極東アジアの真実 Truth in Far East Asia

I am grateful that I can freely write my daily thoughts

勇気をもって真実を語った人達

2017-06-25 13:33:48 | 戦後

以下文は、ウィキペディア、マッカーサー回願録、東京裁判・日本の弁明(小堀桂一郎、講談社学術文庫)等を一部コピー、参考としています。

 

何時の時代も、勇気を持って事に当たると言うことは大変な困難を伴い、時には犠牲、自己益を大きく失う可能性さえあるようです。

「勇気」とは、普通の人が恐怖、不安、 躊躇、あるいは恥ずかしいなどと感じる事を恐れず、自分の信念を貫き、向かっていく積極的で強い心意気・・・世界には勇気をもって真実を語った人達が多くいます。

以下文に記したケインズ、パール判事、ブレイクニー、ローガン弁護人・・・これらの人達は、自国と自国民を裏切って日本を弁護したのではありません。一貫しているのは、 法の精神に基づいて、自国のことも他国のことも是は是、非は非とするフェアーな態度です。この態度は現代日本人も学び真習うべきです。

 

経済学者て有名なイギリス人ジョン・M・ケインズ、東京裁判パールインド人判事、ブレイクニー、ローガン弁護人等2次大戦と関わりが深い人です。

*経済学者、イギリス人ジョン・M・ケインズ

第1次世界大戦終了、フランス・ベルサイユで戦勝国による戦後処理を話し合う会議が開かれました。

ベルサイユ会議のリーダーは事実上、クレマンソー・仏総理でした。クレマンソー・仏総理は戦争を起こしたドイツに対して、ドイツの存亡に関わる位の過酷な賠償金等を課そうと会議で先頭になって主張、他国は吃驚するくらいの考えられるありとあらゆる束縛を、ドイツに加えようとしました。

クレマンソー・仏総理は今後の独仏戦を予想し、この機会にドイツを徹底的に壊滅させたいと考えたようです。こうしてドイツを徹底的に痛めつける内容のベルサイユ条約の原案がつくられました。

原案にはアメリカ大統領ウィルソン等は即同意、このとき一人憤然として反対を唱えた男がいました。イギリス大蔵省から使節として派遣されていた有名な経済学者ケインズです!こんな無茶苦茶なベルサイユ条約が通ったら、再度世界大戦が必ず起こることになるだろう、条約には絶対に反対と言って、英首相ロイド・ジョージや、次官達へ全身全霊で訴えました。しかし、ケインズの言葉は周りから一切無視され、聞き入れられることはありませんでした。経済学者ケインズは地位も名誉の失うのを覚悟で辞表を叩きつけてロンドンに帰りました。

ちょうど、2次大戦の起こる22年前です。ベルサイユ条約は採択、世界史に無いような天文学的な賠償金がドイツに課せられました。

ドイツは貧困にあえぎ、苦しみました。当然国民は無茶苦茶な条約に猛反発しました。ケインズは、こんな形で無慈悲にドイツを痛めつけるなら、将来欧州に必ず大戦が起こる!ケインズの言葉通り、その後ドイツにはドイツの存亡を賭けたヒトラーが台頭、ヨーロッパは第2次大戦の戦火に包まれて行きました。

ケインズの言ったように、ベルサイユ条約の内容が少しでも変わっていたら第2次大戦は回避できた可能性があります・・・

*ベン・ブルース・ブレイクニー(Ben Bruce Blakeney)弁護人(東京裁判)

敗戦後日本を裁く東京裁判で、日本の被告のためにアメリカ人弁護人がつきました。彼ら弁護人は本当に真実を語りましたが、そのうち幾人かは、あまり真実、率直なのでGHQマッカーサーにより除名されました。
ブレイクニー弁護人は、この裁判は誤りである。原爆投下という空前の民間人虐殺、国際法違反を犯した国が、この被告らを裁く権利はない!と弁護主張・・・回りの判事等は唖然としてしまい、敵対していきました。

彼はそんな痛烈な発言をしたので、発言の途中で連合国側が日本語の通訳を故意中断させ、議事録からも外されてしまいました。

この事は当時は日本人にも知らされませんでした。彼の発言は、裁判の記録映画が公開されて初めて日本人にわかったことです。アメリカ人にも、侍のような正義、良心、勇気をもって真実を語る人たちがいました。

*ローガン弁護人(東京裁判)
ローガン弁護人は、西欧列強は日本に対し経済封鎖を行なった、これ自体が戦争行為である!

 ローガン弁護人は、最終弁論において、アメリカの対日経済制裁と戦争挑発政策を批判し、大東亜戦争は不当の挑発に起因した、国家存立のための自衛戦争であったと論じ、真珠湾攻撃については、この日本の攻撃が自衛手段でないと記録することは実に歴史に一汚点を残すものでありますと述べ、アメリカの戦争責任を徹底的に追及しています。

軍事的包囲網の脅威が加わって、当時の日本は本当に生きるか死ぬかの危機に立たされてしまった。(日米通商航海条約失効、米国国防強化促進法成立、航空機燃料の対日全面禁輸、くず鉄の対日全面禁輸、石油対日輸出許可制、日本の在米資産凍結、石油全面禁輸・・・同様にドイツの内情も理解していた節があります。引き金となったポーランド侵攻、ドイツに正当性がある部分が多く、まんまと戦争に引きずられていったと理解していたようです。)
アメリカは真珠湾攻撃の30年以上前から、オレンジ計画」と呼ばれる、有色人種日本を叩きつぶす計画を練っていました。

目的は日本をつぶせば、米国は中国の莫大な権益を得ることが出来る!西部開拓史そのものです。

日本が対米戦を意識し始めたのは、1年前位であると言われていますがどちらが先に戦争の意志を持っていたか、一目瞭然ではないか!そんな者たちに日本を裁く権利はない!と堂々と勇気を持って公言、正論を述べています。

*インドのパール判事(東京裁判)

インドのパール判事、東京裁判には、11人の判事(まともな判事はパールのみと思います。)がいましたが、パール判事はその一人で、戦後の日本人に大きな希望を与えたと思います。

インド人で、カルカッタ大学の副総長でした。裁判官としては最高の地位の人です。判事らの中で唯一、国際法の専門家です。ほかの判事は、国際法に関してはまったくの素人ばかりで、よくこんな人物が裁判を、パール判事のみ東京裁判でただ一人、被告の全員無罪を主張しました。 

パール判事は、この裁判はおかしい、法律のように見えるが、単なる復讐劇である。

自身日本の近代史を事細かに調べ、日本には共同謀議など存在しない。日本は自存自衛のために立ち上がったに過ぎない・・・日本は無罪との結論に達し、勇気を持って全身全霊で主張しました。
有罪とするのは白人側の国々である。パール判事は国際法を吟味し公平に歴史を判断するなら、法的な見地からして日本は無罪だと言い、日本は正当防衛をしたと・・・判決文は膨大な量になりました。
無罪を言ったのは、11人の判事中、唯一人パール判事のみです。この判決文は、東京裁判においては、無視され続けられ、朗読すらされませんでした。判決文公開もGHQの占領が終わるまでは許されませんでした。
最初から東京裁判の結論は決まっており、日本の指導者たちを葬るための裁判、単なる見せしめでしかありませんでした。

ただ一人パール判事は勇気をもって最後まで真実を語り続けました。彼の判決文は東京裁判では完全に無視されましたが、以後ヨーロッパで公開され大波紋を呼びましたが、日本ではGHQの検閲、言論統制等(日本人数万人以上が高額報酬等で協力)で、公開されませんでした。

ヨーロッパ各国の新聞はトップニュース扱いで宗教団体や法学者、平和主義者等などの間で、大論争を巻き起こしましたが、これらの真実は日本ではあまり知られていません。

以後、欧米州、アジア、アフリカ等々でパール判事の判決が正しい とする学者が大勢現われ、今日もパール判事の判決は非常に正当なものだったと世界的に大きく評価され、世界の法律学生の参考資料として生かされているそうです。

国際法委員会(国際連合)でも、パール判事の判決は正しいとみる見方が常識となりました。

呆れたことに、世界の中でこの日本においてだけ、パール判事の判決に異議を唱える学者が少なくありません!

