牛乳に対する日米の見解の相違は大きく、アメリカの保健施設では「乳幼児には、なるべく牛乳を飲ませないように！」「妊婦、授乳中の母親は牛乳および乳製品をとらないように！」と明確に指導されています。
わが国でも、宮崎大学教育学部教授の島田彰夫教授が述べてるように、「牛乳をよく飲む子と飲まない子の視力を調査したことがあるが、よく飲む子の方が視力が悪いと言う結果が明確に出ています。」
日本人に近年激増している「糖尿病にも牛乳が大きく関わりを持っている」と言われており、糖尿病の原因となる、ＡＢＢＯＳという蛋白質の小片が牛乳中に含まれていることが確認されています。
膵臓のランゲルハンス島中にある、インシュリン分泌β細胞には、このＡＢＢＯＳと酷似した蛋白体が存在しており、白血球がこの蛋白体をＡＢＢＯＳと誤認すると、β細胞を攻撃して破壊することにより、膵臓の働きが低下して糖尿病を引き起こします。ＡＢＢＯＳを含む「牛乳を多飲すればするほど誤認の確率が高まり、糖尿病増加の引き金」となります。何よりの証拠は、１958年から学校給食に牛乳が導入されて以来、それまで横ばい状態だった糖尿病患者が、激増の一途を辿っている事実と見事に合致しています。
最近の子どもや若者は、確かに体格は大きくなった反面、明らかに体質は劣化しつつあるようです。
糖尿病をはじめとした「成人病」の増加および低年齢化、「気管支喘息」、「アトピー性皮膚炎」、「アレルギー性鼻炎」、「滲出性中耳炎」、「アレルギー性結膜炎」といったアレルギー疾患の増加をみても明らかでです。
半信半疑だった私自身、５年位前から牛乳を飲むのをやめて、重症だった花粉症が！無くなり健康な日々を過ごしています。妻も強烈なアトピーが常時発祥していましたが、現在は発祥することはありません。小１の子供も、強いアトピーでしたが、医師から牛乳を止めるように言われ、止めたら以後アトピーはまったく発祥していません。
皆さんが直るかは分かりませんが、私の家族にとっては「１００害あって一利」なしです！
長寿村で長年診療に従事しておられる古守豊甫氏は、牛乳促進は1948年からの厚生行政の大きな失態と断じておられます。占領時代にＧＨＱ（米軍総司令部）の栄養担当官が、アメリカ側の資料をもとにして「大きいことはいいことだ」「蛋白質が足りないよ」といった考えで戦後の厚生行政をすすめたと言われています。将来の日本に対する、乳製品及び乳牛飼料等の輸出が前提で計画されてたと思います。
（参考資料 http://www1.odn.ne.jp/~caa76010/milk.htm）
「骨粗しょう症」の原因が牛乳、実は「骨粗しょう症」の原因は牛乳と言われています。この事実が知らされないばかりか、現在でも全く正反対の宣伝がいまだに行われています。特に粉ミルク等はＷＨＯでＰＲ等してはならないと言われていましたが、日本が最後まで抵抗ししぶしぶ認めた経緯等があります。
日米等で２５万人以上の胃や腸を調べ研究等々・・・世界的に有名なアメリカのアルパート・アインシュタイン医科大学の新谷弘実教授、宮崎大学教育学部の島田彰夫教授など多くの研究者や臨床家等が、昔から牛乳の害についての警告を発し続けてきましたが、、、既得権等とは健康をも超越するようですね。どうしても米国の圧力（輸入乳牛飼料）、酪農団体等の文部省に対する間接献金等々・・・間違いなく現在も続いています。
歴史的に「骨粗しょう症」が多かったのは、スカンジナビア半島の人たちや、遊牧民の人たち、エスキモーの人たちなどです。気候が厳しく農耕が栄えなかった地域の人たちが栄養を補う意味で乳を飲み、それによって骨粗しょう症を多く発症させてきました。厳しい食料事情のため致し方ない面がありますが。
４～５０年前の日本に「骨粗しょう症」のお年寄りが何人いたと思いですか、「骨粗しょう症」という病名自体を聞いたことのある人はほとんどいませんでした！
お年寄りは、牛乳も乳製品も、ましてカルシウム剤もとっていないのに骨が丈夫でした。骨粗しょう症のお年寄りは、牛乳を良く飲んでる方が極めて多いです。今、子供たちは毎日給食等で牛乳を飲んでいます。にもかかわらず２０代の女性の骨密度は４０～５０代の骨密度、という結果が出ます、何故でしょう、飲めば飲むほど害なのです！
学校給食に牛乳が取り入れられ、子供の、アトピー、骨折率等も大きく急上昇しました。文部省には酪農関連団体の間接献金、寄付等を多く見かけます、原因が分かっていても排除できない学校給食制度、本当に悲劇に見えます。
