スーパーコンピューター「天河２号」が中国軍事技術開発を加速する。

世界のスーパーコンピューターの性能競争で、中国が現在世界トップ（かなり余裕状態で測定！）、１秒間に３京（京は１兆の１万倍）3860兆回の計算をこなすようです。心臓部には米国インテルの半導体を採用しています。２位以下を大きく引き離し、科学技術力の一部躍進ぶりを見ることができます。

日本の理化学研究所と富士通開発のスーパーコンピューター（京、）は、半年前の３位から４位に後退しています。
一部には米国製インテル半導体等を使用してるからコピーだ、大したことはない、と言う人が一部いますが、浅はかな意見に過ぎないでしょう。

　トップになったのは中国国防科学技術大学が開発した天河２号、2012年11月の前回ランキングで１位だった米クレイ製の米オークリッジ国立研究所（タイタン、毎秒１京7590兆回）が２位、３位には前回２位だった米ＩＢＭ製のローレンス、リバモア国立研究所（セコイア、１京7170兆回）が入っています。
　天河２号は米国インテルのコンピューター用半導体部品（コア）を300万個以上つないで、日本の（京）の３倍超となる計算速度を実現しています。　多くの半導体部品を調達する方法は、計算速度を上げる近道だと言われていますが、大規模スーパーコンピュターに組み上げ、正しく制御し動かすには、それ相応の技術力等が要求されるようです。

　中国は1990年代から、スーパーコンピューターの研究開発に、内外の人材と資金を大量投入してきたと言われております。特筆すべきは！中国国防科学技術大学開発の天河２号は、軍事使用が最終目的であると言われており、当然ミサイル等の弾道計算等や戦闘機等々の空力性能シミュレーション等など、軍事研究に徹底使用され、軍事技術の向上に利用されるのは間違いないでしょう。
これらの中国の諸研究等は日本を完全に凌駕しているのは事実でしょう。日本ではスーパーコンピューターは主に気象等々での民間使用？が多いようです。

　更に中国では、国家保全等のため、米国産ＣＰＵに不信感を持ってるようです。間違いなく独自のＣＰＵ（中央演算処理装置）開発も進めていると言われています、中国産ＣＰＵ出現は時間の問題でしょうし。今後政府、軍投使用コンピューターの主役となるでしょう。
　天河二号では、ＯＳはKylin Linux（麒麟）が動いているようで、さらに中国は、Ubuntuベースの国産OS、Ubuntu Kylinを開発し米国ＯＳを完全排除を目指してるようです。何故米国製のＯＳ、ＣＰＵを避けているかは当然の国家保全上健全な策でしょう。わが日本国は？

欧文中国ネット情報等を参考にしています。

日本は、賢く孫子の兵法を厳守すべき！

2500年前中国、春秋時代に呉国の王、闔閭（BC514～496）に仕えた名将、孫武が書いた兵書と言われています。当時周という統一王朝がありましたが、権力を失って、国が乱立、互い領土を奪い合っている状況でした。
　
その中で、国王等に、こうすればあなたの国はもっと豊かになります、あなたの国の兵隊はもっと強くなります、と売り込む人たちおり、彼らを諸子百家と言われていました。
諸子百家には、孔子・孟子・荀子、韓非子、老子、荘子等と著名人がいました、孫子はその中の一人で、一学派、兵家と言われています。
　
　孫子の兵法（Ｔｈｅ　Ａｒｔ　ｏｆ　Ｗａｒ）は諸子百家の中でも合理的、科学的な考え方と言われています。抽象的概念、表現を避け、物事は明確な基準を持って検討すべきと説いています。
　
　孫子の兵法とは、以下の１３編から出来ています。　　　
　＊計篇―序論、戦争を決断する以前に考慮すべき事項等
＊ 作戦―戦争準備計画
＊ 謀攻―実際の戦闘に拠らずして、勝利を収める方法
＊ 形篇―攻撃、守備の態勢
＊ 勢篇―態勢から生じる軍勢の勢いについて。
＊ 虚実篇―戦争において、いかに主導性を発揮するかについて。
＊ 軍争篇―敵軍の機先をいかに制するか。
＊ 九変篇―戦局の変化に臨機応変に対応する９つの手立てについて。
＊ 行軍篇―軍を進める上での注意事項
＊ 地形篇―地形によって戦術の変更について。
＊ 九地篇―９種類の地勢について、応じた戦術を説く。
＊ 火攻篇―火責めの戦術
＊ 用間篇―間とは、間謀、敵情偵察（スパイ）の重要性　　

一言で言えば、、、

「戦いは避けよ！」
「戦争は簡単、軽率に始めないこと。」
「相手等の情報収集等、綿密な情勢判断が極めて重要」
「勝算のない戦略構想等は考えない。」
「戦略構想具現化のため、最も効率的な戦略計画等の立案」

　現在も世界の各国語で翻訳され、世界の軍人将校以上に必ず読まれる必読書中の必読書であると言われています、軍人以外でも、世界各国のリーダー、企業経営者等、、、の必読書でもあるようです。
何故２５００年も経過してるのに読まれるか、、、明快な理論を書いており、時代に左右されない理論であると言われています。

＊　情報収集→状況判断→行動計画の過程がＯＲ（オペレーション・リサーチ） 体系である。
＊　合理的、科学的な戦いかたを主張
＊　リーダーシップとは。
　　孫子の兵法が兵法の教本だけでなく、哲学等の指導書、特に経営戦略の参考書として大いに活用されているのは、やはり真理を追求しているからでしょう。

　過去の大戦を孫子の兵法で検証した場合、ノルマンデイー上陸作戦、ヒットラーの電撃侵攻作戦、近代の米国敗戦のイラク、ベトナム戦争等々、驚くほど分かりやすく、明快な答えを得ることが出来ます！

日本も対外難問、諸問題等々を、孫子の兵法に当てはめたら、日本の進むべき道が少し見え隠れするよう見えますが、、、特に中国、北朝鮮は孫子の兵法を必ず厳守するでしょう！

一部ネット等情報を参考にしています。

米軍横田空域、日本（航空自衛隊）に返還を！

　米軍横田空域、日本本土上空でありながら日本の主権が及ばない空域で、特に首都上空で世界に例がありません。
新潟県から東京西部、伊豆半島、長野県まで広がり、１２０００フィート（約３７００ｍ）～最高２３０００フィート（約７０００ｍ）の広大な空域です、現在この空域は米軍が管制業務を行っています。

　横田空域内には、米軍横田基地、空自基地、海自・米軍基地等の飛行場があり、これらの空域を利用する航空機に対する進入管制業務等（出発、進入の順序、経路、方式等の指示業務）を行うための空域として使用されていますが、、、

　横田基地そのものは（形だけの国連軍、、、平成１２年から航空自衛隊、総隊司令部等他５個部隊が置かれているようです。）は航空自衛隊の重要基地の一つであり、米軍運用機能（弾道ミサイル等米軍からの情報接受等々を除き、、、）の重要性はそう高くないと思いますが、一部の論説委員、国会議員等は的外れの必要性を言われますが、、、

　特に日本国の首都に存在しており、諸外国からは属○としてのシンボルでもあるとも言われております。米国内の一般市民で日本の首都に大きな自国米軍基地が存在することは殆んど知りませんし、誰が考えても地政学的にも意味を持たない基地のひとつでもあると言われており、米国人でさえ、何で自国政府は返還しないかと言う人々が大多数であると言われています。

