世界は知っている。

以下に動画を紹介しますが、これらの動画は私たちの未来に間違いなく極めて大きな影響を与えると思います。

及川幸久THE WISDOM CHANNEL - YouTubeさんの動画紹介です。

 

 

 

 

 

ShortShort Newsの紹介です。

 

ShortShort NewsさんはTwitterを使っています: 「プーチンの演説が欧米で話題 「今の欧米の性別・家族否定の運動を、ロシアは経験済み」 https://t.co/oczOAQK8Fn」 / Twitter

 

ロシア航空宇宙軍の攻撃 2日目も止まらず、キーウはパニック　　　military.pravda.ru 　　ロシア語翻訳:青山貞一（東京都市大学名誉教授） (eritokyo.jp)

<詳細> ロシア国防省：ウクライナの無人航空機8機がモスクワとモスクワ地域を攻撃、被弾 　　　Gazeta　　 　　ロシア訳:青山貞一（東京都市大学名誉教授） (eritokyo.jp)

ロシア国防省：モスクワへのテロ攻撃の背後にキエフ政権 　　RT 　　英語:青山貞一（東京都市大学名誉教授） (eritokyo.jp)

戦後日本にとって最大の悲しみは、確かに可笑しい憲法ですが明白に破っていることです。憲法が改正されるまでは守ることは法治国家である以上当然のことで、世界の国々は日本に注視しているでしょう。多くの国民は憲法を無視した政府に対し、国民の遵法精神は無くなると思いますし、小規模反政府デモ、テロ等が今後予想されます。

米国と言うより米国の支配者の明白な不正選挙でバイデン氏は当選し、堂々とメディアの前で不正選挙でも勝利者は一人であると発言、

Joe Biden brags about having the most exfensive and inclusive voter fraudulent organization in the history of American poltic

この発言に即、民主党はファクト・チェックに入りましたがこの発言は嘘であるとの結論のようです。ノルドストーム２爆破の許可を出した偽米国バイデン大統領、作戦関連担当者が告白したもので言い逃れは出来ないでしょう。米国のテロリストの定義からしたら、バイデン大統領はテロリストでもあるのは明白です。海外紙の一部を読んでも世界はテロリスト・バイデン政権の米国から距離を置きはじめていますし、全世界はそのように理解し対応していることが分かります。この米国に日本は物心とも、これまで益を奪い取られ続けてきましたし、将来も巧妙に一部既得権者等に益を与え、益を奪い取るでしょう。

更に、現在も超コカイン薬物中毒と世界が認識しているテロリスト、長年にわたりウクライナ東部住民のジェノサイドを黙認してきたゼレンスキー大統領、一説ではジョージ・ソロス氏とも血縁関係があると言う、ゼレンスキー大統領、何故、突然大統領になったか・・・・如何にウクライナが薬物に汚染されていたか当時のウクライナの検察等資料で一端が分かります。

このような２人が、巧妙に日本の一部の既得権者に利権、地位を与え、特別会計等を隠れ蓑にして日本の益を吸い取っているように思います。

他にもウクライナは世界で最も腐敗した政府、子供等人身売買帝国（品質リスト等では日本人がいたと思うのが自然です！SNS等で確認することは可能だと思います。）、世界最大の生物・化学兵器研究施設等々（ロシアが精密ミサイルで多くを破壊、国連で押収証拠書類等公表していますがG7、NATOは無視・沈黙を続けています。以外に思われるかもしれませんが、特にカナダの生物兵器関与が大きく、今もカナダ等の将官が関連捕虜としてロシアに収監されているはずです。）、ウクライナの悪を調べたら、きりがありません。この事実を日本政府は知っているはずです、全世界は細部を知っていると思います。

昨今の日本の新型コロナウイルス、ワクチン、ウクライナ諸策等により、日本のトップ等は利権、地位等をゆるぎないものにするために、国を売っていることになります。

NATO事務所開設、NATO加入は加入国が日本を守るかもしれませんが、加盟国有事には自衛隊員を派遣しなければなりません。日本は先の大戦（今回のロシアの軍事力行使とまったく同様で防衛的なものです。）で多くの犠牲を出し、最後は特攻隊で終戦を迎え、多くを学んだと思います。NATOの日本防衛の対価に対し、自衛隊員をヨーローツパで戦わせて何の大義があるでしょうか？

日本を守ってくれる自衛隊員を地球の反対側のNATO地域に派遣するという発想は日本人には受け入れられないでしょう。現憲法は否定していますし、何よりも国民の合意がないことは子供でも分かります。このような外圧に簡単に屈する政権が日本に存在していることは不幸なことです。

日本の中国、ロシア、北朝鮮等に対する脅威は欧米の理論（戦争を起こし、富、資源を搾取する手法）であり、このような理論に対し、「孫氏の兵法」を厳守すれば日本が益が得られる事実は不変です！

何よりも歴史が証明しています！

中国であれ、全く何の恐れもありません！

この孫氏の兵法を厳守するには独立国・主権国家として勇気を持ってNOが言えることが極めて大切だと思います。

私達は今こそ、勇気を持ってNOと言える土台を作るため、国家防衛を他国に依存することを見直し、米国とはあくまでも同盟国とすべきで、多くの米軍基地で苦しんでいる沖縄県民の思いは、沖縄のメディ情報の一端を知ると、更にウクライナ問題でG7・NATOへの不信は激増したと思います。中国の超精密ミサイル等々の台頭により、米国から見たら地政学的に軍事的重要性が減少している沖縄を政府は勇気を持って少しでも米軍基地を削減すべきです。

