この世で無知なほど怖いものは無し、と我ながら反省して・・。

私は本日の７日の午後２時少し前に、
『御嶽山の大惨事の教訓、火山噴火予知の専門センターの創設が肝要、と思いを深めて』
と題して投稿したが、
先ほどネットで偶然にある週刊誌の記事を読んでいたら、
私が提案した『火山噴火予知の専門センター』に近い組織は、すでにあると知り、
この世で無知なほど怖いものは無し、と我ながら反省している次第である。
　　　　　　　　　　

偶然に私が読んだのは、『週刊ポスト』の２０１４年１０月１７日号の記事のひとつに、
『噴火予知連会長「予知のレベルそんなもの」発言に税金返せの声』
と題された記事が、ネットで１０月６日に公開配信されていた。

無断ながら転載させて頂く。
《・・９月２７日、長野・岐阜県境の御嶽山（おんたけさん）が噴火し、
登山客ら５１人が死亡した（１０月５日現在）。

噴火の約２週間前となる９月１０日昼頃から火山性地震が増加し、同１１日には８５回発生していた。
１日の発生回数が８０回を超えるのは２００７年に小規模な噴火が起きた時以来だった。
気象庁はこうした情報をリアルタイムで地方自治体に伝えているが、
自治体任せで登山者のほとんどが知らなかった。

ここではっきりさせておくべきなのは、いくら「お上」を頼りにしてみたところで、
「予知」などほとんど不可能ということだ。

今回の噴火に際して、国民をあ然とさせたのは
気象庁の諮問機関である火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣・会長（東京大学名誉教授）の会見だった。

「予知に失敗したというかもしれないが、ある意味では仕方のない状態。
われわれの火山噴火予知に関するレベルというのはまだそんなもの」

世界屈指の火山国である日本では１９７４年に火山噴火予知連絡会が設置され、
国土地理院に事務局を置く地震予知連絡会（１９６８年設置）と並んで国策としてカネがつぎ込まれてきた。

火山と地震を合わせた研究関連予算は年間約２１７億円（２０１３年度）にのぼり、
とくに東日本大震災が発生した２０１１年度は約４５９億円と大盤振る舞いされている。
この２０年間の総額は４０００億円を超える。

噴火予知連は学識者や関係機関の専門家３１人の委員で構成され、
全国の火山活動について総合的に検討を行なうほか、
火山噴火などの異常時には臨時に会議を開いて統一見解「火山の状況に関する解説情報」を発表する役割だ。

会長の藤井氏は東大地震研究所所長や日本火山学会会長を歴任し、
政府の「中央防災会議」「富士山ハザードマップ検討委員会」「三宅島火山活動検討委員会」などの委員を務めて
防災計画の立案に関わってきた。

その火山予知の第一人者であるはずの藤井氏に、
「われわれの予知のレベルはそんなもの」といわれれば、「税金返せ」といいたくもなる。・・》
　　　　　　　　　　

こうした記事を偶然に私は先ほど読み、私が提案した『火山噴火予知の専門センター』に近い組織は、
すでにあると知り、反省している。

しかし英智のある火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣・会長（東京大学名誉教授）が、
こうした会見の発言には、
火山に詳しくない多くの国民は、どうしたらよいの、と無学の私は問いたい。

いずれにしても私の午後２時少し前に、
『御嶽山の大惨事の教訓、火山噴火予知の専門センターの創設が肝要、と思いを深めて』
と題して投稿文は、火山にも無学で無知なことを露呈し、反省している。

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御嶽山の大惨事の教訓、火山噴火予知の専門センターの創設が肝要、と思いを深めて

私は東京郊外の調布市に住む年金生活の７０歳の身であるが、
過ぎし日の９月２７日に長野県と岐阜県の県境に聳え立つ御嶽山(３０６７メートル)が突然に噴火し、
活火山といえ火山学にも無知な私は動顛させられた。

連日に報じられる大惨事を時折、テレビのニュース、特集を視聴したり、新聞の記事など読んで来たりした。
結果的には、戦後最悪の火山災害となり、これまでに５１人の死亡が確認され、１２人の行方が分からないのが、
現時点となっている。

こうした中で、長野県の対策本部は消防、警察、山岳救助の専門家、自衛隊などの捜査、救助に関し、
それぞれの奮戦の状況をテレビのニュースなどで視聴したりしてきたが、
たとえ職務上の責務といえ、大変ですねぇ、とただ敬服の念さえ感じ深めている。


この間、テレビの特集番組の中で、今回の御嶽山の噴火は予知はできなかったのか、
警報はもっと早く出せなかったのか、そして現在の科学レベルでは完全な予知は困難、
と各専門家、コメンティターの中で論議されたりしてきた。

