千島、北方4島の真実

　安部総理、プーチン大統領との日露会談が行われた場合、北方4島問題が議題となるようです。
日本は1945年9月2日ポツダム宣言を受諾し、降伏文書に署名し正式に敗戦、終戦となりました。このポツダム宣言には、日本領土に関する記載が有り、明確に日本領土は「本州、九州、四国、北海道の4島及び連合国側が認める島々のみ」と記載され、その他全て連合国最高司令官の命令、指示に従い、行動します等々、領土問題等を理解するには必要不可欠で是非一読を薦めます。

　知られていない北方4島の真実
世界の国々から見れば、日本の4島返還という、頓珍漢なことを言う日本、日本人、北方4島の戦中後の歴史の真実等は、チャーチル第２次大戦回願録等々で誰でも明確に確認することが出来ます。

1945年2月8日、グロムイコにルーズベルト大統領のメモがスターリンから渡されました。内容は、戦後米国政府が正式に、南樺太と千島列島をソ連領として認める内容になっていました。
当時太平洋で戦う米兵が、日本軍から大きな反撃を受け、大きな犠牲を出していました。今後日本に近ずくほど犠牲が増えることが予想され、日本上陸の際には相当の犠牲を覚悟する必要に迫られていました。

　日本の降伏を如何しても早め、米兵の犠牲者を少なくするためにも、ルーズベルト大統領は、ソ連軍の参戦、主に満州侵攻等々（満州には当時精鋭日本陸軍が無傷で温存され、日本に移動してきたら日本上陸作戦時は、極めて大変な脅威になるため、日本移動前に満州内でソ連軍に壊滅させてもらう等々）の支援を仰ぐ必要がありました。

ヤルタ会談の4カ月前の44年10月14日に、駐ソ連大使のハリマンを通じてスターリンに日本に対する参戦を持ち掛けています。ハリマンは、いつごろなら日本攻撃を実施でき、その見返りに何を必要とするか？と問いただしたところ、スターリンは早くもその翌日、ドイツ降伏後2～3ヶ月で攻撃可能と明確に答えています。

　更に、「戦闘に必要な3ヶ月分の武器と弾薬等」をソ連の満州国境周辺に米国が用意することに加え「一定の政治的条件」が満たされることが見返りだったようです。
　一定の政治的条件とは、南樺太、千島列島の獲得、大連港、旅順港の租借及び南満州鉄道の管理権です。

　ハリマンはルーズベルト大統領の指示で12月14日に再度スターリンに会い、ソ連参戦への条件の細部を詰めています。
スターリンが要求した武器等提供については、マイルポスト合意として成立し米国は１９45年、中立国だったソ連の船を使って日本海を抜け、ソ連のウラジオストクに八十万トン相当の武器弾薬等を間違いなく陸揚げ供与しています。
こうして日ソ不可侵条約を無視した、ソ連満州国侵攻作戦は米国側の、強い要請、援助等によって準備、成立しました、我々日本人が知ってる、理不尽な一方的なソ連の参戦ではなく、米国がソ連参戦を強く要請した結果です。
一口で言えば、ソ連に日ソ不可侵条約を無視し、参戦してもらい、満州の精鋭日本陸軍を壊滅してもらう、ご褒美に千島列島を差し上げると言う事は間違いない歴史の事実のようです。

　戦後日本は1951年サンフランシスコ講和条約等を受諾しました、条約には千島列島の放棄が明確に記載されています。受諾日の前日、当時の吉田総理は「択捉、国後」は千島列島（南千島列島）に含まれる！と演説、明言しています、この時点で日本は明確に国後、択捉は放棄したことになります。

当時シベリアには多くの日本兵が抑留されており、一日も早く日本に帰国させるためには、国交、平和条約等が早急に必要と判断した一側面もあると言われており、国後、択捉はソ連側が如何しても妥協しないため、早期平和条約等締結のため日本側が放棄したと言われてるようです、この判断を誤判断と一概に言えない気もします、心情的にシベリア日本兵抑留解決を考えたら、、、以後北方4島に米国（英国も一部関与、日ソ領土問題は解決しないよう公電を打っています、公電文は残っているそうです。）が深く関与し続け、現在も平和条約等を結ばせない理不尽さを継続しているように思います。
現ロシアのプーチン大統領は戦中、戦後の日ソ領土問題を、KGB出身でもあり熟知してると言われ、戦後の日本の置かれてる立場（在日米軍、北方問題、靖国問題等々）を最も理解してるといわれています。

吉田総理は「歯舞、色丹」の2島のみが日本領土と、演説、公言、現在も世界の国々、現ロシア側も当然そのように明確に認識していると言われています。4島返還は無理な話で、現ロシアが国後、択捉を返還することは考えられません。
鈴木宗雄氏等は4島問題細部等を熟知しており、鈴木宗雄氏の北方日ロ政策を見てみると極めて、本当に日本の国益を考えた的を得た政策であったと思います、いつの間にかこんな優秀な人が、逮捕されたり隅に追いやられる理不尽さ、残念ですね。

当時の、吉田総理、田中委員長、国会等も間違いなく国後、択捉は千島に含まれると認識していたようで、ちゃんと公記録、文献等があります。今も政府、国会議員等の一部は認識してるのは間違いないでしょう。如何しても国民には「4島返還」しか言えない苦しい胸のうちがあるのは間違いないでしょう。1956年日ソ国交回復しましたが、平和条約は締結されていません、、、　複雑にしたのは冷戦、米国等の日ソ対立諸策略、、、日ソ平和条約を結ぶと沖縄返還は無いと米国ダレス長官は明言しています（文献等）、この対立の仕組みは今だに継続し、いつの間にか吉田総理等の答弁からは歪曲され、北方4島は日本領土と言わされ続け国民は信じて、頓珍漢な全国民４島返還となっているように思います。

日本の領土問題では極めて重要な「ポツダム宣言」、宣言細部内容を日本国民に知らせることはタブー？みたいにされてるように思うときがあります。国後、択捉が本当に不法占拠なら当然国連、国際司法裁判所？等でも問題になると思いますが、なりません。
いつの日か、日本も圧力に屈せず、「独立国として勇気を持って」、ロシアとの平和条約等を結び、極東の繁栄、平和に貢献してほしいです。敗戦後60年以上経ちました、日ロ平和条約締結、真実にもとずく北方問題解決は日本が生きる新たな道でもあると思います。

参考資料
「第二次大戦回顧録」毎日新聞社　ウィンストン・チャーチル著
「ルーズベルト秘録」　扶桑社文庫　　産経新聞社「ルーズベルト秘録」取材班キャップ前田徹著
国会等答弁書、吉田総理会見記録等々
欧米、国内WEB、プログ等（一部誤理解部分があるかも知れません。）

