シリアの真実―その２

　シリア、イラン等の位置を地図上で見た場合、何でこんな砂漠みたいな場所が重要か不思議になりますね、勿論貴重な原油等を産出しますが本当にそれ以外は緑は少ないですね。数千年前は中東地域は地球上でも特に緑豊かな土地であったと言われております、当然ですね文明発祥の地でもありますから。現在中東地域の原油権益等は殆んど欧米に支配されていますし、原油取引通貨はドル、中東地域から欧米の撤退はあり得ないと思います。
　先のイラク戦争の主要因は、イラクの元フセイン大統領が原油取引通貨をドルからユーロへ変更した為欧米が激怒、正しくドル防衛の為の戦争だったと言われています。中東の財閥出身ビン・ラディン、テロリストと言われていましたが、正義心が強く中東の原油権益等が欧米に独占され、貧しい同じイスラム教徒等のことを考えた末の行動だと言われています。
田中角栄元総理も、日本のエネルギー確保等国益を考え中東依存から脱し、日本独自のエネルギィー地域の確保に動こうとしましたが、米国から大反発を受け、ヘンリー・キッシンジャーからルール違反を続けたらどうなるかの警告を受けた、細部の文献をユダヤの告白等で知ることが出来ます。警告を無視したため、ロッキード事件が作成実行され失脚しました。これらの資料等はユダヤの告白以外の資料でも知ることが出来ます。エネルギー問題は世界共通のようですし、特に電気自動車等の脱石油自動車等は厳しい状況が続くことは間違いなさそうです。
　原油等輸入を素朴に考えたら遠くの中東より、態々タンカーで運んでいますが、近国の東南アジア、ロシア等なんかを共同開発し買ったほうが遥かにコストが安くなるのは間違いないでしょうが、共同開発すら出来ない日本の現実、本当に独立国でない現実を直視しなければなりません、日本の国益を考えロシアとの経済協力を考えてた勇気ある北海道出身の鈴木宗男氏の心境が良く分かります。
シリア攻撃準備は反政府側毒ガス使用のすり変えにより、シリア政府が実行したと言う名目で行われるでしょう、国連査察団も反政府側が使用した明白な事実をつかんでると思いますが発表できないでしょう、これらの明白な証拠は中東のニュース等で知ることが出来ます。攻撃が始まれば多くの罪の無い犠牲者が出るでしょうし、イラン等にも拡大する可能性があります。欧米ではマスコミ等の記者は真実の追究に努力していますが日本のマスコミ記者等は・・・

上記は表の中東問題となります、裏の真実の中東問題は如何しても聖書問題のイスラエル、ユダヤ問題となり避けて論議することは出来ないと思います。
　現イスラエルのユダヤ人は大部分が宗教的ユダヤ人、アシュケナージ・ユダヤ人です、１０００年位前に中央アジアのカザール地方で当時、イスラム教、キリスト教に挟まれていたカザール国の王様が、どちらでもないユダヤ教に改宗すると宣言し、以後この地方の国民は宗教上のユダヤ教徒集団となりました。聖書上の真のユダヤ人は血縁、アブラハム、イサク、ヤコブの系統、となりますが、カザール人のユダヤ教徒はここまでは何ら問題となりません、一番大きな問題はタルムード思想を心奉してることが大きな問題なのです！タルムードは我々のみが神から選ばれた人間であり他はゴイム（家畜以下）であり我々ユダヤ教徒以外を殺害、搾取等々しても罪にはならない等々、近代世界でユダヤ人が迫害を受けるのは当たり前で自業自得であると言えます。普通の良心があれば全世界の人々は当然誰でも反対するでしょう。この問題に触れることは現世界では最大のタブーです。
迫害を絶対受けない世界、国作りの一環としてイスラエルからナイル川（都合の良いをし拡大解釈、聖書上はチグリス・ユーフラテスまでと思いますが。）までを占領しイスラエル帝国を作る、神の選民であるユダヤ人がこれらの土地を支配するのは神の意思である等々、本当に我々には付いていけない思想ですね、シリア、イラン、イラク等問題は根底にこれらの問題が間違いなく混在してると思いますし、どうしてもシリア政権を倒すことは絶対必要条件となるようですね、本当に附いて行けない世界ですね、これらの資料は比較的得やすいと思います。（英文が多いです。）
　元ＮＡＴＯ軍総司令官クラーク大将の動画が述べてるように、イラク、リビア、シリア、イラン、レバノン等はすでに占領支配することが決定されており、そのシナリオに沿って巧妙な手順で実行されるようです。（＊＊＊このＵ－チューブ動画は超お勧めで、多くの人に見てもらいたい動画です、検索「ＮＡＴＯ軍総司令官クラーク大将」で出ると思います。）
シリア侵攻準備等は、大統領補佐官のエンマニュエル（アシュケナージ・ユダヤ人）により主に書かれ、オバマ大統領がそれに従い発表すると思います、そもそも大統領は飾りで、実質大統領補佐官がすべての指揮を執ると欧米では言われています。オバマ大統領はシリア攻撃準備を中止する権限はありません。（表向きは権限があるのですが。）どうしても、残された国シリア、イラン、レバノン政権を倒し、世界統一政府を完成させる、ＥＵは完成しました、世界の大製造拠点太平洋地域を支配するツールがＴＰＰであることは間違ないと言われています、何故ならＴＰＰの胴元はアシュケナージ・ユダヤ人の名前オンパレード、当然シナリオが書かれていると考えるのが自然です。ユダヤの夢は意外と実現が早いかもしれません。
8月28日のクアラルンプール発の共同通信の記事によれば、マレーシアの元マハテール総理はＴＰＰは支配するツールに過ぎないと痛烈に批判しており、日本政府がどうして支持するか理解に苦しむと述べています。
かなり脱線した内容となりましたが、裏の一面を知ることはシリアの置かれてる状況を知ることが出来ると思います。世界の動きはベースが聖書発想であることが分かります。
攻撃準備中ではありますが、シリアのアサド政権を見守りたいですね、結果次第では日本にも大きな影響を与えると思います。
シリア問題については多くの動画、資料があり簡単に情報を得ることが出来ますが、政府、反政府の言い分を偏らないよう見る等、情報を得て自分なりの考えを持ちたいものですね。

シリア問題の真相

シリア問題を考える場合、我々には複雑な問題と思いがちですが単純な問題です。
イスラエル（アシュケナージ・ユダヤ人）人の聖書にもとずいた「統一世界」作りのためには、シリア、イラン等がどうしても邪魔になるからにほかなりません。日本人にはこの聖書感覚は理解出来ません。
イスラエル帝国の範囲はイスラエルからナイル川までの範囲と勝手に解釈してます！勿論中東の油田権益等々もありますが、欧米の考えは必ず聖書がベースになって物事が進むと言うことです、日本人には理解できない感覚です。欧米と対等に付き合うには聖書の理解が重要です！
　アメリカを支配するアシュケナージ・ユダヤ人は経済を起こすための物作り等は出来ません！（世界で物作りを本当に出来るのは、日本、ドイツだけです。）大得意は戦争による富作り！この思想は１０００年前のユダヤ教への改宗、宗教集団になってからも綿々と続いています。
　シリア政府に対する嫌がらせ、トルコ、ＮＡＴＯ諸国等で軍事訓練を受けたシリア反政府軍事要員をシリア国内に投入していますが、シリア政府軍側が強く、思うように反政府勢力の政府転覆破壊活動が進まないので、今回の毒ガス攻撃を反政府勢力が実施（明確な証拠を国連は握っていますが、国連自体ユダヤ人支配のため機能しません！）し、政府側が毒ガスを使用したと「すり替え」！マスコミを使ってシリア政府の残虐性を世界にＰＲし、米軍等のシリア攻撃準備の正当性を訴えようとしているのです！まさしくチンピラの理屈にほかなりません！勿論日本も米国の言うことは正しい！と声え高々です！状況によっては、多くの巡航ミサイル等使用により軍需産業が潤うことは間違いないでしょう。イラン問題も同様です。
　
　もう一つの中東等で日本人が知らなければならない事実、今日本はソマリア海域での大変厳しい海賊対策等を自衛艦が実施していますが、ソマリア海域の心優しい貧しい漁民がどうして海賊になったか、実は大きな秘密が隠されています。原因の一つに日本の原発があります！日本では原発廃棄物の多くがフランス等に運び処理されていると信じてきましたが、世界には闇の廃棄物業者等が暗躍していることも事実です、巨額の利益を得ることが出来るからにほかなりません。闇の廃棄物業者等によってカムフラージュされた日本の原発廃棄物等の一部？はアフリカのソマリア沖等の海に高濃度の廃棄物が堂々と不法投棄された結果高濃度汚染され、政府等からの指示で売り買い、飲食出来ない等々漁業が出来なくなり、一部の漁民が欧米に対する反発、生活のため海賊になっていると言われています。日本の政府、財界、マスコミは当然認識してると思います。
　原発廃棄物は人類の技術では処理出来ないと思います。日本国内の原発を止めることはアOOカ、イOOOル等の許可を必要とするといわれています、製造、改造も心臓部は米国のブラックボックスのため純粋には日本単独では原発を製造、改造できないことになります。裏では巨大ウラン資源企業等がコントロールしているのは間違いないと言われています、原発廃止問題は「国内問題ではない」のです！日本は現状では原発廃止は難しいと思いますが、国民の強い決意があれば可能性はあります。野田総理とオバマ大統領間で原発継続を約束再確認をしている事実もあると言われています。原発既得権利益のためには汚染なんか関係無し、利益のためなら、国民は事実情報等を認識することは大変重要なことであると思いますし、明日への手がかりの第一歩になると思います。

