あれっ？ 何するんだったかな？ （6/24の臨床実践塾）

この「診断即治療」は、 FC２ブログ にも転載しています。

やろうとしていたことが思い出せない

この頃は若い人でも物忘れをする人が多くなってきました。
物忘れが出るまでには、いろいろな症状が出てくるものです。
肩こり、眠たいけど眠れない、食欲不振、疲れが残る、体が重い等々、元気な時に比べて、「普通じゃない！」と感じる症状です。
しかし、病院へ行っても多くが「何もありません」と言われるようです。

鍼灸院へ来る方は、そのような症状を訴えて来る人も少なくありません。
そのようなときに、我々は何をするかと言いますと、東洋医学の診断で、体の歪みを診たり、臓腑の盛衰をコントロールして、体の歪みや臓腑のアンバランスを整えるようにします。

ただ、それぞれの治療師は、「自分好みの治療法」を使っています。
たとえば、ある治療師は、
「脳脊髄液の流れが輪対ですね」と言い、ある治療師は、

「頚椎が歪んでいますね」と言い、ある治療師は、

「腎臓や心臓の動きが悪いようですね」と言うかも知れません。

どれも間違いではないと思いますが、正解とも言い難いです。
何故なら、「物忘れ」は一つの原因ではないし、治療法も確立されてないからです。
もちろん、患者さんには告げなくても、治療師が原因を把握していればいいのですが、そんな治療師は多分少ないと思います。

たとえば、クラニオ・セイクラルなどをやっている人は、基本が「脳脊髄液の流れの悪さ」ですので、クラニオ系の治療をしている治療師は、脳脊髄液の流れを良くするような治療をすると思います。

また、鍼灸で治療している治療師は、腎虚の治療で脳の代謝を上げるようにするかも知れませんし、カイロプラクティックで治療している治療師は、骨格を整える治療をするかも知れませんし、ほぐし系の治療をしている治療師は、筋肉をほぐして症状を治めようとするかも知れません。


さて本題に入りますが、「物忘れ」が出るときのことを考えてみますと、物忘れが出る前に、以下のような症状が出ていることがあります。

 記憶力低下の自覚
 集中力がない
 気分がふさぐ
 疲れやすい
 持続力の低下
 思考力の低下
 注意力の低下
 理解力の低下
 判断力の低下
 表現力の低下
 作業効率の低下
 寝た気がしない
 うっかりミスが多い
 コミュニケーションが取れない
 考えるのが面倒臭くなった

50を過ぎた人なら、いくつか当てはまるのではないでしょうか。
「まったく当てはまらない」と言う人は、逆に危険かも知れません。
何故かというと、自覚してないのは症状が進んでいる可能性があるからです。（^o^）
しかし50を過ぎると、普通はあるものと考えますので、心配は要りません。

そういう症状を自覚している人は、脳の疲労をとればいいのです。
つまり、脳に炎症が起こっていると考えてください。
炎症と言っても、体温計で測っても出てきませんが、熟れた人が触ると、手の平だけでわかります。
炎症が起こって、脳の代謝が低下しているのです。

「脳疲労の取り方」は、自分だけでやると根気が要ります。
でも、「続かない」と言って、諦めないでください。
それをほっておくと「物忘れ」が出てくる可能性があります。
脳疲労のことは3年ほど前にも、このブログに何度か書きましたので、ここでは控えておきます。

それでは、「物忘れ」は、どうすればいいのかということですが、簡単に書きますと、以下のような方法で解決できます。
① 体の歪みを整える
② 頸椎を整える（特にＣ-1）
③ 脳を活性化させる（これは難しいです）

ですから、一つのツボで治まるというものではないわけです。
そして、「物忘れ」の問題は時間がかかりますが、治らないわけではありませんので、安心してください。

貿易戦争が重し、NYダウ42ドル安、一方、ハイテク株指数ナスダックは史上最高値、NY原油バレル66ドル維持、OPEC総会で妥協成立期待で（学校で教えてくれない経済学）

パウエルFRB議長は貿易戦争により経済成長が阻害されるおそれが出てくるとECB主催パネルディスカッションで語った。21日開催のOPEC総会で何らかの妥協が図られるとの見通しと足元の米国の原油在庫減少発表後、NY原油（WTI）がバレル66.22ドルは反発した。NY金はオンス1，274.50ドルへ反落した。NY外為市場ではドル買戻しから1ドル＝110.33円、1ユーロ＝127.77円で取引された。NY株式市場では貿易戦争懸念からNYダウは42ドル安、24,657ドルで取引を終えた。一方、ハイテク株指数ナスダックは、中国からのハイテク製品に高関税を賦課することを好感して値を戻し史上最高値を更新した。20日の商品市場では大豆相場が続落ブッシェル910.50ドルで取引を終えた。中国による米国大豆への報復関税25％賦課発表以前は同1,000ドル以上で安定推移していた。中国政府は国内大豆農家に他の作物から大豆へ生産転換を指示したが間に合わず、輸入先を急遽ブラジルに切り替えた。20日付のブルームバーグ電子版はブラジル大豆への転換が軌道に乗り始めたと書いた。

21日朝放送のNHK/BS「ワールドニュース」で米ABCは「トランプ大統領は不法移民親子切り離しが政治問題化した結果、不法移民の親子を同じ場所に収容するよう大統領令に20日署名する驚きの決定を行った。鉄格子に入れられ親と切り離されて泣き叫ぶ様子を動画が世界中に広まった。しかし、トランプ大統領は「不法移民取り締まり強化は変わらない」と強調した。」と伝えた。米世論調査機関によれば「親子引き離し」については、賛成27％、反対66％だが、「不法移民の強制退去」については賛成50％、反対33％、不十分13％となっている。移民により米国人の職場が奪われているとする米国内の見方はトランプ政権移行後特に強まっている。米ABCは「20、ポンぺオ米国務長官はヘイリー米国連大使とそろって記者会見に臨み、アメリカは国連人権委員会から離脱を正式に発表した」と伝えた。

21日朝放送のドイツZDFは「アメリカが国連人権委員会から離脱を決めた。アメリカは世界の秩序から相次ぎ離れていく」と伝えた後「移民難民政策をめぐりドイツCDU/CSU同盟内部の亀裂は収まっていない。メルケル首相は移民難民問題は個々の問題でない。EU全体、EUの将来にかかわる問題であるとの立場である。メルケル独首相はマクロン仏大統領と移民難民受け入れ予算で基本的に同意した。しかし、同盟の連立の相方のCSU党首、シーフオー内相は承知していない。メルケル首相はオ―ストリーのクルツ首相と会談したが負担増額で合意を得られなかった。ハンガリー、ポーランドはもとより移民難民受け入れを拒否している。はリビア経由でヨーロッパに入るアフリカ難民の通り道で止めなければならない。それには予算がいる。移民難民予算を討議するために21日EU理事会が開催される。」と伝えた。21日朝放送のフランスF2は「ワシントンDCの条例が改正され2025年からウエイターに対するチップが全廃、最低賃金制度が導入13ユーロ/時と決まった。現在は3ユーロ/時だがチップで平均20～30ユーロ稼げる。ウエイターは生活できない。しきたりは是非残して欲しいの声も。店主は人件費増で解雇が増える。」と話す。」と伝えた。（了）