アンネの日記は小説

ナチスドイツによるユダヤ人迫害の象徴というイメージのある「アンネの日記」は良く学校等で読まれます、映画にもなり、私自身真実だと思い大変感動し、学校で作文も書きました。アンネの日記は全世界で2500万部以上のベストセラーになりました。

「アンネの日記」は、どうも主人公のアンネ・フランク（アシュケナージ・ユダヤ人、宗教上のユダヤ人、カザール人・・・本当の聖書上のユダヤ人ではありません、ユダヤ人とは何の関係もないカザール人）では無く、精査すれば間違いなく小説家が書いた・・・マスコミ、政治家、官僚、評論家等は利権がらみで絶対に触れません、全てを失います！世界のタブーの一つです！

メイヤー・レビン氏というアシュケナジー・ユダヤ人（アンネ同様、聖書上の真のユダヤ人で無く、カザール人）が、アンネの父から依頼されて書いた小説と言われています、日本では小説と信じて読まれてることは少ないようです。小説だから当然内容も当然フィクションで実際には無かったことになります。
＊＊＊参考ウェブサイト：アンネ・フランクは「アンネの日記」を書かなかった

原文は、特に１３才の少女が書いたとは思えないような大人の文章であり、日本人ドイツ語学者によれば、その文章は大人びているだけでなく、「古典的ドイツ語」で書かれているようで、13歳の子供の文ではないと言われています。

アンネ・フランクはオランダで生まれ、１３才で腸チフスで死亡、彼女は当然、オランダ語を話しますが、まず「古典的ドイツ語」は自在に操れるほど堪能ではないと言われており、日記が疑問視される明確な証拠として「アンネの日記」の筆跡と、「アンネの筆跡が明らかに全く違う」さらに、日記に使用されている「筆記具ボールペン」は1951年以降実用化され一般化したが、アンネの生存中は一般には出回っておらず、アンネの日記の原文を、当時の写真家が写真を撮ろうとしてたがフォーカス等してはならないよう指示されたといわれています。何故隠さなければならないのか、堂々公表すればいいのに、現在は写真不可のようです。幸いにも過去、の筆跡が写された写真が残されていました。当時の筆跡が公開されていますが、誰が見てもあまりにかけ離れてると言われています。

戦後「アンネの日記」論争は1981年、日記を保管するオランダ国立戦時資料館は法務省所属のオランダ国立法科学研究所に鑑定を依頼しました。このとき、使用されている物質（インク、紙、糊など）と筆跡を調査した結果、内容的には「アンネの日記は１９４２年から１９４４年の間に書かれた」ということが異論の余地無く論証され追加改ざんされた様子は無い、と結果が出ました。
問題となったのは、「日記の４巻目」から使われている「ボールペンの筆跡」は以前の１、２、３巻と同じ、と結果が出されたことです。「1945年」に死亡した人物が「1951年に普及したボールペン」で書ける訳は有り得ない、結果として、作者はアンネの名を語った者で、戦後に全編を完成したように思うのが自然であるようです。

アンネの日記の真の作者は「ユダヤ系アメリカ人作家メイヤー・レビン氏」、彼は「アンネの日記」が大ヒットするにつれて、最初にもらった原稿料に飽き足らずが少ないため、日記が生み出す膨大な利益の供与を主張するようになりました。

版権は本来なら父のオットー氏（アシュケナージユダヤ人）に有るのですが、メイヤー氏が版権を主張したため、両者は対立してしまいました。後に裁判に発展し、法廷でメイヤー氏は自分が版権を持つことを主張するために「自分がアンネの日記を書いたことを暴露」してしまいました。その判決により「アンネの日記」は、アンネ・フランク直筆の作品では無く、メイヤー・レビン氏が書いたことがはっきりしました。これらは封印され続けています。
ニューヨーク「最高」裁判所の判決の、書類番号「２２４１ー１９５６」でありますが、ニューヨークの地方事務所に確実に保管していなければなりませんが、何故か、「このファイルのみ現在紛失」してしまっているようで、原因は不明、調査しようとすると、必ず何者かの強い圧力がかかり調査は続行不能となるようで、現在は事実上異議を述べることは不可能と言われてるようです・・・正々堂々と出来ないとこを見るとほぼ小説であることは間違い無いと言われてるようです。

「アンネの日記」がシオニストユダヤ人のプロパガンダとして、世界の同情を得、イスラエル国家を建国するため、多額の寄付金等を得るための手段等とされたようです。異議を述べれば、問答無用でドイツ等では逮捕等になるようで、現に逮捕者もいるといわれています。
海外では日記としてる国もありますが大方は、真実は知ってるがあえて触れないという策を取ってる国が多いようです。根っから信じてる国は日本ぐらいであるのは間違いないと言われています、この件に色々触れることは、不思議にもご法度のようです。

「エコノミック・カウンシル」誌　１９５９年４月１５日版によれば、「アンネの日記は、とても十代の子供が書いたとは思えない、明らかに違う筆跡です。

この事についてニューヨーク最高裁判所の判決から裏付けを取る事が出来る。アメリカのユダヤ人作家メイヤー・レビン氏が、アンネ・フランクの父オットー氏から、この日記作成に対する謝礼金として、５万ドル（現在価格で2億円）を受け取ったと明確に認めている。オットー氏はこのレビン氏に五万ドルを支払い、その後レビン氏の作品を、まるで自らの娘の作品のようにしてしまったのである。この最高裁の判決の書類「２２４１－１９５６」は、ニューヨークの地方事務所にあるはずなのだが、残念な事にこのファイルはいまやいずこかへ消えてしまっている。

『アンネの日記』は１９５１年、出版後ただちにベストセラーになった。しかしなぜ、アンネの父を巻き込み、本の真実性を追ったこの裁判が、今日公に報告されることがないのだろうか。オットー・フランクがその娘の死、およびその悲劇から膨大なカネを儲けたというのに。」
（見えざる帝国　宇野正美　著）

スウェーデンのジャーナリスト、ディトリィェブ・フェルデュラー氏は、次の様に証言しています。
１１９５９年、映画『アンネ、の日記』が作られた時、アンネが住んでいたというアムステルダムのオリジナルの建物を、「日記に書いてあるように改装してもよい」と言われたという。小説であり、当然実際の建物が違う。

２　１３歳の少女が冒頭で「フランク家の歴史を語り、そのすぐ後にドイツの反ユダヤについて語っている」のは何故か？

３　彼女は本文中で「オランダ風の階段」と語っているが、彼女はオランダでしか育っていない。

１９８０年１０月９日の「ニューヨーク・ポスト」には、「エルンスト・ロエマー」なる人物が「アンネの日記」は真実ではなく、小説である事を追及し続け、裁判に持ち込んだ記事が書かれている、そしてついに「２度目の裁判」で彼の主張は、明確に正当であると認められた。