放射能汚染水と排他的経済水域（EEZ）

今後問題になりそうな排他的経済水域（EEZ）問題、日本の排他的経済水域（EEZ）を失う可能性があります。最大の原因は福島原発の汚染水の海への流失です、毎日400トンと言われていますが・・・とてもそのくらいの量で済むわけがないように思えます、事故発生から流失し続けていると言われています。
　
　選挙後に１日４００トンと認めましたが、、、何年経ちますか！溶けた燃料棒、容器も確認できない等々、人類が経験したことがない事故だと思います。現状は政府、東電等々全くどうしようもないと言うのが真相でしょう。今日本の最大の目標は汚染水流失等・・・どんなに金がかかっても、世界の頭脳を集めて対処しなければならないと思います、東京オリンピック誘致どころではないのです！軽く考えてるように思えます。

　最大の問題はこのまま汚染水流失が続けば、太平洋が汚染し、更に世界に拡散するのは間違いないでしょう、世界各国の科学者のほぼ一致した考えです。

　日本が汚染水の流失を止めなければ必ず、他国の賠償等必ず起きるでしょう。現在はほとんど各国は表面上濃度調査はしてい内と言われていますが、今後各国は特に海洋について厳密に濃度調査をやるでしょう。

　排他的経済水域（EEZ）は「当事国が適切に管理した場合」に限定されています。
汚染水流失は間違いなく排他的経済水域（EEZ）は適切に管理してないことになり、大げさに言えば、日本は権利を失う可能性があると言うことです。そうなった場合、更にさｒ中国等艦艇は堂々と・・・
全世界が本当に汚染水流失を心配をしていると言われています！
議員の外遊どころではないのです、国会議員、地方議員等も真剣に考えて欲しいですね。

日本保有米国債、金

日本は現在、1,2387億ドルの外貨準備を保有していると言われています。そのうちの1,168,661（百万ドル） １．２兆ドルが、外貨建て証券です。 具体的には米国国債です。１ドル＝１００円で換算すると１２０兆円の米国国債を保有（米国債証書はＦＲＢ保管！日本は預かり書のみを保有、預かり書と米国債証書を交換後、売却・・・絶対勝手に米国債売却は出来ない！哀れ！）しています。
重要なことは、為替レート変動によって、円換算金額が「激変」することです。
２０１２年９月、円ドルレートは１ドル７７円、現在１ドル＝９７円。外貨準備高を１．３兆ドルとすると、その円換算金額は、 昨年９月時点で　１００兆円　現時点で１２６兆円になります。１年足らずの間に、円評価額が２６兆円も変化したことになります。日本がこれほどの外貨準備を保有する必要はまったくありません！日本の国債購入資金が、借金大国米国の財政を支えていますし、米国にとって日本は貢の神様でもあります。

　ドルが値上がりしたなら、当然ドル高の局面でドルを円に換金するべきでしょう！政府の当然の責務だと考えますが！再びドルが下落して日本政府保有資産の円評価価値を目減りさせることは、紛れもない国民に対する背信行為でしょう。
米国国債を売って、円資金に転換しない別の道！それは、外貨準備の構成を金地金に変えることを考えるべきです。ドル表示の金価格が急落した。昨年１０月に１トロイオンス＝１７９８ドルだった金価格が、 本年６月に、１トロイオンス＝１１７９ドルに急落した。金市場に投機資金が流入し、金価格を大幅に押し上げていたが、高値警戒感が強まり、急激に資金が流出し、価格急落が生じたと思います。 世界的な金融緩和が長期化するなかで、趨勢としての金価格上昇のトレンドは残存している。６月末以降金価格は再上昇し、 現在は、１トロイオンス＝１３６６ドル である。１６％の反発を示している。

　日本は外貨準備を米国国債から、安全な金地金に切り替えるべきですが、米国の許可が絶対下りないのです！絶対に日本は金貨を保有、増加できない仕組みが存在するのです！（主な理由は、金貨保有は日本国内は安全保障上問題と言うのが統一見解、だったと思います。馬鹿げた理屈です！）

　米国国債というのは、日本政府が米国政府にお金を貸していることを意味しているが、何よりも問題なのは、米国に借りた金を「返す意志が１００％ない」ことです！長期国債の満期が来ても新たに、国債の再購入を１００％行うのです！（拒否できない！理由は差し控えます。）永遠に米国債を買い続け、日本は貢ぎ国家見たいな感じです。米国債購入の謝礼として、一部の口座に、確実に多額の金額が振り込まれるシステムは変わりません。日本政府は過去米国政府にお金を貸したが最後、返してもらったことが一度もありません！
かつて橋本龍太郎首相が、「アメリカ国債を売りたい（＝アメリカ政府からお金を返してもらいたい）との衝動に駆られたことがある」と発言しただけで、大騒動になった。日本が米国債を売ると発言したら、「日本の米国に対する宣戦布告と見なす」といわれていますし、米国の法で、国家に損害を及ぼす場合は米国債の売り買いは禁止されます！日本は踏んだりけったりですね。間違いなく言えることは、米国は日本にお金を返す意志がまったく無い！１００兆円あるいは１３０兆円のお金を、米国から安全保障費等として「かつあげ」されているのが現状です。　日本が、米国へ貸した金を回収してほしいのは国民の素直な気持ちでしょう。米国が金融緩和を続けて、ドルの下落を放置し続けると、米国国債はやがて紙くず・・・

　ドル下落＝円上昇は、日本の外貨準備高の円換算金額をただひたすら減少させることをもたらします。財政危機で消費税大増税だなどと騒ぐ前に、外貨準備放置による、巨額為替損失のリスクを排除すべきことは当たり前のことだと思いますが！米国国債を売って円に換金するとうるさいなら、米国国債を金地金に乗り換えるべきでしょう。

２０１２年８月段階の数値だが、欧州諸国は外貨準備の多くを金地金で保有しています。
国名　　金保有量 外貨準備に占める比率（トン） (%) 、ドイツ　　3,395.5　71.90%、イタリア　2,451.8　71.30%、フランス　2,435.4　71.60% 、オランダ 　612.5　 60.20%、ポルトガル 382.5　 89.90%等々

これに対して日本は、金保有量が７６５．２トン、外貨準備に占める比率は３．１％！（本当に日本に保管かも疑問ですね？）
金地金はＮＹ連銀の地下に眠っていると言われますが、現在では本当に現物があるか疑問視されています。（中国の金地金調査等）

以前中国がアフリカ諸国から受領した金を抜き打ち的に、成分検査をしたところ、比重等が同じタングステンが発見され、中国が徹底的に追跡調査したところ、ＮＹ連銀内の金地金が大問題となり、保有数量、質等、米中両国は口外しないこと等を話し合ったとされています。（本当に勇気ある国家ですね！もちろん見返りの軍事技術等の取得が予想されます。）その後世界の大富豪は金取引から、完全に間違いなく身を引いているはずです、表面上は取引の形ですが・・・

ドイツはＮＹ連銀に保管している金地金を本国に移送する方針を示しています。日本政府は外貨準備の巨大な米国国債を金地金に変換し、その金地金を日本国内、日本銀行内で保管するべきでしょう。しかし絶対日本に移動できない理由を国民は知るべきでしょう！戦後の日本は一貫して米国の支配下に置かれています。
その象徴は、 対米隷属政権の持続、、沖縄を中心とした米軍への領土提供、原発の推進、米国に対する上納、．対米自立派人材への人物破壊工作等々
対米自立派の政権は、ことごとく潰されてきた。片山哲内閣、芦田均内閣、鳩山一郎内閣、石橋湛山内閣、
田中角栄内閣、鳩山由紀夫内閣がその象徴です。自主独立政権が潰され、対米隷属を代表する政権が樹立されたから、日本の独立は夢、、、 現政権が、米国にものを言う可能性はゼロに近いと思います。絶望的な状況です。