或いは行政サイドは、ここまでの大被害が出るような土石流や洪水や噴火が起きると思わなかった、
と自己保身のように発言を吐露したりしてきた。

そして具体的な今後の対策は、希望的な観測の意見が多く、
火山学、地震学さえも無知で素人の私は、日本列島に有する火山を具現的に、
国民の共有財産の火山を、国がどのように人と火山が共有してしていけばよいか、
と漠然と思案したりした・・。
　　　　　　　　　　

こうした中で、多彩なメディアの中で私が知る限り、教示させられ、共感して喚起させられたのは、
たまたまネットに寄稿された『Japan In-depth』安倍宏行・編集長の提議であった。

『火山噴火予知は不可能なのか？　～有珠山噴火予知に学ぶ。日本の「減災力」を高めよ～』
と題された寄稿文で、 １０月６日に公開配信され、私は精読したひとりである。
無断ながら記事の大半を転載させて頂く。

《・・今回の噴火で、これだけ多くの火山がありながら、
火山の観測を一元的に行う国の専門機関がないことを初めて知った人も多いだろう。
６日付の日本経済新聞は、火山の研究者が４０人程度しかいない現実を報じている。

こうした状況下で、御嶽山の噴火は本当に予知できなかったのか。
実際は、噴火の２週間以上前から数１０回の火山性地震が地震計により観測されていたという。

しかし、気象庁は噴火警戒レベルを１（平常）のままに据え置き、
レベル２（火口周辺規制）に引き上げず、突発的な噴火活動の予知までには至らなかった、という。

こうした報道に触れ、いくら計測技術が発達しても予知は不可能なのか、と思っていたら、
実際に火山の噴火を予知した科学者がいる、との報道が、遅れてあった。

それが、２０００年の北海道・有珠山噴火を予知し、
住民避難につなげて災害を最小限に食い止めた北海道大名誉教授・岡田弘氏（地球科学）である。

岡田氏は、有珠山周辺を２０年以上観察して来た実績がある。
徹底的に地域に密着し、現場に足を運んでいれば予知は可能だった、と述べているという。
火山を抱える各地域にある大学や研究機関と行政が連携を取り、
継続的に観察する体制を作る必要性を説いている。

有珠山は2万年前に洞爺湖の脇に出来、２０～３０年に１度は噴火する火山である。
この有珠山には「洞爺湖有珠山ジオパーク」（壮瞥町・伊達市・洞爺湖町・豊浦町）があるという。
２００９年にユネスコが支援する世界ジオパークネットワークに、日本で初めて認定されたものだ。

そのテーマが「変動する大地との共生」。
２０１２年には遺構となっていた「旧とうやこ幼稚園」を住民たちの手で復旧させ、
現在は、噴石の跡などを目の当たりにできる、生きた学びの場として重要な役割を果たしているという。

地域で防災を行う。予知の精度を上げると共に、住民が行政と一体となり、
災害時どう行動したら被害を最小限に止めることが出来るのか。
「減災教育」がいかに大事かを、私達はまた学んだ。

東日本大震災、広島の土砂災害、そして御嶽山の噴火。
自然災害の猛威に打ち勝つために、日本の「減災力」をさらに高める努力を怠ってはならない。》
　　　　　　　　　　
.
国はもとより国民の命と財産の保全を図る命題があり、台風、地震対策などは防災の確固たる管轄の省があるが、
これと連動させた火山噴火予知の専門センターの創設が必要、と強く念願する。

日本の内閣府のひとつには内閣府特命担当大臣が存在している。
主な任務として防災行政を所管する国務大臣であり
具体的には、災害予防、災害応急対策、災害復旧、災害からの復興などにかかわる政策を所管したり、
或いは大規模災害が発生した場合や、発生の虞がある場合には、その災害への対処する責務を所管している。

こうした横に連動させた『火山噴火予知の専門センター』の創設させることが望ましい。
　　　　　　　　　　

火山に関した英知のある火山学者を長として、各治体の地域にある大学の火山学者と逐次連絡可能として、
各自治体の地域にある大学の火山学者の中で、選定された方がその地域の火山を監視する特別任務・・
こうした組織の中で、内閣府はもとより、都道府県、市町村の自治体が有機的に連動できる形態・・、
何かと無知な私は、このように夢想している。

余談であるが、私は活火山、死火山などの登山は、体力が衰えた今は無理となっているが、
せめて源泉のある温泉地に家内と共に宿泊滞在して、ときおり湯船に入り、身も心もやすらぎ、
そして周辺のある山里、街外れを歩き廻り、遊学したりして、享受してきた身である。

或いは、今後に於いて、富士山の噴火した時は首都圏まで、巨大な大災害となる、
と学んだりしてきた私は、今回の御嶽山の大惨事は、とても他人事と思えず、
遅ればせながら今回の御嶽山の大惨事を教訓として、英知ある火山噴火予知の専門の学者が
集結して頂だきたいの念願したりしている。

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