アンネ・フランクは1945年3月上旬、ベルゲン・ベルゼン強制収容所で発疹チフスを患って亡くなった。もし治療を受けていたら、もしかすると彼女は助かっていたかもしれません。
しかしユダヤ教に入り込んだ悪魔の法典タルムードの「偶像礼拝者や異教徒からの医療的な助けは避けなければならない」（Pesachim 25a） という邪義がそれを許さなかった。タルムードを信ずるユダヤ人達に、非ユダヤ人の治療を受ける選択肢はありません。小さな彼女が治療を受けて生き延びていたら、悲劇の主人公が描かれる「アンネの日記」を小説家メイヤー・レビンが書くことは無かったと思うわれ、本当に可哀想です。

　アンネも「シオニズム運動」の可愛そうな犠牲者の一人であることは間違いなさそうです。　
アンネは、ごく普通の女の子だったようです、彼女がアメリカの友人に送った本物の手紙の筆跡を見れば見るほど、本当にかわいい筆跡で13歳の少女の姿が浮かび上がってきます。日記の筆跡とは誰が見ても、天と地の差があると言われています。何故父親のオットー・フランク氏は5万ドルという大金（現在の約２億円）を払ってまで、小説家に娘の名前で小説を書かせたのか・・・

「アンネの日記」は、小説として立派であり、我々は日記、小説であれ気にすることはなさそうですが、日本では年間２～3万件程度の図書被害があり、別に一々被害届を出すことは無いそうです。

参考資料：「見えざる帝国」　宇野正美　著　等々
＊殆んどがネット内の資料等を参考にしています。

靖国参拝に思う。

「いざ児等よ、戦う刎れ　戦はば、勝つべきものぞ　夢な忘れぞ」
終戦後、戦犯としてGHQの囚われた一人、東郷茂徳（鹿児島出身）外務大臣兼大東亜大臣が詠んだ文です、戦後、敗戦国日本の置かれた立場を本当に反映した文です。
意味は「未来のある子供たちよ戦は避けなければならない、やむを得ず戦になったら戦は勝たなければならない、戦に負けたら全ては水泡に帰し、戦勝国により理不尽なことがまかり通ってしまい正義も何もない。」という、GHQ等の理不尽な裁判等、日本の悔しさが滲みでた文だと思います。戦後日本を省みた場合、本当に東郷茂徳の通りの世界でした。
　
　今日本は、特に総理参拝靖国問題はマスコミ等によれば他国から色々と言われていますが、安部総理の対応は極自然なことであると思います。自国の為に戦で命を落とした人が、日本独自の靖国神社に奉ることは日本人の自然体でしょう・・・他国が何と言おうと、凛として対応すれば事足りることです。

　世界各国は、自国の戦没者の埋葬等については、国の事情により其々違いますが、戦没者を思う国民の気持ちは世界中変わりません、日本だけが何か変ですね。
欧米他国等のプログを見ても、まったくと言っていいほど靖国は話題になりません、何故話題にならないか？
ニュース性があるかの問題ではなく、自国の戦没者等を自然体で靖国神社という自国のやり方で、奉ることは当たり前に尽きるようです。

どんな諸問題でも少数反対意見等がありますが、民主国家等であれば当然で、ある面健全でもあると思います、問題は本当に極々少数意見を大多数の意見のごとく、報道するマスコミ等が問題であると思います、国民は本当に大きな問題となってるような錯覚になり、変に自信喪失等々となります、本当に極一部の問題でしかないと思います。

　マスコミ等の偏向した報道！により、さも日本の総理参拝靖国問題が諸外国で大問題になってるような印象を国民に与えています、これらのマスコミ等は一体何者かと思うことがあります。

過去等の小泉総理等々の鹿児島県知覧記念館、靖国参拝等を見ても、本当に極自然体です、決して韓国、中国を刺激するために参拝してるのではないのです、このことは中国、韓国も間違いなく理解してると思います。
　過去、現代、未来、残念ながら米国等をはじめ、如何しても周辺国と対立させたい一部勢力が靖国参拝問題を利用してるように感じます。

Ａ級戦犯等々にも、ちゃんと連合国最高司令官、東京裁判長、検事等々は、「自衛のためのやむを得ない戦い」であったと間違いなく明確に証言しています。
戦後、昭和28年8月3日に国会議会でも全員一致（共産党等々含む）で戦犯ではないと決議しています。処刑後は公務死との立場ですし、靖国神社に入れることは何ら問題ないと言うべきでしょう、当然この方々にも現に恩給が支給されています、このことは偏向マスコミ等は国民に十分に知らせません、いつも国民は蚊帳の外です。日本の神道世界では、死んだらわけ隔てなく神となる、世界でも類がない思想です、欧米人、周辺国等には理解不能でしょう。

　極一部の内外の総理等靖国参拝反対者、偏向マスコミ等に振り回されることなく、安部総理は、今後も凛とした態度で対応すれば事足りることだと思います。

　マスコミ等の安部総理の靖国参拝反対、賛成のパーセントを取ること自体馬鹿げてると思いますし、世界広しと言えど日本ぐらいです、世界の笑いものになってるでしょう、戦没者に対する冒涜に思えます。

　日本の戦中を顧みた場合、物事を現代の基準で判断することはナンセンスです、先人たちは、その時代を、未来を、信じ精一杯全力を尽くして戦い生きており、特に戦の場面では「靖国で会おう！」が合言葉であったのは間違いない事実です！
靖国問題が拗れてる現世を戦没者が見たらなんと思うでしょう。

　現在の日本はこれら先人たちの努力により綿々と受け継がれていますし、我々は未来に繋げる努力は忘れてはならないでしょう。
本来の侍の国日本はこんな姿の国ではありません！現日本は、戦後から現在もGHQ（ニューディラー）にまんまと遣られてしまっています。

　今我々に出来ることは、靖国神社に祭られてる先人達に感謝する気持ちがあってもいいと思います、この気持ちを持つことは、どこにいても出来ます。一部欧米のプログを見ていますが、靖国参拝問題はほとんど無視されてますし、問題ではなさそうです。

表現に不適切な面あれば、プログということで・・・

極東、北方４島の真実

　ロシアのプーチン大統領と安部総理の会談が行われるようですが、議題の一つである領土問題は、ロシア側は戦後の明確な事実にもとずき対応するでしょうし、4島返還は有り得ないでしょう。このことは政府自身も細部を知ってる可能性が有りますが、バックが複雑等々であり、ある側面プーチン大統領も十分日本の立場を理解してると思います。
前にプーチン大統領に送られた日本の秋田犬、わが子のように大変可愛がっておられるようで、新聞で見たところかなり大きくなっていますね。

