大東亜共栄圏に対する、欧米の評価

平成３年、旧日本軍人（傷痍軍人会）がオランダ、アムステルダム市長、Eduard Van Thijn氏（後年内務大臣に就任）主催の親善パーティ会場での歓迎スピーチの文です。このスピーチ内容は日本の新聞等マスコミで決して報道されることはありませんでした。

全て旧日本軍の行為が正しいとは言えませんが、対戦国であったオランダ、先の大戦をこういう見方をしてる欧米人がいることを日本人は知るべきです。勿論旧日本軍内では、ゲゲゲの鬼太郎作者の水木しげる氏自身が従軍してた時のことを言われるように、在軍中は理不尽な上官の暴力の連続、暴力等が相当あったのは事実で、負面でもあると思います、後世何かの形で反省、是正しなければならないでしょう。

このオランダ、アムステルダム市長の歓迎スピーチを聞いて、日本の旧軍人（傷痍軍人）は、初心我に帰り大変感動したと言われております。

勿論戦争は避けるべき行為ですが、当時のアジア、日本の状況は、有色人種は一応人間（当時、米国では日本人は、人間と猿の中間と言われていました。）程度の扱い等々、現在の価値判断では判断できないと思います。
諸文献等を読めば、当時の日本人はアジアのため、日本のため心より尽くそうとしてた人々が多くいたと思います。
其の時代、農村で、工場で、軍人も決して当時の日本は豊かな状況ではありませんでした。

多くの日本人は日々精一杯アジア、日本の未来を信じ、生きていたということが出来ると思います。現代と違うなと思うのは「憶測の心」を持った日本人が多くいたということ！素晴らしい先人達です！どうして先の大戦で戦った先人たちは悪人だと言えるでしょうか！

今我々に出来ることは、８月１５日に先の大戦で未来を信じ、散った兵士、靖国に想いを致すことは誰でも出来ると思います。

戦後ＧＨＱ（日本統治者の大部分は、ニューリーダー「共産主義者」でアシュケナージ・ユダヤ人）は支配の強力なツールとして徹底的にマスコミ等を活用、以後、日本人は魂（道徳心等々）を抜かれた状況は現代も続いています。悪いことにGHQ既得権者等はこれらの諸作を、現在も個人的利権の為に利用してるように見えます。

我々日本人は先人達に想いを致し、大きな誇りを持つべきです！
日本のマスコミ等は、日本の良策はまったく報道しません、この理不尽さ！


＊＊＊歓迎スピーチ文＊＊＊
あなた方日本は先の大戦で負けて、勝った私どもはオランダは勝って大敗しました。今日本は世界でも１、２位を争う経済大国となりました。私たちオランダは屈辱の連続でした、すなわち勝ったはずなのに世界一の貧乏国になりました。
戦前はオランダはアジアに本国の３６倍もの大きな植民地インドネシアがあり、石油などの資源産物で本国は栄光栄華を極めていました。今オランダは日本の九州と同じ面積の本国だけとなりました。あなた方日本は、アジア各地で侵略戦争を起こして申し訳ないと、諸民族に大変申し訳ないと自分を蔑みペコペコ謝罪していますがこれは間違いです。
あなた方こそ、自ら血を流して東洋民族を解放し、救い出し人類最高のよいことをしたのです。あなた方の国の人々は、過去の歴史の真実を目隠しされて今次大戦の目先のみを取り上げ、あるいは洗脳されて悪いことをしたと自分で悪者になっていますが、ここで歴史を振り返って真相を見つめる必要があります。
本当は私ども白人が悪いのです、、、１００年も３００年も前から競って武力で東洋民族を征服し自分の領土として勢力下にしました。
植民地や属領にされて長い間奴隷的に駆使されていた東洋民族を解放し、共に繁栄しようと遠大崇高な理想を掲げて大東亜共栄圏という旗印で立ち上がったのがあなた方の国日本だったでしょう、、、本当に悪いのは侵略して権力を振るっていた欧米人のほうです。
日本は敗北しましたが東洋の解放は実現しました。すなわち日本軍は戦勝国の全てを東亜から追放して終りました。その結果アジア諸民族は独立を達成しました。日本の功績は偉大です、血を流して戦ったあなた方こそ最高の功労者であります。自分をいやしめるのをやめて堂々と胸を張ってその誇りを取り戻すべきです。


参考文献
大東亜戦争の正体：清水馨八郎等々

ＭＨ１７便の真実

7月17日、マレーシア航空17便撃墜でアメリカ政府はロシア政府を徹底的に批判してましたが、ロシア国防省の記者会見（Ｕ―ｔｕｂｅ：Malaysian Airlines Plane Crash Russian Military Unveil Data On Mh17 Insident Over Ukraineロシア語から英語に通訳します。ゆっくりした大変判りやすい英語です。英語だと見る人がどうしても限定されます、出来れば多くの日本人に見てもらいたい為、日本語字幕を入れてほしいです！！！）後、米国は強気の発言は大幅トーンダウン、、、以後米国は、ロシアが撃墜に関与した証拠は明確に確認できないため親ロシア派がミサイルを誤発射したという情報を流しているように見えます。
更に、プーチン大統領搭乗機が当日、同時刻、ＭＨ１７撃墜機の同コースを３０分違いで飛行してるようです、ＢＲＩＣＳ会議参加のブラジルからの帰り
との情報があります。（国益に関するためロシア側は封印してるようです。発表すればロシア側有利となるにも関わらず発表しません、何故かを日本人は考える必要がありそうですね、、、）

　アメリカ国務省の記者会見では、APの記者から「主張の根拠となっている証拠」を示すように求められましたが、アメリカ政府が持っている証拠を開示する権限がないとのこと、答弁もあやふや、米国政府は逃げるてるように各国記者は見て、笑い声が起きたそうです。ウクライナ側が発表した親ロシア側の撃墜交信音声偽造になった音声も根拠として挙ているようですが、記者からは信用されてないようです。
　（http://www.state.gov/r/pa/prs/dpb/2014/07/229550.htm#UKRAINE）
　
ロシア政府は不確定でも、ないよりはましな画像データを出して、米国に衛星写真を出すよう迫っているようですが、米国はウクライナの航空機の撃墜説を採っていないので、そんなもの出す必要はないの一円張り、、、
以下は2014.07.21 ロシア・トゥデイ記事より抜粋
http://rt.com/news/174412-malaysia-plane-russia-ukraine/