参考までに世界中で米軍基地がどの位世界に存在するのか？
世界には国が約２００カ国弱ありますが、１００～１５０カ国に大小の米軍基地が巧妙な形で置かれています。

　日本は敗戦後長き時間が過ぎましたが、世界最大の広大な米軍基地が日本国内に置かれ、基地数、面積、資金提供等、世界でも群を抜いています！日本をおいて世界には存在しません、正しくギネスブックものです。独立国として悲しい限りです、勿論政府自身も理不尽さを理解してると思いますが、、、
米軍基地再編、返還を難しくしているのが米国よりも一部国内米軍基地既得権者の存在と言われているようです。

　典型的な例が沖縄の普天間移設問題でもあると言われており、キャンプシュワブ基地内移設（沖縄県内基地面積を減少させることが出来る。）が、いつの間にか海岸沖合い等基地建設に変わった不思議さ、、、勿論巨額の金に群がる米軍基地既得権者！
キャンプシュワブ基地内建設よりも沖合い基地建設移転が費用も巨額となり、旨みが多いと言われております。普天間問題は「既○○者問題」ということが出来ます。
マスコミ、論説委員、一部国会議員等はもっともなことを言いますが、的外れの利権族に見えます。沖縄県民にとっては本当に、民主主義国家であるのに自分達の正当性が伝わらない、イデオロギーの問題ではないと思います。

　基地を建設しても中国の初撃軍事力を勘案し、虎の子部隊はグアムに移駐、後は基地機能だけ維持、訓練に使うかもしれない、、笑うに笑われない状態になる可能性があります、、、は建設が目的で旨みが得られたら、後はどうなろうと関係なしと言うのが本音でしょう。

　話はそれましたが、米軍横田空域管制業務を、航空自衛隊に担当（運用上は米軍機の対応が国土交通省より柔軟で、米側の抵抗が少ないと思います、、、）してもらうよう政府は機会あるごとに、米国側に継続的、粘り強く交渉する必要があると思います。何故航空自衛隊か、、、返還を抵抗なく進める上で、明らかに国土交通省より米軍側との交渉が有利、どうしても戦術的等々な管制等もあると予想されます。
　
　航空自衛隊側に横田空域管制業務等が返還されたら、広域の民間機等の管制等が柔軟に対応できる可能性があると思います、、、現在は民間機等が横田空域に入る場合は、其のつど一機ごと許可を求めており大変面倒くさい手順になってるため、避けて飛行してるのが実情だと思います。横田管制空域に民間機等が自由に進入等出来たらどれだけ日本の国益にかなうか計り知れないものがあり、航空会社の燃料節約だけでも数百億円が節約出来、何より安全上のスペースも大きく取れるでしょう。羽田、成田等が更に飛躍できると思います。

　我々国民は米軍横田空域の現状をまず知ることが重要だと思います、横田空域管制業務等返還要求は何もイデロオギーの問題ではないと思います、同盟、友好国米国、日本国民のためであると思います。

初めての中国海軍「リムパック２０１４」参加

　２０１４年環太平洋合同（リムバック２０１４）演習に中国海軍が参加、初めての参加となりますが、日本人からすれば、何故中国が、、、と思うでしょうが、アジアの大国中国、、、米国の一部財政を中国が支えてる現実等を考えた場合、米国にとっては中国海軍の演習参加による米国益を得る手法は賢明策と言える一面があるのは事実でしょう。演習参加で一層の緊密さを醸成する一環だと言われていますが、、、
　最終的には、今後の西太平洋等の米中の一部役割分担等が水面下で話し合われていると言われており、もう米国は軍事的には対等に扱っており、水面下での軍事技術交流も官民共に更に増すと言われてるようです。これらの諸政策は米政府、国民の明確な意思の現れでしょう、日本人からしたら複雑な心境ですが、米国の対応は冷静に考えたら健全でしょう。日本は凛とした態度で独立国として、やるべきことをやれば何も複雑な心境になる必要は全く無いでしょう。

米海軍が主催する合同軍事演習、環太平洋合同演習（リムパック2014）は6月26日～8月1日にかけてハワイ諸島周辺で開催され、23カ国から艦艇47隻、潜水艦6隻、戦闘機200機、兵士2万5000人参加、初参加となる中国海軍は4隻と米国に次ぐ規模の艦隊が参加となり、６月9日演習に向けて中国を出港しました。

中国海軍参加艦艇等
１　ミサイル駆逐艦の海口号、イージス艦「中華神盾」の052C型ミサイル駆逐艦
２　054A型ミサイル護衛艦「岳陽号」
３　補給艦「千島湖号」
４　病院船「和平方舟号」

　行動等（６月中旬から開始）
１　グアム島附近の海域でアメリカ海軍のミサイル巡洋艦チョーシンと合流、以後総合編隊を構成、ハワイ・パールハーバーに向けて航行予定
２　航行間に艦隊等の隊形変換、通信演習（ホットライン等の増設、ハード、ソフト再機能確認等）、ボートの放出、陣位の占領、海上補給、緊急時対応、軽火器、主砲　射撃訓練等

　中米、両国海軍計画概要
１　中国艦船の主砲射撃、総合演習、海上安全行動、水面艦艇訓練、軍事医学交流、人道主義救援、減災、ダイビング科目等
２　双方は病院船の和平方舟、病院船「仁慈」号で医学フォーラムを開催、人員の相互派遣、駐在、参観見学等
　期間中、艦艇開放日を開催、二国間の緊密な多角的な交流活動等

　主催する米国を除く参加国中最大の構成となっています。中国は海上自衛隊との訓練を行う予定なし。演習が行われるのは中国海軍にとって未知の海域であり、現役の主力艦船の性能と兵員の訓練水準を試す絶好の機会となと言われています。

　中国海軍は、米海軍や海上自衛隊と比べると、作戦、訓練、後方勤務から補給能力まですべてにおいて立ち後れており、合同演習の先端的な訓練方法を通じて虚心で学び取り、その差を縮める必要があるとしています。



演習参加に対する、中国版ツイッターのコメントの一部
＊日本が憎らしいのか、はたまた中国が脆弱（ぜいじゃく）なのか。中国の広大な土地には日本のものが　あふれかえっている。国の発展は核兵器をどれだけ持っていかに左右されない。重要なのは、政府がどれだけ国民の支持を得ているかだ」
＊中国を甘く見た意見こそが中国の発展を促すのだ。
＊圧力は動力になる。他国が中国を過小評価しているうちに、中国は着実な発展を遂げればよいのだ。
＊中国が海軍訓練を強化することを期待する。日本に中国海軍のすごさを見せつけてやれ。
＊中国の装備が日本に劣ることは事実だ。
＊中国は自信を過大評価せず、日本を見くびらないことだ。
＊あながちウソでもない。日本は第2次大戦以来強大な海軍力を持っている。中国海軍は日本に勝てな　　いかもしれない。
＊日本人は紀律を重んじる冷血な民族だ。強大にして邪悪な日本人を甘く見ない方がいい。

極東アジアの安全のためにも、中国を演習等に取り込むことは良策かもしれないですね、勿論反対論もありますが、中国抜きには何事も成さない現実は無視できないでしょう。

文内容等は中国ネット資料等を参考としています。

防空識別圏内、日中機異常接近

　日中の防空識別圏内（東シナ海等）での多発する異常接近、先日中国側は自衛隊機の接近ビデオを公開してましたが、中国撮影機側の一番重要な「翼端！」を含めた撮影、機番の確認のボイスが入っており、動画を見た感じでは３０ｍ程度接近したのは間違いないでしょう。米国側も認めるコメントが出ていましたが、気になるのは、防衛大臣が「通常の任務飛行」と発言していましたが、国益を考えた接近行動であれば問題ないと思います。