日本政府の北方４島返還、今までの国民に対する説明対応は寂しいですね、国民は今まで4島は日本領土と信じてきました！

1951年サンフランシスコ条約で、日本は戦争で手に入れた領土を放棄し、千島列島も放棄しました。
サンフランシスコ条約に記載された内容には、千島列島には国後島、択捉島が含まれています。
当時の日本国政府の見解ですし、国会でも当然全国会議員そのような認識であったことが議事等で確認できます、当時の政府側の委員であった西村氏と草葉氏もそのように答弁した記録があります。当時の吉田総理もそのように明確に答弁しています。国後島、択捉島はソ連領！歯舞、色丹は日本領！知らないのは国民だけ！

以後の日ソ共同宣言にも間違いなく、国後島、択捉島はソ連領として対応、歯舞、色丹は日本領であり、日本返還が盛り込まれていました。
　過去の、日露通好条約等では確かに、当時は択捉島、国後島は日本領土になってます！問題は、戦後日本はサンフランシスコ条約に署名しました。日本領土は北海道、本州、四国、九州と連合国側が示した島々とする！これは覆すことが出来ない事実です。大問題は、サンフランシスコ条約締結「前日！」に、当時の吉田総理は明確に、内外に「択捉島、国後島は千島列島に含まれる」日本領土ではないと答弁しました、明確な記録もちゃんとありますし、当時の外務省、国会議員もそのように認識していたようです。後でいろいろ言っても、もう勝負ありで、現在の全世界の国はそのように認識しています、どこの国も日本の4島返還に協力しないのは当然でしょう。以後、日ソ間で多くの総理大臣が交渉しても絶対解決しません。相手側は自国の国益のため必死になりますし、こんな確実な記録、世界が認める真相があるからに他ならないでしょう。

そもそも、悲しいかな千島列島は米軍の日本上陸の犠牲を最小限にするためのツールだったようです、当時満州にいた無傷精鋭日本陸軍が、米軍の日本上陸を予想し、日本本土に移動しないよう事前に足止めするため、米軍がソ連に日ソ不可侵条約を破り満州に入るよう要請しました、そのお礼としてソ連に、千島列島を差し上げるとの約束の結果のようです！これらは文献等で確認することが出来ます。

日本国民は、日ソ不可侵条約を破ったソ連を心から憎んでいますが、真相は米国の満州進入要請にほかならないということになり、国民は戦後騙され続け、ソ連を憎み続けています。

真相を知らないないまま、未来の日露間にとって悲劇でもあります。真相を知っている鈴木宗雄氏等は日露の友好のために努力しましたが、対立を望む勢力からことごとく圧力を受け、政権の隅に追いやられてしまいました。

1951年日本はサンフランシスコ条約で国後島・択捉島を放棄しました。当時の外務省も当然認識していましたし、歯舞、色丹については、日本固有の領土であり放棄していません。ソ連の不法占拠状態で以後二島返還論が出てきます。
サンフランシスコ条約から考えたら当然です、ソ連側も1956年、将来の歯舞、色丹返還を盛り込んだ日ソ共同宣言も成立し、平和条約の段階になった時、突如アメリカから文句が出ました。
当時アメリカも、当然日本が放棄した千島列島には国後島、択捉島が含まれる、歯舞、色丹は日本の領土だと明確に知っていました。このままでは冷戦等、対立の構図が壊れる等々、更に当時の戦勝国英国も明確に、日ソ間で領土問題を解決しないよう念を押しています。ちゃんと日本発の公電が残っているようです。当時から日本の領土問題は計画された策略であることが分かります、竹島、尖閣等々も当然同様です！いかに近隣諸国と対立させるか、このために日本国内に一部既得権者を作り協力してもらう等々、最終的には日本国民の経済的努力結果は米国に帰依するよう、これが戦後から続く現実のように見えます。

アメリカ側は「二島返還等でソ連と平和条約を結んだら、アメリカは永久に沖縄は帰さない等々」と、ダレス国務長官を経由して文句が来ました、米国の永久日本統治計画のスタートでもあります、本当に理不尽な理屈です！

簡単に言えばアメリカは、日本とソ連を対立させておきたかった。日ソ間に緊張の火種を残し、駐留米軍は日本のために必要だ、悲しいかな理不尽な「四島返還論」は、アメリカの自国益追求のための外交として利用され、綿々と今に続いています。日ソ、日露等と真相を知ってた鈴木宗雄氏等、友好のため努力してきた鈴木宗男氏等の無念さは理解できます。

日露平和条約を絶対に結ばせない策略、冷戦も終了し、戦後60年以上も米軍大部隊の日本駐留、首都圏にも駐留、特筆は元イラクのフセイン大統領の日本に対する想い、駐留米軍、忠告等々、なるほどと思います。

世界の国々から見れば、先進国日本の対米姿勢は理解不能でしょう！特に中国から見たら、自業自得、完全に足元を見られています！
脱線しますが、有名な沖縄返還時のニクソン大統領と中国の周恩来との会談、中国側は、沖縄駐留米軍が脅威であり沖縄返還時は沖縄から米軍を引き上げてほしい！ニクソンの答弁！何故米軍が沖縄に駐留しているか！「お分かりでしょう、日本を監視するためですよ！」と明確に答弁しています。中国はそれならと納得したそうです。ちゃんと公開文書等で誰でもこの会談は知ることが出来ます。

当然日本の首都圏に米軍が駐留してる理由は、同様の内容と理解するのが自然です、日本という国は寂しいですね、真実を知らされない一般国民、本来の日本国はこんな国ではないと思います。

　冷戦はとっくに終わりました、国民は今だ真実を知らないまま「四島返還論」を主張し続けさせられています。
挙句の果て、日本は歯舞、色丹も失ったまま、未来の極東の発展にもっとも大切な日露平和条約も結ばれない現実、更に沖縄の苦しみは半永久でしょう。
いつの間にか日本の一部既得権者が、米国よりも在日米軍の撤退を反対する主要勢力となってしまいました。沖縄の普天間問題も、M事務次官が述べてたように、真実は既得権者の問題に他ならないでしょう、M事務次官も真相はこの問題で失職したと言われています。辺野古基地造成は抑止力とは何の関係もないのです。

　日本が近隣諸国と対立すればするほど、頼るのはアメリカ、政治、経済、軍事、その他でアメリカが日本にどんな理不尽なことを突きつけても、日本はアメリカに従順であり続けると思いますし、米国自信自業自得だよと言ってるように思えます。
日本の領土問題等はアメリカにとって最大の国益の源泉でもあります。
　
今後米国にとって、アジアでの最大国益を得るため、更に中国と親密な関係が続くでしょう、日本は利用され続け、国民の汗水の結晶である経済的利益も、日本国内で還流することはなく、米国債等購入により米国に一方的に流れていきます。格差、低賃金等はここに大きな原因があるにもかかわらず、一部の既得権者等の巧妙な手口により今後も国民は厳しい生活を強いられるでしょう。