ロシア軍本部の作戦本部長のアンドレイ・カルトポロフ氏記者会見
ロシア軍は、撃墜の日、MH17に向かって、ウクライナ軍戦闘機SU-25が高度を上げてMH17ボーイングに接近するのを探知していたようです。ウクライナ政府は、なぜ戦闘機が旅客機の飛行ルートに入ったのか理由を説明しなければならない、、、ウクライナ空軍のジェット戦闘機が高度を上げたところが探知されていた。距離にしてMH17から３～５ｋｍだった。我々はなぜ戦闘機が同時刻に旅客機と同じ高度でわざわざ民間航空路に進入する必要があったのか？という理由が知りたいと述べていました。SU-25ジェット戦闘機は確かに、鈍足で、性能によると高度1万メートルの飛行が厳しいと言う意見もあるが、意見が分かれるところですが、、、ＷＩＫＩ等緒元を信用してるお人好しがいますが、、、ロシア側の記者会見では極めて細部を発表しており、、、レーダー表示（改ざんは有り得ないでしょう、直ぐばれますから。）はＭｈ１７は１０１００ｍ時速９００ｋｍで飛行、ＳＵ－２５は同時刻１００００ｍ、時速４００ｋｍでＭｈ１７付近を飛行、、、１００００ｍでも余裕で飛行しており。疑問は何故ＳＵ－２５がＭｈ１７航路に入ったかと言う事が大きな疑問となります。
米国はロシア側の記者会見を覆す明確な根拠を示す必要がありそうです。上記のユーチューブで、３０分程度の記者会見を誰でも見ることが出来ます！是非皆さんも見てください！言えることはロシア側には一貫性があり細部にわたっていること。（必見！１６分位からのレーダー画像を用いた説明！英語ですが、、、）
ウクライナ軍ジェット戦闘機のフライト経路は、ロシア、ロストフ監視センターによって情報収集されていたので、作成ビデオショットによって確認することができると言われ公開してるようです。（ビデオ改ざんは不可能です、米国も同日、同時刻、偶然にも撃墜地点上空におり、、、偵察衛星で監視しており、改ざん等不正は直ぐばれるでしょう、米国が沈黙してるのは正確であるからでしょう。）
ロシア防衛省によると、MH17撃墜の瞬間、アメリカの人口衛星はちょうど東ウクライナ上空を飛んでいた。よって、アメリカがそのときに入手できたであろう衛星写真とデータを公表すればある程度の解明が可能であるかも、、、どうして米国は正確な衛星写真を公表しないのだろうか、、、 　
1980年代、APの記者だった当時、CIAの支援を受けたニカラグアの反政府ゲリラ「コントラ」の麻薬取引を明るみに出したジャーナリスト、ロバート・パリーはCIA内部からの情報として、CIAが持っている写真には、ウクライナ軍の制服を着た兵士がブーク防空システムのミサイルを発射、MH17を撃墜する様子が写っているとしている。
（http://consortiumnews.com/2014/07/20/what-did-us-spy-satellites-see-in-ukraine/）

　MH17が撃墜された時、アメリカの偵察衛星がウクライナ東部上空にいたことをロシア国防省は明確に指摘しています。

　最近ではイギリスのデイリー・メール紙がブーク防空システムをロシアへ運ぶところだという写真を掲載している。ドライバー撮影というものだが、場所が新聞の説明と違うということで、風景、看板などで場所からドネツク州のクラスノアルメイスクであり、キエフ軍が支配している地域だと明確に指摘されたようです。

　更に7月4日にAPは、キエフ軍がドネツク州のスラビヤンスクからブーク防空システムを移動させている様子の撮影写真を配信、この地域に問題のミサイルが存在していたことは間違いないと言われており、撃墜の当日、3～４基程度のブーク防空システムをルガンスクから8キロメートルの地点にキエフ軍は配備していたとロシア国防省は写真付きで公表、主張しています。

　親ロシア勢力の交信（英語版、ロシア語版）を公表しましたが、、、いくつかの無関係な会話を繋げたものとする解析結果が明快に明らかにされている。交信会話の中に出てくる地名は撃墜現場から100キロメートルほど離れた場所、更に作成されたのは事故の前日だという指摘が成されています。

　米国の評論家でアナリストのRobert Parry氏の独立系インターネットサイト（consortiumnews.com）自身の論文
米国の人工衛星から撮影した画像は、ウクライナ軍がマレーシア航空のボーイング７７７を撃墜した様子を示している。
Parry氏の情報によると、米国の情報機関は、マレーシア機撃墜の責任がウクライナ軍にあると主張できる写真を入手しているという。
Parry氏は、米情報機関の情報提供者の名前を公表していないが、以前同じような状況で、この情報提供者から正確な情報を入手したことがあるため、信頼できると言われています。
情報提供者によると、米情報機関は、マレーシア機を撃墜したとみられるウクライナのミサイル防衛システムの画像を持っており、これについては、軍服を着たウクライナ軍が識別の印となっていると言われています。
これだけロシア側が発表してるのに、米国は沈黙のみ、明確な根拠を持って反論すればいいと思います、世界の良識は真実がほしいのです！同じマレーシアの旅客機、２機も多くの乗客と共に理不尽に失っています！マレーシア政府には世界から多くの正確な情報が、心ある人たちから寄せられており、ほぼ真相を知ってると言われています。発表できない事情、苦しさは頂点に達しているでしょう。これらの情報は、いつの日か必ず開示されると思います。
更にロシア軍は２１日のブリーフィングで、マレーシア機が墜落する前の、ウクライナのドネツク州で起こった出来事の客観的なモニタリング情報を発表しました。ロシア国防省が用意した資料は、欧州の主要諸国とマレーシアの専門家に渡されました。
この資料により欧州、マレーシアは真相に近ずくことができる可能性が大きいと言われています。（欧州の個人プログ等々）
今ウクライナ国会は分裂、解散寸前だと言われ、内務省の対応は不信感の頂点のようです、こんな国難時に、、、責任逃れのためか、、、黒幕に利用されてる可愛そうなウクライナ国民、ウクライナ国民の幸せを願うのみです。
我々はこの事実を自分なりに判断することは意義あることだと思います、例えロシア側が打ち落としたとしても！西側のプロパガンダが勝利したとしても！

＊＊＊このプログの資料は多くの欧米のプログ、米国務省記者会見、ロシア国防省記者会見を参考にしています、誰れでもアクセスし、見ることができる資料です。

ロシア国防省の記者会見（Ｕ―ｔｕｂｅ：Malaysian Airlines Plane Crash Russian Military Unveil Data On Mh17 Insident Over Ukraineロシア語から英語に通訳）
＊＊＊誰か日本語字幕を入れてほしいです！多くの日本人に見てもらい、真実性があるかを、、、！
文自体、散文になってしまいました、すみません！可能な限り精度を上げてるつもりですが、、、