何故骨粗しょう症になるか？
牛乳を飲むと血液中のカルシウム濃度が急激に上昇します。人体は体内のバランスを保つために余剰のカルシウムを体外に排出しようとします。この際、カルシウムだけでなくその他様々な栄養素も一緒に排出され、これが「骨粗しょう症の原因」となるのです。
人間や牛の赤ちゃんがどうしてお母さんの乳を飲むのでしょうか？それは大人のものをまだ食べられないからです。牛に限らずすべての哺乳動物は、ものが食べられるようになるまでお母さんの乳を飲みます。離乳期を過ぎて乳を飲み続ける生物はいません。乳は赤ちゃんのためにあるのです。非常に明快な理屈です。詳しく知りたい方は、ネットで細部を知ることができます。
何よりも私自身牛乳を止めて、明快な結果を得ています。
（参考資料 http://www.kotobuki-
p.co.jp/mizunomai/tubuyaki/index107.html）
これらの文に対し将来、必ず反論等ありますが事実は揺るがないように思います。
バラク・オバマ大統領が打ち出した「医療保険制度改革」に共和党の議員が反発し、債務上限引き上げを拒否して政府機関が閉鎖される事態になりましたが何とか難を逃れたようです。
オバマ大統領が進める医療保険制度に反対する勢力が、保険の旨みを失いたく無い、既得権を存続させたい、低所得層は人間扱いされない米国医療サービス、アメリカでは、まともな医療サービスを受けるには、私的な医療保険に入るしかなく、医療を受ける権利と収入が連動し、低所得者層は保険加入が出来ないため、亡くなっている人も多いということです。
逆に富裕層にとっては世界最高の医療を受けることが出来ます、ごく一部ですが、まあ、お産でも出産当日退院も多いようです。如何に医療費が高いか、日本だったら１週間程度の入院です。
個人医療保険は、普通一人当たり毎月３００ドルから６００ドル位で、３人家族では３倍で毎月９万円から１８万円（１ドル１００円、一般国民用で、安く見積もって）で大変な金額です。保険費用が高額なため、国民の４人に１人が医療保険に入れない状態で社会保護が必要となります。軽微な病気はドラッグストア、セブンイレブン等で薬を買い自分で処置する人も多いようです、日本のように、風邪かなで即通院は夢の世界に見えます。
アメリカにも、公的な保険制度は一応ありますが公的な保険を受ける事ができるのは、６５歳以上の国民、障害者、低所得者、米軍勤務者と その家族以外はこの制度は受けることができないようです。
病院、医師、薬の種類、治療等は指定できないようです。（ここの部分は聞いた話です。）
救急車を呼んだら大体「民間の救急車」が来ますが、１回呼んだら普通平均２０万円程度の搬送費用を支払います。保険加入者は保険会社が支払います、無保険者、支払能力が無い場合、厳しい現実に直面します。
搬送先も患者の身元を調べ、加入医療保険等を確実に調べ救急車に連絡します、たとえ目の前に大病院があっても５０ｋｍ、１００ｋｍ以上離れた支払能力に応じた病院に搬送となります。
私自身米国にいましたが、知人の奥さんが大病になりましたが、保険適用が受けられず多額の負担となり、日本国内の職場でカンパを行い最悪を逃れたこたがあります。いかに日本の国民皆保険が素晴らしいか、「絶対に守るべき制度」の一つであると思います！（改革は必要ですが）、この先ＴＰＰで国民皆保険は、厳しい要求を突きつけられる可能性があります。
米国内では、病院での治療内容など細かい（医師の指定、医薬品、医術内容等々）事まで保険会社が決定し、保険に入れない低所得層は事実上、医療を受ける権利が無いということです。また個人破産の６０％程度は医療に起因していると言われています。年収１０００万円でも大病を患らえば破産する可能性は極めて大きく、現実に破産しています、日本では考えられないです。
オバマ大統領は就任以来「最大の目標であった医療改革」、公的な保険制度がないに等しい現在の状態を何とかしたい、医療サービスで苦しんでいる米国民を助けたい、本当に日本の保険制度を目にして羨ましがったそうです。
オバマ・ケアの問題の一つは、表に出ることは皆無ですが、グローバル化策のようにも思える側面があります。オバマ・ケアー（医療制度改革法案）の１０１４ページにある、２０１７年までに全米国民へのマイクロ・チップの体内（手の平等）挿入計画です。これは理解に苦しみます。米国民が本当にこんなコンピューター管理社会を受け入れるか疑問です。