この公開動画以後の国内マスコミ報道動画は、一番重要な「翼端！」を含めて撮影された部分がカットされて報道されています、この部分を省いた動画を見た場合、遠方の自衛隊機を拡大しただけだと思うでしょうし、接近してないと思うし、国民は謝った判断をするでしょう。

自衛隊機は必死で任務を遂行してるのに、この程度の接近は何処の国でも状況により実施していることと思いますし、もう少し賢い答弁をしてほしですね。　　

中国の防空識別圏設定は、世界の防空識別圏設定状況からして、大きな問題も無いようで、当然日本側と重なる等の運用は有り得るでしょうし、世界には重なってる防空識別圏はあります。

国防上必要と認めた場合には、どの国も防空識別圏を設けます。現在２０カ国以上で公表した防空識別圏を設けているようです。公表、非公表当事国次第でしょうし、防空識別圏はあくまで、自国国防上の運用上のため設けるものと言われています。
　
中国の防空識別圏設定で問題となっているのは、防空識別圏航空機識別規則公示内容でフライトプラン提出、無線通信（必要時国際緊急周波１２１．５Ｍｈｚ、２４３Ｍｈｚ等の聴取等）等を「義務化」してることだと思います、従わなければ相応の対応を取ると定めてるようです。

日本の民間航空機は、政府指導等で一時フライトプランを提出してませんでしたが、現在は世界各国同様、各航空会社ともフライトプランを提出しています。（レコードチャイナ等記事）、飛行安全をより安全確実なものにするためには仕方ないと思います。中国に屈した！とか言う次元の話じゃないと思います。

中国側の防空識別圏航空機識別規則公示は、日本と違い航空機移動情報（ＡＭＩＳ）が軍当局等にスムースに流れないため？このようなマニュアル（手動）の手続きに成ってると思います？
中国と似たような「義務」を負わせた防空識別圏運用してる国がアジアに存在します、何故問題にしないのだろうか、疑問が残ります。中国側もこの国の運用細部は当然知っていると思います。

日本の場合は国内外全てのフライトプラン情報は、日本の管制機関等に提出された後、航空自衛隊へ流れ、飛行管理情報処理システム（FADP　Ｓｙｓｔｅｍ：Flight Service ＆ AMIS Data Processing System）を中心に、国土交通省、航空警戒管制部隊、陸海空各自衛隊における航空交通管制機関及び各飛行場との間をネットワークで航空機の運航情報が処理され、航空警戒管制部隊に移動情報（ＡＭＩＳ）として伝達され、防空識別圏内の識別の資とされているようです。日本の防空識別圏（ＡＤＩＺ）に入る航空機（１日に５０００機程度）は、識○責○空○担○○○隊により識別処理されてるようです。

当然日本の防空識別圏（ＡＤＩＺ）進入時刻、飛行コース、ＩＦＦ（ＭＯＤＥ１、２、３、○、「民間はトランスポンダー３/Ａ等？」）等々がフライトプラン等と大きく違えば管制機関、米軍等に問い合わせとなるようです。問い合わせに対し、該当しない航空機はＵ（アンノン）となり飛行コース等々を考慮し、どの地点でスクランブルをかけるか、要注意航跡として、そのまま監視続行等だけにするかに分類されると思います。

防空識別圏が重なったとしてもトラブルが起きないよう斎整と処理されれば問題ないと思いますが、細部は内訓等に示された細部手順で行われるでしょう。
今回の自衛隊機の相手機に対する接近等はおそらく国益を考えての判断でしょうし、プリブリーフィング、ＧＣＩ等を介した指示等によるでしょう。普通これらの行為は公表されることは無いのが軍事の常識でしょう。逆に中国機の自衛隊機等に対する接近は、当然上級部隊からの指示等と思うのが自然に思えます。

中国識別圏設定に関しては、中国側はおそらく日本の防空識別圏＝米軍識別圏と捉えられていると思います。中国防空識別圏はどうも公示前から米軍との細かい○○をしてる可能性があり、日本は蚊○の外の可能性が極めて大きい○○○があります。公開資料等によれば、日本も事前に情報を掴んでいたが、情報の重要性にきずいていなかったか？我々は真実を知る由はなさそうです。

今重要なことは、日本は米国のように２重３重とまでいかなくても、確実に運用できる緊急ホットラインは常に整備する必要は絶対条件に思えます。日本は独立国として凛とした態度で斎整と業務を遂行することが重要だと思います。今後は国益を考えたマスコミ対応、発言が課題に思えます。

インド独立の捨石となった日本将兵

　第２次大戦末期にインド北東部で日本軍が行なった軍事作戦にインパール作戦というのがありましたが、この作戦は日本がインドを独立させるためにとった軍事作戦とも言われています。
　当時インドはイギリスの支配下に置かれインド人は家畜同様、想像を絶する搾取を受けていました。搾取に継ぐ搾取でインドは益々貧しくなり、イギリスは益々富むようになっていました。当時のインド人の多くは、白人国イギリスに対しては、どんなに刃向かっても勝てないと思っていました。
　間もなく有志らによるインドの独立を目指す、インド国民軍が誕生しました。日本軍は彼らと協力してインドからイギリスを追い出すために、インパール作戦というものを実施しました。インドを白人の支配から解放、独立させるための戦いで日本には何の野心も無く正しく武士道の精神です。日本は心からインドの独立を手助けしました。
　インパール作戦は惨めな敗北となりました。戦争末期のことですから日本軍には十分な装備、糧食等がなかったのです。

迎え撃つイギリス軍は圧倒的な軍事力、日本兵はそれでもインド兵と一緒になってインド北東部のインパールで勇敢に戦いました。かろうじて戦闘を生き残った日本、インド軍にも食糧がありません。補給路を断たれていましたので、　マラリヤと飢え、栄養失調、脚気、その他の病気などにかかって３万人もの多くの犠牲者を出しました。
　インパール作戦は完全な失敗、無謀な馬鹿な作戦だった・・・異国の地で死んだ多くの日本兵、インド兵たちは犬死にだった、多くの人たちがインパール作戦をよくとりあげては、日本の無謀な戦いだと大きく非難し、現在でも非難されてる人が多いのも事実です。
　
　インパール作戦でイギリス軍は勝利し、益々インドに対する締め付けを強めようとしました。日本軍に協力したインド国民軍の生き残り将校をイギリスは軍事裁判にかけると発表、イギリスにさからった一般のインド人たちに厳しい刑を見せしめとして行い、インド人をますます隷属させようとしました。それまではおとなしく隷属していたはずの多くのインド人たちが、粗末な武器で突如立ち上がりました。
インド国民軍は、わがインドを愛した愛国者たちだ、彼らを救え！

インド全域で、民衆たちは反イギリスをかかげ、独立運動の炎を燃え上がらせたのです。人々は、議会での糾弾、新聞や集会を動員しての宣伝活動を行ない、激しい法廷闘争を始めました。また全国的規模で、デモ行進が繰り広げられ、人々はもはやイギリス政府の言いなりにはならなくなりました。