未来の日本のためにも、せめて子供達にはまともな道徳教育を施し、一刻も早く勇気を持って本来の日本を取り戻してほしいし、日本に生を受けた以上、納得のいく人生を過ごしたいですね。

参考文献等、孫崎氏戦後日本の正体
サンフランシスコ条約原文一部
　　　　　　米国公開文書等
　　　　　　英訳等に不適切な部分があると思いますが、すみません。

日、中、韓、北朝鮮等、真の夜明け

激動する日、中、韓、北朝鮮の国々、同じアジア人同士、欧米でアジア人に遭うとほっとする不思議な側面があります。

４カ国の中で最大の悲劇、理不尽さは韓国、北朝鮮が分断されてる事実に他ならないでしょう。何の罪も無い多くの国民、同じ国民が分断されてる現実、特に韓国側等からすれば日本の統治の延長線上での国家分断、民族の尊厳を分断された苦悩、日本人がそっくり韓国人と入れ替わった場合どう思うか、非常に難しい微妙な局面に立つと思います、幸い日本は敗戦後幸い分断されずに済みました。
　

日本も朝鮮半島の統一に今後同じアジア人として可能な限り協力すべきでしょうが、現実には国民は関心なし、どうでもいいことのように思ってる国民が大多数でしょうが、分断はイデオロギーの問題ではなく朝鮮半島に住む人達の尊厳の問題に感じますが、どう考えても60年以上経過しても分断のまま、理不尽な部分が多い分断に思えます。

朝鮮半島に過去関与してきた日本、アジア極東地域の安全、地域の幸せのため同じアジア人同士、協力すれば分断解決の糸口が見えてくるでしょう、勿論対立を望む国、人達からは極めて大きな圧力を受けるでしょうが・・・

経済面で言えば中、韓、北朝、特に中国無しの日本の経済発展は無く、もし中国の市場を失ったら日本経済は衰退をたどるのは間違いないでしょうし、日本は過去の不幸な道を進む可能性は現実味を増す可能性があります。米国も同様、中国の市場無しの経済発展は有り得ないでしょう、逆に中国にとっても日米無くしての経済発展は無いでしょう。

朝鮮半島分断は極東と言うより世界の不安定要因に成ってることは間違いなく、もし朝鮮半島が統一されたら、不安定要因が取り除かれ、飛躍的な経済的発展を遂げる可能性が十分あります。韓国にとっては経済的負担はドイツ同様極めて大きいと思われますが、当然一番の巨額支援国は日本であることは間違いなさそうです。北朝鮮の核については、うまく話が纏まれば核保有国、本音で言えば韓国側とすれば嬉しくてたまらないのでは？

しかし対立が無くなるため欧米の軍需産業は打撃を受けるのは間違いないと言われています。本当に理不尽な世界ですね、朝鮮半島の人々が平和を望んでも、一部の金融、軍需利権のため・・・

　北朝鮮も日本対北朝鮮、韓国対北朝鮮、絶対に対立の構図を維持したい方にとっては許せないことであり、日本の拉致問題も・・・であることが分かります。拉致問題は当分解決しないでしょうし、解決の兆しが出たら次の問題が発生するでしょう。何故かを考えるのは意義あることであると思いますが・・・

特に戦後GHQ等による明確な計画的分断、支配者からすれば、対立の構図を作成は至上命令、朝鮮戦争の真相を米国公表可能文書、公電報、記者伝等を調べてみると信憑性が高く、一般に公表されてるのと違い、まったく違ったGHQ等政策であったことが分かりショックを受けます。

これらの政策は朝鮮半島だけでなく日本にも及び、綿々と韓国、日本等で続いているようです。本当に日本国民だけでなく、韓国民等も気の毒な国民と言えます、韓国内でも・・・に反対する政府関係者、官僚等も日本同様・・・
朝鮮半島統一は、困難、複雑等だと一般に言われていますが、まあ難しくしなければ困る人が多いのは事実のようです。
在駐韓米軍の問題は大きく、普通に考えれば、統一後は朝鮮半島から撤退すると思いがちですが、ちゃんと米国は統一後も朝鮮半島に駐留する計画のようです。（韓国民は米軍撤退を望んでいるようですが、何せ絶対許さない一部の・・・）
米国、中国、韓国、北朝鮮間では、民間実務者会議等が常に行われており、実に仲がいいようです。この内容は欧米プログでは散見されます。オバマ大統領の政策？でもあるようです、蚊帳の外は日本だけ？

戦後真の国益、国民益を考えない極一部の政府関係者、官僚等々があまりにも自己保身、自己益に没頭した結果であり、米国、中国等側から見れば、貴方たちは自業自得ですよ！と足元を見られてるのは間違いないでしょう。

考えてみれば戦後60年以上経ちましたが駐留米軍の問題も、結局日本国内に米軍駐留を望む「日本人がいる！」ことが大きな最大原因（米国内プログは多いです。）だと言うことになりそうです。日米が真の大人の国、友好国となるには米軍日本駐留問題は避けてと通れない問題でしょう。
沖縄問題の真相（一部です。）も、大雑把に言えば、中国軍の軍事力に対し、沖縄の米軍力では対処不可能（OB米軍人プログ等、）だと言われている側面が多々あるようです。そのためには初撃を避けるため、米軍沖縄基地から虎の子精鋭部隊は、オーストラリア、グアム等の後方に移動したい！リスクのある沖縄には基地機能はバッチリ維持して、虎の子精鋭部隊を後方に下げる、当然でしょう。

米軍の最大の沖縄に対する貢献の一つは、市民目線で見れば戦後の沖縄の医療発展等々に極めて大きく寄与したことに尽きると思います。過去復帰前の沖縄の24時間緊急医療等は日本本土を抜きんでていました。米軍属等の献身的な医療、看護技術等々の伝授等、逆に24時間体制の医療現場に対する当時の本土医師会にとっては困った問題になったでしょう。

沖縄国道58号線沿浦添市の牧港病院、日本で最高の24時間体制医療制度を米軍属等から学びました。当時は緊急医療を学ぶため本土からの医師、看護師が多数来沖縄し学んだと言われており、現在問題になった徳州会病院、特に24時間緊急医療体制等の多くを学び、24時間緊急体制の病院展開をした結果住民から受け入れられ、支持、感謝され大きく成長しました。