＊＊＊参考資料等、、、ＭＨ１７の国務省記者会見（英語）は直接国務省ホームページにアクセスしてください。＊＊＊

What Did US Spy Satellites See in Ukraine?
July 20, 2014
Exclusive: The U.S. media’s Ukraine bias has been obvious, siding with the Kiev regime and bashing ethnic Russian rebels and Russia’s President Putin. But now – with the scramble to blame Putin for the Malaysia Airlines shoot-down – the shoddy journalism has grown truly dangerous, says Robert Parry.
By Robert Parry
In the heat of the U.S. media’s latest war hysteria – rushing to pin blame for the crash of a Malaysia Airlines passenger jet on Russia’s President Vladimir Putin – there is the same absence of professional skepticism that has marked similar stampedes on Iraq, Syria and elsewhere – with key questions not being asked or answered.
The dog-not-barking question on the catastrophe over Ukraine is: what did the U.S. surveillance satellite imagery show? It’s hard to believe that – with the attention that U.S. intelligence has concentrated on eastern Ukraine for the past half year that the alleged trucking of several large Buk anti-aircraft missile systems from Russia to Ukraine and then back to Russia didn’t show up somewhere.
Russian-made Buk anti-missile battery.
Yes, there are limitations to what U.S. spy satellites can see. But the Buk missiles are about 16 feet long and they are usually mounted on trucks or tanks. Malaysia Airlines Flight 17 also went down during the afternoon, not at night, meaning the missile battery was not concealed by darkness.
So why hasn’t this question of U.S. spy-in-the-sky photos – and what they reveal – been pressed by the major U.S. news media? How can the Washington Post run front-page stories, such as the one on Sunday with the definitive title “U.S. official: Russia gave systems,” without demanding from these U.S. officials details about what the U.S. satellite images disclose?
Instead, the Post’s Michael Birnbaum and Karen DeYoung wrote from Kiev: “The United States has confirmed that Russia supplied sophisticated missile launchers to separatists in eastern Ukraine and that attempts were made to move them back across the Russian border after the Thursday shoot-down of a Malaysian jetliner, a U.S. official said Saturday.
“‘We do believe they were trying to move back into Russia at least three Buk [missile launch] systems,’ the official said. U.S. intelligence was ‘starting to get indications … a little more than a week ago’ that the Russian launchers had been moved into Ukraine, said the official” whose identity was withheld by the Post so the official would discuss intelligence matters.
But catch the curious vagueness of the official’s wording: “we do believe”; “starting to get indications.” Are we supposed to believe – and perhaps more relevant, do the Washington Post writers actually believe – that the U.S. government with the world’s premier intelligence services can’t track three lumbering trucks each carrying large mid-range missiles?
What I’ve been told by one source, who has provided accurate information on similar matters in the past, is that U.S. intelligence agencies do have detailed satellite images of the likely missile battery that launched the fateful missile, but the battery appears to have been under the control of Ukrainian government troops dressed in what look like Ukrainian uniforms.
The source said CIA analysts were still not ruling out the possibility that the troops were actually eastern Ukrainian rebels in similar uniforms but the initial assessment was that the troops were Ukrainian soldiers. There also was the suggestion that the soldiers involved were undisciplined and possibly drunk, since the imagery showed what looked like beer bottles scattered around the site, the source said.
Instead of pressing for these kinds of details, the U.S. mainstream press has simply passed on the propaganda coming from the Ukrainian government and the U.S. State Department, including hyping the fact that the Buk system is “Russian-made,” a rather meaningless fact that gets endlessly repeated.
However, to use the “Russian-made” point to suggest that the Russians must have been involved in the shoot-down is misleading at best and clearly designed to influence ill-informed Americans. As the Post and other news outlets surely know, the Ukrainian military also operates Russian-made military systems, including Buk anti-aircraft batteries, so the manufacturing origin has no probative value here.
Relying on the Ukraine Regime
Much of the rest of the known case against Russia comes from claims made by the Ukrainian regime, which emerged from the unconstitutional coup d’etat against elected President Viktor Yanukovych on Feb. 22. His overthrow followed months of mass protests, but the actual coup was spearheaded by neo-Nazi militias that overran government buildings and forced Yanukovych’s officials to flee.
In recognition of the key role played by the neo-Nazis, who are ideological descendants of Ukrainian militias that collaborated with the Nazi SS in World War II, the new regime gave these far-right nationalists control of several ministries, including the office of national security which is under the command of longtime neo-Nazi activist Andriy Parubiy.[See Consortiumnews.com’s “Ukraine, Through the US Looking Glass.”]
It was this same Parubiy whom the Post writers turned to seeking more information condemning the eastern Ukrainian rebels and the Russians regarding the Malaysia Airlines catastrophe. Parubiy accused the rebels in the vicinity of the crash site of destroying evidence and conducting a cover-up, another theme that resonated through the MSM.
Without bothering to inform readers of Parubiy’s unsavory neo-Nazi background, the Post quoted him as a reliable witness declaring: “It will be hard to conduct a full investigation with some of the objects being taken away, but we will do our best.”
In contrast to Parubiy’s assurances, the Kiev regime actually has a terrible record of telling the truth or pursuing serious investigations of human rights crimes. Still left open are questions about the identity of snipers who on Feb. 20 fired on both police and protesters at the Maidan, touching off the violent escalation that led to Yanukovych’s ouster. Also, the Kiev regime has failed to ascertain the facts about the death-by-fire of scores of ethnic Russians in the Trade Union Building in Odessa on May 2. [See Consortiumnews.com’s “Burning Ukraine’s Protesters Alive.”]
The Kiev regime also duped the New York Times (and apparently the U.S. State Department) when it disseminated photos that supposedly showed Russian military personnel inside Russia and then later inside Ukraine. After the State Department endorsed the “evidence,” the Times led its newspaper with this story on April 21, but it turned out that one of the key photos supposedly shot in Russia was actually taken in Ukraine, destroying the premise of the story. [See Consortiumnews.com’s “NYT Retracts Ukraine Photo Scoop.”]
But here we are yet again with the MSM relying on unverified claims being made by the Kiev regime about something as sensitive as whether Russia provided sophisticated anti-aircraft missiles – capable of shooting down high-flying civilian aircraft – to poorly trained eastern Ukrainian rebels.
This charge is so serious that it could propel the world into a second Cold War and conceivably – if there are more such miscalculations – into a nuclear confrontation. These moments call for the utmost in journalistic professionalism, especially skepticism toward propaganda from biased parties.
Yet, what Americans have seen again is the major U.S. news outlets, led by the Washington Post and the New York Times, publishing the most inflammatory of articles based largely on unreliable Ukrainian officials and on the U.S. State Department which was a principal instigator of the Ukraine crisis.
In the recent past, this sort of sloppy American journalism has led to mass slaughters in Iraq – and has contributed to near U.S. wars on Syria and Iran – but now the stakes are much higher. As much fun as it is to heap contempt on a variety of “designated villains,” such as Saddam Hussein, Bashar al-Assad, Ali Khamenei and now Vladimir Putin, this sort of recklessness is careening the world toward a very dangerous moment, conceivably its last.

牛乳の極めて高い有害性

　牛乳の良質な蛋白は胃腸に非常に負担をかけ、消化管でスムーズに処理されず、いろいろな毒素を出してると言われ血液を汚していくと言われています。特に牛乳の蛋白質「カゼイン」は粒子が小さく、腸の機能が弱っている時は腸壁を素通りして血液の中に入っていくようです、、、体内では異質の蛋白質を摂り入れたため「アレルギー反応」が起こると言われています。

　牛乳には多量のリンがあるため、体内の骨のカルシウムが溶け出し、それまで体内にあった同量のカルシウムと結びついて、リン酸カルシウムとなって体外に排泄され骨が脆くなる、牛乳を飲めば飲むほど体内のカルシウムが減少していく・・・「米国では骨粗鬆症が多いのは牛乳の摂りすぎ」と発表されています。更に牛乳の飲み過ぎによりカルシウムが奪われ虫歯等になり易くなると言われています。

骨量測定機器（腰椎・大腿骨・前腕骨をＸ線で測定）で調べると、牛乳を多飲する人ほど、骨量が少ないことが明確に証明されています！

昭和３０年代以降、文部省等が学校給食に牛乳が主飲料として採用、その後からアレルギー、アトピー、喘息等が急に増え始め、10年後から糖尿病、白内障、骨粗そう症、貧血等々などの病気が非常に激増！
どう考えても牛乳以外は該当しないと言われています。 悪いことに、味噌、醤油（にがりを含む。）を日本人は多く食べます。（味噌、醤油は素晴らしい食品です。）牛乳の蛋白質が「にがり」で硬化して目の中にたまり、「白内障」の大きな原因となっています！

　牛乳を毎日飲んでいると、間違いなく想像以上の害をもたらすようです。
カルシウムは牛乳よりも野菜や海草に多く含んでおり、ヒジキ（同量で牛乳の１４倍）わかめ（７倍）海藻や、ゴマ（10倍）、切り干し大根（５倍）大根の葉（2.5倍）、小魚や煮干し（22倍）等々、日本の食材で全く問題ありません！特に安く手に入る「キャベツ」は牛乳の１０倍以上のカルシュームを含んでおり超お勧めです！

　北欧の酪農大国と呼ばれている地域では、どこも乳ガン罹患率が極めて飛び抜けて高い事が知られています。（米国、英国では女性の6人に1人が乳ガン）

　欧米の修道院のシスターには、乳ガン罹患率が極めて高い事が有名ですが、修道院ではシスターが収入を得る為、チーズ、バターなどの乳製品を製造する所が多く、一般人より乳製品の摂取量が多かった事が結果として乳ガン罹患率の高さとして現れていたということが判りました。（函○修○○も同様の結果が出ていると言われていますが真相は？）

　ガン細胞は「動物性たんぱく質」で間違いなく促進、成長すると言われ、ヴィーガン（「ヴィーガン (Vegan！」 純粋菜食者等：乳製品、蜂蜜等も含む動物性の食品を一切摂らず、革製品等食用以外の動物の利用も避ける人々）になればこの病気の根本治療、予防に絶大な効果がある事になりますし、何より実際ヴィーガンになった多くの乳ガン患者が、皆乳ガンを完治させているという紛れもない事実があります。

