お盆（一般的には８月１３日～１６日）とは、ご先祖様をご自宅にお迎えしてご供養する日本の夏の風習です。
お盆の意味とは？いつ何をすればいい？期間中に避けるべきことも解説 | お仏壇のはせがわ【公式】
お盆には、お墓参りをしますが、昨今は、お参り代行業が多くなっています。本来の日本人の心を失った日本、本来の日本人の心に戻ることを願うばかりです。
【解説】「日本のメディアの信憑性」 - 歴史から紐解く新聞・テレビの根本思想 〜藤井厳喜の10分講義
彼ら（ネフィリム・悪崇拝・国家を超えた存在）は、代理国ウクライナ・ＮＡＴＯを使用し、何を仕出かすか分かりません。世界は知っています、本質は独裁国家・テロ国家・テロ国家支援国家群、悪を崇拝、平和を敵とするため、停戦・終戦は認めないでしょう。
ウクライナの戦い・・・世界の見方はロシアに大義があり、ウクライナ・ＮＡＴＯは何の大義もなく代理戦争に過ぎません。昨今の現地情報でも分かるように、４０万人の兵士が脱走、脱走の理由等をウクライナ国民自身が一番理解しています。嘘・プロパガンダに塗れたメディア等情報を鵜呑み、思考している多くの日本人・・・
NATOロシア斬首作戦の最終準備か？アラスカ首脳会談に潜む最悪のシナリオとは - YouTube
自国民に対する、情報公開の重要性を大切にしているトランプ政権、日本と比べたら天と地の差です。日本もいつの日にか、新しいリーダー・政権の元、国民と情報を共有して欲しいものです。
ロシア疑惑はギャバード長官の機密文書公開で完全に嘘、オバマ氏のトランプ大統領を引き下ろす策であったことが証明されました。以下動画は最も分かりやすい動画です。
以下動画は一部が日本の関税問題です。
世界・日本の良心は、真実を知っています！
一日も早く、停戦・終戦となることを！
腐敗したウクライナ・・・共に、腐敗した仕組みのキックバックが横行する欧米・日本
日本もこのままグローバル化を進めたら、米国の後を追う可能性があります。グローバル社会は長い歴史、文化、天皇制を有する日本では有害です。米国だけではなくヨーロッパ、フィンランドでも同じような事案が多発し、国民の８％が万引き、セルフ・レジを閉鎖しています。
「苦境に陥った欧州の支配層は言論統制を強化して人びとを操ろうとしている。」
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202508140000/
2025.08.14 櫻井ジャーナル
ヨーロッパで言論統制が厳しくなり、プロパガンダ機関化が進んでいる。西側を支配している強大な私的権力の意向に反する情報を封印するため、欧州委員会は2022年9月にEMFA（欧州メディアの自由法）と呼ばれる法律案を採択、24年3月に欧州議会で可決され、25年8月8日から完全に適用されているが、これも統制を強化するための法律だ。
法律の目的は政治的干渉と監視からの保護、公共サービスメディアへの安定した資金提供の確保、メディア所有権の透明性、そして国営広告の配分を確保することだとされているが、実態は違う。ヨーロッパの支配層が懸念しているのは情報統制のシステムが統制しきれなかった情報が伝えられること。そのためのEMFAであり、EMFAは言論の自由に対する脅威にほかならない。
EMFAには偽情報とされるものへの措置を求める条項が多数含まれ、「公共の利益」にかなう場合、ジャーナリストの逮捕も正当化されていることも批判されている。
言うまでもなく、「公共の利益」が何を意味するかは体制を支配する私的権力が定める。その結果、権力者の不正、違法行為などを追及するジャーナリストは権力機関から妨害や脅迫を受け、重要な仕事を続けることが困難になる。民主主義の重要な柱とされる言論の自由がヨーロッパでは風前の灯だ。
パレスチナでは事実を知られたくないイスラエルがジャーナリストを殺害しているが、西側のメディアはそうしたイスラエルを擁護。ウクライナのドンバスではNATOを後ろ盾とするキエフのクーデター体制による破壊と殺戮を伝えていたジャーナリストが弾圧され、例えばドイツ人ジャーナリストのパトリック・バーブは職を失い、アリナ・リップは銀行口座を接収され、ゴンサロ・リラは獄中で死亡した。拷問の末、殺害されたと言われている。
8月10日にイスラエル軍はガザのジャーナリスト・キャンプを空爆して7名を殺害、そのうち5名はアフ・ジャジーラのジャーナリストだった。その殺害について、BBCの記者は「たったひとりのジャーナリストが標的だったのに、5人のジャーナリストを殺害することが正当化されるだろうか？」と述べ、ひとりのジャーナリスト、アナス・アリ-シャリフの殺害を容認するかのような発言をしている。過去2年間にガザで殺された200名以上のジャーナリストのことも忘れているようだ。
アメリカでは1948年から組織的な情報操作プロジェクトが始められている。「モッキンバード」だ。このプロジェクトを指揮していた人物はCIAのコード・メイヤー。実際の活動で中心的な役割を果たした人物は4名いて、ひとりは情報機関に君臨していたアレン・ダレス、ダレスの側近だったフランク・ウィズナーとリチャード・ヘルムズ、そしてワシントン・ポスト紙の社主だったフィリップ・グラハムだ。（Deborah Davis, “Katharine The Great”, Sheridan Square Press, 1979）
ウォーターゲート事件の調査で有名になったカール・バーンスタインは1977年にワシントン・ポスト紙を辞め、ローリング・ストーン誌に「CIAとメディア」という記事を書いている。その記事によると、20年間にCIAの任務を秘密裏に実行していた「ジャーナリスト」は400名以上に達し、そのうち200名から250名が記者や編集者など現場のジャーナリスト。現在はさらにネットワークが強化されているだろう。
また、フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング（FAZ）紙の編集者だったウド・ウルフコテは2014年2月、ドイツにおけるCIAとメディアとの関係をテーマにした本を出版、その中で多くの国のジャーナリストがCIAに買収されていて、そうした工作が危険な状況を作り出していると告発している。CIAに買収されたジャーナリストは人びとがロシアに敵意を持つように誘導するプロパガンダを展開し、ロシアとの戦争へと導いて引き返すことのできないところまで来ていると彼は警鐘を鳴らしていた。
映画も情報操作の道具として使われている。警視監を経験した松橋忠光によると、アメリカは1959年から「1年に2人づつ警視庁に有資格者の中から選ばせて、往復旅費及び生活費と家賃を負担し、約5か月の特殊情報要員教育を始めた」という。その前は「数か月の期間で3、4人の組というように、あまり秩序立っていなかったようである。」（松橋忠光著『わが罪はつねにわが前にあり』オリジン出版センター、1984年）
公式文書に記載された渡航目的は「警察制度の視察・研究」だが、実際はCIAから特殊訓練を受けるのだという。またCIAから受けた講習の中でハリウッドのスパイ映画を何本か見せられ、「その製作に相当関与」していることをそれとなく教えてもらったとも書いている。
単純にソ連や中国などを悪役にするだけでなく、CIAなどアメリカの情報機関が何か悪いことをするという設定でも、組織全体が悪いとはしない。あくまでも悪いのは個人や一部のグループであり、組織全体は健全だということにする。アメリカの体制は健全であり、悪い人物や集団を処分すれば健全になると信じさせたいのだ。