GHQ作成、東京裁判史観とも呼ばれる自虐史観が、今も日本に根強く残っており、パール判決書を都合よくつまみ食い、パール判事は日本無罪を主張したわけではないと主張する本が出版されました。呆れるばかりです!以後、現在もNHKもそれを鵜呑みにして一部放送して国民に混乱を与えているように思います。パールの判決書を読むと、パール判事は、法に照らし正しい判断をし、明確に日本の無罪を主張してます。

東京裁判でA級戦犯とされた東條英機、松井石根等、多くの戦犯とされた人々も、処刑されるまでの間にこのパール判事の判決書を読み、感動を与えたと言われており、感謝の言葉を残して刑を受けています。当時の世界情勢をよく分析し、日本の行動と立場をよく理解して書かれた東京裁判パール判事の著書を是非皆さんも一読されて下さい。
パール判事の凄いところは、判決文は「同情では無く、真実だから、そう判決しました」・・・明確です。

 

戦後の東京裁判で、真理に立つ立派な勇気ある判事がいたことを思うとき、日本人である私たちは、後世忘れてはならないと思います。
東京裁判担当のマッカーサー元帥自身、昭和26年5月3日、米国議会上院の軍事外交合同委員会で行われた第2次世界大戦における対日戦略(Strategy Against Japan In World War II)で、ヒッケンルーパー上院議員(Senator Hickenlooper)の5番目の質疑応答で、日本は侵略戦争したのではなく自己防衛のためであったと明確に発言しています。

東京裁判での主席検事だったキーナンも、東京裁判は感情論に過ぎたとの反省を新聞記者等に発表しています。裁判が終わって五年後のことです・・・残念ながら、これらの事実は日本で大きく報道されることはありませんでした。日本の指導者たちはA級戦犯の汚名を着せられて処刑されていきました。B、C級戦犯として処刑された人々も数え切れないほど大勢います。

現在も多くの日本人の心の中には、日本は悪者だった、日本軍は極悪人である等々、自虐史観が強く残ったままです。一向に進まない憲法改正、9条等問題、根底には日本人に脳裏に焼きついた東京裁判があるように思います。多くの日本人が今一度、何故日本は戦ったか、敗戦後の戦後処理とも言える東京裁判を自分なりに精査することは大切だと思います。世界はトランプ大統領の登場で大きく変わろうとしています。日本の未来を確かなものにするためにも東京裁判を正しく理解することが必要だと思います。

東京裁判での弁護人、パール判事達が勇気をもって真実を語ってくれたという事実を知ると、私達日本人は大きな励ましになると思います。もし真実を勇気を持って語る者が誰もいなかったなら、私達はこの世界、日本に希望を持つことができなかったと言っても過言ではないと思います。

戦後、長き月日が過ぎましたが激動期、勇気を持って語ってくれた人達に、私達は勇気を持って自分なりに答えるべきです。

 

参考(和訳は誤訳があるかも知れません。)
第2次世界大戦における対日本戦略

(昭和26年5月3日、米国議会上院の軍事外交合同委員会で行われた質疑応答)

*ヒッケンルーパー上院議員
5番目の質問、中国に関する海と空からの封鎖という貴官の提案は、太平洋において米国が日本に勝利を収めた際の戦略と同じではありませんか?

*マッカーサー将軍

そのとうりです。

太平洋では、我々は日本を迂回し、そして閉じ込めました。

日本が抱える8000万人に及ぶ大きな人口は、4つの島に詰め込まれていたということを理解する必要があります。

人口の約半分は農業人口で、残りの半分は工業従事者です。潜在的には、日本の予備労働力は量、質的にも、どこにも劣らぬ優れたものであると思います。

日本人は労働の大切さを見つけています。それは人間は何もしない時よりも、働いているときの方が幸せだということです。
大きな労働能力が存在することは、何か働くための対象が必要なことを意味します。

日本は工場を建設、労働力を抱えていましたが基本的な資材が不足していました。
綿、羊毛、石油製品、スズ、ゴム、その他にも多くの資源が欠乏していました。これらの全てはアジア地域に存在していました。
これらの資源供給が断たれた場合、日本では、1000万人~1200万人の失業者が生まれる恐怖感等が存在しました。
日本は戦争を始めた目的は、安全保障上の必要に迫られてのことです。

Strategy Against Japan In World War II
Senator Hickenlooper.
Question No. 5: Isn't your proposal for sea and air blockade of Red China the same strategy by which Americans achieved victory over the Japanese in the Pacific?

General MacArthur.
Yes, sir.
In the Pacific we bypassed them.
We closed in.
You must understand that Japan had an enormous population of nearly 80 million people, crowded into 4 islands.
It was about half a farm population. The other half was engaged in industry.
Potentially the labor pool in Japan, both in quantity and quality, is as good as anything that I have ever known.
Some place down the line they have discovered what you might call the dignity of labor, that men are happier when they are working and constructing than when they are idling.
This enormous capacity for work meant that they had to have something to work on.
They built the factories, they had the labor, but they didn't have the basic materials.
There is practically nothing indigenous to Japan except the silkworm.
They lack cotton, they lack wool, they lack petroleum products, they lack tin, they lack rubber, they lack a great many other things, all of which was in the Asiatic basin.
They feared that if those supplies were cut off, there would be 10 to 12 million people unoccupied in Japan.
Their purpose, therefore, in going to war was largely dictated by security.


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

free journalist Miss Shiori Ito & Miss International, 2012 Miss. Yoshimatsu

2017-06-19 21:15:02 | English diary

Two duplicates, free journalist Miss Shiori Ito (28 years old), Miss International, 2012 Ms. Yoshimatsu (then 28 years old)

 

Mr. Yasuyuki Yamaguchi, a freelance journalist who is suspected of rape by suspects of victim women's real name interview, continuing cloud hiding, ... why do not you dispute confidently? It will be a lot of courage for women to sue rape damage, especially in Japanese society. On the net, there is bashing against victim woman Ito Shiori and the  Japanese society disappears.

It was Miss. Ito's real name interview acting as a free journalist ... Acting as a free journalist, he also has her official blog "Shiori Ito", Facebbok, twitter, and an account account, and interest from the outgoing information It seems like economic, women's problem, Middle East · Asian situation etc. It seems that a crime has occurred while trying to raise his name as a free journalist from now on.

Journalist Keiyuki Yamaguchi allegedly raped his colleague Shiori Ito, and victim himself, 28-year-old Ito, 28, held a press conference on May 29.

Miss. Ito said that he did not want to be reported as an anonymous victim woman about the reason for doing a press conference and said that he wanted to reveal the actual condition of the damage by issuing his real name and he should be strong in alcohol at a press conference, I testify that consciousness suddenly disappeared while I was having a meal.

Regarding the experiences at that time, my consciousness came back on the bed of the hotel around 5 am the next morning. I am naked and with Mr. Keiyuki Yamaguchi straddling me on my back, I withhold details but clearly I can say, irrespective of my intention, then I Miss. Shiori said that he was performing sex act against the intention of Miss. Shiori and strengthened his words with tears.

In addition, evidence from the police 's DNA appraisal and camera survey has been prepared, and it was revealed that the investigator was in touch with Mr. Yasuyuki Yamaguchi, arresting him, that the investigator could not arrest with instructions from above, It is.

Miss. Ito seems to be appealing to Mr. Yasuyuki Yamaguchi to appeal to the prosecution review board now.

 

Miss. Ito studied abroad in New York to learn journalism, it seems that it is going around the world in Facebook content, and Shoori Ito seems to have not only the beauty but also the view of the world full of justice and speculation I also think. It seems that we are also disseminating information on sexual crimes in Japan. It seems that this time, unexpectedly experienced it. There seems to be some people bashing some people against these real names.

Miss. Mariko Hayashi who cheered on these bashing to Shiori Ito, a brave celebrity!

Weekly Bunshuu (Bungeishunnjyuu autumn) June 22 issue of a series column, Mr. Yamaguchi rape case is introduced as a cramped case.

It was a courageous accusation of a beautiful woman, so the media seems to have jumped. Miss. Shiori was tearful during the interview.

Mariko Hayashi points out that women in modern women's media industry are worried that how many contemporary women are going through it while being exposed to various traps and dangers,

Believe the following!

"No matter what kind of important thing you go to, you are absolutely NO if a woman says NO. If you ignore it, you are absolutely a crime!"

 

Reason why rape suspicion is taboo in bunshuu

Mariko Hayashi, in this rape case, wrote that arrest was canceled just prior to the pressure from above. When trying to appeal it, great power works, the fact that Japan became an era of fear, as if it is really scary ... the sexual violence against women was sealed and hidden by a great force as a problem Miss

. Mariko Hayashi's point is a just argument.

Since allegations of Yasuyuki Yamaguchi rape abatement have been discovered, it seems that it is totally taboo to touch about this issue in Shukan Bunshuu.

It is strange that Massacre Yasuhiro Yamaguchi ignorance of rape suspicion is ignored ... I think it is unnatural thought. It is said that Mr. Keiyuki Yamaguchi and Weekly Bunshuu etc are closely related.

Relationship between Yamaguchi Noriyuki and Bunshuu · Shintani Editor-in chief?

Weekly Bunshuu is said to have created a journalist named Mr. Yasuyuki Yamaguchi, the background is said to have a close relationship with Mr. Shinya Shinkaku of current editor-in-chie · · ·

Many sexual offenses are occurring in the world, but feeling emptiness in a real society in which a side-spear enters unlawfully in legal correspondence in Japan called an advanced country. Perhaps there are countless cases of Japanese women involved in such unacceptable sexual crimes.

Miss. Ito (28 years old) and Miss. Yosimatu (then 28 years old) who are overlapping free journalists Miss ito and Miss. Yosimatu (then 28 years old) · · · I remember 2012, former · Miss International, Miss. Yoshimatsu (28 years old) stalker case I think that you can access it on the net etc ... especially for women "dignity" ...). At this brave news conference, negative Japanese society revealed and shocked many domestic and foreign people.

The media, courts, police etc. in Japanese society, unexpectedly one side which is not the kind of organization we are thinking has been exposed to the world inside and outside.

In particular, "dignity" for women, a Japanese society which moves by mistake society centers by all means ... Some of Japanese women in these facts may have corrected their own way of life greatly.

If Miss. Yoshimatsu was entering a crying night without being interviewed, I think that such unreasonable fact never came to society in the world and the world. I think that this courageous interview cast a single stone not only in Japanese society but also in the world, and disseminated "dignity" of Japanese women of advanced countries, many aspects of Japanese society unreasonable to many domestic and foreign worlds.