　乳製品ヨーグルトを食べている地域の人は、、、
　人間の体に良いのは乳酸菌で、動物性たんぱく質や動物性脂肪たっぷりのガン成長物質「ヨーグルト」が体に良い訳ではなさそうです。ヨーグルトを沢山食べる地域では、確かに乳酸菌のおかげで長寿になる傾向はありますが、その代わり「乳ガン、前立腺ガン」の罹患率が極めて高いようです。

　T・コリン・キャンベル博士（米国コーネル大学、栄養学の権威）の推奨している、プラントベース植物性食品中心で、ホールフード（未精製・未加工の食べ物）の食事をしていれば、自然治癒力が高まり、乳酸菌も体でどんどん製造する事が出来るようになる為、そもそもわざわざ乳酸菌を食べる必要など無いと言われています。

乳酸菌を摂りたいという場合は、ガン成長物質「ヨーグルト」など食べずに日本の伝統食である、糠漬けを食べれば良いのです。


栄養学の権威：T・コリン・キャンベル博士（コーネル大学）著
「たんぱく質は、史上最悪の発ガン物質である」という驚愕的事実を立証した『チャイナスタディ』・・・

　1970年代末、中国の首相がガンだったこともあり、治療法を解明するため中国政府は1973年から1975年まで8億8千万人を対象とした、12種にわたるガン死亡率に関する調査を行ないました。65万人の作業員が関与するという前代未聞の途方も無い大規模調査です。
　このデータを元にして更に、中国予防医学研究所、オックスフォード大（英）、コーネル大（米）によって、1983年～1988年にかけて食習慣と病気に関する膨大な調査が行われた(米英中共同研究で約10億円近い巨費が投じられた栄養研究プロジェクト）

対象は中国全土と台湾から1万6千700人を対象にして食事と健康状態、ライフスタイル、社会的経済的特徴に関する 1367項目を調査、それをまとめた書物の原書名が『チャイナスタディ』です。この中で「たんぱく質は、史上最悪の発ガン物質！である」という驚愕的事実が立証されています。

参考：カルシウム吸収率

　「キャベツ　64.9％」、芽キャベツ　63.8％、ケール　58.8％、からし菜　57.8％、ブロッコリー　52.6％
カブの葉　51.6％、、、「牛乳　32.0％」！
「アメリカ臨床栄養学ジャーナル」誌より

　これを見れば、カルシウム摂取には牛乳が一番良いという情報が、「全くのウソ！」である事が分かると思います。（日本の酪農業界が発表している野菜や牛乳のカルシウム吸収率は、どうも怪しいと言うことが出来ます。）しかも牛乳は、野菜に比べてカルシウム吸収率が低いどころか、飲めば飲む程、骨粗しょう症にもなってしまうのです。

　牛乳、乳製品には骨の中のカルシウムを抽出し、尿として出してしまう作用もある為に、骨粗しょう症の最も多い国は「アメリカ等の酪農大国」であり、、、中国の農村部のような、牛乳、乳製品を一切摂らない地域では、野菜からカルシウムが豊富に摂れているので、「骨粗しょう症になる人は存在しない」しません、その証拠に中国では、「骨粗しょう症という言葉すら存在しない！」のです。

　手っ取り早いのは、カルシウムを摂りたければ安価な「キャベツ」を沢山食べれば良いのであって、牛乳など飲む必要は全く無いと言うことが出来ます。

　何故米国、日本に牛乳が蔓延してるのか、、、
米国人が消費する食品群の第２位を占めるといわれる巨大な牛乳・乳製品業界が、財力にものを言わせて政治的圧力や宣伝攻勢を仕かけてきたからです。上下両院議員の７人に１人がこの業界を支持基盤にしていると言われています。ミルクロビー？・・・米国政府は牛乳の害を知りながら、有名人等を使った乳製品業界の大キャンペーンに目をつぶり、実際は事実を隠蔽してきたのではないかと言われています。
日本でも全く同じ構図と言われています。テレビのＣＭの多くが菓子メーカーや牛乳、乳製品メーカーです。マスコミも牛乳の危険性は、あえて取り上げない！
　
　牛乳は身体に良いという神話が、戦後文部省、乳業会社、既得権者等々によって造られてしまいました


＊＊＊＊＊プログは主に、葬られた「第二のマクガバラン報告」　著者：T・コリン・キャンベル博士（コーネル大学）、日立アドカメデカル等々を参考にしています。

日本は世界で５９番目の情報開示度

世界のニュースの大元は「ロイター」全てはここからスタートと言っても間違いないでしょう。
ロイターは、勿論ユダヤ（アシュケナージ：ユダヤ教宗教集団、偽ユダヤ人）人が運営しており、全てのニュースは当然アシュケナージ・ユダヤ人に有利に導きます！これらはユダヤの議定書等々で誰でも確認できます。

日本人の我々が目にするニュース等は現実とかなり違いますし、マスコミ自体もちゃんとコントロールされています、たとえＮＨＫであっても、電通の支配下を受けるのは当然でしょうし、最終的なとどめは「虎ノ門」の検閲でしょう。

昨今の国境なき記者団発表の情報開示度、世界で５９番目が示してるように、まともにテレビ、新聞を信じるのは危険すぎると言うことが判り、世界から日本の情報開示度は中国程度、以下と言われる所以でもあります。
我々は違った角度から自分なりに情報を集めてこれらのニュースを見る着意は必要に思います.

　世界で最も高い情報開示度国はフィンランド、オランダ、ノルウエー・・・日本は５９位、ここまで来ると、普通に考えたら、もはや日本は民主主義国ではないと言う事が判ります。（過去の英国デイリーテレグラフ誌記事では、日本は民主主義国家群から遠のく・・・）情報が国民に正確に開示されていない、これじゃ国民がまともな判断が出来るわけがないと思います。
毎日テレビは芸能、スポーツ、クイズばかり、若者は良くも悪くもスマートホン、子供はゲーム・・・

　昨今ようやく、安全保障等が論ずる機会が増えたことはいいことだと思います。平時の余裕あるときに論ずることは極めて重要に思います。特に安全保障は国民には正しい情報を開示し議論しないと変な方向に行く可能性があります。

　一例として不謹慎ですが、天皇陛下会見（２０１３、１２，２３）の会見
「戦後連合国の占領下にあった日本は、平和と民主主義を守る大切なものとして、日本国憲法を作り、様ような改革を行って今日の日本を築きました。戦争で荒廃した国土を建て直し、かつ改善していくために当時の我が国の人々の払った努力に対し深い感謝の気持ちを抱いています。」ＮＨＫ等は「平和と民主主義を守る大切なものとして、日本国憲法を作り」の部分は削除・・・海外の報道機関は全て報道しました。陛下は本当に平和憲法の大切さを国の民に訴えたと思います。

　平和の尊さ、最前線に出るのは自衛隊員です、国民を守る最後の砦です。現日本の侍達です、自衛隊員を理不尽？な最前線に出すのは愚かのように思います、勿論憲法、法改正等、動きやすい組織にすることは必要でしょう。日本は独立国、民主主義国家であり属国ではありません！
日本の意思を明確に示すことは重要でしょう。同盟国として本音で議論することは日米両国間の真の友好、深化となると思います。

　日本国内の一般国民生活、米国「マーサーメルボルン金融」の作成した、年金の健全性等々、１位はデンマーク、オランダ、オーストラリア、スイス、スエーデン、カナダ、シンガポール、中国、韓国、日本は１７位で中国以下となります。相対的な評価ではありますが、いかに日本人が日本の経済力に見合わない劣悪な環境で人生を送ってるかを知ることが出来ます。