余談ですが、世界で一番医療制度を充実させてた国、実はリビアでした。カダフィ氏がＮＡＴＯ、アメリカ、イスラエル等に政権転覆、殺害（無実でありながら）される前までは間違いなく世界一の医療福祉国家でした。
国民は当然全員が国内は無料、国外の先端医療を希望すれば、航空運賃、ホテル代、付き添い費用、医療費は全額国負担で多くの国民が現実に恩恵を受けていました。日本国内でこれらの情報を知ることはできません。カダフィ氏はテロリスト支援者、独裁者としか日本人は思ってないようです。
少し古いですが、マイケル・ムーア監督の映画『SiCKO（シッコ）』を見ると米国医療の現実が分かります。
米国等々、どこの国も医療費は高額です！海外旅行、出張等される方は、「是非海外旅行保険」をかけて楽しい海外旅行、出張を！
ＯＴＡ（米国の諸政策、立案、調査する米国議会調査専門議会・米議会技術評価局）のレポートです。
ＯＴＡレポートが出るまでの経緯（１９８４～１９８５）
米国東部癌研究グループ（ニューヨーク、シカゴ、アインシュタイン医大、２０の大学病院、研究所）の治療実験を紹介
７４３人の肺がん患者を４つにグループに分け、２０の病院、研究所で治療
抗がん剤３種類、２種類、１種類投入等のグループに分ける。結果は、抗がん剤を多く使用したグループは癌が一時的に小さくなったが多くの死者が発生、１９９０年米国政府は公式に「抗がん剤は、逆にがん細胞を増加させる、１００害あって１利無し」と認めました、不思議と日本では発表をしませんでした！
１９８５年 ＮＣＩ（Nathonal Cancer Insituete）のデビット所長は米国議会で証言内容
患者に抗がん剤はを投与しても、癌細胞は自分の遺伝子の働きで、抗がん剤を無力化させることが確認され、医師等は大変ショックを受けてるそうです。
１９８８年
「抗がん剤」、「放射線」治療を受けても新たに癌が発祥することが確認されたと言うことです。我々国民はこの事実を認識する必要があります！
日本では、現在も多くのがん患者が抗がん剤治療を、、、何故抗がん剤が使用されてるのか、、、大変な利益になるからでしょう。
癌の予防策は？
１ 白血球を増加、維持する。
２ 体温を３６度以上に保つ（がん患者は３６度以下が多いそうです、３６度以上は癌が発生しにくいそうです。）
３ 交感神経生活でなく、副交感神経の生活を目指すこと、笑い、過剰のストレスを避ける。
４ 酵素を取り込むこと、野菜、果物を多き取る。（米国で行われた、ナチュラルハイディーン運動「果物、野菜を多くとり肉食を出来るだけ 避ける、肉食は多量の酵素を消費する！」でがん患者が半減したそうです！日本ではご法度の手法です！本当に素晴らしい運動です、是非ネ ットで参考にしてください。
過去ＮＨＫの特集で癌は抗がん剤、放射線等治療では撲滅できないとの結論を米国の研究を伝えてが印象的です。
「個人的」にはＩＰＳの研究にも大きな影響を与えると思います、、、
参考資料等 Ｕチューブ：日本から５年で癌は消滅する」
総合医療医師の会（銀座ヘルスケア・クリニック院長）宗像久夫医師
米国がん撲滅運動等
米国連邦債務上限問題と米軍
１７日の連邦債務の上限引き上げ期限が迫っていますが、在日米軍にとっても問題であり、当然軍人の給与は当分の間未払いとなっていますが、そう長期間とはならないと思いますが、いくら軍人でも給与未払いが長期間続けば士気が落ちるのはやむをえないでしょう。
考えてみれば、日本の防衛システムも米軍が正常に機能してることが前提であり、今後米国の経済状態により日本の防衛政策も変わることが予想されます。
日本周辺、尖閣諸島等での紛争が起きた場合、米国の経済状況によっては米軍の「間接」支援さえは期待できないと思います、特に対中国に対して、日本が進むべき道は見えずらいですが、かすかに？見えてきます。
米国の経済は巨額の借金で極めて厳しいですが、政府の「財政規律」がしっかりしてることは日本も見習うべきで、逆に米国の「財政規律」の健全さで米国が再評価されることになるでしょう。