 

Although I was in the United States for a while at a time, the United States is also a country with many sexual offenses, but in the real name which is quite different from Japan is a real name, in the light of the law strictly, the US society severe sanctions against the criminal It is to add! I am thinking that it is far Japanese like sleeping lying down, Japanese wearing than Japan. Because many good American citizens strongly support the victims and do not forgive their victims.

Japanese women have an alias called Yamato Nadesiko who is in the world! Japanese women! If you are to appeal to society daringly and with courage! I think that it is extremely important, and the side who accepts the appeal should also respond with a dignified attitude as a civilized person.

Only this obvious crime is taking place, proper treatment will mean the collapse of Japanese judiciary, and many good people will pose a great question to the Japanese .

In order to open up a better society in Japan, I think that it is extremely important that you first know this Siori Ito incident, understand it, and have your own ideas.

Japan is also an advanced nation and a rule-of-law nation, and absolutely you should not allow this rape case of Ito Shinobu to be properly handled.

Justice is not always rolling in society, I think that the existence of justice becomes more certain by daily efforts so that it exists.

I hope that Miss. Ito's success as a freelance journalist in the future will continue to increase.

 


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

フリージャーナリスト・伊藤詩織さん & 2012年、元・ミスインターナショナル・吉松育美さん

2017-06-19 13:00:23 | 女性の尊厳・性犯罪等

Overlap(重複)する2人・・・フリージャーナリスト・伊藤詩織さん(28才)と、2012年・ミスインターナショナル・吉松育美さん(当時28才)

 

被害者女性の実名会見でレイプ疑惑が発覚、何か雲隠れを続けているようなフリー・ジャーナリスト山口敬之氏・・・何故堂々と反論しないのか。女性がレイプ被害を訴えることは、特に日本社会では大変な勇気がいるでしょう。ネット上では、被害者女性の伊藤詩織さんに対するバッシングもあり、負の日本社会が見え隠れします。

実名会見したのは伊藤詩織さん・・・フリー・ジャーナリストとして活動、躍中、彼女の公式ブログ「Shiori Ito」、Facebbok、twitter、インスタアカウントなども持っておられるようで、発信情報から見ると関心は経済、女性問題、中東・アジア情勢等々のようです。これからフリー・ジャーナリストとして名を上げていこうという中で犯罪が発生したようです。

ジャーナリストの山口敬之氏が同僚の伊藤詩織さんをレイプした疑惑で、被害者本人でもある伊藤詩織さん(28才)が5月29日に記者会見を開きました。

伊藤詩織さんは記者会見を行った理由について、匿名の被害者女性と報じられたくなかったと述べ、実名を出すことで被害の実態を暴露したいと言及、記者会見の中では酒に強いはずなのに、食事をしている最中に意識が突然に無くなったと証言しています。

その時の体験に関して、私の意識が戻ったのは翌朝の午前5時頃、ホテルのベッドの上でした。私は裸にされており、山口敬之氏が仰向けの私の上に跨っている状態で、詳細については差し控えますが、はっきり言えることは、私はその時、私の意思とは無関係に、そして私の意思に反して性行為を行われていたということですと言及、詩織さんは涙ながらに言葉を強めていました。
又、警察のDNA鑑定やカメラ調査から証拠が揃い、山口敬之氏を逮捕する寸前で捜査員から「上からの指示で、逮捕できなかった」などと連絡があり、逮捕ができなかったと明らかにしています。
伊藤詩織さんは、現在検察審査会に不服申立をして山口敬之氏の逮捕を要請中だそうです。

伊藤詩織さんはジャーナリズムを学ぶためにニューヨークへ留学、Facebook内容では世界中回っているようですし、伊藤詩織さんは美人だけでなく、正義感、憶測感に満ちた世界観を持っているようにも思います。日本の性犯罪についての情報発信も行っているようです。今回、不幸にも実体験してしまったようです。これらの実名会見に対し、一部の人からバッシングを浴びせている人もいるようです。

これらの伊藤詩織さんへのバッシングに声を上げた、勇気ある著名人・・・林真理子氏!

週刊文春(文藝春秋)6月22日号の連載コラムで、胸がムカムカするような事件として山口氏のレイプ事件を紹介しています。
美人の勇気ある告発だったので、マスコミは飛びついたようにも思えます。詩織さんはインタビュー中涙ぐんでいました。

林真理子氏は現代の女性がいかにさまざまな罠や危険にさらされながら、それをかいくぐっていること、特にモラルが薄いマスコミ業界の女性は気を使っていることを指摘

以下を断言!
「重要なことはどんなギリギリのところへ行ったとしても、女性がNOと言ったら、絶対にNOなのだ。それを無視したら絶対に犯罪なのだ!」

レイプ疑惑が文春でタブーな理由
林真理子氏は、今回のレイプ事件で、上からの圧力によって逮捕が直前に取りやめになったことを記しています。それを訴えようとすると大きな力が働く、いつのまに日本は恐怖の時代になったのか、本当に怖いと・・・女性への卑劣な性暴力が、大きな力によって封印、隠蔽されることを問題とした林真理子氏の指摘は正論です。
山口敬之氏のレイプもみ消し疑惑が発覚以降、週刊文春では、この問題について触れることが完全にタブーになっているようです。

不思議なのはマスコミの山口敬之氏のレイプ疑惑については無視・・・どう考えても不自然に思います。山口敬之氏と週刊文春等々が密接な関係にあるとも言われています。

山口敬之と、文春・新谷編集長の関係?
週刊文春は山口敬之氏というジャーナリストを生み出したメディア、背景には現編集長の新谷学氏との密接な関係があるとも言われています・・・

世界には多くの性犯罪が発生していますが、先進国と言われる日本での法的対応に理不尽にも横槍が入る現実社会には空しさを感じます。おそらく日本女性がこのような許せない性犯罪に巻き込まれている事件は無数にあるでしょう。

 

オーバーラップするフリージャーナリスト・伊藤詩織(28才)さんと、吉松育美(当時28才)さん・・・思い出すのは2012年、元・ミスインターナショナル、吉松育美(28才)さんストーカー事件(細部内容等はネット等々でアクセスできると思います。特に女性にとっての「尊厳」・・・)です。この勇気ある記者会見で、負の日本社会が露呈し多くの内外の方々に衝撃を与えました。

日本社会でのマスコミ、裁判所、警察等々、意外にも私達が思っているような組織ではないような一面が、内外の世界に露呈してしまいました。

特に女性にとっての「尊厳」、どうしても男性社会中心で動く日本社会・・・これらの事実に日本女性の一部の方は、自身の生き方を大きく軌道修正した方がいるかも知れません。

もし、吉松さんが会見されず泣き寝杵入りされていたら、このような理不尽な事実は内外世界の社会に出ることは無かったと思います。この勇気ある会見が日本社会のみならず世界に一石を投じ、多くの内外世界に先進国日本女性の「尊厳」、理不尽な日本社会の一面を発信したと思います。

 

私自身一時期米国にいましたが、米国も性犯罪が多い国ですが、日本と大きく違うのは実名で堂々と被害を訴えた場合、厳格に法に照らし、米国社会は犯人に対し厳しい制裁を加えることです!日本のような無き寝入り、横槍は日本よりは遥かに少ないように思います。何故なら多くの善良な米国民は正義心が強く被害者を支え許しません。

日本女性は、世界に冠たる大和撫子という別名があります!日本女性!であれば堂々と被害を勇気を持って社会に訴えること!は極めて大切だと思いますし、訴えを受け止める側も文明人として凛とした姿勢で対応するべきでしょう。

これだけ明白な犯罪が行われており、このまま適当に処置したら日本の司法の崩壊を意味し、多くの善良な国民は日本国家に対し極めて大きな疑問を呈するでしょう。

私達は、日本のより良い社会を切り開くためにも、先ずはこの伊藤詩織さん事件を知り、理解し、自分なりの考えを持つことは極めて大切だと思います。

日本は先進国、法治国家でもあり、この伊藤詩織さんレイプ事件が適当に処理されることを絶対に許してはなりません。

正義は社会に、常に転がり込み存在しているものでは無く、存在するよう私達が日々努力することにより、正義の存在はより確かなものとなると思います。

伊藤詩織さんの、今後の益々のフリー・ジャーナリストとしての活躍を期待します。


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

トランプ政権の閣僚メンバーは、何故トランプ大統領の成果を評価したか?