旧ロシア帝国、ロマノフ王朝の膨大な金貨（シベリア出兵等により、日本に間違いなく持ちこまれました、戦後のアジアから持ってきた金貨どこへ消えたのでしょう、旧軍小野田少尉は真実を知ってると思いますが、でも又ブラジルに飛ばされるか心配ですが、、、
だからと言って、日本の自主独立を断念するべきではないと思います。政府保有の外貨準備の米国国債をまず金地金に転換し、その金地金を日本国内に移送する決断を示し、実行させてゆく勇気が必要です！
ドイツを等は、具現化に向け実際に行動を起こしています！米国債問題が本当に解決すれば、日本の税問題なんか微々たる事案に過ぎません・・・、

エジプトの真実

正当な国民に選ばれた「モルシ」エジプト大統領、エジプト軍事クーデター政権の裏側で誰かが糸を引いていると考えるのが自然でしょう。米国は表向き、軍事クーデター政権の暴虐行為を批判しても、エジプト軍に対する資金援助中止をしていません、エジプト軍の真相は、軍人の給与等々（８０００億円程度？）は、数十年前から１００％米国が負担し、実質米国傀儡軍隊の様相を呈していました、、、その代わり見返りとして、他の中東諸国同様（過去はリビア、イラク等はコントロールできませんでした、現在はシリア、イラン等のみとなってしまいました。）中東の油田等のコントロールと言う構図になると思って間違いないでしょう。
不思議なのは巨大借金大国（実質破産大国にもかかわらず株価等正常値を示しているカラクリはもうお分かりですね。）アメリカが他国を援助、、、米国の経済状態を知ってる方は不思議でしょう、これにはカラクリがあって、イスラエル同様巨額の金は実質日本が負担と考えてもいいと思います。
ク ーデター等は、イスラム色を前面に出したモルシ氏の大統領退陣を求め、大規模なデモを繰り返してきた世俗・リベラル派などの動きに、軍や旧体制側（既得権者）が乗じたものです。米国にとって軍事費等で多額の援助をしてるのに、米国の意向に沿わない国家政策、行動等は絶対に許せない、と言うことで反政府武装集団を大量にエジプト国内に侵入させ、一般住民を標的にした行動に出ていることはシリア同様間違いないでしょう。民族色の強い、エジプトのモルシ大統領を変えろ！が真実でしょう。
残念ながら日本では正しいニュースは報道されません。
言えるのは一般国民と支配層のニュースはまったく違うと言うことです、国内で報道されるのは一般国民向けと言うことになりますし、我々一般国民は支配層向けニュースに接することは許されません。機会があれば詳しく書きます。

極東の独立国を目指して

東日本大震災、福島第一原発の事故の対応をめぐっては、昨今の管元総理の刑事告発問題等、日本の強さと弱さの両面がはっきりと出たと思います。
　

大津波は、巨大な自然の力ですから、どんなに優れた人間でも対応できない人智を超えるものがあったと思います。福島第一原発の事故に対するお粗末な危機管理、2年以上経過後も、なお難しい復興、特に福島第一原発に関しては人災の側面が強く出てきています。

 国のリーダーの資質はもちろんですが、日本という国家がもつ致命的な、憲法、法、危機管理問題等の欠陥が露呈されました。国家の中枢部分が、機能しないシステム等、意思決定がうまくいかない。米国の国家利益に、日本の政治家、官僚が振り回されているという、独立国家としてはきわめて歪な権力の構造をこの日本が持っていることは間違いなさそうに思えます。
震災時の臨時総理官邸常駐米国人（官邸側は拒否しましたが・・・）のアドバイス等、この国は何処の国か、日本の権力中枢が、内側から食い破られている。この状況は、なにもいまに始まったことではないようです。
大東亜戦争における敗戦から日本はアメリカという戦後世界の覇権国の都合のいいように国家体制をコントロールされてきました。真の民族主義の田中角栄首相等の失脚（キッシンジャー等の策略：「ユダヤの告白」）以来、日本の歴代の首相たちは、アメリカの意向を無視しては絶対その地位を保てなくなりました。
戦後、驚異的な経済成長を果たした日本は、『シャパン・アズ・ナンバーワン」と言われる世界の経済大国になりましたが、その原動力として国家体制を支えてきたのは、優秀な官僚制度等でした。

東西冷戦が終結して以降、「平和の代償」を強く求め日本の経済力を標的にしたアメリカは、この日本の官僚制度等に狙いを定め、完全に官僚たちをアメリカの影響下に置きました。その結果として、バブル崩壊後の長い経済の低迷のなかで日本は「平和の代償」を支払い続ける「貢ぎ国家」に変えられてきました。

 国民レベルでも戦後ＧＨＱアメリカは徹底的に洗脳支配を続けてきました。大東亜戦争中、天皇陛下のため、国のため自らの命を捨てて戦う日本軍兵士の姿に、アメリカは日本人そのものを改造しようと、「憲法！」を変え、「教育制度！」を変えました。「基本的人権」、「個人の尊厳」がいちばん大事だという考え方を、米国支配の日本マスコミにより、日本人に徹底的に植えつけたのです。アメリカによる日本人の精神改造は、完璧なまでに成功しました。挙句の果ては、ロ、中、韓国に対し領土問題を作り上げ、対立構図の構築等々、靖国神社問題等にも米国の影が付きまといます。

３万人にも及ぼうという尊い人命が失われ、生活の基盤である住宅や工場が壊滅状態になった東日本大震災のさなか、東北の人たちは、社会の秩序をいっさい乱すことなく、お互いに励まし合い、助け合って、一丸となって危機に対処した。これが、他の国であったならば、恐らく略奪や犯罪が多発して、治安の悪化を免れなかったでしょう。

２００５年にアメリカ南部を襲ったハリケーン「カトリーナ」によって被害を受けた地域は、「暴行・略奪」が蔓延して大混乱に陥りました。ところが、日本ではそうはなりませんでした。被災他の東北における日本人の立派な態度を見た米国のジャーナリストは「日本人は変わっていなかった」と報じました。個人主義で、自分のことしか考えないアメリカ人と同じ精神に日本人を改造したと思っていた米国にとって、今回の震災で日本人が見せた国家のためには自己犠牲をもいとわない精神力は、まさに驚異でショックだったようです。

日本人は、戦前となんら変わっていなかった、首相を始めとする政治家達や、東電の首脳部は問題ありでも、現場を担う東電の社員や下請けの作業員の人たちの勇気と行動力、自衛隊員達の献身的な活動ぶり、被災者たちの忍耐強さは、日本人の強さを世界に印象づけたのです。この人たちがいるかぎり日本は大丈夫だ。そのことを日本人は再確認することができました。
近代世界では見られない、戦後６０年以上の長きに渡って米軍大部隊の日本国内駐留歴代政権は既得権、利権のみを考え、真剣に米軍撤退を要求しない政治家等々、アメリカの事実上の従属国になってしまいました。

安全保障の代償はあまりにも大きすぎです、世界一の借金大国日本の進むべき道は？自国の利益を損なわれ続けてきた日本という国家は確かに脆弱です。しかし、国民はけっして弱くない！大震災から2年以上経過、復興は日本国民の強さで必ず成し遂げることができるはずです。そのためにも、速やかな日本の国家中枢の建て直し、法整備等は急務ですし、おのずから建て直しのの目標、課題等は見えているはずです！日本は必ず真の独立国家として凛として、立派にやっていける強い国だと思っています。

参考文献：この国の権力中枢を握る者は誰か
菅沼光弘・著　　徳間書店　　２０１１年刊

世界統一(ＮＷＯ)を目指す、人達

ヨーロッパのユダヤ人は「タルムード思想」のため、善良なヨーロッパの人々から反ユダヤが起きフランス国王も反ユダヤに転じたようです。普通の良心ある人間であったら反ユダヤとなるでしょう。

フランスにコミニュティーを形成していたユダヤ人たちは、フランス国王から改宗するように迫られていました。　これを拒めばユダヤ人はフランスのマルセイユから去らなくてはいけない。この事態を受けて、トルコのコンスタンチノーブルにあった、ユダヤ地下政府の出先機関の総主教、「ウスス」はマルセイユのユダヤ人に向けて手紙を書いた記録が残っています。

モーゼに従う親しい同胞たち、汝らの報告によるとフランス国王が汝らにキリスト教に改宗せよと強制しているそうだが、やむを得ぬ、改宗せよ。ただしモーゼの規律は決して忘れてはならぬ、彼らは汝らの財産を奪うとのことだが、されば「汝らの子を商人に育て、将来キリスト教徒たちの身ぐるみ巻き上げるがよかろう。」また命も危険にさらされていると言うが、それなら「子供を医者や薬剤師に育てそのうち彼らの命を奪うがよい。」神殿の破壊に対しては、「子供らをキリスト教の神父にし、やがてキリスト教会を破壊に導くことだ。」、その他様々な圧迫が知らされているが、「子供たちを弁護士や公証人にして、あらゆる問題に介入させねばならぬ。」こうしてついに「キリスト教徒たちは汝らにひざまづき、汝らの世界支配の日は来たり、彼らへの復讐も達せられるだろう。」、ここに記した指示をよく守れ。そうすればあなたたちの一時的な降伏も、やがて未来への栄光の道となるだろう。事実がきっとそれを証明するに違いない。