既得権による放漫財政を続けてる日本とは大違いです！日本では予算不足は直ちに赤字国債発行！米国がデフォルトとなったとしても米国債が紙切れとなる？だけ、大損失を受けるのは世界の中でも日本（日本は１兆３０００ドル保有、こんな額で済むわけが無いと思います。）が最大でしょうし、末端の国民の損失は特に大きいことが予想されます。
中国は最悪を想定した国家対応策を講じていると言われております。日本は国家戦略的な経済等々危機管理が十分でなく整備の必要がありそうです。危機管理とは最悪が起きてからの管理方法です！最悪が起きないようにするのが危機管理ではありません！先進国の常識！３・１１から学習することは大変重要です！
（国内特別会計等参考ＷＥＢサイト、米国ＷＥＢサイト等を参考）
ラリーウオーツェル委員談 （institute of world politicsで発表）
「中国は多額の投資を続けているが、自衛隊にはかなわない、米軍以外では東アジア地区では海軍、空軍は最強を誇っている。最新鋭空軍、海軍を保持しており日本に対抗する国は無いだろう・・・」に対する異論です。
１ 実戦経験のある現職米軍人等からの反論
（１）自衛隊は訓練、ロジステック、テクノロジーに対しては中国より先進的
（２）日本には攻撃原潜、巡航ミサイル、弾道ミサイル等無し。
（３）量的優勢により、中国は圧倒的に凌駕している。
（４）中国軍は世界中から、あらゆる手を使い最新技術を手に入れ、それを実用化しており技術差は逆転してると思われる。
（５）指揮、統制、通信、情報、訓練システムは大きな問題を中国軍は抱えていると言われているが、年々改善してる。
（６）欧米、から流失（故意含む）、盗み取られた最先端技術の実用化スピードから考えると軍事技術レベルは、日本をはるかに凌駕している。中国軍が軍事比較する場合は、日本では無く、米国が念頭であることは間違いないと思われる。（補足文です：対艦弾道弾ミサイルは、軍事衛星とのリンクが成されており、速度１００km未満の移動目標攻撃実験では極めて正確な命中率を誇り、米海軍では完成したと言われています。）
２ アメリカ軍関係者、軍事専門家等の意見
中国軍の日本侵攻は、挑発可能性が「極めて低いシナリオ」を想定しており、自衛隊も理解してるはずであると言われています。全面日中戦争になった場合は、中国空軍、海軍が押し並べたように日本に侵攻するシナリオが用いられる。自衛隊側が空自、海自等の迎撃部隊等と戦闘を展開・・・armchair general達の議論のようには行かない。
３ 考えられる中国の軍事行動
（１）１０００発程度の移動式等弾道、巡航ミサイルによる威嚇警告
日本向け、同時発射は１００％対応不可能（自衛隊、米軍イージス艦等々が頑張っても１００％不可能）
（２）シーレーンの威嚇警告
日本の軍事力を総動員しても対応できないし、仮に米軍が支援しても不可能に近い。（平時は現在も一応米軍原潜が日本のシーレーン等を 守ってると言われていますが・・・真相は当然、安保記載通り、米国益があるときのみと解釈すべきでしょう。）
戦わずして日本屈服の可能性があり、戦闘からは、かけ離れた静かな戦争が遂行すると予想される。
４ 結論
戦闘機、護衛艦、数、性能の比較、指揮統制能力、訓練練成度、指揮レベル、忠誠心等々など主観的な推定的比較は、あまり意味を成さな い。
中国の手中にしてる、威嚇手段（大量の移動式等弾道、巡航ミサイル、日本より遠方のシーレーン妨害能力等、、、）に対する自衛隊、在日 米軍の防衛資は残念ながら、圧倒的に中国が優位である。
これは実戦経験をもとにし、かつ実戦出動を前提にした米国軍人達の結論だそうです、こうなれば日本も孫子の兵法に徹することが一番の日本国益だと思いますが、勿論国力に応じた、可能な限り「自国産兵器」の開発による自衛力整備が最も国益にかなうかもしれませんし、 やはり一番の問題は経済的に余裕がないと自衛力整備は厳しいですね。我々が注意すべきは、中国国家首脳は、軍事力は常に相手が上のように見せること・・・本当の軍事力を隠せ、弱い軍事力を表に出せと言ってる点です。
大橋巨泉氏の発言内容、、、「踏切が下りてる時に人が中に入るのは違法行為、国が表彰なんてとんでもない」、踏切が下りてる時に人が中に入るのは違法行為、それを国が表彰するなんてとんでもない。確かに４０歳の女性の行動は立派だが、それを国が表彰したら国が違法行為を推奨したことになる。マネする子供が出てきて死亡事故が起きたら安倍は責任を取れるのか？ 踏切に入って人助けに対して、入るのは違法と言ってから。表彰は別。命の重さは、同じ。菅さん、安倍総理は、この後を考えてない。個人的な褒めは良いが、人気取り。受けてるものに乗っかってはいけない、と言うのが大まかな発言