2017-06-13 21:06:46 | トランプ大統領

以下文はMail online(2007・6・13)の記事です。英訳をもとに自分なりに思いを入れています。英語の参考文を最後に記しています。

 

相変わらず、自国のトランプ大統領の成果を米国メディアは批判し続けるのか・・・やはり完全とは言えませんが、トランプ大統領は相応の成果を挙げている事実は否定できないようです。特に自国の安全保障、テロに関しては大きな成果を上げています。自国の安全を確保することは全てに優先す事項でもあると思います。日本人からすれば安全は湯水のごとく流れてくるものと思いがちですが、如何に、トランプ大統領就任まで、米国の安全が如何に疎かにされてきたかを知るべきです。

政府機関および部門長とのセッションでは、大統領が優先順位を決め、政府の役人に同じページを手渡しているとされていますが、これらの信憑性は確認できません。この会議は重要な、ロシアとの話し合いや議論の引き継ぎに関する主要な問題は成果は無かったと言われていますが・・・ジェームズ・コメイの証言に対し再対応を行うため初めてトランプ政権全閣僚召集です。オバマ氏の場合、政権発足後約2ヶ月に全閣僚会合が行われています。オバマ政権時は単なる全閣僚会合に過ぎません。

トランプ大統領は、私たちは記録的なペースで迅速に処理し、すばらしい成功を収めましたと述べました。確かに歴代大統領と違い公約通り迅速に対応し、相応の成果を挙げているようです。

11分間の公開セッションの過程では、トランプ大統領はテーブルの周りの閣僚から賞賛を受けたと言われていますが、政権の閣僚が大統領を評価するのは当然で、批判的であるならば政権から降りるべきでしょう。これは世界の何処の国でもそうでしょう。日本でも閣僚は総理を評価、賞賛します、表現は米国と違いますが・・・今回のトランプ大統領の閣僚会議は趣旨が違うようです、ジェームズ・コメイの証言に対し再対応を行うため初めて全閣僚召集、初めての全閣僚の会合でもあり、互いに讃えあったと言われています。何が問題でしょうか・・・

 

トランプ大統領は、この会合で民主党が議論が邪魔をしている苦しい、悲しい状態にもかかわらず、成果を出したことを周りの閣僚から賞賛されました。結果的に彼らはトランプ大統領の成果を素晴らしいと賞賛するためにテーブルの周り就いたように表現されたようです。

政権の政策進捗状況について語ったトランプ大統領は、例外を除いて短期間で非常に多くの成果をあげたと述べました。
我々はすばらしい成功を収めました。政策は記録的な迅速なペースで処置、できる限りの処理をしてきました・・・

トランプ大統領は、過激派への資金調達を叩くことによってテロの撲滅を約束し、米国経済を押し上げる貿易協定を締結しました。

財務長官がアメリカ史における最大の単一減税であるかもしれないことに取り組んでいると述べました。弁護士ゼフ・セッションズ(Jeff Sessions)は、MS-13(マラ・サルバトルチャ・Mara Salvatrucha は、中央アメリカ及びアメリカ合衆国に存在する大規模なギャングで、一般的には MS-13などと呼ばれています。)のような移民暴力団を取り除くことで大成功を収めたと述べました。

米国民の安全、治安維持に計り知れない成果を上げています。自国の安全を確保することは最優先であることは当然です、これらの成果を公平に報道すべきメディアは報道しません。

国民目線を掲げ、多くの自国民に選ばれて大統領に就任したトランプ大統領、対し全てを批判する欧米、日本のメディア等、民主主義である以上選挙で選ばれた大統領を重箱の隅をつくような批判することは民主主義を否定することにもなり、恥ずべきことです。明らかに政策がおかしい場合は議会、政策等で堂々と議論すべきです。現状はテーブルに議論を持ち込ませないように阻止している面が見受けられます。

米国、日本のメディアに違和感を感じる昨今です。

 

with members invited to talk about how great he is

Session with agency and department heads is officially for the beleaguered president to lay out his priorities and get government officials on the same page 

The meeting comes at a critical point - Trump  has no major legislative accomplishments to speak of with Russia and leaking taking over discussions

Meeting is taking place nearly two months past the point that it did when Obama was a recently-inaugurated president

And yet, Trump said: 'We've achieved tremendous success. I think we've been about as active as you could possibly be at a just about record-setting pace'

In course of 11 minute public session he went round the table and invited praise from cabinet members, who responded by tripping over each other to be positive about him 

 

President Donald Trump gave his Cabinet a big pat on the back Monday for the 'amazing results' he said it's brought about, despite Democrats' 'sad' attempts to stand in the way of his agenda. But they gave him a bigger pat on the back, going round the table to say nice things about him.

The president convened his Cabinet for the first time since taking office this morning as his administration attempted another reset now that its on the other side of James Comey's testimony.

Talking up his administration's progress, Trump said 'never has there been a president, with few exceptions' who's had so many accomplishments in such a short time frame.

'We've achieved tremendous success,' he declared. 'I think we've been about as active as you could possibly be at a just about record-setting pace.'

Trump pledged to 'starve the beast' of terrorism by whacking into extremists' financing and go after trade deals that will boost the US economy. He said his Treasury secretary is also working on what 'may be the biggest single tax cut in American history.'

To his attorney general, Jeff Sessions, Trump said the administration has had 'great success' taking out immigrant gangs such as MS-13, which is 'being depleted' and will be 'gone pretty soon.

 


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

子供の電子端末使用には、時間規制が必用

2017-06-13 13:44:56 | 日本社会

以下文は、ニューヨーク・タイムス、Steve Jobs Was a Low-Tech Parent、SEPT. 10, 2014の概訳ですが、誤訳が多々あるかも知れません。

子供達にとって電子端末(スマート・ホーン、ゲーム等々)が無ければ仲間はずれとなるようです。子供のいじめと、電子端末(スマート・ホーン、ゲーム等々)、関係なさそうに思えますが、関係はおおいにあるように思います。子供達の異状とも言える電子端末中毒?子供達にとってこれらの端末は一番関心が高いようですし、見方によれば麻薬の域に達してるように思います。

これらの電子端末は未来を背負う子供達(特に10才未満)に、使用時間によっては有害であることは、多くの開発者自身も十分認識しており、多くの多感な子供達がこれらの電子端末により「人間形成上等」有害となっていると言われています。

これらの有害とは・・・

視力低下

知能言語能力低下

社会性・感受性低下、睡

障害、集中力低下、依存等々

家族は子供にこれらの電子端末を無条件に与えて、自身の自由時間を作っているように思えますし、悲しむべき事態だと思います。これらの電子端末を持ってないと、子供は会話の輪に入れない現実、いじめ問題にも繋がるようです。家族は有害と分かっていても、いじめに遭わないように買い与えてる事実は日本の悲劇と思います。

じゃ、これらの最先端電子端末等の開発者はどう思っていたか?
2011年に亡くなったアップル創業者のスチィーブ・ジョブスは文献等を読みますと、子供達の電子端末の利用は有害で厳しく制限すべきだと固く信じていたと記しています。

スティーブ・ジョブスは2010年、我が子のハイテク端末利用時間が増えることを極めて深刻で心配していると語っています。
電子端末は子供達にとって非常に魅力的で、最先端のおもちゃかもしれません。特に親は忙しい時に、親の代わりとなって、子どもたちを喜ばせ、気晴らしをさせ、静かにさせてくれる。便利な助っ人に感謝する前に、それらの端末が子どもたちに及ぼす潜在的な害について心配すべきなのではないか!スティーブ・ジョブズはそう考えていたようです。
有害性が分かっていても、企業の利益追求のために子供が犠牲となってるように思いますし、規制する側は利権がらみになってるように思えます。勿論、成人になれば大いに電子端末を利用してもらいたいものです。

「ニューヨーク・タイムス、Steve Jobs Was a Low-Tech Parent、SEPT. 10, 2014」
子供達に対して、私たちが厳しすぎるくらい使用時間等の文句を言いますと、子供は友達の家にはこんなに厳しいルールはないって言います。何故厳しい文句を言うか、我々は誰よりも電子端末等の危険性を見てきているからです。その危険性は自分自身でも感じていますし、子供達にそのような危険性が起こってもらいたくないからです。

UCLA大学の研究者達が最近発表した研究によると、数日間、電子端末等の利用を禁止しただけで、子供達の「社交スキル」がまたたくまに向上したそうです!このことは我々に、電子端末の害を考える材料を与えていると言えるでしょう。
最近のリサーチで平均的なアメリカ人の子どもは1日に7時間半以上スマートホーンや他のスクリーン(テレビ、パソコン、ゲームなど)を見ていると言われているからです。
スティーブ・ジョブスは間違いなく優秀なハイテク技術者でした、しかし彼は深夜までスクリーンを見つめてアングリーバードで遊んだり、Facebookで近況を更新し続けたりは決してしませんでした。

スティーブ・ジョブスの著者、ウォルター・アイザックソンは、アップル共同設立者の家で多くの時間を過ごしましたが、そこで見たのは、スクリーンタイム(画面を見つめる時間)よりも、フェイス・トゥ・フェイス(面と向かった)の家族の会話を最優先するスティーブ・ジョブスの姿でした。

毎晩、スティーブ・ジョブスは決まって、キッチンの長いテーブルで夕食をとり、本や歴史や様々なトピックについて家族と話し合っていました。誰一人としてiPadやコンピューターを使いません!子供達はデジタル端末中毒になっているようには全く見えません。

アップルやサムソンや他のハイテク企業が、最新の小型ハイテク端末がなければ人生物足りないと感じさせるような宣伝を暗にしてきたとしても、そうした端末の創業者が全く違う考えだった事を忘れないで欲しいと思います。

全く電子端末を取り上げるというのは難しいでしょうから、まずは「時間を制限」することをお勧めします。これはNo Screen Policy(ノー・スクリーン・ポリシー)と呼ばれています。
夜(9時とか10時とかその家によって違いますが。)になったら、スクリーン(テレビ、ゲーム、パソコン、スマホ)を禁止、読書や音楽鑑賞や家族団らんや勉強の時間にするというのものです。

スティーブ・ジョブスがアップルを経営していたとき、最近の電子端末記事問題は・・・どのように間違えたかについて説明するためにジャーナリストに電話をするということは知られていました。私は、それらの電話を受ける側でした。
あなたの子供はiPadが好きでなければなりません?と尋ねました・・・彼は私に、 我々は子供が自宅でどれくらいのテクノロジーを使用するかについて制限する必要性を話しました。

私は、ジョブスの家庭がオタクのパラダイスのようであると想像していました。壁が巨大なタッチスクリーン、テーブルがiPad・・・
それ以来、私は、類似したものを言う何人かのテクノロジー最高責任者とベンチャービジネスへの投資者に会いましたが、彼らは彼らの子供たちのスクリーン時間を厳しく制限しています!