　今日本は大きな諸問題を抱えています、正しい情報開示が大きければ大きいほど、かなり諸問題も解決できる可能性が高くなると思います。

正しい情報開示により日本の未来は大きく変わります。隣の韓国の慰安婦問題（Secand Chanceブレジンスキー著等）でもわかるように、○国の巧妙なコントロールは明白です。靖国問題同様！慰安婦問題の影の黒幕は○国と言う事が出来ると思います。

国民に対する政府、マスコミ等の正しい開示がされていないため大きな国、民益を失っていると言うことができると思います・・・日韓、中、北朝同様に・・・

いつの間にか日本人は奴隷根性がついてるような気がします、お上が言うから正しい、最終的には我々自分自身に責任があることを悟るべきかもしれませんね。


参考文献等　
米国「マーサーメルボルン金融」作成「年金の健全性等々、、、」
電通　成田豊（中央日報２００９、３、２５）
その他プログ等々

多民族国家日本

私自身小さい時から、日本人は世界でも稀な単一民族であると教えられていました。真実はどうやら違い、間違いなく多民族国家（３０弱）であることを文献、ＤＮＡ分布等々から確認することが出来ます。
　
特に縄文時代から弥生時代となったと学びましたが、先住民族である原日本人が生活していた縄文時代に中国大陸等々より、鉄、米等の高度文化を持って日本に入ってきた弥生人（徐福がキーポイント！）が、鉄製品、米技術等々を持参し、支配下に入れば其々の技術等を与え支配地を拡大したと思います。

大化の改新（６４５年）から、現在も日本を支配してるのは主に中国人の血を引く弥生人（京都在住）、及び一部の血統的ユダヤ人等（１２部族＋レビ「祭司」、２００～３００万人）と言うことが出来ると思います。

血統的中国人（京都在住の弥生時代からの血統者）は政治、マスコミ等を裏で司る方達と言うことが出来ると思います。この方達は政治を超えた存在だと言うことになると言われています。現政府をコントロールしてると言う事ができると言われています。

現日本と中国の関係も歴史を辿れば、深い親密性があり、見方によっては日本の中国系日本支配層は互いにギクシャクしてない一面があると言われています。現日本を支配してる方達は、税金は払わないといわれており、形の上で払っても必ず税務署は巧妙な形で返金してると言われています、支配層からすれば自分の国なのに何で自分達が税金払うのと言うことでしょう。
　
過去縄文時代等々には、遠くはペルシャ、インド、中央アジア、更に南方の島々から黒潮に乗って３０弱の民族が渡来して来たと見るのが自然です。
　多くの民族が比較的穏やかに日本に住んでいました、その日本に弥生文化、技術を持った徐福等が来日（紀元前２１２年）、以後騎馬民族等渡来等々、当時の多民族国家日本を支配等するにはどうしても反発等が大きいため、多くの小国家民族の中で比較的大きな民族（ユダヤ１２部の一部）を指名し統一国家の長、大王（天皇）としたようです。其の当時の大王「支配者」の墓が仁徳天皇稜と言うことが出来、仁徳天皇とは何の関係もない稜と言う事が出来ると思います。

　終戦直後の米軍の仁徳天皇稜発掘調査で米国は明確に日本人のルーツを確認しているといわれています。多くの出土物を米軍は持ち去りました（略奪？）が、その中の極一部を誰でも米国のボストン美術館で見ることが出来ます。

当時の日本支配者である弥生人（中国系）に寄り添って地位を維持した１２部族の中のユダヤ人が中臣氏、当時の弥生中国人から与えられた藤原姓、現在の藤原氏（近衛家）等々だと言えるようです。この流れが現代の京都５摂家（一条、二条、九条、近衛、鷹司家）となるようです。

過去の大王（天皇）は、現在のレビ（大祭司）ではなく、全ての戦闘に先頭に立って戦ったリーダーが天皇と言うことが出来そうです。以後南北朝等、皇位争いが絶えず、日本に来日していたユダヤの１２部族以外のレビ「大祭司」（加茂氏、四国忌部氏）が皇位を預かり、現在の天皇を継承してると思います。

忌部（いんべ）氏等が現天皇のルーツと言う事ができるようで、現在の天皇と四国忌部氏の深い繋がりを見ることが出来ます。　現天皇はレビ（大祭司）、人間と神の仲立ち者と言うことが出来ると思います。特筆すべきはレビ（大祭司）、加茂氏等は、聖書の中のモーセの兄アロンの直系の可能性が大きいと思います。
　
日本が避けて通ることが出来ない日本とユダヤの繋がり、ユダヤと言ってもカザールの偽ユダヤ（アシュケナージ）と違い、血統的ユダヤ人が天皇であることは間違い無さそうです。本当に日本が世界に誇るべき天皇制、素晴らしいですね。日本には旧約聖書の１２部族＋レビ（大祭司）全部が渡来していると言われており、すごい国であることが分かりますし、世界の王室、支配者、リーダー等から羨望される所以が分かります。中国、韓国から嫌われる真実は、中韓は日本のルーツを間違いなく知っているから反日であると言われる方も結構多いように思います。

日本は古事記、日本書紀等でも判るように古代ユダヤが成就した国、聖書との繋がりが極めて大きく、神社だけでなく寺においても聖書との関連性は大きく、例として西本願寺の宝物は新約聖書（中国語）です、日本と聖書の繋がりがいかに大きいかを知ることが出来ます。

旧約聖書で約束された東の地でもあり、エルサレムが成就した国に間違い無さそうで、最後は聖書によれば、全ての血統的ユダヤ人（スファラディー）はエルサレムに帰ると書かれていますが、そのエルサレムとは現イスラエルのエルサレムではなく、アラビア半島のメッカの下方近辺、標高２０００メートルのアシール地方が本当のエルサレムと言われており、現在のエルサレムは可笑しいことが分かりますが、当然世界のリーダー、王族等支配層は知ってると言われています。この件は世界のタブーでもあり、現イスラエル国の存亡に関われることでもあると言われています。興味が尽きませんね・・・人類の行く末は聖書の予言のようになるのか？

　我々日本人が自分なりの日本の歴史等を正しく知ることは、人生を更に有意義に生きる糧に成ると共に、日本に誇りを持つことが出来ると思います。


参考資料
古代ユダヤと日本の繋がり
「日本・ユダヤ封印の古代史」（ラビ・マーヴィン・トケイヤー著）等々

マレーシア航空不明機（フィクション）

封印されたマレーシア航空不明機細部、こんな大きな航空機事故、事件？そのものが世界から消え去ろうとしています。ロシア、中国、米国（CIA）、オランダ、英国、イスラエル、イラン、ロッキード社等等は確実に飛行ルートを掌握してると言われています。事故より事件の臭いがプンプンしますね！事件と考えるのが正常な感覚でしょう。

事故当時の世界の状況、特筆すべきは当時の全世界のイスラエル大使館が３月４日～４月２日まで世界中で閉鎖、不思議ですねー！

　乗客不正パスポート持参イランはテロリストと言われてるプログは結構多いですね、報道では単なる２人のイラン人、パスポート等不自然が多いのも事実？

　３月８日離陸後、中国北京方面に向かった、フライトプランと違うコースのため中国空軍が反応、最初はレーダーだけで、以後戦闘機に追尾、再び自国マレーシア空港に向かったと言われています。戦闘機発進記録？（ドイツのプログ？）があるようですが、これらの細部は何故か中国国内等ニュース報道等全くなし、象徴的政府機関等に激突させる計画？だったか、３・１１見たいに、？細部はネット等でもヒット出来るようです。