象徴的な出来事の一つが、インドの首都デリーでもたれたイギリスによる対日戦勝記念行事でした。日本軍に勝ったことを記念するこの行事を盛大に執り行おうとしたのですが、デリーの市民はこれをボイコット、人々は、家ごとに弔旗をかかげ、店も学校も工場も映画館も一斉に閉ざしてしまいました。鎧戸をかたく降ろして、「戦勝記念日反対」のビラがあちこちで撒かれ、貼り付けられました。
イギリスは、インドの独立を目指して戦ってくれた人たちを殺した、そんなイギリスを祝福するなどできるものか、という抗議です。こうして、インド人たちの独立運動は、もはや誰も止めることのできない勢いとなりました。当時のガンジーの非暴力運動も効果をあげましたが、非暴力だけでは現実に直面したと言われ、それだけではインドは独立しなかったでしょう。インド全域の民衆の心に火をつけたのは、むしろインド国民軍の献身的な大きな犠牲だったのです。ついにイギリスはインドを手放しました、もはやこんなインドを統治することは不可能と手を引きました。
インド国民軍のために弁明をなしたパラバイ、デサイ博士は、インドはまもなく独立する、その独立の契機を与えたのは日本である、インドの独立は日本のおかげで３０年早まった。
　日本軍とインド国民軍が一緒になって戦ったことがもとになって、約３００年間の奴隷状態から解放されました。あの３万人の日本人とインド人の犠牲者は決して無駄ではなかったのです！私は、犠牲者の霊たちに心からこう言いたいと思います。　「あなたがたのおかげで、インドはついに白人国イギリスから独立しました。他のアジア諸国も独立を果たせました。あなたがたの心は今、アジアに生きています！」
　
　インド国民軍を作ったのは藤原岩市という日本人です、陸軍中野学校の出身者です。特殊任務を養成する学校で、軍服を着ないで、私服でいろいろな国に行って隠密活動をします。妻にも子供にも親族にも決して身分をあかしません。
　彼らの目標は「日本を守り、アジア諸国を白人の支配から解放」することでした。彼らは、ビルマやマレーシア、インド、インドネシアなどにおいて、現地の独立運動を鼓舞し支援し組織していったのです。
　その任務につくにあたって「一切の名利も地位も求めず、人知れず働き、日本の捨て石として朽ち果てることを信条」としていました。そうした秘密戦士の中でも、藤原氏は最も目覚ましい働きをした一人です。彼はマレーシアを独立に導き、インドも独立に導きました。彼の言葉を聞いて、インドの多くの人々が独立運動のために立ち上がったのです、彼の働きなしには、インドの独立は決してなかったでしょう。

　戦後、藤原氏は、イギリス軍捕虜となりました。いろいろな裁判にかけられましたけれども、結局、容疑が晴れて釈放、しかし最後に連行されて、イギリス軍の陸軍大佐から質問を受けましたが、最後の日大佐は、あなたの工作活動は、グローリアス、サクセス（栄えある成功）であった、私は敬意を表する。しかし、なんとしても納得しかねる点があるのだ、それを説明してもらいたい。
あなたは短期間、大本営の情報、宣伝、防諜業務にたずさわっただけだった、この種の秘密工作の特殊訓練も、実務経験もない素人だという。
　語学にしても現地の言葉は話せないし、以前はマレー、インドの地を踏んだこともない。このたびの現地関係者とも、事前に何の縁もなかったという、さらにあなたの部下たちにしても、海外勤務の経験もない、実務の経験もない若手ばかりだった、そんなメンバーから成る貧弱な組織で、このようなグローリアス・サクセスを収めたといっても、私には理解できない、納得できる説明をしてもらいたい！対し、藤原氏は、それが事実ですから説明のしようがありません、と答えました。局長は満足せず、そんな説明では満足できない、あなたはどんな特別なテクニックを用いて、この成功に導いたのか！　藤原さんは、特別なテクニックなどありません、我々は素人ですと答えましたが、局長はますます不機嫌になって、それではいよいよわからない、もう一度、君の成功の原因を考えてみてくれないか、、、と言いました。藤原さんは、今一度よく考えたうえで、誠意をこめて次のように語ったのです。
　
　民族の違いと敵味方の違いを越えた純粋な人間愛、そして誠意、またその実践ではなかったかと思います。私は開戦直前に、何の用意もなく、準備もなく、貧弱きわまる陣容でこの困難な任務に当面し、まったく途方に暮れる思いでした。そしてハタと気づいたことは、これでした。英国もオランダも、この植民地の産業の開発や、立派な道路や、病院や学校や住居の整備に、私たちが目を見張るような業績をあげている。しかし、それは単に自分たちのためのものであって、原住民の福祉を考えたものではない。　そこには絶対の優越感と驕りがあるだけで、原住民に対する人間愛、思いやりがありません、原住民は、愛情と自由に飢えています。私は、私の部下と共に誓い合ったのです、敵味方、民族の違いを越えた愛情と誠意を、彼らに実践感得させる以外に道はないと・・・至誠と愛情と情熱をモットーに実践してきました、すると人々は、あたかも慈母の愛の乳房を求めて飢え叫ぶ赤ん坊のように、われわれにしがみついてきたのです、私はそれが成功の原因だと思います。
そう語ると、大佐は大いにうなずいて言いました、わかった、あなたに敬意を表する、私はマレー、インドなどに２０数年勤務してきた。しかし現地人に対して、あなたのような愛情を持つことがついにできなかったと、、、

　インド独立運動の中心に、この藤原氏がいました、彼がいなかったら、インドは独立できなかったでしょう。彼の行動は、至誠と愛情と情熱に貫かれていました、それがインドの民衆の心を揺り動かしたのです。藤原氏はアジア解放のために、捨て石となって自分の人生を捧げました。多くの戦死した日本兵・・・インド独立の土台石となり現在もインド人の中に脈々と受け継げられています。
当時の日本人の多くは、本当にその時代を精一杯戦い、生き、白人に苦しめられた多くのアジアの国々の独立のため、心から応援した事実は多くのアジア人の心で生き続いています。
　
　ヨーロッパに旅行すると、特に日本人は豪華絢爛な宮殿を見て、感動、憧れを抱きますが・・・如何してこの宮殿が造られたかを考えると、間違いなく、アジアの国々で搾取した富でできています！

本当にどれだけ女、子供を含め有色人種が犠牲になったか！
過去の日本兵等の崇高さ、武士道等は決して飾りではないことが分かります。特に捨石、自己犠牲等は欧米人には理解できないかも知れませんが、、、日本国は武士道を実践していたすごい国なのです！
現日本は、戦後ＧＨＱに大きく舵をきらされました、しかし日本人の魂は生き続けてると信じています。

拉致問題解決の更なる一歩を！

　何も罪がない日本人が、拉致されてる事態、今まで国家としての責任を十分果たしてないと思います！
こんな理不尽な事態を長年放置してた事実、独立国とは言えないでしょうし、一般国民は我が身でもなく他人事でした・・・可能であれば政府に更に何か行動を起こすよう求めるべきであったかもしれませんね。一般国民にとっては難しいと思いますが・・・
　プログに何回も書きましたが、「拉致問題を考える日」の制定を是非してもらいたいですね！我々一般国民も少しの時間でも、多くの同じ日本人が何の罪もなく理不尽に拉致されてる現実を知ること！拉致被害者家族は高齢になっており、待ったなしの状態であり、拉致問題が進展しなかったら、この方々はこのまま生涯を閉じてしまう事態となります！
　自分の子供、孫等が理由なく拉致され顔を見ることなく、自身の生涯を閉じるとしたら気が狂いそうになるでしょう。拉致被害者家族はこの状態が長年続いているのです。我々一般国民は、まずは思いを寄せることは誰でも出来ると思います。昨今の２国間協議の結果少し明るい兆しが見えています、是非一般国民もニュースに関心を寄せたいですね。