時には学校にすべての端末持ち込みを禁止、週末にも制限時間を割り当てています。
私はこの育児スタイルで困っていました。

結局、大部分の両親は逆のアプローチをするようです。そして、彼らの子供たちに日夜電子端末(スマートフォンとコンピュータ)に浸らせます。自身の自由時間を作る為・・・これらの技術CEOは、私たちが何故そうしない何かを知っているようです。

クリス・アンダーソン、Wiredの元編集者と現在3Dロボティックス(うなりメーカー)の最高責任者は、彼の家のあらゆる電子端末で制限時間とペアレンタル・コントロールを開始しました。
私の子供は、私と家内を厳しいと言い、友人の誰にもそのような同じ規則がないと言います。

5人の子供たちに電子端末の有害性を説明しました。それは、我々が直接接し、テクノロジーの危険性がわかったからですし、 自分自身の中にそれを認めました、私はそれが子供に起こるのを見たくありません。特に有害な危険性はポルノです。

アレックス・コンスタンチノープル、OutCast(マーケティング会社等々)の最高責任者は彼女の末っ子(その人は子供5人です)が長時間電子端末をを使うことは決して許されないと言いました、そして、彼女の年長児(10~13才)は学校では1日使用せず、自宅では30分以内使用としています。

エバン・ウイリアムス・・・ブロガーの創設者の妻サラ・ウィリアムズは、iPadの代わりに、彼らの2人の若い息子がいつでも読むことができる何百冊もの本を持っていると言いました。
じゃ、どのように、父母は子供達のため電子端末使用時間の線を引きますか? 一般にはそれは年齢でセットされます!
10才未満の子供達は最も影響されやすいようであるので、両親は少しの電子端末使用も許さないことにします。

週末に、30分~2時間の範囲がiPadとスマートフォン使用、宿題のため以外、10~14才の子供は学校に必要時コンピュータを使ってもよいと決めています。
我々は、子供に対する週規則の間、厳しいスクリーン時間なしを持っていますとSutherlandGoldグループ(技術メディア・リレーションと解析論会社)の最高責任者は言いました。
子供達が大きくなって、コンピュータを学校のために必要とした場合、環境を提供する必要があります。一部の両親は、Snapchatのようなサービスを除いて、ティーンエイジャーの使用を禁じています。

私の知人の両親は子供達にスマートフォンを与えていますが、彼らの子供は14才から工科大学で学ぶため電子端末を持ちます。これらのティーンエイジャーが電話とテキストを製作することができる間です。

私が調査をした技術者両親の間で広く行われている1つの規則があります。それはスクリーンがベッドルームにありませんとアンダーソンさんは言いました両親が使用を割り当ててる間でもスクリーンついて非常に厳格です。

アリPartovi(フェイスブックへのiLikeとアドバイザーの創始者、ドロップボックスとZappos)は、YouTubeを見たり、テレビゲーム等をして費やされる時間は制限しなければならないと言っています。

我々は未来を背負う(特に10才未満)子供達に対し、電子端末を与えすぎではないだろうか・・・私の近くの学校でも「電子端末、ゲーム、テレビ等をしない、見ない日」を制定しています。

現在は月一ですが、子供達は本を見たり、読んだりで本来の子供達の姿ではないかと思います。
電子端末は現代生活では必須のツールですが、多感な成長過程の小さな子供達に、無条件に電子端末を与えることは大きな問題と思いますし、大人の我々は未来を背負う子供達にもっと関心を持つべきだと思います。

日本全国に「電子端末、ゲーム、テレビ等を使用しない、見ない日」が広がることが必要と思う昨今です。

原文
“My kids accuse me and my wife of being fascists. They say that none of their friends have the same rules. That's because we have seen the dangers of technology first hand. I've seen it in myself, I don't want to see that happen to my kids.”

“Every evening Steve made a point of having dinner at the big long table in their kitchen, discussing books and history and a variety of things. No one ever pulled out an iPad or computer. The kids did not seem addicted at all to devices.”
When Steve Jobs was running Apple, he was known to call journalists to either pat them on the back for a recent article or, more often than not, explain how they got it wrong. I was on the receiving end of a few of those calls. But nothing shocked me more than something Mr. Jobs said to me in late 2010 after he had finished chewing me out for something I had written about an iPad shortcoming.
“So, your kids must love the iPad?” I asked Mr. Jobs, trying to change the subject. The company’s first tablet was just hitting the shelves. “They haven’t used it,” he told me. “We limit how much technology our kids use at home.”
I’m sure I responded with a gasp and dumbfounded silence. I had imagined the Jobs’s household was like a nerd’s paradise: that the walls were giant touch screens, the dining table was made from tiles of iPads and that iPods were handed out to guests like chocolates on a pillow.
Nope, Mr. Jobs told me, not even close.
Since then, I’ve met a number of technology chief executives and venture capitalists who say similar things: they strictly limit their children’s screen time, often banning all gadgets on school nights, and allocating ascetic time limits on weekends.
I was perplexed by this parenting style. After all, most parents seem to take the opposite approach, letting their children bathe in the glow of tablets, smartphones and computers, day and night.
Yet these tech C.E.O.’s seem to know something that the rest of us don’t.
Chris Anderson, the former editor of Wired and now chief executive of 3D Robotics, a drone maker, has instituted time limits and parental controls on every device in his home. “My kids accuse me and my wife of being fascists and overly concerned about tech, and they say that none of their friends have the same rules,” he said of his five children, 6 to 17. “That’s because we have seen the dangers of technology firsthand. I’ve seen it in myself, I don’t want to see that happen to my kids.”
The dangers he is referring to include exposure to harmful content like pornography, bullying from other kids, and perhaps worse of all, becoming addicted to their devices, just like their parents.
Alex Constantinople, the chief executive of the OutCast Agency, a tech-focused communications and marketing firm, said her youngest son, who is 5, is never allowed to use gadgets during the week, and her older children, 10 to 13, are allowed only 30 minutes a day on school nights.
Evan Williams, a founder of Blogger, Twitter and Medium, and his wife, Sara Williams, said that in lieu of iPads, their two young boys have hundreds of books (yes, physical ones) that they can pick up and read anytime.
So how do tech moms and dads determine the proper boundary for their children? In general, it is set by age.
Children under 10 seem to be most susceptible to becoming addicted, so these parents draw the line at not allowing any gadgets during the week. On weekends, there are limits of 30 minutes to two hours on iPad and smartphone use. And 10- to 14-year-olds are allowed to use computers on school nights, but only for homework.
Advertisement
Continue reading the main story
Advertisement
Continue reading the main story
“We have a strict no screen time during the week rule for our kids,” said Lesley Gold, founder and chief executive of the SutherlandGold Group, a tech media relations and analytics company. “But you have to make allowances as they get older and need a computer for school.”
Some parents also forbid teenagers from using social networks, except for services like Snapchat, which deletes messages after they have been sent. This way they don’t have to worry about saying something online that will haunt them later in life, one executive told me.
Although some non-tech parents I know give smartphones to children as young as 8, many who work in tech wait until their child is 14. While these teenagers can make calls and text, they are not given a data plan until 16. But there is one rule that is universal among the tech parents I polled.
“This is rule No. 1: There are no screens in the bedroom. Period. Ever,” Mr. Anderson said.
While some tech parents assign limits based on time, others are much stricter about what their children are allowed to do with screens.
Ali Partovi, a founder of iLike and adviser to Facebook, Dropbox and Zappos, said there should be a strong distinction between time spent “consuming,” like watching YouTube or playing video games, and time spent “creating” on screens.
“Just as I wouldn’t dream of limiting how much time a kid can spend with her paintbrushes, or playing her piano, or writing, I think it’s absurd to limit her time spent creating computer art, editing video, or computer programming,” he said.
Others said that outright bans could backfire and create a digital monster.
Dick Costolo, chief executive of Twitter, told me he and his wife approved of unlimited gadget use as long as their two teenage children were in the living room. They believe that too many time limits could have adverse effects on their children.
Continue reading the main story Write A Comment
“When I was at the University of Michigan, there was this guy who lived in the dorm next to me and he had cases and cases of Coca-Cola and other sodas in his room,” Mr. Costolo said. “I later found out that it was because his parents had never let him have soda when he was growing up. If you don’t let your kids have some exposure to this stuff, what problems does it cause later?”
I never asked Mr. Jobs what his children did instead of using the gadgets he built, so I reached out to Walter Isaacson, the author of “Steve Jobs,” who spent a lot of time at their home.
“Every evening Steve made a point of having dinner at the big long table in their kitchen, discussing books and history and a variety of things,” he said. “No one ever pulled out an iPad or computer. The kids did not seem addicted at all to devices.”