　その後、マレーシア空港に着陸しようとしたが管制機関が何故か拒否、マレーシア機と管制機関との交信記録は、政府が公開拒否、一部のみ公開、細部等については、正義心の強い「マハテール元総理」が自身のプログで、特に米国、ＣＩＡ、ボーイング社を痛烈に批判、自身のプログでも細部を述べていますが、核心を突いてる可能性があります。マレーシアはイスラム教徒の方が多く、イスラエルを国家として認めていません。マハテール氏は欧米の支持者等から多くの情報を得ていると言われており思いつきのプログでないように思います。一部理不尽なマレーシア機の交信記録報道に最初から疑問を持ってたようですが、その後何故か、その後交信記録は削除
　
　機はマレーシア空港側？が何故か着陸拒否？インド洋のイギリス領・Diego Garciaの米軍基地着陸説が最有力な説の一つと言われています。
住民が同機？の低空？飛行目撃？（この基地の維持費は、吃驚、実質○本が１００％巧妙な形で負担しています、オイルシーレーン確保負担金等々により）、米軍の巨大核兵器貯蔵庫でもあるようです。

　その後、堂々と貨物便に成り済まし、ヨーロッパに向かってるようです。３月２２日～４月１日、オランダ・ハーグで行われてた第３回核安全サミット（５２カ国、世界の首脳等参加で、テロから核を守る為の会議）会議場等？に突入しようとしたか？事前に間違いなくオランダ空軍・Ｆ－１６がスクランブルし空軍基地に強制着陸させています。もし会議場に突入されたら世界は大混乱、紛争等になったでしょう。各国のマスコミはスクランブルは「誤スクランブル」だったと報道されてますが・・・
その後のマレーシア機の行動については？乗員乗客全員は死亡（ほぼどのプログも全員死亡の説がありますが、一部生存してる説もあります。）とされてるようです。
以後の行動はイスラエルの空軍基地かどこかの中東の基地に下りてるようですし、イラン人２人の乗客が・・・３・１１のパターに極似しています。

マレーシア機に対し、保険会社は機体等保険金総額数百億円は、間違いなく支払っていると言われています、中国乗客については、稀に見る多額の保険金が支払われたと言われております。（事故途中からぱったりと事故家族記事が消えるようです。何故か中国政府が家族に保証金の一部支給？日本の報道でも確認できます。）

マレーシアのマハテール氏が一番核心、真相を知っているようです。（ドイツのプログ等）もしこの行動がある目的を持ったものであり、成功してたら間違いなく世界は大混乱、紛争に発展する可能性は極めて大であったと言われているようです。

事故後、サンデータイムス誌の記事では、当時の搭乗していた中国人の携帯電話が繋がる状況にあった言われています。同機に乗っていた中国人男性に、この男性の弟が何度か電話をかけたところ、呼び出し音が鳴った報じています。中国のテレビでは、兄に電話をかける男性の動画が放映された。なお、呼び出し音は鳴ったが、誰も電話にはでなかった・・・男性は兄に３回電話を掛けました。乗客の親族達はマレーシア航空に対し、携帯電話の信号を受信するため、携帯電話の電池がなくならないうちに衛星技術を使用するよう依頼しています。

マレーシア機行方不明機は、ある目的？のために利用された可能性が否定できないと言われています。３・１１同様真相は忘れ去られる、不思議な行方不明マレーシア機真実は何処に！

マハテール元総理は、今回の真相を知ってる可能性が極めて強いです。
過去のアジア通貨危機でも通貨操作等の真相のヒントを我々に正確に教えてくれました。日本の侍のように正義心、勇気ある方ですね。

　真相を知っているのは、ロシア、中国、米国（CIA）、オランダ、英国、イスラエル、イラン、ロッキード社等であることは間違いないと言われていまが、日本は蚊帳の外・・・今後は迷宮入りでThe　endでしょう。

　

Ａ級戦犯とは重罪人なのか・・・

東京池袋に、サンシャインシティ・ビルが建っていますが、この付近は日本敗戦後連合軍が巣鴨プリズンと呼ばれる刑務所が作られました。Ａ級戦犯と言われた人たちが収容された場所、収容者の処刑場でもあったそうです。
Ａ級戦犯と言われても、我々はＡ級戦犯の意味を知っているのだろうか・・・Ａ級戦犯は罪が一番罪が重く、Ｂ級戦犯、Ｃ級戦犯は罪が軽いと思っている人々が多いように思います。簡単に言えばＡ、Ｂ、Ｃというのは、罪のランクづけではなくて、便宜的な区分けにすぎません。
　
戦争を遂行した国家指導者などがＡ級、戦場で命令する立場の指揮官等がＢ級、実行兵隊がＣ級と区分されました。戦勝国米国は、Ａ級戦犯７人、ＢＣ級戦犯１０６１人を死刑にしました。

Ａ級戦犯の一人、東条英機元首相は日米戦争が始まったときの首相でした。色々の文献等を読むと東条英機は決して争を起こすために首相になったのでは無く、戦争を回避等するためになったと言う側面が見え隠れします。

敗戦後、日本人も彼一人に罪を負わせたように思います。
天皇陛下に対して忠実な人で。何としても戦争を回避するようにと天皇が言われたので、全力を尽くして戦争回避の努力を間違いなく続けています。有名な話として天皇陛下は、御前会議でかつて明治天皇がうたわれた和歌を詠まれました。
＊＊＊四方の海みな同胞と思う世に　など波風のたちさわぐらむ＊＊＊
　
歌の意味は「四方の海の向こうに住む民族はみな同胞だと思っています、どうして波風をたてていいでしょうか、、、」天皇は、平和共存を望まれ、共存を望まれたようです。欧米白人諸国が、白人が有色人種を支配を目指したのとは全く異なり、日本人の心の底には四海同胞の思いだったと言う事が分かります。
東条英機は天皇の意向を受け、戦争回避に向け、米国に対し日本としては諸事案を極限まで譲歩した案を提出していますが、米国側は最初から妥協する意志が全く無く誠意もありませんでした。

米国側が日本に突きつけてきたのは、全面降伏を迫るに等しい有名な「ハルノート」これはハル自身が書いたのではなくソ連のスパイ、ホワイトが日本を戦争に引き込むための文であることは間違い無さそうです。（ドイツ、ヒットラーも大変な戦争回避努力をしていますが、ポーランド問題で、日本同様戦争にまき込まれました、これは歴史の真実であり、敗戦国となり戦後事実の多くは封印のままです！）

当時の東条英機は米国返答内容に、その内容を受け入れることは亡国を意味しました。これを受け入れて、戦わずして日本は滅びるか、それとも戦って生存存亡にかけるか・・・政府は戦わずして滅びるより戦争開始を決意、その開戦前日の早朝、官邸で東条英機の妻、かつ子さん、娘さん達は、隣りの部屋から聞こえる泣き声に目をさましたそうです。東条英機が泣いている声でした。和平を望む陛下の意思に応えられなかったこと、これから起こるであろう惨劇を思って、皇居の方角に向かって号泣していたそうです。
　
東条英機の涙に表れたことは、現実となりました。初めの一年間くらいは日本は勝利することが出来ましたが、やがて圧倒的な物量をほこる米軍事力の前に日本は緒戦で負けていきました。
　
東条英機はそういう中でも、昭和１８年にアジア各国の代表を集めて「大東亜会議」を開催しています。
　東条英機総理、議長を中心に、中華民国は汪兆銘院長、満州国は張景恵総理、ビルマはバー・モウ首相、タイはワイワイタヤコーン殿下、フィリピンはラウレル大統領、インドはチャンドラ・ボース首班（自由インド仮政府）が代表として出席しています。皆家族のように一緒に食事、お茶を飲みながらアジアの未来を語り合ったそうです。最後は対等の立場で記念写真におさまっています。ビルマ、バー・モウ首相は会議は極めて感動的な空気をつくり出していた。広いアジアを一つのものとして捉える思いに満たされていたそうです。
我々は隔てられた人間としてではなく、すべての国民を包含する単一の歴史的家族として寄り集まっていた、こんなことはかつて無かったことだ、、、