安部政権下で拉致問題の進展が少しですが期待が持てそうな感じですね。
やはり北朝鮮、日本の二国間協議が功を成したかと思いますが、やはり、核、ミサイル問題等を絡ませるとどうしても複雑になるのは当たり前に思えます。今までの６カ国間協議は拉致問題を解決できないような問題の提起が見え隠れしますね。
　
　どうしても対立の構図を好くする人たちからすれば、困るでしょう、万が一日朝が国交でも、恐るべき事態に写るでしょう！アジアの安全保障の一角がおかしくなるという方々が出てきそうです。一般日本人からすれば喜ばしいことですが、やはり対立しないと困る某国同様、同類の日本人がいることも事実でしょう。

　新聞等でも日朝の進展が載ると別の紙面では、やはり某国の方々は６カ国で協議し、情報の共有を求めてるようで。拉致問題が２国間問題でない何よりの証拠と見るべきでしょう！

今まで安倍政権下の協議が進展したかを考えると、２カ国協議の賜物と見るべきでしょう。６カ国でやったら複雑になり、まず進展は厳しかったでしょう。
　安倍政権は今後も覚悟を決めて凛とした態度で北朝鮮と協議すれば、進展の可能性は更に増すと思えます。

　拉致被害者家族の解決記者会見が一日でも早く訪れることを！

中国はＭＳ、ＯＳ８等を使用禁止

　ＭＳ、ＯＳ、、、米、イスラエル政府、軍等用ＭＳ、ＯＳは世界で使われてる一般用ＭＳ、ＯＳとはロゴが同じでもＯＳが違うと言うこと！常識中の常識であると言われていますが、、、

過去スノーデン氏が公表した中にネット関連がありましたが、すぐ削除されたと言われているそうです。
　インターネット、ＭＳ、ＯＳが○○Ａ管理下であり、一般用のＭＳ、ＯＳであれば、Back door機能を利用し自由自在に相手の情報を得ることが出来ると言われています。昨今は痕跡を残すことが無いと言われているようです。

　中国はＭＳ、ＯＳが開発中間段階から、断片的な極一部の情報を得ていたといわれておりますが、当然ＯＳ内部に中国は入れなかったと言われてれています。
中国のＭＳ現地法人を中国政府は疑っており、社員全員を徹底して調査した結果、疑わしい数人がいたと言われています。身分を隠していた可能性があり、、、別にこれは中国だけの問題ではないと言われています。

　中国が特に関心を持っていたのは、誰でもダウンロード可能のＭＳ修正ソフトは大きなキーポイントであると言われてきました。（意味不明ですが、、、）この修正ソフトを中国は徹底的して継続的に調べたようですが、結果は要注意と言う結論になり、現地法人社員問題等もあり、ＭＳ、ＯＳ８だけと言うより、全てのＭＳ、ＯＳ？を政府、軍関等は使用禁止としたと言われています。更にＭＳ、ＯＳを使用した、おとりパソコン（私の誤訳の可能性があります。）を設置し、長年痕跡を調査したとのプログもありましたが、この件については真実か何ともいえません。

　ネットには詳しくありませんが、インターネット網の初期接続のＵＮＩＸ段階でかなり情報漏えいが大きいと言われていますが、（ＭＳ　ＯＳの前の段階です、）正直よく分かりません。中国はこの段階の、情報収集を一部やってると言われていますが（意味不明、、、）

　中国はＬinax等を独自改修等し、軍、政府関係等で使用しているようですが、ＭＳ、ＯＳは漏洩の可能性が極めて大きく使用中止としたようです。
過去からインターネット、ＭＳ、ＯＳにはＮ○○等が深く々関与していると言われており、極限すれば○○Ａの管理下のインターネット、ＭＳと言うことになると言われております。悲しいかなＭＳ、ＯＳを使っている世界の政府、トップ企業等の情報は、、、

　過去日本の開発していたＯＳ、ＴＲＯＮ、、、世界最高のＯＳでした、もし世界に広まったら相手のコンピューターに進入することは困難を極めたでしょう、、、ＯＳ、ＴＲＯＮは米国、イスラエル等から絶対使用を認めるわけにはいかない、世界に広めることはできませんでした。

　世界のインターネット接続コンピューターのＯＳを制することは、見方によっては世界のパソコンに自由に出入り出来、パソコン情報を制することになると言われています。
現在は英国、米国、ロシア、イスラエルだけは、一部のパソコンはＭＳロゴマークが出てもＯＳは、、、米国○○Ａ等からしたら、中国のＭＳ、ＯＳ使用禁止は絶対に許しがたい行為でしょう！何でと思いますが、ほんと理不尽ですね。
　
　対立構図作成の強力なツール、主義主張に関係なくソフト開発等で利益を得たい、どんな対立国であれ○○Ａ等の意に反しても売却するようです。北朝鮮等の主要ソフト開発、要員教育等も欧米某国のソフト開発会社が行っていると言われています。


　興味深いのは、以前から指摘されていた、成り済ましサイバー攻撃集団が中東に存在すると言われています。これはどの国にも成り済まし、相手に侵入することが出来るようです、昨今は特に中国に成り済まし欧米の政府、企業等に進入し中国の痕跡を残すことが出来ると言われており、勿論中国はこの情報を得ていたと言われており、中国の対応の遅れが目立ち、上海に中国最強の軍民研究機関を設けたと言われています。サイバー戦でも、最終的には孫子の兵法を厳守したほうが必ず勝利するでしょう。

　成り済ましサイバー攻撃集団に一部技術を与え、要請し、自国の政府、民間の機関に進入させ、痕跡を少し残し、某国が進入したと報道する手法、極めて効果的といわれており、ＯＳを自由に設定できるから出来る技でもあると言われています。血眼になって世界にＭＳ、ＯＳを広げた理由は、、、こうなるとほんと自作自演の世界ですね。（誤訳があるかも知れません。）

漫画の世界に見えますが、、、

＊＊＊是非皆さんも、特にサイバー情報等々にトライされては！ビックリ情報が出てきます、真実性については何ともいえないと思いますが、全部嘘とは言えない部分もありそうです。

昨今の戦闘機緊急発進

　昨今の中国機等の要撃機等異常接近が報道されていますが、過去ソ連等との冷戦期から、接近する事態は相当数（数百件以上でしょう。）有り、別に驚くべきことではないようです。普通緊急発進等、平時の軍事的行動内容は公表しないのが軍事常識であり、発表するのは意図があると解することが出来そうです。
　
4月23日オホーツク海等で、ロシアのSu-27戦闘機と米軍RC-135U（電子偵察機）が約30メートルの距離まで接近したそうです。米軍機はロシア海岸線から約１００キロメートルの地点を飛行中、Su-27が緊急発進して追尾等、6月3日の「ワシントン・フリー・ビーコン」が記事にされるまで米国防総省は公表していませんでした！何故か！ワシントン・フリー・ビーコンが発表しなかったら、これらの行動事案は一般に知らないまま終わったでしょう。

　同じく4月23日北海を飛行していたロシアのTu-95爆撃機がイギリス等の戦闘機が緊急発進したようです。　これもリークしています、勿論超接近しますが自国領空でもない限り、武力行使は一般的には無いでしょう。軍用機同士であり当たり前にも見えますが、こんなのを一々発表するのは・・・だけで、当然意図があるでしょう。