 


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

A world that thoroughly hates the public's eyes, Japan's media

2017-06-11 11:00:47 | English diary

A world that thoroughly hates the public's eyes, Japan's media

Even now thoroughly Japan's media criticizing President Trump, Prime Minister Mei, Abe's prime minister
In recent days, the most popular TV on daytime seems desperate to President Trump, Mae 's criticism, Prime Minister Abe' s criticism ... How do you draw the president of the people of the nation, President Abe? Yuriko Koike, the citizen's eyes, is also the governor of the same ... What is common?
I think that the media etc. are flowing somewhere like hot water to protect vested interests, national interests, national interests.

 

In the case of looking at the world, Trump, President Putin, Prime Minister Mey etc, this national perspective will mean collapse of vested interests etc. from the viewpoint of vested interests, and there is a possibility that the disparity society will be rectified I think.
The world has made a disparate society all over the world under the name of globalization so far. It is said that the benefits of the disparate society have been absorbed by vestedowners. As President Trump has made remarks during the election period, the gains arising from this disparity have been absorbed and distributed to vested interests of the world. Trump, President Putin, Prime Minister, etc ... are raising the smoke in this overkilling globalization ... In particular, it is said that North Korea learned the meaning of globalization in Switzerland in particular.

 

By the appearance of trump President, well-recognized people such as the United States, Russia, Britain, France etc. are now beginning to notice globalization etc., the world media desperately seeing and depriving the composition which is raging on leader crush of these countries I will.
It is said that not only the world but many Japanese media are also hotbeds of vested rights and have absorbed a part of Japan's national interests and national interests.

Especially French leader Le Penn is similar in idea to President Trump, but it is affixed with extreme right party and label.
What is extreme right?
Normally the French citizen first principle, the EU who does not put its citizens first is complaining that there is a problem and a referendum of withdrawal will be done. In the first place, countries that do not put their citizens first will be funny and I think that it is natural policy beforehand.


There seems to be a lot of unfounded reports on the Japanese media covered by vested rights, and one-sided reports on these leaders, so it seems like content always like a corner of a box.

 

The Japanese media do not just report the facts fairly, and it is not always in the world that President Trump, Prime Minister Mei, Criticism of Prime Minister Abe alone is always propaganda itself, perfect president, prime minister. If you carefully examine the content of the press, the media coverage of the media is suspicious, the truth is like the wind blowing.

 

With the appearance of Trump President, the vested interest structure of the world has changed, subcontracted by the Western media that is affected Japan media, there seems to be no pride or justice. It would not be surprising if such a mass communication cheated the good people of the tea ceremony and brainwashed.

I think that there is an immeasurable aspect of how much the people will enrich when Japanese get to see newspapers, TV, and get information with the net (there is information on lies, but there is freedom to choose) .

 

Do not swallow the media coverage of the domestic and foreign for the sake of self-establishment of themselves ... Internet society is certainly truthful, although the information of the lie is overflowing, it is possible to investigate by examination oneself. It seems that accuracy can be said to be higher than far from media information.

For the future of Japan, for the sake of self-establishment of itself, I think that it is important not to swallow the information of domestic and foreign media as much as possible.


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

核兵器保有は、真の独立国を意味するか?

2017-06-09 12:29:26 | 北朝鮮

以下文は米科学者連盟(FAS)、米中央情報局(CIA)ワールドファクトブック、核脅威イニシアチブ(NTI)、米国勢調査局資料、2013年04月12日時点のCNN.comの「Nuclearweapons: Who has what?」等を参考としています。素人が思う雑文プログです。


国家にとって、軍事に投入する通常兵器の費用は莫大なものです。核兵器の場合、確かに途中の研究費等は莫大な費用がかかりますが、完成配備後の費用対効果を考えた場合、有利であることが分かります。

核兵器を保有・・・独立国としての威厳は極めて大きいようです。世界の多くの国は核兵器保有の大国の支配を受けているのは事実で、小国であっても核を保有した場合、独立性の確保は間違いないでしょうし、核保有国が核保有国を攻撃すると言うことは皆無となるでしょう。

核は最大の軍事抑止力!・・・これは揺るぎない事実と思います。

国連憲章では、すべての加盟国の主権平等の原則を基礎におき(2条1項)、人民の同権および自決の原則を尊重しているところである。(1条2項)、国連加盟国でもある北朝鮮に対して、核武装解除を迫る国際法上の根拠は厳しいようにも思えますが・・・教科書通り、本気で北朝鮮の核政策を非難するのであれば、やはり自らの核とミサイルを放棄することを明示してから行うべきかも知れません。

昨今の米国の対北朝鮮策でも分かるように、両国とも孫氏の兵法に徹しており、米国空母群を日本近海に派遣したところで北朝鮮を攻撃できないでしょう。互いに先に攻撃を受けない限り相手国を攻撃できないでしょう。これは核の抑止力が機能していることを意味すると思います。

どうしても国連憲章からしても核保有国北朝鮮に対する米国の圧力には限界があるように思いますが、今までの米国大統領と違い、トランプ大統領が空母群を日本近海に派遣したことは日本防衛の強い意志を内外に示したことに対しては私達国民は感謝しなければならないと思います。

 

欧米の一説では、北朝鮮は1兆円程度で核弾頭を撃てる技術を手に入れたと言われています。今後、何かと国際社会で大きな発言力、抑止力を得ると思われます。特に北朝鮮の場合、一般の国と違い現在も国連軍(米国)と休戦(一時戦争状態停止)であり北朝鮮が核、ミサイル実験を行っても国連憲章からして正当性は・・・私達がメディアから知りえる情報には、中立性が無いように思います。何より北朝鮮は、悪の枢軸扱いで、米国から見たら攻撃対象国です。北朝鮮が米朝平和条約を心から望んでいるのは間違いない事実でしょう。多くのメデイアはこの部分を歪曲して報道しますので北朝鮮=全てが悪の国となってしまうかも知れません。

 

米朝間の対立を解消するためには、休戦状態から平和状態移行への話し合いは大切ですがトランプ大統領と違い、この休戦状態解消を望まないオバマ、ヒラリー氏等側の人達がいるのも事実ようです。これらの人達は、対立すればするほど朝鮮半島は白人支配層にとって利用価値があると見ているでしょう。

トランプ大統領は選挙期間中から、朝鮮半島を平和的解決に協力したいとの思いが強かったようで直接北朝鮮トップとの会談も視野に入れていたようですが、世界のメディアはこのような平和を望むトランプ大統領の姿勢をまったく報道しません。メディアは対し正しい情報を伝えるべきです。

朝鮮半島の平和的解決に協力したい、トランプ大統領の対北朝鮮策を世界のメディアは妨害しているようにも思える時があります。世界、日本のメディアは朝鮮半島の平和を望んでいないようです。

もし、米朝間で平和条約が締結されたら核、長距離弾道弾発射訓練等々は全て解決するでしょう。日本はどうしても米国より前に日朝が国交を結ぶことは出来ないでしょう。

戦後最大の事案でもある拉致問題は日米問題のようにも思えてきます。日朝の対立を好くする人達がいます。世界にはどうしても国交、平和条約を結んだら困る人達がいるようです。

 

一般論の表向きは核があっても、肝心の運搬手段のミサイルがなければ核兵器とならないでしょう。(北朝鮮が小型タングステン水爆を保有したら、この一般論は成り立たないかも知れません。世界の核抑止力が代わる可能性があると思います。)

北朝鮮が必死に弾道弾実験をするのは、米国は現在も休戦状態の敵であり米国まで届く運搬手段を手に入れたいからでしょう。

韓国内には、何時でも米軍の核兵器が北朝鮮向けに配備されると言われています。在韓米軍は冷戦時代に戦術核を配備していましたが、約25年前のジョージ・ブッシュ(父)政権時代に撤去したとされていますが・・・北朝鮮はこの撤去には懐疑的と言われています。

もし・・・韓国内の釜山付近に日本向け核兵器が多く配備された場合、又は配備されてる可能性がある場合、日本はどう対応するでしょうか?目と鼻の先の核兵器配備の可能性に多くの日本人は激怒するでしょう。

 

核・・・平和目的使用可能で原発、医療等々にも利用されています。

ミサイル=宇宙ロケット・・・開発が兵器か平和目的の判断は難しい面があるようです。世界は日本の諸衛星打ち上げ成功を大きな脅威と思っている一部の国が多いのも事実です。

現在の核兵器保有国(保有公表)
米国(7650発)、ロシア(8420発)、英国(225発)、フランス(300発)、中国240発)、インド(80~100発)、パキスタン(90~110発)、北朝鮮(10発未満)

パキスタンのような貧しい、科学技術が進んでいない国が90~110発の核兵器を保有しています。不自然、理不尽です!何処かの国が間接的に与えたと考えるのが自然です! 