普通に考えれば当然踏切に入れば違法行為ですが、目の前の踏切内に倒れている自分の子供がいたら踏切の緊急信号停止ボタン？を押すだけで、違法行為なので踏切に入らずに、列車が緊急停車するのを待ちますか、緊急列車停車しきれない可能性があれば、、、 踏切内に立ち入り、何とか子供を救助したいと思います！人間の自然な行為だと思いますが、、、踏切内に入り救助した故村田奈津恵さんの行為は、危険を顧みず行動した勇気ある行動です。
国の紅綬勲章(自分自身の危難を顧みず人命を救助した者に授与される褒章表彰）は、迅速で適切であったと思います、村田奈津恵さんのご冥福を祈ります。
イスラエルは世界有数の多種核兵器、生物、化学兵器等保有国です。全世界は保有を確信してますが国連（実質アシュケナージ・ユダヤ人、ロックフェラー等に間接保有、支配）は、査察、追及等は絶対に出来ません、世界の絶対タブーだからです。
シリアが化学兵器を保有した原因は隣国イスラエルの化学兵器保有です、これらの真実は日本人はあまり知っていません、もちろん報道も必ず避けます、何故なら触れることは絶対タブーだからです。
シリアのアサド政権が化学兵器を破棄すると宣言しましたが、国連等はイスラエルにも当然大量破壊兵器等々の廃棄を求める責任があります、そうした動きを牽制しているのが・・・もちろん日本も右へならへ！
多種の核兵器、生物、化学兵器等々を保有し、イスラエルの周辺国には絶対保有を認めないイスラエルの姿勢、勿論日本もイスラエル絶対支持国でもあります。イスラエルを無償援助する世界最大巨額の赤字国、実質破産国家米国、表向きは年間数十億ドル（事実は間違いなく、１日に１億ドル以上と米国高官は述べています！）この金を準備するのはどこの国か皆さん分かりますか、真にイスラエルの国作りのためだったら少しは理解できますが日本人は絶対忘れてはなりません！ 今日本では消費税増税計画で、国民生活は厳しさを更に増して行くと考えられます、消費税増税など微々たるものです。
イラクやリビアと同じように、どうしても、シリア国民に「圧倒的に支持」されてる、紛争に最適地のシリアの体制を転覆させたい・・・
中東のエネルギーを今後も支配したい、軍需産業で世界の富を得るためには、紛争地を作る必要が・・・「世界の平和は絶対悪」
イスラエルの偽ユダヤ人（アシュケナージ、世界の９０％のユダヤ人）は、旧約聖書に書かれた「約束の地」、イスラエルからナイル川まで（拡大解釈）地域をイスラエルの領土にしようと本気で考えていると思われます。パレスチナは勿論、ヨルダン、レバノン、シリア、イラクの大半等々の広大な地域です、とても日本人にはついていけない考えですね、現イスラエルはアンネ・フランク同様、ユダヤ人とは何の関係も無い、単なる宗教集団に過ぎません。真のユダヤ人（有色人種、スファラディー）だったら少しは理解できますが・・・
シリア転覆の後、イランの体制を転覆が計画されてるようです。9・11から間もない頃、国防総省はイラク、イラン、シリア、リビア、レバノン、ソマリア、スーダンを攻撃する計画を立て、その通りに実行してきました、元ＮＡＴＯ軍総司令官クラーク大将が明確に述べています。
（ネット資料等参考にしています。）
残されたご遺族の方には、我々は安らかな日々を送られることしか念ずることしか出来ません、、、
今の日本人は周りの事なんかどうでもいい、損得計算ばかりを考え行動する人が多い中、村田さんの「自身の命を顧みず行動を起こした崇高な心」は日本人全員に是非知ってほしいし、後世忘れてはならないと思います。
故村田奈津恵さんには、紅綬勲章(自分自身の危難を顧みず人命を救助した者に授与される褒章。綬（リボン）は紅色 明治15年制定)授与が決定したようですね、、、、ご家族には銀杯授与が決定したようです、政府の速やかな対応は良かったと思います。
そうそう大阪でも、中国人の方が危険を顧みず、増水した川で溺れていた子供を救助されたようですね、この方も勇気ある方ですね、ギクシャクしてる日中間ですが、何か未来を感じさせる朗報となることを期待します。まだまだ日本には先代からの自己犠牲の精神、無為無私の精神は生きており、日本はまだまだ捨てたものじゃないですね、、、。