5月24日、海上自衛隊のOP-3C画像情報収集機と航空自衛隊のYS-11EB電子情報収集機に対し、中国のSU-27戦闘機の接近事案

　ウクライナ情勢では、米国はイージス艦ドナルド・クックを黒海に派遣等したようです。対し、モントルー条約違反の、米イージス艦ドナルド・クックに向かってロシアはSu-24戦闘機等を（情報等収集、模擬攻撃？）向かわせましたが、搭載等電波妨害システム？でイージス艦の機能を一部麻痺させたと言われているようですが、中国の最新鋭ミサイル艦でも同様の無効化システムが搭載されているようです、このイージス艦等無効化システムは現実味を間違いなく帯びていそうです。過去シリア攻撃で発射されたミサイルも妨害波等により無効化されたように、イージス艦といえど万能では無い！これらの細部はいくらでも欧米プログ等で知ることができます。最も強力なツールは・・・

　昨今の欧米の最先端技術は、相手企業は利益のためなら、いくらでも無限に取得可能で軍事転用されます。イージス艦、ＡＷＣＳといえど技術更新が無ければ間違いなく中国以下の艦船、航空機になりそうです、特に日本の一番の対応策は自国産のシステムを開発装備するのが国益に最もかなうように思います。輸入装備品はあくまで・・・

　世界はウクライナ、極東アジア情勢等はから大きく変わりそうです、鍵はロシア、中国等となりますが、対立の構図を作る必要が・・・これ以降はスノーデン氏の・・・等で真相を・・・




　＊＊＊ロシアの情報(原文のままの訳です。）

　巡航ミサイル「トマホーク」を搭載したイージス艦「ドナルド・クック」が４月１０日、黒海の中立水域に入った。その目的は、ウクライナとクリミアに関するロシアの立場に関連した威嚇行為と軍事力の誇示だ。同水域への米軍艦の進入は、軍艦の艦種ならびに滞在期間に関しても、モントルー条約に違反している。

これを受けロシアは、「ドナルド・クック」の周辺を飛行するために非武装のスホイ２４を派遣した。専門家たちによると、スホイ２４には最新のロシア製電波妨害システムが搭載されている。伝えられているところによると、「イージスシステム」は、遠距離から接近するスホイ２４を探知し、戦闘警報を鳴らした。全てが通常通りに行われ、米国のレーダーは飛行コースを計算した。だが突然、画面がフリーズした。「イージスステム」は機能せず、ミサイルは目標指示を受け取ることができない。だがすでにその時、スホイ２４は「ドナルド・クック」の上空を通過し、空中戦闘機動を行い、目標に対して仮想のミサイル攻撃を実施した。そして旋回し、再び演習を繰り返した。それは１２回に及んだ。「イージスシステム」を復活させ、対空システムに目標指示を与える試みは、全て失敗したようだった。ロシアの政治学者パーヴェル・ゾロタリョフ氏は、米国側からの軍事圧力に対するロシアの反応は極めて穏やかなものだったとの考えを表し、次のように語っている。

「デモンストレーションは、十分にオリジナリティーに溢れたものだった。非武装だが電波妨害装置を搭載した戦闘機が駆逐艦に対して十分な働きを行った。その駆逐艦は最も近代的な対空システムとミサイル防衛システムを搭載したイージス艦だった。だが、この船艇にモバイル配備されたシステムには、重大な欠点がある。それは目標物の追跡機能だ。この機能は船艇が複数あり、調整役がいる場合には上手く作動する。だが今回の場合は駆逐艦１隻だった。そのためスホイ２４の電波妨害システムが稼働した際に、駆逐艦に搭載されているイージスシステムの電波探知装置のアルゴリズムが作動しなかった。」

外国のマスコミの報道によると、この出来事があったあと、「ドナルド・クック」はルーマニアへ緊急寄港した。そこでは乗組員２７人が退職願を提出した。退職願には、自分の生命を危険にさらしたくないと書かれていたという。これは米国防総省の声明の中でも間接的に確認されている。なお声明では、この行為が「ドナルド・クック」の乗組員の士気を下げたと主張されている。米国が扇動した黒海の出来事によって、今後どんなことが起こる可能性があるのだろうか？ゾロタリョフ氏は、次のように予測している。

「私は、米国がイージスシステムの改良について検討するのではないかと考えている。これは純粋に軍事的なものだ。政治的な面では、米国あるいはロシアが何らかの示威行為をすることは恐らくないだろう。一方で米国にとって今回の出来事は極めて不愉快だ。米国が展開しているミサイル防衛システムには莫大な費用がかかっている。その資金を予算から拠出する必要があることを毎回証明しなくてはならない。同時に、ミサイル防衛システムの地上配備迎撃体の実験は、理想的な条件で行われたものの、効果の低さを露呈した。米国防総省はこれを注意深く隠している。最も近代的な海上配備型『イージスシステム』も今回、その欠点を提示した。」

米国の「ドナルド・クック」をショックに陥れたロシアの戦闘機スホイ２４に搭載されているシステムのコードネームは、「ヒビヌィ」。これは、ロシアのコラ半島にある山脈の名称だ。「ヒビヌィ」は、最新の電波妨害システム。最近ブリヤートの試射場で行われた演習で、「ヒビヌィ」の定期テストが実施された。テストは成功したようだ。そのため、近いうちにも限りなく現実に近い条件で、システムの実験が行われることが決まった。



　＊＊＊以下は「ワシントン・フリー・ビーコン」の記事です。

Collision Course
Russian jet nearly collides with U.S. surveillance aircraft in ‘reckless’ intercept in Asia
BY: Bill Gertz

A Russian Su-27 jet flew dangerously close to a U.S. reconnaissance plane over the Pacific northeast recently in an aerial clash not seen since the Cold War.
An Air Force RC-135 electronic intelligence jet was flying a surveillance run some 60 miles off the Russian Far East coast, north of Japan, on April 23 when the incident occurred, according to defense officials familiar with the incident.
The Su-27 flew to follow the RC-135, and at one point rolled sideways to reveal its air-to-air missile before flying within 100 feet of the cockpit in an attempt to unnerve the crew.
The showdown was video-recorded by the aircrew.
Pentagon spokesman Col. Steven Warren said the Su-27 intercepted the RC-135U as it conducted a routine surveillance mission in international airspace over the Sea of Okhotsk during the afternoon of April 23.
“The Su-27 approached the RC-135U and crossed the nose of the U.S. aircraft within approximately 100 feet,” Warren told the Free Beacon in a brief statement. “Senior department leaders have communicated our concerns directly to the Russian military.”
A defense official said the incident was a “reckless intercept” and one of the most dangerous aerial encounters for a U.S. reconnaissance aircraft since the Cold War.
The RC-135 flight was part of Air Force efforts to increase regional spying under the U.S. pivot to Asia. Last month, two Global Hawk drones were deployed to Japan for spy missions in the region. Other electronic spy aircraft also have increased flights in recent weeks.
The RC-135U is code named “Combat Sent” and specifically collects electronic intelligence from radar emissions. The surveillance flight was collecting data on the increasingly-capable air defense systems in the region. A normal crew for the aircraft includes two pilots, two navigators, three systems engineers, 10 electronic warfare officers and six area specialists.
Retired Air Force Lt. Gen. Thomas McInerney, a former commander in Alaska, voiced concerns about the provocative Russian action.
“The dangerous intercept by a Russian Su-27 is far worse than we experienced during the Cold War,” McInerney told the Washington Free Beacon. “In my four plus years as the Alaskan [North American Aerospace Defense] region commander at the height of the Cold War, we never saw such recklessness by the USSR.”
McInerney added: “President Putin sees weakness in the current American leadership and is trying to intimidate us. It apparently does not bother this administration.”
The U.S.-Russian aerial close call came two days after Japanese warplanes intercepted two Russian military aircraft conducting anti-submarine patrols near Japan’s northern island of Hokkaido.
Kenneth deGraffenreid, former White House intelligence adviser during the Reagan administration, said the aerial encounter could have turned deadly, based on Moscow’s history of using force in illegal actions against aircraft transiting international airspace.
According to deGraffenreid, the Russians since the late 1940s have shot down 70 U.S. aircraft. That figure includes the Russian shoot down of Korean Air Lines Flight 007 in 1983, killing all 269 passengers.
“This has been Russian policy for over 70 years and the Russians are reverting to a very deadly and ugly practice of the Cold War,” he said.
Disclosure of the U.S.-Russian aerial faceoff comes as the Obama administration last week approved Russia’s use of upgraded sensors on aircraft used to overfly sensitive U.S. and allied military installations in Europe under the 1992 Open Skies Treaty.
“After careful consideration the United States has decided to certify the electro-optical sensor for the Russian Federation’s AN-30 Open Skies Treaty aircraft, which is used in Open Skies flights over Europe,” the administration said in a statement.
The upgraded sensors were opposed by Congress and U.S. military and intelligence officials over concerns the new equipment will increase the national security risk posed by Russian aerial spying.
The certification, under consideration for the past several months, is the latest round in a battle between House Republicans and the administration over the Russian spy flights.
The fiscal 2015 defense authorization bill contains a provision that would prohibit using any funds to certify the upgraded Russian aircraft sensors.
The provision blocks certification unless the Pentagon and intelligence leaders certify to Congress that the digital equipment “will not enhance the capability or potential of the Russian Federation to gather intelligence that poses an unacceptable risk to the national security of the United States.”
It also would link new equipment approval under Open Skies to a requirement that Russia is no longer illegally occupying Ukrainian territory and is no longer violating the 1987 Intermediate-range Nuclear Forces Treaty.
“The committee is committed to effective and complete compliance with the Treaty on Open Skies, provided such compliance is not allowed to become a threat to the national security of the United States,” the bill says.
The White House, in a statement of policy, said it “strongly objects” to the congressional restrictions.
“This limitation would infringe on the ability of the United States to implement its rights and obligations under the treaty,” the Office of Management and Budget said May 19. “A prohibition on U.S. participation in certification procedures would prevent the United States from reviewing, examining, or raising concerns regarding a proposed Russian aircraft or sensor.”
“The administration should immediately reconsider this decision which benefits Russia, not the United States or our allies,” Rep. Mike Rogers (R., Mich.), chairman of the House Permanent Select Committee on Intelligence, told the Free Beacon. “It is careless for the administration to approve Russia’s request for a sensor upgrade given that country’s recent record and its compliance issues.”
Four members of the Senate Select Committee on Intelligence—two Republicans and two Democrats—also expressed opposition to the sensor upgrade. The senators wrote to Secretary of State John Kerry earlier this year urging him to “carefully evaluate the ramifications of certification on future Open Skies observation flights.”
The Russian invasion of Crimea and other efforts to destabilize Ukraine are “sufficient enough to counsel further review, irrespective of any technical concerns that may exist,” the senators said. It was signed by Republicans Dan Coats of Indiana and James E. Risch of Idaho, and Democrats Mark Warner of Virginia and Martin Heinrich of New Mexico.
“Sen. Coats is very disappointed that the administration chose to rapidly approve the new Russian capabilities so soon after the invasion of Crimea and Moscow’s efforts to destabilize Ukraine, particularly given the concerns of key American stakeholders,” said Coats’ spokesman Matt Lahr.
Risch also said he opposed the certification “until Russia becomes fully compliant with their other treaty obligations and is no longer illegally occupying Ukrainian territory.”
“Allowing the Russians to upgrade this sensor at this time does not illustrate strength or resolve to President Putin,” Risch said through a spokeswoman.
A Defense Science Board task force published in January said upgrading U.S. Open Skies aircraft would be a waste of money, even though Russia is upgrading its aircraft.
“The sensor specifications permitted by the treaty are outdated when compared with the need,” the report said. “In fact, the existing treaty requirements can be fulfilled by sensor information readily available from commercial imagery without the expense of flight missions or sensor upgrades.”
The State Department, the agency leading the Obama administration’s arm control-centered agenda, pushed for the aircraft certification in a bid to protect the treaty, even though Russia has violated several of its provisions.
A 2013 State Department report on arms compliance said the Russians are violating the Open Skies treaty by restricting spy flights over parts of Moscow, Chechnya, and near the Russian border with Georgia. The Russians also closed airfields and failed to provide proper film in violation of the treaty.
The White House said in a statement that the certification would allow the switch from film to digital photography.
“All states parties agree that the transition from film cameras to digital sensors is required for the long-term viability of the treaty,” the statement said.
Said John Bolton, former undersecretary of state for arms control: “Especially in light of Moscow’s aggression in Ukraine, the last thing we should be doing is indulging in the illusion of Russia honoring its arms control agreements.”
Mark Schneider, a former Pentagon strategic nuclear policymaker, added that he has never regarded the Open Skies accord as important. “But right now we ought to be thinking about deterrence, not playing arms control games,” he said.
The Russian violation of international airspace contrasts sharply with the Obama administration’s insistence on pursuing legal international arms agreements with Russia as a way to win Moscow’s favor, said deGraffenreid, the former White House intelligence adviser.
“They are cheating on arms control agreements so how can we trust them when they are interfering with aircraft in international airspace in violation of international law?” he asked. “If we can’t trust them on that, there is no ground for cooperation.”
The treaty, signed by 34 nations, is a confidence-building measure that allows legal spying on military sites. “It contributes to European security by providing images and information on Russian forces, and by permitting observation flights to verify compliance with arms control agreements,” the White House statement said.
The treaty permits flights using four types of sensors: optical panoramic and framing cameras, video cameras with real-time display, infrared line-scanning devices, and sideways-looking synthetic aperture radar

武士道の復活を!

　武士道について、初めて書物にして世界に紹介した人物、新渡戸稲造（にとべ、いなぞう）1899、英文で武士道を書きました、Bushido the Soul of Japan（武士道、日本の魂）です。新渡戸は、本書で武士道は日本人の道徳の基礎にあるものだということを欧米人に知らせました。

　幕末の1862年盛岡に武士の子として生まれ、武家の家庭教育を受けました。有名なクラーク博士の下で西洋科学等を学び、海外で活躍した国際的日本人でした。
著書「武士道」で新渡戸は、武士道を詳細に論じています。まず新渡戸は、「武士道は、日本の象徴である桜にまさるとも劣らない、日本の土壌固有の華である」と説いています。武士道の淵源・特質、民衆への感化を考察しています。
Bushido the Soul of Japanは、世界のリーダーの読書の一つになっていたそうで、今も多くの世界のリーダーに読まれてるそうです。
　
武士道とは、簡単に言えば、もろもろの「徳」から成っているものと解いています。

　武士道の渕源：武士道は知識それ自体を求むべきで無く叡知獲得の手段として求むべきとし実践窮行、知行合一を重視しました。

　義　　　　　：義は武士の掟の中で最も厳格なる教訓である。武士にとりて卑劣なる行動、曲がりたる振舞程忌むべきものはないと解いています。

　勇、敢爲堅忍：勇気は義の為に行われるのでなければ、徳の中に数えられるに殆ど値しない。孔子曰く、義を見てなさざるは勇なきなりと解いています。

　仁、即惻隠（そくいん）の心：弱者、劣者、敗者に対する仁は、特に武士に適しき徳として賞賛せられました。

　礼　　　　　：作法の慇懃鄭重（いんぎんていちょう）は、日本人の著しき特性にして、他人の感情に対する同情的思い遣（や）りの外に表れた者である。正当なる事　　　　　　　　物に対する正当なる尊敬を、社会的地位に対する正当なる尊敬を意味すると解いています。
　
　誠　　　　　：信実と誠実となくしては、礼儀は茶番であり芝居である。…『武士の一言』と言えば、その言の真実性に対する十分なる保障でありました。武士に二言　　　　　　　　はなし、二言、即ち二枚舌をば、死によって償いたる多くの物語が伝わっていると解きました。

　名誉　　　　：名誉の感覚は、人格の尊厳ならびに価値の明白なる自覚を含む。… 廉恥心は、少年の教育において、養成せられるべき最初の徳の一つでありました。笑　　　　　　　　われるぞ、体面を汚すぞ、恥づかしくないのか等は非を犯せる少年に対して正しき行動を促す為の最後の訴えであります。

　忠義　　　　：中国では、儒教が親に対する服従を以って、人間第一の義務となしたのに対し日本では、忠が第一に置かれました。

　武士の教育及び訓練：武士の教育に於いて守るべき第一の点は、品性を建つるにあり。思慮、知識、弁論等、知的才能は重んぜられなかった。武士道の骨組みを支えた　　　　　　　　　　　鼎足は、知・仁・勇であると称せられました。

　克己　　　　：克己の理想とする処は、心を平らかならしむるにありと解いています。

　武士道は「多くの徳」によって成り立っており、高い精神性をもつものだったことが分かります、新渡戸は分かりやすく解き明かしています。
武士道は本来、武士階級に発達したものでした。大和魂、すなわち日本人の魂は、究めるところ島国の民族精神を表すにいたった、それが武士だけでなく、日本人全体の道徳の基礎となっていることを新渡戸は述べています。

　欧米人から見たら、日本人には宗教がないと見られがちだが、武士道には、神道、仏教、儒教の影響が見られることを説き、日本精神には独自の深い宗教性があることを明らかにしています。そして、この精神は世界に間違いなく通じる精神であると唱えています。

　維新回天の嵐と渦の中で、日本という船の舵取りをした偉大な指導者たちは、武士道以外の道徳的教訓をまったく知ることのない人たちでした。
近代日本を建設した人々の生い立ちをひもといてみると、伊藤、大隅、板垣ら現存している人々の回想録はいうまでもなく、佐久間、西郷、大久保、木戸らが人となった跡をたどってみよ、彼が考え、築き上げてきたことは、武士道が基礎となっていることがわかるだろうと言っています。

　明治維新によって、社会的な階級としての武士は消滅したことを記していますし、西洋文明の導入によって、日本は新しい国に生まれ変わりつつありました。しかし、武士道は不滅であり、必ずや新たな形で生き続けることを確信していました。

確かに明治以降の日本のリーダーたち、経済人やジャーナリストや教育者などには、武士道から理想や信念を学んだ人たちが多くいます。武士道は姿形を変えて、日本人の生き方のなかに受け継がれてきたと思います。武士道は、今でも日本人の道徳心や規範意識を支えていると言えます。

　武士道が発刊されて、百年以上が過ぎました。現代日本では、道徳心は廃り、日本人から香り高い精神性は、残念ながら消えうせてるように思われますが、、、
武士道は「桜にまさるとも劣らない日本の土壌に固有の華」と新渡戸は述べていますが、そうした武士道の精神を忘れ去ってしまったならば、今後日本人は精神的に益々劣化していくでしょう。

　明治維新後、身分としての武士は消滅しました、四民平等・廃藩置県等の政策が断行され、武士階級の消滅とともに、それまでの武士道そのものは担い手がなくなりました。しかし近代国家建設を進める過程で、武士の道徳は全国民のものになりました。ちょんまげや帯刀は無くなりましたが、国を守る、主君を守るという意識が普及し、武士道が国民の道徳となりました。
　
　日本の敗戦後、日本は連合国によって軍事的に武装解除され、さらにＧＨＱの占領政策によって、精神的なものも徹底的に解除されました。ＧＨＱは武士道に関する書籍等を禁じ、結果国民は国防の意識すら奪われました。日本的なものを守るという意識が著しく低下し、日本人は自国の領土を侵されても鈍感になり、自国の文化を奪われても抗議すらできないような、無抵抗・無気力の状態になり下がっている面が散見されます。
武士道を失った日本人は、アメリカ・中国・韓国等の圧力に対して、、、こうした状態が続けば日本人は、今後も一般国民は翻弄、利用され続くでしょう。


参考著書「武士道」新渡戸稲造等

中、ロ合同軍事演習「海上協力－2014」

　５．２４、自衛隊機に対し中国軍機がスクランブル、、、数十メートルの距離まで接近したという。精査して見ると、海上自衛隊（OP-3C：画像情報収集機）と航空自衛隊（YS-11EB：電子情報収集機）に対して中国はSU-27（ミサイル搭載戦闘機、同様に日本も戦闘機Ｆ－１５もスクランブル機にはミサイル搭載）を緊急発進させ、OP-3Cには50メートル程度、YS-11EBには30メートル程度に接近したと報道、、、我が国は何も報道にビビルこと無く、凛として、内規行動基準等々の通りの態度で対応すれば何ら問題ないでしょう。

　日本は公海上と言っていますが、、、中国側は中、ロ合同軍事演習「海上協力－2014」の訓練空域、飛行禁止空域を通告したが、日本機は演習禁止空域ラインの内側を飛行した、、、今回の演習空域は両国の防空識別圏が重なっており（重なることは世界の常識からしたら、何ら問題ないでしょう、、、）、当然自衛隊機は承知で中国の主張する防空識別圏中の飛行禁止空域ラインへ入ったと思うのが自然に思えますが、、、当然日本は、常識的に１００％　スクランブルがかかると思っていたでしょうし、予想されたことであり、何ら脅威は感じないでしょう。
相手機が武装してない軍用機の場合、状況により、どの国もかなり至近距離に接近するようですね、過去ソ連機に対してのスクランブル機は、相手の機内のコカコーラの瓶をスクランブル機に見せてるが分かる位まで接近してた写真がありましたが、、、当然、、、、、、す。

日米訓練等でも同じように、他国が進入情報収集等します。
日本も当然、過去相手国の細かい軍事情報収集、現在も当然相手国の情報収集してますが、必要不可欠の行為で何ら問題ないと思います。

ロシア太平洋艦隊の新鋭ミサイル巡洋旗艦、大型対潜哨戒艦、駆逐艦等、中国は駆逐艦3隻、護衛艦2隻等が参加したようで、通信、情報（データリンク？）伝達手段の訓練をしたと思われます。特に衛星を介した周辺の艦船、航空機情報等、更にデータリンクの細部試験も実施したとの米国プログ等情報があります。

　昨今、尖閣列島問題で、日、中が軍事的に衝突した場合、米軍参戦が議論されているが、安保条約５条通り、米国議会で話し合われ戦闘参加が米国益になると考えれば参加、利益にならないと考えれば参加しない！お人好し日本人は注意ですね。

特に注意しなければならないのは、今回の合同軍事演習「海上協力－2014」は、米軍が尖閣等に参戦等すれば、ロシア軍も同盟軍として、参戦の可能性を示唆してると思うべきで、中国側の日本へのメッセージだと考えるのが自然に見えますが、、、考えすぎかな？

　現米国財政を支えている主要２国の中の一国、中国！信じられないようなことですが現実は現実です！中国の南シナ海等での行動は見方によっては、米国のお墨付きかも、、、

＊＊＊米国のプログ等を参考にしていますが、意味不明点があるかもしれません、、、