当然、医師会には猛反対されたでしょう。安泰な本土医療現場に24時間の緊急医療体制を持ち込まれたんでは、確執のスタートでもあると言われています。国民の側からすれば24時間緊急医療制度が取れて問題は１００％ありません！救急車のたらい回し、24時間緊急医療体制下では考えられないことです。徳州会病院の大きくなったのは、医師、看護師の医療倫理の高さ、低所得者に対する目配り等々、多くの住民に支持、感謝されたことに尽きます！

徳州会は医師会とは犬猿の仲（経済新聞等報道）徳州会事件の真相は公表されないでしょう。徳州会から支援を受けた方は正義心が強い方が多いのが特徴のように思いますが？

まあ変な言葉で言うと、「嵌められた！」でしょうか？誰が考えても同じようなことのように思えます。（かなり脱線しました・・・）

日本敗戦後GHQは日本の中枢にGHQ協力者を作りましたが、戦後60年以上経ってますがちゃんと機能しており、自由にマスコミ等を含めコントロール可能と言われています。

この件については田●●●子氏が一番真実を、何よりも核心に触れた、国民に問いかけた人でも有り、真の勇気ある国益、国民益を考えた人でもありますが、悲しいかな脇に追いやられる日本の理不尽さ！

国会議員の中にも真に国益、国民益を考え行動してる方がいるのも間違いありません、是非選挙時は冷めた目で投票を！

朝鮮半島南北統一は、アジアの真の自立を意味するでしょう、統一は可能か不可能か、最終的には其々の国民の強い意志にかかってるように思えます。朝鮮半島統一後の真のアジア自立を是非実現したいですね。

情報操作を職業とする人達

対中韓問題が大きくなってますが、特に中国に関しては、昨今難なく無人月着陸を実施するなど技術的、経済的、軍事的にも世界の先進大国になっており、世界には大しては軍事的には大きく遅れてますよと言うアピールしてる面が見られ、したたかさを垣間見ることができる側面があるようです。

対し日本は軍事評論家等の論評を鵜呑みにし、軍事的に優越感を持ってるように思える一面がありますが、凛として現実を直視する勇気が必要に思います。
軍事面では中国は極端な新旧が存在し、大きな脅威であり、米軍も戦略見直しが行われてるでしょう。日本の戦略は、あくまで米軍支援前提の単純な戦略のように見受けられますが、勝利は歴史が示してるように、孫子の兵法に徹することに尽きるようです。

日本国内では、一部の反日行動を国全体がそうであるようなマスコミ等報道、対立の助長でしかならず、これまた問題です。
中国、韓国内でもマスコミ等は、自国民に対する報道を歪曲して報道してるように思います。今後自国民のいく未来は？悲劇を生む可能性があります。

中韓両国の国民も、ネット等利用が多くなり、多くの情報を得ることが出来、意外と自国、日本に対しても正しい情報を得ている、一部の知識人達が多くなっているようにネット文面上等からは感じます。
特に日本のマスコミ等は真の国民益を追及してるかと言うと大きな疑問ですが、真実は分かってるけど、国民益を追及できない現実があるのも否定できないですね。特に「尖閣問題」は！

現在の日本のニュース情報等自体が、正確性、真実性が著しくかけ離れ操作された情報であることは間違いなさそうです。やはり敗戦国である日本は、ドイツ等と違い、戦後GHQの戦略に負うところ大きかったように思います。一部の国民が自己の保身、既得権等の餌に飛びつき、その味を忘れることが出来ず、現在まで形を変えて綿々と続いてる面があると思います。

終戦直後、日本統治に米国案は「大軍を長期駐留させる」、中国共産党案は日本の「教育制度をコントロール」するでした。同じ敗戦国ドイツ、「教育のコントロール」に対し、世界で初めて大学を作った国はドイツであり、教育はドイツ自身に任せろ、結局ドイツは教育を死守しました。これが大きく後世に影響を与えたようです。日本は教育の重要性を軽く見ていたように思います。簡単にニュース、教育情報操作等の受け入れ、行為を非と認めない心境！道徳教育等の廃絶！日本は墓穴を掘った面が多くあるように思います。

戦後からニュース情報等に対するGHQの対日本戦略としての情報操作、検閲機能等が形を変えて現在も面々と続いているのは間違いなさそうです。極ほんの一部の人ですが、自身、組織等の既得権益等のために。

戦後、GHQ等の求めに応じ、極めて高学歴の方々が、極めて高額報酬で情報操作、検閲等の仕事をしてた人達は、数万人以上になり、恥ずべきことで、例え高学歴の知識人であったとしても日本人の魂を売った売国人にしか見えません。これらの行為はGHQ等の資料等で簡単に知ることが可能です。（米国資料）

もう戦後60年以上経ちます、主権国民に対し政府、マスコミ等は可能な限り正確な情報等を国民に提供する必要があります、国民もネット等の活用で多くの情報を得る機会が増えてきていますが、国民全体からしたらネット等の情報活用は一部に過ぎないでしょう。一般国民は日々の生活に追われ、日々の生活のために経済を最優先、正義、コンプライアンスはどこ吹く風、いつの間に日本人は変わったのか、まあ厳しい現実生活を考えると致し方ない面もあります。

世界の情報のニュースソースの大元「ロイター」、世界のニュースは「すべて」ここから全世界各国のマスコミのNYタイムス、ワシントンポスト、ファイナンシャルタイム、共同等々に配信されますが、ロイターは当然ユダヤ人（非ユダヤ人・アシュケナージ）により１００％コントロールされたニュースが我々一般人にリリースされます。

全世界のニュースは出発点からすでに検閲済みでありとなります。世界、日本の極一部の人たちは、私達と全く違う独自のニュースソースからの配信により正確、真実のニュースを得ていると言われています。一般人への配信は当然不可になってるようです。それ相応の情報網のため限られた人達、ニュース、情報等操作は、国の統治上どこの国でも実施してるのは仕方ないですが、世界で日本が情報操作の％が極めて高いといわれてるようです。（欧米ネット等）

世界には、勿論日本にも、現在でもニュース、情報等を収集操作することを職業とする人が、T●、S●、T●k県を除き全国に張り巡らされていると言われており、この方たちは、国内外のニュース、個●、団●等の情報収集、内容等を整理精査し、●●●示により一部操作？された情報が、マスコミ等の必要箇所に伝達され、我々一般人は料理された情報を、エシュロンのミニミニ版みたいな感じだそうです。勿論！本物のエシュロンからの情報は●●経由で何気なく必要箇所に伝達されてるようです、特に●挙前には多くの情報が流れてると言われています。