非公表(保有国)
イスラエル(100発以上)
あらゆる種類の核兵器を、自国領土以外にも保管していると言われています。米国等を利用し代理実験を行ってきたとも言われています。

 

北大西洋条約機構(NATO)

核兵器の共有政策を実施していて、ベルギー、ドイツ、イタリア、オランダが加盟しています。以前はカナダ、ギリシャ、トルコ、イギリスも加盟、核兵器は米国が提供しています。
共有するのはB61型核爆弾、重量約324キロと軽く、トーネードIDS(全天候型多用途攻撃機)のような戦闘機に搭載できます。自由落下方式ですが部品を交換する事で地中貫通式、上空爆発など多くの方式を選択できるようです。
現在、最新式のB61-12への変更を予定されているようです。
ドイツで運用できるのは、旧式のトーネードIDSですが、将来配備予定のステルス・F-35にも搭載可能で、旧式戦闘機で敵国の防空圏内に侵入、自由落下爆弾を投下するのは今では厳しく現実的ではありませんが、F-35なら可能と言われています。
核爆弾の保管、管理は米軍で、起爆手順も米軍が行うとされていますが、事前に米軍が戦闘機に搭載しロックを解除して、発進許可するというような手順でしょう。戦闘機を操縦するのはドイツ人パイロット、爆弾を使用するのはドイツになります。

 

非公表(疑いの国)
イラン

核兵器開発が疑われる国
シリア(1回はイスラエルの航空攻撃で完全破壊しています。)、ミャンマー

非保有(過去持っていた可能性がある。)
南アフリカ

現在は非共有(過去ロシアと共有、譲渡国)
ベラルーシ、カザフスタン、ウクライナ

過去核兵器開発を行っていた。(疑われる国)
日本、ドイツ、台湾、韓国(核兵器保有により、自主独立を目指した朴大統領・・・暗殺の主因となりました。)、イラク、スイス、スウェーデン、ブラジル、アルゼンチン、リビア

世界の核兵器数は17035発、ロシアが8420発、米国が7650発、2ヵ国で9割強です。

人工衛星を軌道に乗せることが出来るロケットを持っている国
ロシア、アメリカ、欧州宇宙機関ESA(フランス、ドイツ、イタリア、イギリスなど19ヵ国)、日本、中国、インド、イスラエル、ウクライナ、イラン、北朝鮮、韓国

世界の五大核保有国、米、露、中、英、仏はSSBN(Ballistic Missile Submarine Nuclear-Powered 搭載原子力潜水艦)と呼ばれる「SLBM(submarine- launched ballistic missile)は、射程に限らず潜水艦から発射する弾道ミサイル搭載原子力潜水艦」を保有、配備しています。

このSSBNは静寂性と隠密性、長期航海の出来る大型の潜水艦で、これを発見、撃沈するのは至難の業、ですから国土が先制核攻撃されても生き残り復讐が可能です。現在も米国、ロシア原潜は常に互いの本土の中枢都市の目と鼻の先の海底に潜んでいると言われています。

 

日本にとって中国、北朝鮮の核兵器保有国は脅威です。日本も凛とした姿勢で、未来の日本を確かなものにするためにも、「憲法の見直し」と「孫子の兵法に徹する」ことは極めて大切だと思います。

このプログは、北朝鮮を一方的に擁護しているわけではありません・・・


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

本当に地球温暖化原因はCO2か!

2017-06-03 12:30:29 | 日本の異常気象等

以下文は主に、「氷河期へ向う地球」根本順吉著(1973年)風濤社、NASA・Average Monthly Atarctic Sea Ice Extent Noc 1978~2016、Royal Astronomical Society等々の資料を参考にしていますが・・・

 

(ワシントン 1日 ロイター)トランプ米大統領は6月1日、地球温暖化対策の国際枠組み、パリ協定から米国が離脱すると発表、離脱は選挙公約通りです。

何故、トランプ米国大統領が大統領就任前からCO2地球温暖化説に懐疑的であったか、米国の一部プログ内容では、内外の多くの著名な研究者等が科学的調査資料等を調べ上げ、トランプ氏に情報提供しトランプ氏自身、世界の多くの支援者が更に精査等々した結果の結論と言われています。決してトランプ大統領の思いつきの即断ではないようです。米国には他に財政的に優先すべき問題が山積しているようで、懐疑的なCO2地球温暖化策に貴重な財政を支出するとは到底思えません。

何故米国は離脱したか?

温暖化の原因がCO2でないからでしょう。米国、ロシア、中国等は真相を共有してるとも言われていました。勿論、イギリス、フランス、ドイツ等も真相を知っていると言うプログが多いようです。これらの国々は自国益のために巧妙な形でCO2温暖化説を取っているようにも思えます、今後CO2温暖仮説を、益々巧妙な策により自国益のため対外交渉の資とするでしょう。特に中国は!

対し、日本はCO2温暖化説を鵜呑み&利権が見え隠れします。トランプ大統領は勇気ある正しい判断をしたかも知れません、結果は歴史が示すでしょう。

トランプ大統領がCO2地球温暖化に懐疑的と言うと、欧米、日本の主要メディアは全て反発します、これらのメディアには利権が見え隠れします。世界にはCO2温暖化対策団体等をFraud group(詐欺団体)と言われる方も多いのも事実です。

 

地球は本当に温暖化しているのか?寒冷化しているのか?

現在は正確な調査、研究資料があり誰でもこれらの資料の一部を見ることが出来ます。

2013年にリークされた国連の報告書(故意にリークさせたとも言われています。)では、世界の気温は過去15年間、一切上昇していません。

mail online  20 sep 2013より抜粋

World's top climate scientists told to 'cover up'the fact that the earth's temprerature hasn't risen for the last 15years

世界のトップクラスの気象学者達は、地球の気温が最後の15年間上昇していないことを隠すよう促されました。

Leaked UN report reveals the warld's temprerature hasn't risen for the last 15years

リークされた国連レポートでは、世界の気温はこの15年間上昇していないことを明らかにしています。

 

昨年、NHKで「太陽活動に異変」と言う番組が放送されました。この内容は、英国の王立天文協会等の内容と同じで、太陽活動の低下(黒点数「磁気エネルギーの変化」の低下)は地球の寒冷化を招くというものです。

この理論は欧米では2012年には報道されており、日本では3年遅れのNHK報道となりました。今もユーチューブで見れます、是非見て下さい。

近年の正確な科学調査研究資料によれば、太陽異変によりミニ氷河期に2030年位(太陽磁気エネルギーが60%低下、光の量は変わりません。)に入ると言われています。数十年続くか、数百年続くかは分からないと言われています。

実際、過去1645年頃には地球はミニ氷河期に入っています。

これはマウンダー極小期と言われています。1645~1715年に起きた、太陽の黒点が激減した期間の名称です。

太陽活動が著しく低下し、普段なら凍ることのない河川が凍結、雪原の雪が年間を通して残るなど、地球の気候に大きな影響を与えたと言われています。テムズ川ではロンドン橋付近が凍結、その上で市が催されたと言われています。当時日本を含め、世界は大変な食糧難となり多くの犠牲が出たと記録されています。

 

「過去の地球上の温度変化とCO2濃度を南極の地下の氷で、42万年前のものから現代までを正確に調べた結果、CO2と温度上昇はセットで、現代の人類が排出するCO2ほぼ無視できる量であることが確認されました。」

何故、CO2地球温暖化説が重要視されるかと言うと巨額のウラン等取引、ビックビジネス、世界のCO2温暖化説団体の設立等々による巨額の利権と言えるかと思います。

 

2009年11月、英国でこのCO2地球温暖化説を補強するため、研究データ改ざん事件が起こっています。

有名なクライメット・ゲート事件(気候研究ユニット・メール流出)です。欧米では大変な問題となりましたが、何故か日本では全く報道されませんでした。

これまで温暖化対策に消極的だった米国、ロシア、中国等は正確な情報を持っていたと言われています。

未だに地球温暖化CO2説を本気で考えているのは、先進国では日本ぐらいかも知れません。今後多くの国がこれらの策から離脱する可能性があります。今までは一部欧米の圧力で弱小国の離脱は不可能であったと言われています。 

 

地球寒冷化は正確な調査、科学的根拠が示されており、誰でも見て納得することが出来ます。お勧めはNASA、Royal Astronomical Society等がお勧めです。

私達は小学校の時、理科実験でコップの中に氷を入れ、氷が解けたらコップの水の水面がどうなるかを実験します、この実験は今でも即家庭でも簡単に実験できます・・・この結果は?「氷が解けても、水面の上昇は起こりません!」、これは自然科学、理科の常識です!

CO2による温暖化の結果、海面の氷山が解け海面が上昇すると堂々と報道されています!国民を馬鹿にするのもほどほどにと言いたくなります。南極の氷(海面上)が解けても海水面が上昇するはずがありません!

 

NASA等の研究チームの研究では実際に氷が解けているのは南極半島等の一部で、内陸部等(勿論、ここが解けると海水面は上昇)は寒冷化により氷の面積は明らかに増大しているようです。1978年から現在まで、人工衛星の観測では地球上空の温度変化は無いようです。地表が少し上下していると言われています。

過去騒がれた、有名な南太平洋の「ツバル」の海面上昇は海面が上昇したのでは無く、(さんご礁の上に出来た陸地は、どうしても地盤沈下は避けられないようです。)地盤沈下でした。現在はツバルの海面上昇は成りを潜めました。

 

近年の資料

「気温」

1910年~1940年は、温度上昇

1940年~1975年は、少し温度下降

「CО2」

1946年、急上昇

1946年~1975年、急上昇、温度は上がらない。

人為的CO2上昇による、地球温暖化の因果関係が説明出来ない状態が現在も続いているように思います。

 

日本は世界一のCO2地球温暖化対策、資金等提供国です!