　大東亜会議はアジアの歴史始まって以来の画期的なことでした。アジア各国が共に生きるということを確認しあったと言われています。
　日本はアジア各国の代表と一緒に食事をし、家族パーティをしました、わけ隔てなく、それも戦争の真っ最中、アジア各国の代表が東京に集まって、共に生きる家族だということを確認し喜びあったそうです。
　参加した代表の中には、現地の日本軍の諸行動に不満をもらす人もいたそうですが、自分の国を苦しめている真の敵は西欧の白人による搾取であること！また人種差別である！という認識で一致したそうです。各国は互いに協力して、アジアを西欧の支配から解放しなければならないということを確認したそうです。

　最後に「大東亜を米英の桎梏から解放、自存自衛を全う大東亜を建設、それにより世界平和の確立に寄与する」という有名な大東亜宣言を採択しました。略奪から共生へを目指した会議であったと言う事が出来ます。
このように東条英機は、アジアの共存共栄と、人種差別のない世界平和を願っていました、人間誰しも欠点はあります、侵略欲に燃えた独裁者という人物とはかけ離れた人物であったということが言えます。
　
中国大陸で日本軍人の樋口季一郎などが、シベリヤから逃れてきたユダヤ人を救い出して保護したことがあります。当時の東条英機総理は、ナチス・ドイツから抗議を受けました。東条英機は樋口季一郎の行動を認めナチス・ドイツに言いました「日独と同盟を組んだが、人種差別の同盟まで組んだのではない」そう言って、ユダヤ人救出に許可を与えています。

ユダヤ人を助けた恩人・・・イスラエルのゴールデンブックには東条英機の名前はあります！この事実は全く報道されませんし、我々日本人は殆どこの事実を知りません！

日本人によるユダヤ人救出劇も、東条英機の許可のもとに行なわれたことなのです！ユダヤ人からすれば東条英機はＡ級戦犯どころか、ユダヤ人の恩人でした！

敗戦後の東京裁判では、裁判長以下ユダヤ人等が大多数を占め、更に多くのユダヤ人判事等々から徹底的に弾圧、最後には絞首刑を言い渡されました！ユダヤ人の恩人でも関わらず！彼は人種の平等が実現されて共に生きる世界が来ることを心から願った人物だったにもかかわらず、、、

　東条英機は米国からＡ級戦犯とされました。処刑前、東京裁判では、堂々と日本の立場を弁明しました。

・・・開戦の時のことを思い出すと、じつに断腸の思いがある。私の死刑は個人的には慰められるところがあるけれども、国内における自分の責任は、死をもって償えるものではない。
しかし国際的な犯罪としてはどこまでも無罪を主張する。力の前に屈服した、自分としては国内的な責任を負うて、満足して刑場に行く・・・との言葉を残して、巣鴨プリズンで最後の息を引きとりました。

　東条英機は国際的な犯罪ということでは日本の戦争は無罪と主張「戦争の原因は西欧諸国のアジアに対する略奪行為、侵略行為にある」国内的には私は戦争で多くの人を死なせてしまった。その責任者として、私は自分の死に慰めを覚えると言っています。
　
米国等からは、ヒトラーと同じ独裁者とみられ、日本人からも、戦争に負けたがゆえに散々に批判された東条英機、彼の心情を本当に理解できる日本人は人は少ないと思います。

東条英機以外のＡ級戦犯の人々も、最期は立派なものでした。日本とアジアを深く愛し、責任感の強い人物ばかりでした、、、東京裁判でオランダ代表の判事として出席していたレーリングは、自著の中で、戦犯と呼ばれた日本人をみた印象について、ほとんどの被告が超一級の人物だった！と書きました。

　日本人被告は、ひとりとして卑怯にふるまうことはなかった、みな威厳にあふれていた、私は２年間真正面から見据えるところにすわっていたので、発言を聞き、挙動を観察することができ、私には彼らが「日本の大義」を守ろうとしていることがよくわかった、私たちは彼らが見苦しくふるまうことを望んでいたが、誰一人そのような者はいなかった。私たちは圧倒された。

　戦後まもない１９４８年に、米国歴史学の権威チャールズ・ビアード博士は、有名な「ルーズベルト大統領と日米戦争」という本を著していますが、これは日米戦争は日本が仕掛けたものではなく、アメリカのルーズベルト大統領の周到な計画によって引き起こされたものであることを告発したものです！（是非一読を！）
　日米戦争はアメリカが仕掛けたものであり、アメリカによる侵略戦争であったことを、公的資料を駆使して痛烈に批判しています！

この本を大学の図書館で読んで仰天した人物に、アメリカ系ユダヤ人のコーエン氏という青年詩人がいました。彼は、アメリカが戦争を仕掛け、しかも無実の日本の指導者を処刑したことに、心から詫びたい気持ちで一杯になって、わざわざ来日し、巣鴨プリズンの処刑跡の記念碑の前で、詩を書き残しています。

　＊＊＊「ああ、アメリカよ。あなたは法を曲げ、正義を踏みにじった。ジョージ・ワシントン、アブラハム・リンカーンは、いまあなたの非道に涙することだろう」＊＊＊

　チャールズ・ビアード著「ルーズベルト大統領と日米戦争」、国内ネット資料等を多用しています。

日本人の個人情報、分析情報は最終的には米国が保有

　１９７０年代米国に於いて、官民で個人情報収集分析システム（Ｐｒｏｍｉｓ）開発が開始・・・完成・・・必要時、ほぼ自由にピンポイントで個人情報収集、分析がいとも簡単、正確に世界中で出来るようになっていると言われています。　　
米国の場合は法的にも許可されている？と言われています。収集内容は、学歴、銀行口座の内容、ＡＴＭ利用状況、病院投薬記録、運転免許証記録・違反内容、クレジットの状況、過去の全ての電子メール、全ての携帯電話通記録、思想、宗教活動、個人の行動記録（携帯ＧＰＳ機能、アイフォン等のiビーコン機能利用）等々多岐にわたり、全てが確認できるそうです。米国内では極当たり前の違和感の少ない情報収集、分析システム（Ｐｒｏｍｉｓ）と言われています。

これらの個人情報収集システムを開発したのは、Inslaw.Inc(社主William Anthony Hamilton)は米国ワシントンＤＣにある小さなソフト開発会社ですが、米国政府と共同でPromis(Prosecutors.Management.Information.System)開発を実施してきたと言われています。
このシステムは個人の情報を簡単に収集、分析することが出来ます。現在はCnada,Israel,Singapore,Iraq,Egypt,Jordan等の国で使用されてると言われていますが、勿論○○でも。

日本では法○○○○○所等が主に研究等してきたと言われています。実際に日本人でＩＮＳＬＡＷのＰｒｏｍｉｓに触れてたのはＭ、Ｓ氏だと言われてます。駐○○使館、○○書記官Ａ、Ｈ氏は特に興味を持ち・・・（ここの部分はフィクションとします。）以後保○○の推進に・・・

これらの情報収集には、インターネット、携帯電話等との構築が必要と言われていますが、ＮＳＡ等は巧妙に計画された手順を其々のメーカーに実施させたと言われています。（翻訳ミスかも？）ＭＳ、グーグル等々、勿論ＮＳＡ支○

これらに反旗を揚げてるのが中国、ロシア等となるようで、以外の世界の個人情報はピンポイントで収集、分析されてると言われています。中国、ロシアは一部自国開発ソフト使用により、漏洩情報が他国に比べ保全度が高く、漏洩はかなり少ないと言われていますが（ダミーを除く）
過去スノーデン氏はこれらの個人情報収集システムのことをかなり詳しく述べていたのが印象的でした。
特に政府高官、著名人等の戦争反対者個人情報細部を徹底的に収集、分析、保有活用してたように書かれていたようです。