インターネットが活用出来ない以前は、●●の仕事をする方たちが主に実施していました、現在は一般人の割合が増えてるそうです、会●員、●●●が多いです、現在の報酬は●●等から出てると言われています。
特に親中国、韓国、反中国、韓国等々の情報は、昨今極めて重要だそうで正確に処理されており、勿論情報の出処は確実に確認されデータベース化され継続●●されてると言われています、国益に叶う使い方なら致し方ないですが、逆の場合は？　
どんなに貧しくなっても日本人としての誇り、魂は売りたくないですね。
我々も、新聞、ニュース等々は鵜呑みにしないで、たまには選別、精査する目が必要かも知れません。覚めた目で見ることも必要だなと感じる昨今です。

北方4島問題

そもそも何故千島列島が戦後ソ連領となったのか？
終戦間際米軍の九州上陸の際、多大の犠牲が予想される、ましては満州の精鋭日本陸軍は無傷であり、何とか日本本土に移動するのを阻止しなければならない、米国はソ連に対し、日本に参戦するよう求め、ソ連軍は満州に侵入し、日本軍を攻撃壊滅しました、そのお礼として千島列島が、米国側からソ連に与えられたようです。これは文献等で知ることが出来ますし、日本人のソ連侵攻は日ソ不可侵条約違反と信じ込んで現在に至っています、本当に日ソ間にとって不幸なことです。

敗戦した日本は千島列島を放棄し、サンフランシスコ条約で連合国側は明確に、日本領土は北海道、本州、四国、九州と「連合国側が認める島々」と定義しました。
吉田総理等のサンフランシスコ講和条約後の答弁、国会等の答弁で択捉、国後は千島に含まれ日本領土でないことが明確に答弁されており、当時の政府は認めていました。この時点で勝負ありでソ連領です。世界の国々は真実を知っており、どこの国も日本に領土問題の支援をしない理由はここにあります、事実は違うことを知っているからにほかなりません。これらの資料は誰でも国会答弁書等を見ることが出来ますし、当然ソ連は日本領土でないことを明確に知ってます、知らないのは日本国民だけです、政府、官僚は当然知っているでしょう、自己の利権、保身等のためでしょう。

ロシアが現在でも2島返還？に固執するのは明確な根拠があるからです、鈴木宗雄氏のまずは２島返還を推進するのは正確な情報を得ているからにほかなりませんし、核心を喋られては困るので、日本の意思で無く逮捕等につながってる可能性があります。
択捉、国後が今でも日本領土であると信じ込んでる日本人、北方4島・・・

当時の米国は、ソ連と日本の接近を最も警戒しており、当時の鳩山喜一郎外務大臣等も2島返還でソ連との平和条約推進をしていましたが、米国ダレスとの話し合いで、もし平和条約を結んだら沖縄の返還はしない等々と述べています。米国の国益を考え、日ソ対立の構図を作り、軍の長期駐留、後世に友好国になれないよう領土問題を残すことを決定しました、誰でも米国、英国の文書、公電等で明確に確認できます。
我々日本人は特に戦後の正しい情報が開示されないため、政府、新聞、マスコミ等は正しいと信じ込まされ続け、尖閣問題でも同じです、政府も正しい情報を得ていますが修正できない現実、日本の進むべき道は国民の選択により決まるべきです。　　

世界中で、トルストイの「戦争と平和」が世界では毎日、映画上映、読まれています。歴史を作るのは一部の人間ではない、大衆国民により歴史は作られる。

元外務省情報局長、元防衛大教授等の資料を一部参考にしています

世界統一(ＮＷＯ)を目指す、人達

ヨーロッパのユダヤ人は「タルムード思想」のため、善良なヨーロッパの人々から反ユダヤが起きフランス国王も反ユダヤに転じたようです。普通の良心ある人間であったら反ユダヤとなるでしょう。

フランスにコミニュティーを形成していたユダヤ人たちは、フランス国王から改宗するように迫られていました。　これを拒めばユダヤ人はフランスのマルセイユから去らなくてはいけない。この事態を受けて、トルコのコンスタンチノーブルにあった、ユダヤ地下政府の出先機関の総主教、「ウスス」はマルセイユのユダヤ人に向けて手紙を書いた記録が残っています。

モーゼに従う親しい同胞たち、汝らの報告によるとフランス国王が汝らにキリスト教に改宗せよと強制しているそうだが、やむを得ぬ、改宗せよ。ただしモーゼの規律は決して忘れてはならぬ、彼らは汝らの財産を奪うとのことだが、されば「汝らの子を商人に育て、将来キリスト教徒たちの身ぐるみ巻き上げるがよかろう。」また命も危険にさらされていると言うが、それなら「子供を医者や薬剤師に育てそのうち彼らの命を奪うがよい。」神殿の破壊に対しては、「子供らをキリスト教の神父にし、やがてキリスト教会を破壊に導くことだ。」、その他様々な圧迫が知らされているが、「子供たちを弁護士や公証人にして、あらゆる問題に介入させねばならぬ。」こうしてついに「キリスト教徒たちは汝らにひざまづき、汝らの世界支配の日は来たり、彼らへの復讐も達せられるだろう。」、ここに記した指示をよく守れ。そうすればあなたたちの一時的な降伏も、やがて未来への栄光の道となるだろう。事実がきっとそれを証明するに違いない。

この手紙から約500年が過ぎましたが、まさにこの手紙通り、世界はアシュケナージ・ユダヤ人（宗教集団ユダヤ人）に支配されています！これらの人達を拒否できない日本、官僚、東京電力等、巧妙なシステムにより支配されてるのは間違いないといわれています。（ユダヤの告白等資料）

ユダヤ地下政府は、最も有力な「富、財産巻き上げマシン」として世界中に「為替、株式市場」を展開し、「石油資本」、「FRB」等をもつようになったと言われています。「為替」、「株式」の裏には八百長の匂いがするようです。

ＣＩＡ機密資料漏洩問題の当事者であるスノーデン氏の問題は、まさしく核心部分でもある、為替、株式、金価格等が裏で操作されてる真実を世界に公言されては困る、当然株式、為替、金市場等の胴元は知っていることであり、驚くに値しないでしょう。
（昨今までは金価格については、ロンドンのロスチャイルドビル5階の部屋で、5人の人物により、最終価格決定は「話し合いで決定」・・・これが世界の現実でした。）

ＦＲＢについては、正に私有銀行群、世界の機軸通貨米国ドル発行は、間違いなく万人が認める「合衆国憲法違反」でもありますが、通貨発行権に関する議論は絶対出来ませんし、米議会、大統領でさえＦＲＢの重要」決定はどのようになっているか、もちろん人事に関しても絶対異議を言えないシステムでもあります。
これらのシステムは、上がっても下がっても、下がっても儲かるシステムのカラクリは複雑にカムフラージュされています。儲ける事のできるシステム・・・もはや、ここまでくれば復讐の鬼そのものです。