 

根本順吉氏と聞いてピンとこないと思いますが、気象庁の予報官として長期予報を担当されていました。1973年に私達に一つの説として温暖化の原因を分かり易く説明しています。根本順吉氏は東京生まれで、中央気象台付属気象技術官養成所卒業、気象庁予報官でした。

1963年日本付近の異常低圧に気づき、以後異常気象の解析を行っています。1975年には気象百年史を完成させ、退官後は啓蒙家として子供向けの著書などを多く執筆しておられます。2009年、90才で死去されています。

著では温暖化現象については、温室効果ガスを原因とする説をとらず、予測を超えた変化「太陽活動」であるといった立場をとっておられます。

 

「氷河期へ向う地球」(1973年)、風濤社より

大気中のCO2の増加と、温暖化による気温の上昇は必ずしも並行していません。IPCCの報告によって、大気中に放出されるCO2の経年変化は明らかにされていますが、気温上昇の著しい80年代には、その増加は横ばいになっています。

気温上昇がほとんど認められない1965~75年頃には、逆にCO2の増加となっています。

気温上昇が原因となって大気中のCO2濃度の上昇が結果しているのだとすると、やはり地球平均気温の変動の原因は何かという大きな疑問が生じます・・・根本順吉氏は、この疑問点については「太陽活動」を重視すると記しています。

 太陽黒点周期の長さの変化と北半球気温偏差との相関・・・1861~1989(Friis-Christensen and Lassen,1991)は一致した相関です。気温の経年変化は太陽活動のサイクルに対応して変化していることが分かります。

 「太陽活動」、どのような現象であって、その現象がどのような物理過程によって地球表面の平均気温に変動を生じるのか・・・宇宙線が大気に飛び込んで大気をイオン化させてそれが核となって雲ができ、雲は太陽光をさえぎり気温低下となるとしています。この説は欧州原子核研究機構(CERN )等々の最新の研究調査結果と同じです。

 

CO2地球温暖化説で話題となる、気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Cclimate Change,IPCC)とは?

国際的な専門家でつくる、地球温暖化についての科学的な研究の収集、整理のための政府間ボランティア機構で、参加している研究者はボランティアで、学術研究連合や国際学会とは性格が全く異なります。

IPCCは独自の調査研究は実施せず、既存の研究成果に基づいて合意を形成し、報告書を作成したことになっています!政策立案者向けに作成された報告書にすぎず、学術論文のように厳密な審査を経たものではありません!

 

私達一人々が、自分なりにCO2温暖化を理解することは自身の自己確立にもなると思います。

 

 


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

President trump trying to regain the original America

2017-06-01 16:33:46 | English diary

When we say the United States, we Japanese are strong leaders of the world and I thought that many people living a rich life.

From the Japanese after the defeat, America was a dreamlike world.

However, I think that the United States has changed completely since decades ago.

Under the name of globalization, it seems to be top priority to unify the world by globalization rather than the interests of good Americans.

As a result, many disparate societies were created in American society.

 

I think that American society really seen from the Japanese people was not such a society.

It was a reliable presence that leads the world and has the most military power in the world.

I think America is a disparate society and American citizens really suffer.

Japan is still taking policy before the Trump regime, resulting in a disparate society that is equal to the United States.

Now Prime Minister Abe is working on correcting the disparity society in Japan, but the media surrounding Japan is trying to bring Prime Minister Abe down from the administration.

 

President Trump and Prime Minister Abe are likely to think closer. Both of us are under severe criticism from the media.

A lot of Japanese do not notice this · ·

I think that American citizens have noticed the identity of globalization.

Courage and pioneer spirit live for good American citizens.

Because I chose President Trump.

 

I think the Japan-US alliance is extremely important. I think it is necessary to keep hand in hand.

I believe President Trump and Prime Minister Abe will correct any disparity society even a little.

The future of the world may change President Trump and Prime Minister Abe.

Good Americans, Japanese think that it is important not to believe the media too much. I think that the attitude that I examine and judge myself is important.

 

President Trump, you can see that the real enemy of Prime Minister Abe is the media. Media is a global list group.

Japanese and American citizens need to be prepared to fight the media together.


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

TAHHDと韓国政界

2017-06-01 12:13:35 | 日韓

以下文は、米国・Watching Americaの記事で、韓国SEデイリー誌の2017年5月17日版で韓国語からの英語に翻訳、エリザベス・コスグリフ氏により2017年5月28日にWatching Americaに投稿されたものです。韓国の安全保障(THAAD)問題の一端を知ることが出来ます。素人日本語訳で誤訳等が多いと思いますので、最後に原文を載せています。Watching Americaは、お勧めサイトの一つです。

「韓国政府と与党は、THAAD関連声明にはより大きな注意を払うべきです。」

韓国、ムン・ジェイン(文在寅)大統領(本心は親北)は5月17日のラジオインタビューでTHAAD(高高度国防防衛システム)について尋ねられた際に、この声明は大統領選挙中に述べていた元上院議員のウー・サンホ議員と自由党の戦略的なあいまいさの立場には反対、あるいは撤回すべきと答えています。

ウー・サンホ議員はTHAADの配備には議会の承認が必要であることを述べていました。一方、呉議員は自由民主連合の立場が他の自由党には言及していませんが、待ったなしの安全保障(THAAD)には慎重に推進、対処等すべきだと述べています。

与党指導者が北朝鮮の弾道ミサイル挑発後、朝鮮半島の緊張が高まっている時に国家安全保障政策の進路を大きく変えるような発言をすることは不適切です。韓国の新大統領の就任直後、ワシントン大使のホン・ソクヒョン大使も、ウー・サンホ議員の発言と一致しないとしています。

ウー・サンホ議員はTHAAD展開の全過程は民主的ではありませんでした。だから私は、大統領選挙運動中にTHAAD問題を再検討すべきであると思います。与党がTHAADにどのような立場を取っているのかを今のところ判断することは難しい面があります。

 

ムン・ジェイン政権が取り組んでいる現行の問題は北朝鮮の核・ミサイル挑発を抑制、4つの周辺諸国との外交関係を正常化することです。

北朝鮮制裁措置に慎重な立場を維持している中国、韓国は外交的な問題等では首位に立っていると思います。

米国が韓国に被害をもたらす北朝鮮先制攻撃を強要すること・・・北朝鮮は対話を求める新しい韓国政府に弾道ミサイルテストで挑発を続けているため、これら等の北朝鮮策はいずれも助けにならないでしょう。

これが新韓国政府が安全保障問題(THAAD)に対する希望と懸念を表明している理由です。

過去の大統領選挙では、当時の金大統領は南北対話の重要性を強調、周辺諸国との外交問題を解決しました。新韓国政府がその外交的解決への道を妨げる可能性のある声明を出すことはおかしいと思います。

国家の安全保障は政権の政治的議題の一部ではなく、国家と国民の生存の問題でもあると思いま。やはり与党等のメンバーは、安全保障声明作成にはもっと注意を払い、慎重に行うべきです。

 

原文

South Korea’s Government and Ruling Party Should Take Greater Care in Making THAAD-Related Statements

Published in SE Daily (S. Korea) on 17 May 2017
Translated from Korean by Kang An. Edited by Elizabeth Cosgriff.
Posted on May 28, 2017.

Upon being asked about the Terminal High Altitude Area Defense system during a radio interview on May 17, the newly elected floor leader of the liberal Minjoo Party of Korea, Woo Won-shik, answered, “We have to look into issues including the possibility of sending back THAAD, if it has not properly undergone domestic legal procedures.” This statement directly opposes or withdraws from the stance of “strategic ambiguity” that the former floor leader Woo Sang-ho and the liberal party maintained during the presidential election. Furthermore, Woo made it clear that the deployment of the THAAD requires parliamentary approval.

Rep. Woo has since toned down his statement saying, “[W]e should deal with the case prudently, taking the lives and safety of our people into consideration,” as his position doesn’t speak for the rest of the liberal party. However, it was inappropriate for the leader of the ruling party to make such a remark that could drastically change the course of the nation’s security policy, especially at a time when the Korean peninsula is facing increasing tensions following North Korea’s ballistic missile provocation that took place shortly after the inauguration of South Korea’s new president. The same day, Hong Seok-hyun, an ambassador to Washington, had also made a comment that doesn’t line up with Woo’s statement. “The whole process [of deploying the THAAD] was not democratic. So I think President Moon, when he was campaigning, made a pledge that [the THAAD issue] should be revisited,” Hong said. It is hard to determine for now what stance the ruling party is taking on the THAAD.

The current issue the Moon Jae-in administration is tackling is restraining North Korea’s nuclear and missile provocations and normalizing diplomatic relations with our four neighboring nations. China and South Korea, both of whom are maintaining a lukewarm stance on North Korea sanctions, are up to their necks in diplomatic issues, one being the United States’ push for a pre-emptive strike that can create a disaster for South Korea. North Korea’s unpredictability is not helping either, as it continues provocations with ballistic missile tests even in the face of our new South Korean government that supports dialogue. This is the reason South Koreans are expressing both hope and concern over the ability of the new government to resolve security issues.

In the recent presidential election, President Moon emphasized the importance of inter-Korean dialogue and resolving diplomatic issues with neighboring nations. It is hence unwarranted for the new government to make such statements that could obstruct the nation’s path to that diplomatic solution. National security is not just a part of the regime’s political agenda, but a question of survival of the nation and its people. The members of the ruling party should take greater care in making security statements.

 


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする