、3キロトン級の小型核弾頭を改良した第2世代の高高度EMP兵器を大陸間弾道ミサイルに乗せて、北米大陸の上空高くを持つものとして打ち上げる能力を実物に立証したものと考えられます。

これらの記事の信憑性は何とも言えませんが、これらの情報が事実だとしたら、日本は孫子の兵法に徹するのか・・・近い将来、北朝鮮はEMP兵器を実践配備するでしょうが、特に日本は核兵器とは違った極めて難しい問題になる可能性を秘めています。


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中距離弾道ミサイルの性能向上改修が進む中国

2015-10-03 10:26:19 | 軍事
アジアでの戦いは、中国、北朝鮮のミサイル戦争が主体となる・・・中国は沿岸部に約3000発の中距離弾道ミサイル(DF-3、DF-4、TELに搭載され移動運用DF-21、DH-10等)配備、半数は車両移動型ミサイルで、衛星情報等を活用しても攻撃破壊が極めて難しいといわれています。更に日々性能向上の改修されているとも言われています。少し古いかも知れませんが過去、太平洋空軍が中心となって実施した、西太平洋地域の将来を想定したウォーゲーム演習(名称:Pacific Vision、2008)をAir Force Magazine等が紹介しています。記事の中心は中国が主です。古い記事とは言え、基本戦略、戦術等は変わらないと思います。

チャンドラー空軍大将による、太平洋空軍創立以来の大掛かりな、ウォーゲーム演習(名称:Pacific Vision)では、車両移動型ミサイルへの攻撃破壊はほとんど不可能であったそうです・・・中国沿岸部からの中距離弾道ミサイルの攻撃で、在日米軍基地が簡単に破壊されたそうです。

教訓は・・・
*初動における、航空戦力の分散
*前方基地、指揮所の抗たん性、Resiliency強化
*海軍アセット(BMD(弾道ミサイル防衛)任務に当たる駆逐艦や巡洋艦など)からの、ミサイル攻撃の重要性
*西太平洋地域の同盟国の重要性
*ステルス長距離攻撃機の重要性
*ISR(偵察)システム無人機の重要性
*本土から遠い兵站補給の問題、ハワイ・ヒッカム空軍基地指揮所による指揮統制の課題等々であったと同記事は伝えています。

ウォーゲーム演習と言っても、現実に近い結果を得られると言われています・・・アメリカの対東アジア戦略を策定するために行われたと言われています。

素人が考えても確実なのは、やはり対応策の一番確実な方法は、初撃ミサイルの有効射程外に在日米軍を配置し被害を極限し、戦術等の拠点見直しをすることでしょう。
在日米軍は中国のミサイル攻撃に対して、脆弱(有効、射程距離内)なものとなり危険な環境に置かれる事になってしまったようです。当然ミサイル射程外のグアム等は、今後極めて重要な基地となるでしょう。

アメリカにとっての、日米安全保障条約の中心的な機能は、アジアで初めて核保有国となり(1964年)大量破壊兵器を増産する中国を抑止するためのものであったと言われています。ある程度離れた日本に在日米軍を配置して、北東アジアに戦略拠点の体制を敷いていました。ところが昨今は軍事情勢は一変し、在日米軍は中国のミサイル攻撃に対して脆弱なものとなり危険な環境に置かれる事になってしまったと言われています。
中国軍がまだ弱かったときは、米軍も余裕で沖縄にいられたのですが、近年は中国軍の空海戦力、弾頭ミサイル攻撃能力が急速に増し、米軍が沖縄に集中していると中国軍の攻撃を受けたときに非常に危険と言えそうです。
米軍は沖縄に集中しすぎた戦力を、中国軍のミサイルの初撃から逃れられるよう各地に分散、リスクを減らそうとしていると言われています。

中国軍は、短期戦での勝利を企図して、米軍が行動を開始する前に大規模な空爆や弾道ミサイル攻撃などによる在日米軍基地やグアムの米軍基地等への直接的な先制攻撃を行い、米軍の作戦能力を殺ぐ、同時に、弱点となるC4ISR機能や補給能力の低下を狙う間接攻撃手段(対衛星攻撃:ASATやサイバー攻撃、電子戦など)を併用し、米軍のアクセスを阻止すると考えられています。
昨今、米軍は新たな再編計画に基づき、沖縄に駐留する海兵隊のグアムやオーストラリアへの移動、将来的には沖縄に残るのは司令部機能と、最小単位の遠征部隊である第31海兵遠征隊(31MEU)のみになる可能性があると言われています。