この手紙から約500年が過ぎましたが、まさにこの手紙通り、世界はアシュケナージ・ユダヤ人（宗教集団ユダヤ人）に支配されています！これらの人達を拒否できない日本、官僚、東京電力等、巧妙なシステムにより支配されてるのは間違いないといわれています。（ユダヤの告白等資料）

ユダヤ地下政府は、最も有力な「富、財産巻き上げマシン」として世界中に「為替、株式市場」を展開し、「石油資本」、「FRB」等をもつようになったと言われています。「為替」、「株式」の裏には八百長の匂いがするようです。

ＣＩＡ機密資料漏洩問題の当事者であるスノーデン氏の問題は、まさしく核心部分でもある、為替、株式、金価格等が裏で操作されてる真実を世界に公言されては困る、当然株式、為替、金市場等の胴元は知っていることであり、驚くに値しないでしょう。
（昨今までは金価格については、ロンドンのロスチャイルドビル5階の部屋で、5人の人物により、最終価格決定は「話し合いで決定」・・・これが世界の現実でした。）

ＦＲＢについては、正に私有銀行群、世界の機軸通貨米国ドル発行は、間違いなく万人が認める「合衆国憲法違反」でもありますが、通貨発行権に関する議論は絶対出来ませんし、米議会、大統領でさえＦＲＢの重要」決定はどのようになっているか、もちろん人事に関しても絶対異議を言えないシステムでもあります。
これらのシステムは、上がっても下がっても、下がっても儲かるシステムのカラクリは複雑にカムフラージュされています。儲ける事のできるシステム・・・もはや、ここまでくれば復讐の鬼そのものです。

現代医療の現状ははたして患者のためになっているでしょうか？
病院経営のために莫大な投資が行われている、最新式のコンピューターによる医療機器が充実していなければ名のある病院として認識されない。その為に多くの優秀な医者を投入せざるを得ず、病院は既に借金漬けになっている。たとえば、ドル箱「糖尿病患者」、「癌患者」、いわゆる生活習慣病患者がすぐに治ってもらっては困るでしょう。
治療法をみれば一目瞭然、治療は「対処療法」に終始し、「根本治療」がおざなりになっているように見えます。

船で海に出て船底に穴があいたら？
バケツで水をくみ出す」か、または「船底を修理」するでしょう。
バケツで水をくみ出す方法」が「現代の対処療法」と言う事になります。
海に浮かんでいる間は、永遠にくみ出さなければなりません。
という事は「生活習慣病になったら死ぬまで治療しなければならない」という事です。
しかも「対処療法」では「合併症」や、「余病」が併発しやすいため2重3重に儲かる仕組みになっています。

明治以降日本の医学はドイツ医学を主流としていましたが、第二次世界大戦後はアメリカ医学が主流となってしまいました。
アメリカの医師の約70％以上がユダヤ人といわれているますが、彼らが「タルムード思想」であったとしたらどうなるでしょう？「ユダヤ人だけが人間でその他の民族は家畜である」と考えて治療に当たっているとすればこれは恐ろしい事ではないでしょうか。

ドイツ医学には自然治癒療法も含まれていたが、アメリカ医学を受け継いだ日本は、癌だと分かればすぐに執刀するようです。そうして、ドル箱「抗がん剤漬け」で高額な医療費を奪取したあげく、死に至らしめる。病院は病院で、借金地獄にあるため、「儲けの出る抗がん剤治療」から抜け出す事が出来ない現実
有名な話として、以前東大出の優秀な日本の医者がドイツでがん治療を学び、ほぼ治療のめどがつくと考え、日本医師会の故武見会長と会い、ドイツでの「がん治療」を話したところ、故武見会長は激怒し、「全国の医師を失業させ路頭に迷わせるのか！」と叱咤、有名な話です。

日本には欧米とは違い「国民皆保険」、きめ細かな世界最高度の治療をする素晴らしい病院が全国にたくさんあります、ＴＰＰでどうなるか一抹の不安があります、ＴＰＰこそ黒幕は、もう分かるでしょう。

日本の国民皆保険！本当に素晴らしいシステムです！どうしても国民皆保険を変形したい黒幕がいるのは本当のようです。日本国民は国民皆保険を絶対守る決意が必要と思います。アメリカのオバマ大統領は国民皆保険を進めていたが、民間保険団体等の猛烈な反対に遭い、黒幕のため、貧しい人が病院で診療等を受けられない、本当に悲劇です。

アメリカのほとんどの弁護士はユダヤ人で締められています。アメリカ進出日本企業は多くのトラブルに巻き込まれていきました。問題解決のためにはユダヤ人弁護士に依頼しなければなりませんでした。以前のトヨタ、レクサス問題等々、トヨタに対すると言うより、日本に対する嫌がらせに見えましたが、まだまだ無数にあります！多くの米国人は良心的です。米国民は真相は理解しているように思います。

今日のアメリカは、「弁護士」、「公証人」、「不動産業者」、そして「裁判官」さえもほとんどがユダヤ人で占められ、「政治」、「経済」、「マスコミ」、「ハリウッド」、「法曹界」とありとあらゆる面でユダヤの支配が及んでいます。　これを取り上げるならば、「ユダヤ差別」の烙印を押され、烙印を押されたアメリカ人は職業、地位を保つ事が難しくなります。多くの善良なアメリカ人は沈黙するしかないのが現状だと思います。

本来のアメリカ、レーガン大統領家族が愛したテレビドラマ「大草原の家」本来のアメリカの家族の生き方です。アシュケナージユダヤ人の中にも、「タルムード思想」で無い、良心的で素晴らしい世界のリーダーとなるべき方々も多数おられ、世界の発展のため尽くされてる方も多数おられます！
世界の富の配分が正しく行われればと思います、理想論かもしれませんが、特に日本の格差社会是正を考えた場合・・・

極東等を支配するユダヤ人

私達、日本人がユダヤ人と聞く場合、アンネの日記、放浪の民等を思い出しますが、ユダヤ人には2つの流れがあることを知る必要があります、「アシュケナージ（偽ユダヤ人）」と「スファラディー（真のユダヤ人）」です。
　
旧約聖書に記載されたユダヤ人は白人ではないと言う事をまず認識する必要があります。日本人と同じ「黄色人種等」であり、イエス・キリストも真のユダヤ人（旧約聖書の血流）、当然「黄色人種等」となりますが、いつの間にかイエス・キリストは白人になっています！（ルネッサンス期以降に欧米で作られた偶像に過ぎないことが分かります。）
　
真のユダヤ人とは旧約聖書のアブラハム、イサク、ヤコブと続きヤコブの子供達が12部族を形成、この血流のみが真のユダヤ人となります。

日本には12部族全部が揃っていると言われています。この血流は古代から綿々と現代に流れており、国内では天皇、皇室等、三井家、旧島津家、毛利家、武田信玄、法然、エタと言われる差別を受けてきた人等々、アジアでは、孔子、始皇帝、徐福、孫文、李登輝、小平、リ・クアンユー等々、世界中の王室、大富豪等から見れば神の選民であり垂涎の的だそうです。

ユダヤ人であることは、あえて公言されることはありません。戦後ＧＨＱにより「仁徳天皇稜」が発掘され、更に日本、皇室のユダヤの繋がりの真実の姿が確認されています。（米国で発掘品の一部は誰でも見れますが、大部分は日米間で公表しないよう・・・）

そもそも「日本は多民族国家」であり３０弱の有色人種の民族から構成されており、特に日本に関係が深い、徐福(ユダヤ人預言者等）は１２部族＋レビの中の支配層の血流であろうと言われています、最終地日本で旧約聖書で言う「成就」のため日本に渡来、新しい国建国のため、紀元前220年頃、秦国の先進技術、統治方式、文化等を持ち込んだと思います。（徐福は不老長寿の薬草を求め、日本に渡来したとされるが、カモフラージュと思います。）

先に渡来したユダヤ人達が、日本で多くの国（小国家）を治めている情報を間違いなく得て、新しい日本の統一国家造りのため多くの技術者、穀物、子供等を携えて日本に渡来したとするのが自然でしょう。

もちろん始皇帝、徐福とも預言者、レビ等ユダヤ人と考えるのが自然と思います。旧約聖書の成就が目的だと思います。その流れは現在も天皇、皇室にも綿々と流れていると思います。旧約聖書の民12部族＋レビ「大祭司」忌部氏の流れを汲む皇室、日本国、本当に素晴らしいですね！徐福の研究は特に皇室等が絡むため、明治以降、ご法度というのも頷けます、現に国会図書館の多くの徐福関連本、文献、資料等はすべて目録のみで、行方不明の状態が続いています。

弥生時代以降、中国から渡来の庶子「妻以外の女性の子作り専門員、屈辱的！」と縄文人等とが混血され生まれた我々日本人が「庶民」と言われる所以です。

日本国民の５０％程度が中国系、３０％程度が朝鮮系、他は少数民族の血が日本人の中に脈々と流れているのは自然で、間違いなさそうです。その中で純粋にユダヤの血を受け継ぐ多くの日本人がいると言われています、この方たちが日本の文化等をほぼ作ったと思って間違いないと思います。神道、茶道、能、狂言、武士道等々、素晴らしい世界に誇る日本の文化等を創造しました。

スファラディー・ユダヤ人は日本では成就していますが、世界を目を向けると、スファラディー・ユダヤ人の一部はパレスチナ等に居り、大部分の人々は大変貧しく苦しい生活をしています。
これに対し世界を支配しているユダヤ人は９０％以上が「アシュケナージ・ユダヤ人」であり全世界の富、金融、軍需産業（原爆、水爆、毒ガス、生物兵器等研究開発）等々を巧妙に支配しています。

アシュケナージ・ユダヤ人の出自は中央アジアのコーカサス付近で、「旧約聖書の12部族とは何の関係もない人々」です！１０００年くらい前にユダヤ教に改修した、「宗教集団」ということになります。金融、軍事等を得意とする民族でもあります、常に略奪、戦争（職業とした。）に明け暮れた民族で戦争、金融部門等は極めて得意分野でもあり、戦後イスラエルが建国され、現在でも、世界のウオール街、シティ等（１００％）、軍需産業等々綿々とその流れは続いていますし、戦後ＧＨＱとして来日（ニューリーダー）、日本の社会システムを作った人達でもあり、日本の社会システムの巧妙さは群を抜いています。

世界のアシュケナージ・ユダヤ人で有名人は、アンネ（アンネの日記、小説家の記事がいつしか日記になった不思議さ！）、アインシュタイン、チャーチル、スターリン、ルーズベルト、キッシンジャー、ブッシュ、クリントン国務長官、ヒットラー、米国の補佐官等（実質的大統領を凌ぐリーダー）等々
問題は単にユダヤ教を信ずるイスラエル、アシュケナージ・ユダヤ人だけなら問題無いですが、旧約聖書に対する異端の書！（善悪逆の思想とも言えますね。）である「タルムード」を信奉してるから全世界から嫌われる存在となっているのです！

タルムードとは、簡単に言えば、我々イスラエル、ユダヤ人のみが「神の選民」であり、我々以外は人間ではない（ゴイムと言う表現で、軽蔑した最低の生き物、豚等）から、ゴイムを殺しても罪にならない、物等を盗んでも罪にならない、強姦しても罪にならない、タルムードをユダヤ人以外に教えたら死罪とする等々、（狂った異端書としか思えません）延々と続きます。

当然我々ユダヤ人が世界の富、金融、軍事、国家等を自由に支配する、これは「神の意思」である！まともな人間が聞いたら反ユダヤになるのは全世界同じでしょう。

過去東ヨーローッパ等で人々が反ユダヤだったのは、「ヨーロッパの人々に良心があった」からにほかなりません。アシュケナージ（偽ユダヤ人）は絶対に「タルムード」を口外しませんし存在も言いません。タルムードの存在は間違いがない事実です。イスラエルでは旧約聖書を子供に完全にマスターさせ、以後ある年齢になったら、ラビ（伝道指導者等）から徹底的にタルムードをマンツーマンで伝授するそうです。「タルムード」が過去、現代の「世界を不幸にしている根源」と言えると思います。

更に詳しくユダヤ問題を研究されるなら、Ｐ・ゴールドスタイン、Ｊ・スタインバーグ共著「ユダヤの告白」等で世界の中のアシュケナージ・ユダヤ人の真実を知ることが出来ます、発禁本となっていますのでネットで見れるかも知れません。

欧米でユダヤの真実を追求し、反ユダヤの烙印を押されたら、職を失い、不幸なことが多発します。大部分のアメリカ国民は分かっていても口外できないジレンマに、ユダヤ人の中にも良心的な人もいますが、代弁できないシステムが存在してるようです。日本でも過去、反ユダヤの記事を書いた人がいましたが、表現の自由はどこ吹く風！ですね。

旧約聖書の12部族＋レビ、全部の血流がいると言われている日本、日本は凄い国と言えると思います。世界に対する責任は大きいと思います。
靖国、日中、日韓、米国との諸問題も突き詰めれば、ユダヤ問題に行き着きます。

日本が旧約聖書のように、善、賢で世界で生きるにはユダヤ問題は避けて通れない問題であると思います。

Ｐ・ゴールドスタイン、Ｊ・スタインバーグ共著「ユダヤの告白」等々を参考にしていますが、意味不明文があるかも知れません、すみません。

大西中将と特攻隊

戦後特攻隊に対する、評価は日本国内では犬死、無駄死等と述べる人が多く、マスコミ等を使った、大々的なＧＨＱ戦勝国の徹底した一種のプロパガンダであることが文献等を精査すれば分かります、日本の未来、敗戦後の復興を信じて戦死した特攻隊員に対しての最大の侮辱だと思います。

　戦時中の米軍兵から見た場合、特攻隊戦法は理解できないと同時に、最大の恐怖であったと言われています。
　戦前、戦中の日本人は現在と違い、道徳教育、修身教育等を受け、国、郷土、両親、家族等に対する感謝、恩義等を持っており、感謝、恩義等のため、特攻攻撃、、、欧米には絶対にない思想であり、欧米人が一番恐れる（自己犠牲の精神）思想であったと思います。

　終戦間際の困難な戦況の中、日本の勝利は有り得ない、指揮官であった大西滝次郎中将は、後世の日本を考えた末の決断であったと思います、単なる戦術的戦法ではないと理解すべきでしょう。敗戦後、戦勝国等にペコペコ頭を下げ、命乞い、属国に成り下がる等々、、、戦勝国、欧米諸国は必ず日本人の足元を見ることを見抜いていたでしょう。

　敗戦後の日本民族の再興のためには、犠牲的精神が必要と判断したと思います、若者に国のため特攻で死んでもらう、、、日本人のみならず世界の人々が後世歴史を顧みた場合、感謝、恩義等（自己犠牲）により日本国の再興を信じ、多くの若者が戦死した、何と崇高な民族であろうかと後世語られ、日本発展の礎になることを確信しての大西滝次郎中将の決断であったろうと思います、大西滝次郎中将自身、指揮官であるがゆえ、部下のみに命令を下し、自ら特攻出撃出来ない苦しさは想像を絶する大変な苦悩であったと思います！

　戦後日本は国に対する、感謝、恩義等はご法度であり、現日本の諸悪の根源等々は突き詰めれば道徳教育、修身教育等をＧＨＱ等により廃止されたのが根本原因であると思います。
敗戦後、政治家、官僚、経済界、スポーツ界、名も無き人々等、日本国再興のため努力奮闘された方々は、特攻隊で戦士した方々に報いていると思います。
　
　戦勝国欧米は特攻隊を、犬死、無駄死と声え高々にマスコミを使い広めましたが、マスコミは戦勝国の意向を大きく受け、現在も綿々と続いており、影のオーナーの意向に沿った特攻隊報道であると思います。

　日本人の良心は歴史が変わろうが普遍であると思いますし、後魂さえ入れたら本来の日本人を取り戻すことは間違いないでしょう。マスコミ界では絶対封印である大西滝次郎中将、日本の未来の大きなヒントを秘めてると思いますし、大西滝次郎中将を知れば、日本人が忘れていた心を知ることが出来ると思います。

　今日の日本の礎になった多くの特攻隊の方々、日本人は素直な気持ちで、感謝する気持ちを忘れてはならないと思います、未来を信じ、敗戦復興を信じ身を捧げています。（特に沖縄県民の方々に特攻隊に感謝する人が多いということ付け加えます。）　8月になると靖国参拝が出てきますが、突き詰めると靖国問題は「日米問題」に他なりません！中国、韓国問題等にすり替えていると思います、対立のツールとして利用されているのは間違いないと思います。

　今出来ることは、「未来を信じ、先人に感謝する気持ちを持つこと」が、心の豊かさに繋がるかなと思います。

格差社会と富の分配

大手正社員と季節、パート社員等の格差の大きさ、、、びっくりします。
本当に日々の生活に追われ政治に関心なんてとてもじゃないというのが真相だと思います。本来最低限の国民生活は健保で保障されているのですが、政治に関心を持てない状況が一番の理想と思っている権力者は笑いがとまらないでしょう。特に格差問題は間違いなく子供に皺寄せが来るでしょう、教育も受けたくても受けれない悲劇が、現在も多く起こっていることを真剣に考えてる政治家等は僅かでしょうし、是正できない極めて巧妙な社会システムにいらだつ政治かもいると思います。
最低賃金と、生活保護の逆転現象、これに対する政府是正策は、、、生活保護費の減額！本質がずれてる感じがしますが、２２０兆円の巨額の内部保留金（日経新聞）を持つ大企業等、利益を得ても、社員にまったく還元しない大中小企業等、、、当然今回是正策は国民誰でも政府は最低賃金を改定すると思っていたと思います。
こんな発想の人達が政治を司り、政府の中枢にいること自体日本の悲劇でもあると思います。「国民」とは我々一般人を指すものではないことは間違いなさそうですね、、、アベノミクス、ＴＰＰで間違いなく格差は益々大きく広がるでしょう。一般庶民が普通の「労働対価」を得られない、極めて巧妙な日本の社会システム、、、格差はアメリカに次いで堂々2位！生活保護補足率はドイツ等では８０％以上と言われていますが、日本は堂々の２０％程度！！！本当に生活保護で助成けなければならない人達の８０％は生活保護されてないと言うことを意味します、文化的な最低限度の生活保障を定めた憲法違反の可能性があります。経済大国と言われる日本、毎日湯水のごとく、一部の既得権者、海外等に流れる国民の汗の結晶！
国は真剣に格差是正を考えないと取り返しのつかない事態が訪れる可能性があります。「国民の幸せは国家の繁栄をもたらす」のは、歴史的に間違いないと思います。

旧約聖書でも*経済的な混乱を正すために富の周期的な再分配(レビ記第２５章）、*７年ごとの私的債務の免除を教えています。（申命記）。
イエスはこの二つの法律を擁護しました。彼は、パレスチナにおける経済的な困苦は、平和裡の再配分の不履行のためであり、債務の免除の不履行のためであることの真実を知っていました。（参考、聖書は宗教とまったく関係がありません！日本人は聖書＝宗教と勘違いしてる人が多いのには驚きです！哲学、科学、歴史書等々、、、）
今日本では「富の配分」を真剣に考える必要がありそうですね。豊かな人から財産を渡せということではありません、一生懸命仕事をした人には相応な労働対価報酬を！ただそれだけです！極当たり前のことですが！それを認めない一部の、、、

「奴隷」の定義は、労働に見合う報酬を得ていないこと！

アメリカに毎年３０兆円以上の巨額を納税する日本

　米国債は、日本では主に日銀が引受けていると言われています。アメリカが発行する米国債の3分の1に当る30兆から40兆円を、日本が毎年大量購入してると思います。
日銀のホームページを見ると、財務省証券の保有高が公開されていますが、実はこれ、財務省証券のうちの為替介入で売買される、いわゆる「短期物」に限った数字です。
米国債には、「10年、20年、30年」といった長期物があり、これを日銀は大量購入しているはずですが、「その保有残高は何故か公表されていません」。隠しているとすれば？
米国債については日米間で、ルールが取り交わされています。日本が購入した「米国債が満期を迎えると、償還されたお金で再び財務省証券を購入」するというものです。
アメリカ側から見ると、「借り換え」です。「永久に返さなくていい」ということを意味するのでは？

米国債という紙と引き換えに、日本が常にお金を貸し続けてくれるということになります。日本は米国債売却は絶対出来ません。米国の法で経済的安全保障等に抵触するからです。現在の日本は400兆円？程度の米国債を保有しているといわれています。もちろん民間大企業等も米国債を保有していますが、将来どうなるか・・・敗戦国であるから仕方ないでは国民は納得しないでしょう。
日本銀行券そのものも実は紙っぺらです。1万円札が持つ1万円という貨幣価値は、金準備があるわけでもありません。

少なくとも私達にとっては、1万円は自分が提供した労働の対価としての価値であり、それを使って日々生活しているわけです。
そのお金が、換金も出来ず、償還もされない米国債と引き換えにアメリカへ吸い上げられることは日本人が米国財務省に毎年30兆円以上の税金を払っていることになります・・・呆れた話です。

数千億円が政党、既得権者に流れる構図になっているのでは？

いくら汗水たらして働いても大半お金はアメリカに流れる、何とかしてほしいですね。

エドワード・スノーデン

　英紙ガーディアン（電子版）は７月３１日、米国家安全保障局（ＮＳＡ）がインターネット上のほとんどすべての情報を秘密裏に収集できるプログラム（エックス・キー・スコア）を開発し、通信情報などを傍受していたと伝えていました。米当局による情報収集活動を暴露しスパイ活動などの罪で米司法当局に訴追された中央情報局（ＣＩＡ）元職員のエドワード・スノーデン氏（３０才、元ハッカー、登校拒否組、ジュニアハイスクール中退）の資料で判明した。（そもそもスパイ活動してるのは逆じゃないかな！ＮＳＡ容疑者となるべきでは？）
　スノーデン元職員が暴露した情報ではこれまで、ＮＳＡがネット・通信関連大手企業等の「協力」で電子メールなどの情報を入手していたことが分かっていましたが、独自開発のプログラムでネット上の情報を自由にこれほど広範囲に傍受していたことが分かったのは初めてです。
　「エックス・キースコア」と呼ばれるプログラムで電子メール、チャット、検索やホームページ等の閲覧履歴を集めていたそうです。電子メールの場合、このプログラムに調査対象の「メールアドレス」を入力すれば、そのアドレスのメールの内容が入手でき、ＮＳＡのメール解読ソフトで読むことが可能。収集した情報は瞬時に、別のルートでＮＳＡが得た情報と照会できるという。 今回のエドワード・スノーデン氏により、特に為替操作、株価操作、税回避、親米政権維持等が、現実に実施されていたことを我々は知ることが出来ました。インターネットそのものが軍用情報収集ツールとして自由に操作できるよう製作、、、「ロシア」、「中国」は当初から感ずいていたと思われ、うまく泳いで現在に至ってるようです、それに比べ日本はお粗末ですね。まあ驚くに値はしないと思います。
　プログラム「エックス・キースコア」で２０１２年には、1カ月ごとに４１０億件以上の情報を収集、保存していたという。情報量があまりに膨大なため、データの保存期間は３〜５日間程度だったといわれています。米当局はこのプログラムを利用して２００８年までに３００人程度のテロリスト等を逮捕したという名目になっていますが、狙いは他にもあり、もうお分かりですね。
　米国では自国民の通信を傍受する場合、令状が必要で、外国人については令状が不要です、通信を傍受することが認められています。（日本の場合は法律等ありますが・・・）米国人の通信だけを完全により分けるのは難しい面があり、一部のデータは令状なしに検索できる状態になっているようです。
　ＮＳＡはガーディアンに対しエックス・キースコアの存在を認め、「海外の対象者の情報収集が目的で、職員が勝手にデータにアクセスしているとの指摘は事実ではない」と釈明しているようですが・・・
エドワード・スノーデン氏は日本の青森県三沢基地のエシュロン等で、91年9月ごろから２年間程度勤務（正確でないかも知れません。）し、東京の大使館にも出入りしアジア諸国、主に中国、日本等に対し情報収集を実施し、日本の高度情報も筒抜けだったそうです、情報の一部は日本人にも渡され・・・日本国内での情報収集は極めて簡単で、特に携帯電話は！三沢基地、米国大使館、領事館（一部不明？）等で今も続けられており一部は日本人に渡されてるようです、何に使われるのか・・・
（後はウィキリ－クス等で調べてください、日々更新されるときもあります。）
周辺国、相手国情報を入手することは国家戦略上極めて重要であることを日本人は再認識することが日本の国益になることを理解する必要がありそうですね。

「銀行」の「信用創造」のカラクリ

　銀行では人から「100万円」を預かった場合、そのおよそ「1000倍」の「10億円」ものお金を他の人に貸すことが出来ると言われています、元手は１００万円だけ・・・銀行の「信用創造機能」と言われ、経済学の教科書にはもっともらしい解説が載っています。
銀行は、信用創造と言う、特別特権的なやり方で営業を行うことが出来るわけですが、何故それが許されているのか調べても、根拠は、まったく何処にも見当たりません！

　　　☆信用創造のカラクリ
　信用創造を行う為に必要な銀行が保有する預金額の％ （百分率、百分比）を「預金準備率（支払準備率）」といいます。銀行はこの準備率に見合うお金額を、日銀の「当座預金」に預けるよう義務付けられています。銀行が貸出を行う為の「証拠金」ということになります。
「準備率」は、決った数式で導き出される％があるわけではありません。
算定根拠は経済学の教科書では不思議と「準備率を10％とする・・・」という記述があるだけで理解出来ません。
現在の日本の準備率はと言えば、定期性預金ならば、0.0２～1.0％？程度の「驚くほど僅かな証拠金」と言えます。
簡単に言えば日本の全ての預金の「準備率が1％」だったと仮定、銀行は「100万円」を預かると、「全額を日銀に預け」、「9900万円を借り手の口座に創設」することが出来ます。「合計の預金残高は1億円」になります。1％の準備率でマネーサプライは100倍に増えます。日本の現在の準備率は「0.1％」程度ですから、「100万円」の預金があれば「10億円が創造」されます！
　これが、マネーサプライ Money Supply（通貨供給量）／マネーストック Money Stock（通貨残高）が増えるカラクリ！準備制度の下では、銀行は信用（つまり借りてから見ると借金）を元手の100倍や1000倍生み出すことが出来ます、マネーサプライのカラクリ！

分かりやすく言えば、自宅の購入に銀行から30年ローンで「4000万円」の借金をしたとします。この為には銀行側は、「元手として４万円から４0万円」の預金があればいいということです。
バブル時は、担保不動産の価値が2分の1とか10分の1になることで起こりましたが、実際は100分の1とか1000分の1にならない限り銀行は損をしていないということになります。
　銀行業に「不良債権」の概念は存在しないということになります。
4000万円のマイホームローンでは、皆さんは毎月20万円とかの元利払いを30年間支払い続け、合計7200万円の総額を支払うことになるでしょう（金利4.5％の場合）。ところが、銀行は「最初の元利払いが始まった時に元手は回収！」していて、「その後の30年間は元手無しのボロ儲け！状態が続く」のです。これが信用創造、準備制度の中身のようです。
狐に騙されたように感じます。

がんは完治します。

末期がんになっても、がんは１００％完治する！１６人の末期患者が１００％完治！

封印された治療法・・・がん完治は医者、薬剤企業等の死活問題・・・
　
米国の「ロイヤル・レイモンド・ライフ博士」これほど、医療において革命的な発明・発見をした人物はいないと言っても過言ではありません。ライフ博士の偉業を、誰にでもわかるように簡潔に言ってしまえば、「あらゆる種類の病気を、完全に治療する方法を、約 80 年も前に見つけた人物です。」 果たしてそんなことが可能でしょうか？
　
1910 年代当時、がんやその他の「病気の原因である病原菌」の真の正体をとらえようと研究していたライフ博士は、当時の顕微鏡の性能に限界を感じていました。当時の顕微鏡の倍率の限界であった 2500 倍では、実際に病気を引き起こしているウイルスを見ることはできないと、自らの手でより優れた性能の顕微鏡の開発に乗り出します。そして、 1920 年までにライフ博士は、ウイルスを見ることができる世界初の顕微鏡を完成させました。また、 1933 年には、約 6000 個の部品で作り上げた驚くほど複雑な装置である「ユニバーサル・マイクロスコープ」を完成させました。
　
これは、 60000 倍もの倍率を誇る顕微鏡です。 この驚異的な顕微鏡によって、 ライフ博士は生きたままウイルスを観察した世界初の人間となったのです。 60000 倍という拡大率は、今日の技術水準からしても、驚異的な数字といえます。
ちなみに、「現代の電子顕微鏡を使用すると、その観察下で即座に全ての微生物は死んでしまいます。」そのミイラ化した残骸か死骸が観察できるだけなのです。一方、「ライフ博士の顕微鏡のもとでは、生きているウイルスが目まぐるしく動き回り、環境の変化によって形を変えたり、発がん性物質と反応して素早く複製したり、また正常な細胞をがん化させていく様子を観察することもできた」のです。
極小の微生物を生きた状態で 観察できるのは、診断と治療という目的のためには、非常に重要なことでした。

ライフ博士は抜群の拡大率を持つ顕微鏡を作るだけでは、無色のウイルスを見るには不十分であることに気付きました。既存のアニリン染料で無色のウイルスを着色することはうまくできなかったのです。ウイルスは染料のコロイド粒子を吸収するには小さすぎたのでした。
そこで、 ライフ博士は、まずスリット分光器を使って、辛抱強く様々な病原菌、細菌のひとつひとつの分光学的特徴を特定しました。その後、石英ブロックのプリズムをゆっくりと回転させ、研究対象の微生物に特定の波長の光を当てます。この特定の波長は、現在では立証されている「すべての分子は固有の周波数で振動している」という事実に基づいて、分光学的特徴である固有の周波数と共鳴するものを選択したのです。すべての分子を形作る原子は、エネルギーの共有結合をした分子構造の中で、その分子固有の電磁波周波数 を出したり、吸収したりしています。そして、同じ電磁波振動やエネルギー特性を持つ分子は二つとしてありません。ちょうど海で二つの波が重なると激しさが増すのと同じように、ある分子とその分子固有の周波数と同じ波長の光が重なると共振現象によって光が増幅され、強まるのです。
共振する特定の色の波長の光を微生物に当ててやると、それまで通常の白い光のもとでは見えなかったその微生物が 、その色の光に共振してあざやかにその姿を現します。ライフ博士はこのようにして、通常の光では見ることのできない微生物を見て、それが活発に細胞組織を侵食していく様子を観察できたのです。

特筆すべきことに 、ライフ博士は、 「 1920 年にはヒトにがんを作るウイルスをすでに発見」していました。 正常な細胞をがん化させる研究を 2 万回以上試みたのです。さらにこの微生物の培養液から 400 種類もの腫瘍を作りだすことにも成功しました。そして、これらの過程をすべてフィルムや写真に収め、その詳細にいたるまで記録に残し、このがんウイルスを「クリプトサイズ・プリモーディアルズ」と命名したのです。当時ライフ博士の顕微鏡でウイルスが様々に形を変化する様子を目撃した科学 者とそれを見たことのない科学者との間では、激しい論争が起きていました。当時、影響力のあったトーマス・リバーズ博士などは、何の調査をすることもなく、ウイルスの形態変化を否定します。リバーズ博士の顕微鏡では、これらのウイルスの形態変化は観察できなかったため、彼は、「このウイルスの形態変化説というものには論理的根拠がない」と論破したのです。

現代においても正統派の科学者たちは 、代替医療に関して、まったく同様の観点から評価して結論付けています。前例がないのなら、すべて否定するのです。 ウイルスのライフサイクル（生涯過程）は、実際にそれを観察したこともない人たちの手によって結論づけられ、科学的事実として確立されてしまったのです。
多くの科学者や医者たちも、暗視野顕微鏡を用いたライフ博士のがんウイルス発見と 、がんウイルスの多様に変化する性質の発見については、その功績を認めるところです。また、ライフ博士は、当時の最先端をいく科学者たちとも仕事をしていました。

大手の非営利医療機関であるメイヨー・クリニック所長を長年務めたＥ．Ｃ．ローズナウ博士、ノースウェスタン・メディカル・スクール理事長アーサー・ケンダル博士、世界的に有名なジョージ・ドック博士、高名な病理学者であるアルビン・フード博士、南カリフォルニア大学学長のルーファス・クレイン・シュミット博士、パラダイスバレー療養所・監督責任者Ｒ．Ｔ．ヘイマー博士、米国医師会・南カリフォルニア支部長ミルバンク・ジョンソン博士など、その他にも大勢います。そのような論争の中でライフ博士は、一切その騒ぎにかかわることなく、ただこの小さな殺人者・ウイルスを破壊する方法をより洗練されたものに仕上げていく研究に没頭し ました。ライフ博士は、その姿を視覚化させるのに用いた技術と同じ共振・共鳴の原理を用いてウイルスを破壊することに応用したのです。
　
ライフ博士は、 すべての物質と同様に、目には見えないレベルでウイルスもそれ独自の振動数で、振動していることに着目しました。そして、そのウイルスと共振する周波数の光を照射して、ウイルスをさらに振動させました。 「微生物がその構造的な形を維持するのに耐えきれなくなるまで照射レベルをさらに上げてやると、ウイルスの形は歪み、崩壊してしまう」のです。 ライフ博士は、この周波数を「致死反応振動数（ＭＯＲ）」とよびました。そして、 この「致死反応振動数（ＭＯＲ）」の光は、ウイルス以外の周りの正常な細胞には、いっさい害を与えないのです。また、 電気を使用した治療法なので、実質的にわずかな電気代しかかからないため、治療費もたいへん安いものでした。脱毛などの副作用に苦しんだりすることもなく、患者は、すみやかに治療されて、無事に家族の元にもどれるのです。抗がん剤を用いた化学療法や放射線療法や外科手術のように命を危険にさらす必要もありません。
　
1934 年、南カリフォルニア大学は、特別医療研究委員会を設立して、ミルバンク・ジョンソン博士のパサデナ郡立病院の１６人の末期ん患者を対象にライフ博士の研究所でがん治療実験を実施しました。その研究チームには医者や病理学者が加わり、患者の診察を行いました。「 3 カ月の診療の後、委員会は 86.5 ％の末期がん患者が完全に治癒したと報告したのです。さらに治療は継続され、残りの 13.5 ％の患者も 4ヶ月後にはこの治療によって完治してしまいました！！！
ライフ博士の技術による治癒率は何と 100 ％だったのです。」 現代の最先端治療でさえ、がんの平均治癒率は、 15 ～ 30 ％と言われていますから、この数値が、どれほど驚くべきものかおわかりになるでしょう。
　
しかし、驚いたことに 1939 年までには、晩餐会にまつわる医者や科学者のすべてが、ライフ博士という人物に会ったことなど一度もないと証言する事態にいたります。ともに、研究をしたアーサー・ケンダル博士や、よき協力者であったミルバンク・ジョンソン博士も例外ではありませんでした。いったい何があったというのでしょう。
悲劇の兆候は、まずライフ博士を買収することから始まりました。 1934 年 には、米国医師会の株式をすべて所有していたモーリス・フィッシュベイン氏が、弁護士をよこして、ライフ博士の治療法の独占権を渡すよう要求しました。しかし、ライフ博士は、それを断ったのです。