昨今日本でもこのシステムが運用実施されていると言われてます。日本の場合は司○○○が主に利用してると言われていますが？米国との繋がりが多く、最終的には全ての日本の収集情報は米国に渡り、データべース化され、一部は対日本国家戦略に利用されてると言うプログが多いようです。

これら日本国内での情報収集、分析は日本の主権が及ばない日本国内で実施されており日本の法律には何ら抵触しないそうです。

我々が持っている、スマートフォン等は収集、分析すれば、過去の通信履歴、メール内容、個人の行動範囲、興味、思想等々を確認することが出来るそうです、考えてみたらそもそもインターネット、携帯電話、スマートフォン等々の心臓部ソフトは米国製！ＭＳ、iフォン、アンドロイド等々は、当然米国ＮＳＡ等の支配を受けており、当然個人情報収集は暗黙の了解と言われています。

＊＊＊情報の根拠は、ネット等を参考にしています、INSLAW、Ｐｒｏｍｉｓ等でかなりヒットすると思います、英文であるため誤訳があるかも知れませんが、プログ日記と言うことで、すみません。

米軍廃棄物から生まれた、対空母ミサイルＤＦ－２１Ｄ（東風）

　過去、ロシアメディアは、中国の“空母キラー”対艦弾道ミサイル(ASBM)「DF－21D（東風－21D）」が90年代に米国から流出した軍事廃棄物の技術を使っていたと報じてました。

米国から中国に流出する軍事技術の問題を長年研究するリチャード・フィッシャー氏は約15年前、中国は米国から約数トンの軍事廃棄物を購入し、集めた情報を基にDF－21Cのレーダー誘導系統等を研究・開発（一部欧米企業等が技術支援、企業利益の為なら主義主張は関係ない。）してたようです。
現在は軍事衛星等との活用により、確実に米空母（最高移動速度８０ｋｍ程度まで可能？）を確実に叩きつぶすことが可能なDF－21D（東風）の開発につながったようです。

初期の中国の短距離弾道ミサイルに搭載されていたのはGPS使用で、以後DF－21シリーズの中距離弾道ミサイルはレーダー誘導系統を使っていたと言われています。 現在は更に進化し衛星等との活用、リンク等による精度が著しく向上し、米空母の行動を著しく制限してるようです。

　過去、US　Ｎｅｗｓ＆Ｗａｒｌｄ・Ｒｅｐｏｒｔ誌は、Ｐｅｎｔａｇｏｎが米軍事禁制品を制御できなくなるまでの詳細を6000字程度のＲｅｐｏｒｔにまとめています。これらは監視の目が甘いため（故意にか、禁制品が流れ、漏れると、軍事企業は間違いなく利益を得ることが出来ます。米軍に取っても予算獲得により改修作業に入り、より高度技術を得ることが出来ると言われています。）

昨今、毎年200億ドル分以上の設備が米軍事基地等から消え去っていると言われています。この状態は間違いなく現在も続いており、減少する気配は全く無いそうです。16カ月におよぶ詳細な調査の結果、米国は1億5700万ドル分以上の設備等が一部のアジア国家（主に中国等）に流出していることを突き止めたが、それは氷山の一角であることも分かったそうです。

昨今の例を挙げると、香港向けの一般向けコンテナを開けてみたところ、米地対空ミサイル、パトリオットの電子管等、F－117Aステルス戦闘機の部品等まで発見されたと言われております。この程度は可愛いいもので、過去日本の新聞に報道されていたパトリオットミサイル（ＰＡＣ－２、ＧＥＭ弾等、他にも多数あったようですが何故か封印？）本体を数発、中国はいとも簡単に実物を手に入れており、関係港のオランダ政府は触れたくなかったと言うより圧力がかかったのが真相のようです、まあ別に驚くべきことではなさそうです。

特に日本の高度技術等であるＦ－２の一部技術、海上自衛隊が調査した日本近海、東シナ海等の海底データ？（私の翻訳のミスかも・・・）米国等を介して、一部流出してると言うプログがありますが、真相は、まあ冷戦時の、米国ポラード事件を考えられたら小さい流出です。

どうも昨今の、米国、巨大軍事企業は軍拡目指すように故意に漏洩させている？可能性があるようにも思えます。
日本の防衛装備品は国産で！単価は高くても国益に叶うでしょうし、漏洩の危険性は遥かに小さいと思います、是非国産化率の向上を目指してほしいですね。

***US　ＮＥＷＳ＆ＷＯＲＬＤ・ＲＥＰＯＲＴ誌、ドイツ等のプログ等を参考にしていますが、正確性には何とも言えません。

世界征服綱領

　旧ロシアで発見され、書き写されたユダヤ（偽ユダヤ人アシュケナージ、宗教上のユダヤ人）の秘密議定書「シオン２４人の長老による議定書」(Ｔｈｅ　Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ　ｏｆ　ｔｈｅ　ｅｌｄｅｒｓ　of ZION)
１８９７、８，２９～３１にスイスのバーゼルで２４人の長老によって書かれ、世界を征服手法等々が事細かく記載されています。この議定書に対しユダヤ人（アシュケナージユダヤ人）は、存在もタルムード同様徹底的に否定しますが、事実であることは間違い無さそうです。これらの文献は誰でも、比較的簡単に捜し、精査することが出来ます。

代表的なのが、人民を政治から遠ざける方法として、、、新聞等を使って徹底的に流す、、、
　
　＊芸能番組を流す。
　＊スポーツ番組を流す。
　＊クイズ番組を流す。
これは１００年前の議定書です！

人民に政治手法を悟られないために、マスレジャーを盛んにする！我々の新聞等によって、芸能、スポーツ、クイズ等がもてはやされ、人民を政治から遠ざけることが出来るだろう。人民はこれらの洗脳手法により、次第に思索することが出来なくなり、すべて我々の考えにしか従うことしか出来ない羊のような奴隷になるであろう。

政治に国民を近ずけない、一番身近な最近の事例としては、小泉政権時代の田中真紀子氏の更迭、政治の隅に追いやった事例が一番身近だと言われています。　
当時政治に無知、無関心な、茶の間の奥さん、女性達が、田中真紀子氏の政治手法により政治に大変関心を持つ！目を覚まさせようとした！支配する側からしたら、絶対に阻止しなければならない！優先度ＮＯ１であり、結果は政治の隅に追いやられ存在感が無くなってしまい、多くの国民からは忘れられてしまいました。

一般国民を政治から遠ざける一番いい手法は、１００年前の「シオン２４人の長老による議定書」の徹底！芸能、スポーツ、クイズ等を徹底的に流す！生活に余裕を持たせないこと！全てに余裕が無ければ日々の生活に必死であり、政治に関心を持てる時間が無くなり理想的な状態と言うことになると思います。
マスコミ等は娯楽番組を徹底的に日々流し続ける！政治関係は出来るだけ流さない！特に予備軍のため、子供を洗脳する手段はゲームが極めて効果的と言われています。

現代社会は、正に徹底して１００年前の議定書が巧妙に実行？され、国民はマスコミ等により徹底的に愚民化されてしまいました。支配する側からすれば、一般国民には必要以上の正確な情報は伝える必要が無い。我々を選挙で選ぶのは一般国民！この矛盾、一般国民は自業自得であり当然であり、一般国民は現在の苦しい経済状態等が一番の幸せであると悟るべきと・・・

現代日本を考えた場合（全ての世界のニュースの大元「ロイター」はアシュケナージ・ユダヤ人により、１００％管理されており、一部逆らうのは現在はロシア、中国等位でしょう。）ロイターを頂点に各通信社、電●御用解説者、御用学者により、どれだけ一般国民が愚民化促進されているか、１００年前の「シオン２４人の長老による議定書」は本当に現在も生き続けているのでしょうか・・・