異論があるかと思いますが、自衛隊を軍になすことが急務だと思います。（特に注意を要する、心配な緊急事態条項は国民が十分納得する条項にするため、日本独自の条項にする必要があると思います。）独立、主権国家としての安全保障、今一度、ウクライナの戦いから学ぶべきで、自国防衛を他国から握られるのを防ぐためにも、一日も早く自衛隊装備品は国産装備品に移行すべきです。海外調達の場合、現場の意見を尊重し購入手続きのみ政治側で行うよう改善すべきです。

 

世界から見たら日本は天皇制を有する、長い歴史、文化、自然豊かな国で世界から見ても特別の存在で、多くの世界が敬意をもって接してきましたが、昨今の諸作により大きく変わっていると思います。昨年、ロシアが日本の対ロシア策を長い歴史、武士道を有する国と信じていたと批判していましたが、その根底にある天皇制、武士道の国である日本に対する尊敬と失望・・・同じ性善説を取る日本とロシア、私達は何故、ロシアが軍事力を行使しなければならなかったか・・・結論は２０２２年２月２４日以前の事実を知れば、普通の国であればロシア同様、何処の国でも軍事力を間違いなく行使するでしょう。

グローバル化と日本の天皇制、長い歴史・文化、民族は相容れないのは間違いない事実だと思います。特筆したいのは努力しても報われない多くの人達が世界・日本には多くいます。この人達にとってもグローバル化は、一般人以上、更に悲惨な結果を招くでしょう。グローバル化の序列・・・利権・地位等を持った人→一般人→恵まれない人となると思います。日本のトップはこれらの事実を踏まえて諸作を講じてほしいものです。

本当に日本に残された時間は少ないと思いますが、新型コロナウイルス、ワクチン、ウクライナ問題等々、多くの国民が思考を停止しなければ確かな未来を作ることが出来ると思います。今だにウクライナの支援を強化しろ、ｍRNAワクチンを推進しろ等々という一部の人がいますが、この人達は本当に日本人かと疑いたくなります。今も、海外電、NHKを筆頭に堂々と軍事専門家等等がウクライナ＝善、ロシア＝悪の解説をしていますが昨年から希望的観測のオンパレードです。プロパガンダ、嘘の報道・情報が日本中を駆け巡っていますが、これらは広義的には犯罪範疇になるかも知れません。

如何に私達が思考停止状態から抜け出すには「メディア、専門家等の情報を鵜呑みしない」ことに尽きる思います。

ゼレンスキーとブダノフ・妄想か戦略か？ クリミアの国民投票結果は「合法的」だった – ルペン

FABVOX - YouTubeさんの動画紹介です。勇気ある動画UPに感謝します！

 

以下文は、ロシア・ツデイ英語版（５月２５日）の素人日本語訳です。

Crimea referendum result was ‘legitimate’ – Le Pen

 

「クリミアの国民投票結果は「合法的」だった – ルペン」

フランスの国民集会のリーダー達は、ウクライナが彼女をブラックリストに載せた立場を支持しました

 

ロシアに加わるかどうかに関するクリミアでの2014年の国民投票は人々の意志を正確に反映しているとマリーヌ・ルペンはフランス国民議会での調査に対処して発言しました。国民集会の指導者は、彼女の党がロシアの銀行から幾らかの融資を受けたという告発に対処するために、フランスでのロシアの影響力を調査する議会委員会に登場しました。

「私は国民投票を全面的に支持します」と彼女は議員たちに発言しました。「クリミアの住民は、ロシアに戻るため、投票によって自由に意志を表明したと思います。それは絶対に正当だったと思います。」

ルペンは、６０年にソビエトの指導者ニキータフルシチョフが内部国境を再描画するという決定に言及して、独裁者の気まぐれでウクライナに譲渡されるずっと以前から半島はロシアであるという立場を一貫していることを述べました。

ロシア帝国は1954世紀にオスマン帝国からクリミアを買収しました。

彼女はまた、国民投票後にクリミアからの難民はいなかったこと、クリミアの住民自身が彼女が訪問したときに自由に彼女に国際法的にも正当性を発言しました。西側は彼らが再選挙により、これまでの結果を検証するために、別の国民投票を実施することを拒否していませんでしたと指摘しました。クリミアは米国が支援するウクライナ民族主義者政府を設置した直後の2014年に国民投票を準備しました。結果は、ロシアへの再加入に対する圧倒的な支持を示しました。その間、ウクライナ政府はオデッサとハリコフ地域で騒乱を起こし、ドネツクとルガンスクに対して軍隊を派遣しました。

ルペンは、フランスやEUの銀行が彼女の党と協力したくなかったので、彼女がロシアの銀行に目を向けたと主張、純粋なビジネスの取り決めは彼女をロシアの代理人にしなかったと主張しました。エマニュエル・マクロン大統領は、2022年の再選キャンペーン中にルペンを攻撃するためのローンを持ち出しました。彼女は決選投票で17ポイント差で敗れたが、現在、マクロンを10ポイント上回っている。

クリミアのロシアへの返還は違法な併合ではないというルペンの主張は、2017年フランスのBFMTV、そして、CNNでも採り上げられ、ウクライナ政府によってウクライナへの入国を禁止されました。現ウクライナ政権はロシア語を禁止、ウクライナが戦争目的の一つとして発表したクリミアを占領したら、モスクワとの協力の疑いのある者を追放すると発言しています。「私たちがクリミアを取り戻すと、クリミアのすべてのロシア人を根絶しなければなりません。」・・・ウクライナのウラジーミル・ゼレンスキー大統領の上級補佐官であるミハイル・ポドリアクは先月、米国政府が管理するRFE / RLに語っています。