フィッシュベイン氏は 、過去にも、がんの薬草治療を開発したハリー・ホークシー博士を押さえこむために、圧力をかけたことがあります。
フィッシュベイン氏は、強力な政治的影響力を行使して、 16 カ月の間にホークシー博士を 125 回も逮捕させたのです。
全ての罪状は、無免許での医療行為であり、裁判では訴追を免れ ましたが、この度重なる嫌がらせのおかげで、ホークシーは精神的に追い詰められました。フィッシュベイン氏は、アメリカ医学協会の会長であり、アメリカ医学協会誌の主任編集員でもありながら、生涯一度も患者を診たことがありませんでした。彼は命を救うことよりも、金銭と権力への飽くなき欲望に意欲をもやす人物でした。

フィッシュベイン氏は、ライフ博士に対して同様の作戦を用いることは裏目に出ると考えたため、ライフ博士は、ホークシー博士のように無免許での医療行為と称して逮捕されませんでした。というのは、もしそのように疑惑をねつ造して、逮捕させてから裁判に持ち込んでも、ライフ博士と研究をともにしていた著名な医療関係者たちが博士を弁護する証言台に立つことになります。そうなると、当然、弁護側は、 1934 年のパサデナ郡立病院での臨床試験を持ち出してきます。「 医薬品業界が一番恐れているのは、この痛みも費用もかからずに末期がんを 100 ％完治させてしまう治療法の存在が明るみに出てしまうこと」なのです。
それに付け加え、ライフ博士は長年の研究内容の全てを詳細にいたり、フィルムや写真に収めています。これ以上の明確な証拠はありません。
だから、まったく別の方法 で潰されたのです。まず、ライフ博士の研究所からフィルムや写真や研究書類の多くが盗まれました。しかし、容疑者が逮捕されることはありませんでした。そして、ライフ博士の研究を立証するため、何億円もかけて設立されたニュージャージー州のバーネット研究所が放火されたのです。
これによって 、ライフ博士も窮地に立たされました。というのは、コンピューターがなかった時代にこれらのデータを復元することは大変なことだからです。さらに、ライフ博士の貴重な顕微鏡は何者かによって、破壊され、 5682 もの部品が盗まれました。そして、最後にとどめを刺したのは、警察による令状なしの捜索と違法な没収です。これにより、 50 年に渡るライフ博士の研究の残骸もすべて処分されてしまったのです。
　
1939 年には、製薬産業を牛耳る一族の代理人は、元ビームレイ・コーポレーション社員の、フィリップ・ホイランド氏を援助して、ビームレイ・コーポレーション社のライフ博士のパートナーを相手取って根拠のない訴訟を起こさせました。このビームレイ・コーポレーション社が博士の治療器を製造していた唯一の会社でした。ホイランド氏は、敗訴しましたが、この訴訟を起こすことによって、ビームレイ・コーポレーション社に莫大な訴訟費用の負担をかけ、倒産に追い込みました。
当時、世界恐慌の時代 のさなか、この会社が倒産することは、ライフ博士の治療器が商業的に生産される道が、完全に閉ざされてしまうことを意味していたのです。
同時に、ライフ博士を擁護した医者たちもすべて、研究費の支給が打ち切られ、職場を追われることになりました。
一方、ライフ博士の治療法について知りながらも、それについて口を固く閉ざした者には、多大な資金的援助があてがわれました。博士の研究を抹殺するには、いっさいお金に糸目をつけなかったのです。なぜかといえば、日本を例にすると、がんの先進医療に対し、一人当たり平均して、約 300 万円（自己負担金額）も費用がかかります。つまり、膨大な利益を生む一大産業なのです。

このような事情から、当時、ライフ博士とがんウイルスの研究を共にしたノースウェスタン・メディカル・スクール理事長のアーサー・ケンダル博士などは、当時では破格の 2500 万円もの恩給を受け取り、さっさと引退してメキシコに引っ越してしまったし、また別の高名な医学博士で、ライフ博士と共同研究したにもかかわらず、固く口を閉ざしたジョージ・ドック博士なども莫大な恩給を受け取り、米国医師会から最高の栄誉ある地位を授与されています。
　
関係者のすべてが、アメとムチで釣られていく中で、クーチェ博士とミルバンク・ジョンソン博士だけは、ライフ博士の研究を続行することを断念し、もとの処方薬を用いた医療の世界に戻っていきました。
また、製薬企業からの資金で出版され、米国医師会によって牛耳られている医学雑誌は、 ライフ博士の治療について、どんな形であれ掲載することを禁じています。そのため、医学生は大学で勉強中も就職後も、ライフ博士の医学上の大発見について全く知る機会もないのです。

ライフ博士の生きた時代は、まさに文明が急 速に進化していった時です。馬から自動車、そして、飛行機へと。ライフ博士は、 1905 年にアメリカ人の 24 人に 1 人が、がんにかかっていた時代から、亡くなる 1971 年には、それが 3 人に 1 人の割合まで急速に増えていく様をみつめていたのでした。
ライフ博士はまた、 米国がん協会やソーク・ファウンデーションなどその他の多くの医療組織が、彼がサンディエゴの研究所でとうの昔にすでに解決してしまった病気の治療のために、数百億円もの資金を調達し、その後急速に大成長を遂げていった様子もすべて知っていました。 ある時期には、 176,500 種類ものがん治療薬が医薬品として認可されるために検査を受けていたこともあります。これらの中には、わずか 0.17 ％でも好ましい結果が得られただけで医薬品として認可されたものもあります。また、致死率が 14 ～ 17 ％もあるもので認可されたものもあるのです。
　
この結果、がんでなく医薬品によって死亡した ケースにおいても、診断書には「完了」とか「部分的緩和」と書かれます。なぜなら、患者は実際がんによって死んではいないからです。事実、 医学界におけるがん治療において重要とされているのは、患者ががんで亡くなる前に薬の作用で殺して、それでがんに勝ったことにしてしまうことなのです。
結論として、ライフ博士の生涯をかけた研究と大発見は無視され、潰されただけでなく、おそらくは、ライフ博士とともに埋もれてしまったものと思われます。ライフ博士の最後の 3 分の 1 の人生は、アルコールに溺れたものでありました。無駄になった 50 年の研究生活からくる精神的な痛み、またすべてを鋭敏に知覚できる意識は、膨大な利益を手にする少数の既得権益者たちの傍らで、無為に苦しむ何百万もの人々を、酒の力なしで、忘れることはできなかったのでしょう。
　
1971 年、ライフ博士は、バリウム（精神安定剤）とアルコールの過剰摂取により帰らぬ人となりました。 83 歳でした。ライフ博士は、自身の発明した治療器の特殊な光の照射を浴び続けていたため、アルコールの乱用にもかかわらず、これほど長生きできたといわれています。
幸いにも、彼の死とともに彼の電子工学的治療が完全に終わりを告げたのではなく、少数ではありますが、良心的な人道主義の医師や技術者が、ライフ博士の治療器を再現させています。
また、1986 年には、バリー・ラインズが記した「 The Cancer Cure That Worked （成功したがん治療）」によって、世に知られることになりました。

参考引用文献等
RENSE.COM
http://www.rense.com/
RIFE RESONATORS
http://www.riferesonator.com/main.html?src=%2F
RIFE VIDEOS.COM
http://www.rifevideos.com.
Educate-Yourself
http://educate-yourself.org/cancer/rifelinks.shtml