現代医療の現状ははたして患者のためになっているでしょうか？
病院経営のために莫大な投資が行われている、最新式のコンピューターによる医療機器が充実していなければ名のある病院として認識されない。その為に多くの優秀な医者を投入せざるを得ず、病院は既に借金漬けになっている。たとえば、ドル箱「糖尿病患者」、「癌患者」、いわゆる生活習慣病患者がすぐに治ってもらっては困るでしょう。
治療法をみれば一目瞭然、治療は「対処療法」に終始し、「根本治療」がおざなりになっているように見えます。

船で海に出て船底に穴があいたら？
バケツで水をくみ出す」か、または「船底を修理」するでしょう。
バケツで水をくみ出す方法」が「現代の対処療法」と言う事になります。
海に浮かんでいる間は、永遠にくみ出さなければなりません。
という事は「生活習慣病になったら死ぬまで治療しなければならない」という事です。
しかも「対処療法」では「合併症」や、「余病」が併発しやすいため2重3重に儲かる仕組みになっています。

明治以降日本の医学はドイツ医学を主流としていましたが、第二次世界大戦後はアメリカ医学が主流となってしまいました。
アメリカの医師の約70％以上がユダヤ人といわれているますが、彼らが「タルムード思想」であったとしたらどうなるでしょう？「ユダヤ人だけが人間でその他の民族は家畜である」と考えて治療に当たっているとすればこれは恐ろしい事ではないでしょうか。

ドイツ医学には自然治癒療法も含まれていたが、アメリカ医学を受け継いだ日本は、癌だと分かればすぐに執刀するようです。そうして、ドル箱「抗がん剤漬け」で高額な医療費を奪取したあげく、死に至らしめる。病院は病院で、借金地獄にあるため、「儲けの出る抗がん剤治療」から抜け出す事が出来ない現実
有名な話として、以前東大出の優秀な日本の医者がドイツでがん治療を学び、ほぼ治療のめどがつくと考え、日本医師会の故武見会長と会い、ドイツでの「がん治療」を話したところ、故武見会長は激怒し、「全国の医師を失業させ路頭に迷わせるのか！」と叱咤、有名な話です。

日本には欧米とは違い「国民皆保険」、きめ細かな世界最高度の治療をする素晴らしい病院が全国にたくさんあります、ＴＰＰでどうなるか一抹の不安があります、ＴＰＰこそ黒幕は、もう分かるでしょう。

日本の国民皆保険！本当に素晴らしいシステムです！どうしても国民皆保険を変形したい黒幕がいるのは本当のようです。日本国民は国民皆保険を絶対守る決意が必要と思います。アメリカのオバマ大統領は国民皆保険を進めていたが、民間保険団体等の猛烈な反対に遭い、黒幕のため、貧しい人が病院で診療等を受けられない、本当に悲劇です。

アメリカのほとんどの弁護士はユダヤ人で締められています。アメリカ進出日本企業は多くのトラブルに巻き込まれていきました。問題解決のためにはユダヤ人弁護士に依頼しなければなりませんでした。以前のトヨタ、レクサス問題等々、トヨタに対すると言うより、日本に対する嫌がらせに見えましたが、まだまだ無数にあります！多くの米国人は良心的です。米国民は真相は理解しているように思います。

今日のアメリカは、「弁護士」、「公証人」、「不動産業者」、そして「裁判官」さえもほとんどがユダヤ人で占められ、「政治」、「経済」、「マスコミ」、「ハリウッド」、「法曹界」とありとあらゆる面でユダヤの支配が及んでいます。　これを取り上げるならば、「ユダヤ差別」の烙印を押され、烙印を押されたアメリカ人は職業、地位を保つ事が難しくなります。多くの善良なアメリカ人は沈黙するしかないのが現状だと思います。

本来のアメリカ、レーガン大統領家族が愛したテレビドラマ「大草原の家」本来のアメリカの家族の生き方です。アシュケナージユダヤ人の中にも、「タルムード思想」で無い、良心的で素晴らしい世界のリーダーとなるべき方々も多数おられ、世界の発展のため尽くされてる方も多数おられます！
世界の富の配分が正しく行われればと思います、理想論かもしれませんが、特に日本の格差社会是正を考えた場合・・・

福岡県「二日市保養所」を知っていますか・・・

終戦直後の福岡県「二日市保養所」を知っていますか！

旧日本軍の従軍慰安婦問題が、昨今問題になっていますが、間違いなく、俸給を得たサービスですよ（表現が適切でないかも。）、特に文献等で精査してみれば旧日本軍の規律は厳格であり、強姦等は他国軍隊に比べ極めて少ないです、それだけ皇軍ということで特に厳格な規律を厳守していたことがわかります。

終戦間際、終戦直後等どれだけ多くの、日本の婦女子が強姦等されたことか涙なしには語れないです！是非若者の方は知ってほしいのです。何も罪もない弱い人々に対し！中国、朝鮮半島、日本国内等で・・・さすがに旧日本軍は立派でした、道徳心を持ち、貧しい生活環境で育った人も多かったでしょう。しかし軍人としての誇りを間違いなく待ってたようです！マスコミ等が言うような悪者の旧日本軍ではありません！中国、朝鮮、台湾、東南アジア等の心ある発言が明確に語っております。これは自分自身問題を精査した結果の結論です。

強姦された婦女子は、福岡県博多港が近づくと身投げする人がいたそうです。強姦され子供を身ごもっているからです！数千、数万の強姦された婦女子の一部は厚生省の二日市保養所で子供を処置したそうです。（全国の引き上げ港にも、類似施設が相当あったようです。）もちろん処置不良で、命を落とした人もいたと言われており、家族も公にすることすらできませんでした、本当に無念の死です。一方的な従軍慰安婦問題が語られますが、こう言う側面もあったという事実は日本人として知る必要があります。

北朝鮮に対する国連決議

北朝鮮に対する国連決議

北朝鮮に対する国連決議がなされましたが、茶番劇に思えます。
そもそも国連決議なんて、何の効力もないのが真相でしょう。北朝鮮の前にイスラエルのような、絶対国連決議を守らないイスラエルに対するアメリカ、日本等の対応！不法占領地（ヨルダン川西岸、ガザ地区、ゴラン高原等）からの撤退を求めた、国連決議194号、242号、２５２号等、数十年にわたり理不尽な状態が継続してますがまったくイスラエルは無視、アメリカを始め、日本政府も無視、「隣の泥棒は捕まえずに、その隣の泥棒のみ捕まえろ！」と言う様なものです。
　
北朝鮮制裁の前にやるべきことが山積してるのが真相です。核保有国、イスラエル等の核開発はまったく無視、「泥棒が泥棒するなと言う様なもの！徹底的に北朝鮮非難に徹する、これじゃどんな国家でも、捻くれた、変な国家になるのは明白です。北朝鮮を制裁するのも無理があるのかな思います。