ウォーゲーム演習は、現中国の軍事力の脅威に対し、アメリカ空軍太平洋戦略を決めるものだと言われ、結果をもとにチャンドラー大将は、トライアングル戦略(三角戦略)という構想をつくり上げたと言われています。
トライアングル戦略とは・・・簡単に言えば、在日空軍を日本全土から南へ下げ、グアムとハワイとアラスカの三つを拠点にした空軍体制を構築するものです。構想はパシフィック・ビジョンと言われ報告書にまとめられ、アメリカ軍指導部へ送られ、最終的にはオバマ大統領へ提出されたと言われています。

雑誌、オバマ外交で沈没する日本、2009年発行では、現中国、北朝鮮によるミサイル戦争主体の軍事情勢は変わっておらず、トライアングル構想が米軍の中で進んでいる可能性があると言われています。
米国防総省の、4年ごとの国防計画見直し(QDR)には、新しく統合エアシーバトル構想という計画が盛り込まれていると言われています。
QDRの、統合エアシーバトル構想は、中国、北朝鮮、イランのミサイル戦力の増強、これらの戦争においては従来の空軍と陸軍が中心から、空軍と海軍が中心となる戦術へ変わる、空海軍一体の相乗効果の向上が基本的構想であると言われています。特にイランはミサイル戦力増強が著しい、テロ戦争へ発展するイランより、統合エアシーバトル構想は、中国、北朝鮮との戦争を想定しているといわれています。

ジャーナリスト・日高義樹氏談、今後戦争は空海軍主体で、陸軍や海兵隊などによる陸上戦は犠牲者ばかりが出るので不必要になるのではと言っています。
中国の軍備増強、特にミサイル攻撃力や航空戦力の脅威が増すほど、在日米軍移動の流れが加速する可能性があります。

米国軍事コンサルタント・飯柴智亮氏談、中国海軍の空母が3隻に増える、航続距離4000km超の中国空軍戦闘機が2000機に・・・条件がそろえば、脅威は増し、米軍はより真剣に日本から移動する可能性があると言われています。嘉手納基地の戦力はグアム、フィリピンのクラーク基地等に分散する可能性は増すでしょう。

中国の軍事力拡大に在日米軍で対抗したい日本側の思惑からすれば正反対の動きのように見えます。
沖縄米軍の日本本土への一部移転、海外への移駐等が進むと思います。中国のミサイルや航空戦力攻撃に対するリスクを避けるための分散・・・射程圏内にある、沖縄辺野古の新基地は本当に必要なのかと言う理屈も一部あるようです。今後在日米軍、自衛隊は大きな戦術変更等をする可能性は大きいと思います。

参考資料
防衛省資料
U.S.-China Economic and Security Review Commission, 2010, p.90
Krepinevich, “Air-Sea Battle,” p.21.
Air Force Magazineの2009年1月号記事、PACAF's Vision Thing
飯柴 智亮(日本出身でアメリカ合衆国国籍の軍事コンサルタント、元アメリカ陸軍大尉)
日高義樹(ひだか よしき、ジャーナリスト、 アメリカ合衆国在住 ... 福岡放送局、佐世保放送局、外信部を経てワシントン 特派員、ニューヨーク特派員・支局長、ワシントン支局長、理事待遇アメリカ総局長を 歴任)は、
オバマ外交で沈没する日本(2009年発行)
ウィキペデア

一部、不正確な内容があるかも知れません。プログ日記と言うことで・・・

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誘導武器等の命中率等とは!

2013-09-24 10:38:02 | 軍事

 まず誘導武器等で100%の命中率を誇ることは極めて難しいことを理解すべきでしょう。
確実に目標を撃墜するには、撃墜有効圏内(概ね0.●圏内)で1機に対し2~3発(確率上100%に近づけるため)のミサイルを使用すると思います。
 自動と言えど、単射(1目標に1発)、連射等(1目標に●発以上)等々を選択可能で、最●威●標は●動●射となります。●軍は連射が標準と言われています。(連射等は、可能誘導ミサイル周波数の数、コンピューターの現在の負荷等々に応じて、射撃間隔が決まるようです、勿論デュアル装備のコンピューター等々の能力にもよりますが、しかし最脅威目標は・・・)仮に100発搭載ミサイル搭載艦でも、現実には100機撃墜は存在しないと考えるのが自然でしょう。

当然最精鋭イージス艦でも、発射時の故障によるGEE、未発射、MF、ミサイル飛翔中の故障等が発生する可能性は当然発生します、システムとして機能しますので仕方ないことです。
特に遠距離では1機撃墜には、命中率を上げるため、多数のミサイルを必要としますので、引き付けての射撃(コンピューターが判断等々)となるでしょう。命中精度は距離、高度、スピード、マニューバー、ECM、天候等々が大きく影響し、命中率0.●圏内(この0.●は大きな意味を持ちます。)となると、公表戦闘距離の二分の一から三分の一位の距離内と捕らえるべきで、イージス艦と言えど、仮に100発の保有ミサイルで、20~30機撃墜すれば素晴らしい命中率と考えるべきです。

戦闘機の撃墜率となると、主としてAWCS等を用いたF-15対SU-27等の組織戦等を考えた場合でも、現在の中国の軍事力から見て、AWCSのデータリンク等に対する強力なECM等があり、ECCMで対抗、僚機と2機で敵1機を撃墜することでも凄いことなのです!4発の自機保有ミサイルで敵4機を撃墜なんか、日中間戦闘では現実的に厳しいでしょう、機関砲は更に厳しくなります。嘉手納基地所属のF-22対SU-27等となれば勝率はぐっと上がると思いますが、相手もどうしたらF-22と戦を避けるか、有効な方法は、もうお分かりですね!

イージス艦、F-15、SU-27等々の勝率等については、かなり詳しい米、英、イ国等の細部実験、検証、評価資料等々(断片的?)があり、ヒントを比較的得やすいと思います。(英文となりますが・・・)個別の細部ミサイル命中率等については、、、
昨今話題となるミサイル防衛については、日本はSM3、PAC3等々で2方面(対中、北朝)ミサイル防衛システムを組んでますが、命中率の議論よりも「日本にミサイル防衛システムが存在することによる国民の安心感」これに尽きると思いますし、抑止力ともなると理解したほうが納得できると思います。
戦に勝利する、過去の近代戦で勝利した国は、100%孫子の兵法を厳守してる事実を知ることも重要ですね。U-チューブ等で孫子の兵法用いた、近代戦の動画等がありますのでお勧めします。


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軍事技術流失の世界

2013-09-19 21:01:07 | 軍事
日本ばかりでなく世界でも利権の存在は何物にも変えられない存在のようです。米国においては主要産業は軍需産業であり、全米下院議員の選挙区435地区のうち383地区が軍需産業の下請け企業関連等が多く存在しています、いかに米国が軍需産業に依存してるかが分かります。
 軍需産業と軍事技術流失はセットみたいなもので、軍事技術が漏洩することにより新たな軍事技術が開発され軍需産業の活性化に繫がる側面があります、現に多くの軍事技術が堂々と海外に漏洩していますし、開発した会社は別に気にしません、無視してるのが現状のようです、むしろ軍需企業にとっては好都合でしょう。軍需産業が得た利益は当然、軍需産業既得権者等議員にも一部回ります、、、
 ある側面では中国、北朝鮮等々に最新技術が漏洩することは軍需産業願ったりの状態でしょうし、何より利益を得るのは軍需産業にほかなりません。日本なんかたまりません、次から次に漏洩箇所等の改修、有限の防衛費は悲鳴を上げるでしょう。古来戦争と人類はセットの感じがします。

昨今の軍事技術流失例
 2年前、英国籍ソウルビバティー号(32人乗り組、デンマーク・トルコ社所有)がフィンランドで木材積み込み中、積荷からパトリオットミサイル69発(PAC2、「GEM弾17発?含む」)、火薬類等が発見されました。
 2011年12月13日ドイツのエンデン発12月15日ヘルシンキ(コトカ港で偶然ミサイルの積荷発見)、韓国経由、中国上海行きの貨物船です。積荷の荷主は韓国人?とされていますが、、、
ミサイルはフィンランド国防軍が保管し、フィンランド内務大臣はドイツ警察も捜査協力と発表、その後のミサイルの処置は不明です。
欧米のミサイルが堂々とドイツ?から持ち出されている現実(冷戦時代ソ連に米国の「日本のホークミサイルより最新」ホークミサイルがトラックの荷台に積まれてベルリン国境を通過する寸前で発見した事例がありますが、どうも今回に限ったことではなさそうです。今回の事案は別に驚くに値しないでしょう。)
は当然米国は知ってますし、発見されなかったらミサイルは、間違いなく中国に行った可能性があります。もちろんこの程度は序の口でしょう、製造元のレイセオン社はノーコメント、米国政府は一応懸念表明、、、不思議ですね!武器商人の存在が大きいと思います、世界の主な武器商人は富裕層の一般人が一番多いそうです、驚くことに極東では芸能人もいるそうです、、、びっくり仰天!

最新鋭PAC3等々情報完全流失
 2008年位だったと思いますが、台湾防衛の最高機密、防空システム(ボ、シェン:広範な勝利)が流失と台湾メデアが大々的に報道してました。ペンタゴンの現職安全保障分析官、グレッグ・ベルゲルソン容疑者逮捕、金銭授受と引き換えに米国在住中国人エージェントに機密情報を渡したと言うことです。最新鋭PAC3情報等々が間違いなく含まれていたと言われており、事案発生時当然日本の防衛省にも通報があったと思いますが、、、
 国境、国家体制関係なしに国境を越え、広がる軍事技術情報、、、軍需産業にとって利益を得ることが最大の関心事、軍需技術漏洩はむしろ軍需産業にとってプラス面が多いと言われています。
我が日本も自衛隊装備品は、コストが高くても国産化の比率を早急に上げる必要がありそうに感じますが、、。



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射撃管制用レーダーの運用

2013-03-10 09:48:27 | 軍事

世界の軍は、ROE(交戦規定、戦いの手順)を持っていると言われています。しかしこれには、「戦時」「準戦時」「平時」等があると予想されます、当然段階に応じた武器使用となるようです。日本は憲法上無い?と言われていますが?当然類似した手順(米軍様式等)があるでしょう。

昨今の射撃管制レーダー照射(平時は、平時用レーダー電波等使用)、一説では冷戦時等、過去も日本海等々では数百回照射があったと言われています。日本国内では正しい情報が伝わらず、照射されたら、実弾ミサイル発射・・・少し飛躍過ぎるように思います。

流れは?
1 相手艦船に対する国際周波数、121.5Mhz243Mhz等(空海軍共通)による呼びかけで すかね。
2 砲塔、ミサイル、機関砲等を見える位置等々まできて指向等する。
3 射撃管制レーダー作動
  もちろん平時は戦時外等レーダー電波等を使用?万が一、平時に「戦時モード」を使用し たら、電波等を分析等され、相手は対抗策を講じ無力化されるでしょう。即改修作業等の着手になり大変な国益の損失となると言われています。
 
平時用のレーダー電波等といっても、各国海軍は喉から手が出るほど欲しい情報と言われています。
先進国海軍では、レーダー電波等収集のため、いかに相手艦船に射撃管制レーダーを作動させるかを待っていると言われています、当然相手がいきなり戦時モードを使用するとは思っていないでしょう、平時用電波であっても分析、評価等実施しデーターベースに蓄積されます。一説には中国海軍には自衛艦の細部に至る情報を某経由で持っていると言われています。
 軍需産業は利益を得るためなら相手国にも 簡単にリリースします!中国、北朝鮮、イラン、インド、パキスタン等を見れば・・・
 今回の照射を受けた艦船は、平時モード?であるため「整斉」と落ち着いて行動、対応を取ったでしょう。

4 空砲射撃
  艦船は空砲を搭載していると言われています。平時等はこれを発射することで相手は国連憲章沿って紛争を 避ける手順を取るようです。(国連憲章だったと思います。)
  
 世界広しと言えど、射撃管制レーダーの照射を受けたことを公表する国はないと思います。好評は国益に反し、孫子の兵法から見ても愚かです。公表は中国に足元を差し出すようなものに思えます。
 


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