極東アジアの真実 Truth in Far East Asia

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反トランプの第一幕開始か?

2016-12-30 09:03:46 | トランプ大統領

以下文は、極一部確認がとれていない文がありますので、フィクションとします。

グローバル化に一線を規し、先ずは自国益を優先するトランプ氏が当選、グローバル化一色の現米国政権、ヒラリー氏・・・何かにつけ反発は予想されていたようですし、トランプ氏当選は米国の国体、日本の既存システムをも揺るがす可能性を秘めてると言われています。多くの米国民は行き過ぎたグローバル化を望まなかったと思います。

仮に、ロシアが選挙戦中、トランプ氏有利になるようにサイバー攻撃等々に加担していたとしたらトランプ氏はいい迷惑でしょう。ロシアが加担しなくても問題なく当選していたでしょう。

ロシア側は多くの米国民の支持を集め、極めて有利な選挙戦をしているトランプ氏を熟知しており、サイバー攻撃等々してまで支援する必要は全くないでしょう。

日本(米国のグローバル化に追随していると言われています。)での大統領選挙報道は、変わり者等とした反トランプ記事が多かったようですが、米国のネット、個人プログ等の一部を見る限り、どうも選挙前からトランプ氏が極めて有利に選挙戦は進んでいたようです。

ヒラリー氏は国益を害する大きな問題(ヒラリー氏が破棄した3万通以上のメールの殆どをFBIは復元したと言われています。)を抱えており、更にElection illegal counting machine(違法、選挙集計マシーン)、及びA letter called a general naval general with a justice(正義心のある海軍将官と言う文字)と言う言葉が個人プログでは多く出てきますが、何を意味するのかよく解りません。自身のリビアのカダフィー氏暗殺指令メール、リビアの財をクリントン財団へ振り込め等々、勿論トランプ氏は正確な情報を熟知しています。軍の高官、米国民の多くはこれらの真相の一部を知っており、ヒラリー氏当選は極めて困難だったようです。

選挙に負けたのはロシアのサイバー攻撃等々のせいだと言うのは、やはり明確な根拠を米国民に提示しない限り米国民は納得しないでしょう。選挙の負け惜しみは何処の国、誰にもあると思います。 米国は世界でもハッカー攻撃に弱い国で、トランプ氏の発言では世界17位だそうです。盗聴技術は高度でも・・・民主党へのハッカー攻撃はオバマ政権の脆弱さを露呈した格好となったとも言われています。

 

元NSA(アメリカ国家安全保障局)の上級諜報専門家・ウィリアム・ビニー氏談

当時、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポストは民主党全国委員会と、ヒラリー・クリントン氏の選挙対策本部長ジョン・ポデスタ氏の電子メール、文書を暴露したハッカーはロシアだとCIAは考えていると言ったと思われる、匿名情報源を引用して、ピザ・ゲート暴露は偽ニュースだと主張しています。当時はCIA(中央情報局)さえ疑問を持っていたようです。

ウィリアム・ビニー氏はポデスタ氏とヒラリー氏選挙運動データは漏洩されたものであり、ハッキングされたものではないと明白に主張しています。NSAはハッキング、特に外国によるハッキングは即座に簡単に判断、特定できるはずだと彼は指摘しています。NSAは真相を知っていることを意味し、明白でしょう。何故、NSAは沈黙したままか・・・

そもそもインターネット、メール等々は軍事用に開発された経緯があると言われ、当然NSA等も関与してMS等に開発させていると言われており、ハッキング等々は一目で分かり、NSA等は出入りは自由自在と言われています。一般民間用と米軍用のインターネットはソフト自体が全く別物のようです。当然ロシア、中国等々はこの事実は熟知しており、これらの民間用ソフトは使用していません、欺瞞用等はあるかもしれません。NSAがハッキングの真相、事実を知らないと言うのは無理があるように思います。

 

この問題の漏洩の本家本元?F. William Engdahl・New Eastern Outlook記事では、ヒラリー・クリントン選挙本部長のジョン・ポデスタ氏や、他のワシントンで極めて影響力の強い政治関係者がホワイト・ハウス近くの、41歳のジェームズ・アキレス・アレファンティス氏が経営する奇抜なコメット・ピンポンという名のピザ屋(米国小児性愛集団の中核)とつながっているようです。今回、ここで選挙情報等が漏れ広がったようです。

「ピザ・ゲート」データー漏洩以来、メット・ピンポンはCIA等々とつながっておりis need to「偽ニュース」の巣?とも呼ばれており、米国内では以前から取り締まる必要がある言われてきました。

「ピザ・ゲート」とは、2016年のアメリカ合州国大統領選挙期間中に現れた、ウィキリークスが漏洩したジョン・ポデスタ氏の電子メールには人身売買や、ワシントンD.C.の多数の民主党党員とを子どもとの性交集団に結びつきに言及する、暗号化されたメッセージ等があったと言われています。  

ビザ店オーナー、アレファンティス氏は、コメット・ピンポンに資金調達係の人びとを配置していたヒラリー氏側選挙運動との間の詳細なやりとりを明らかにしていました。

 ウィキ・リークスによるポデスタ電子メール発見と公開は、CIAによって、すぐさまロシア諜報機関のせいだとされ、よく調べてみると事実一片の証拠も無いようです。明白な証拠を示さないと米国民は納得しないでしょう。

その可笑しな内容は情報機関が裏で管理してると言われる、ウィキペディアは即「ピザ・ゲート」という題名のページを作っています。

 

バラク・オバマ米大統領は12月29日、米政権はロシア連邦保安庁、ロシア連邦軍参謀本部情報総局をはじめとする5つの省庁に対して制裁を発動、米財務省のサイトが発表しました。米財務省は今回の制裁発動について、これらの省庁機関があたかも米大統領選挙時期におけるサイバー攻撃に加担したためと理由付けをしています。(AFP=時事)

対し、ロシアは、米国側から向けられた新たな制裁発動の口実としての非難を否定しています。

ロシアのドミトリー・ペスコフ報道官は記者団に対し、我々は、ロシア側に向けて声明された根も葉もない、いかなる主張や非難にも全く同意できない。

先にも述べていたように、われわれはこのような決定とこのような制裁を根拠のない、国際法の観点から違法であるものだと考えるとペスコフ報道官は付け加えています。米国の新たな制裁措置に対するロシアの対抗措置は相互主義に基づくものになる。対抗措置はプーチン大統領が定める。

さらに報道官は、米政権がすでにどん底にあるロシアとの現在の関係を完全に台無しにすることを目指していると述べています。

情報漏洩は自身の責任だと思いますが、私達が注意しないといけないのは、「成りすまし」の実態です。米国、STELLAR RISK MANEGEMENT SERVICE INCが言っているように、個人のなりすまし件数は2012年に約100万件発生しています。更に文献等を読めば個人だけでなく、国で成りすましを行うことは極めて簡単のようです。ロシアが、アメリカが、中国が、北朝鮮が・・・自由自在に、成りすまし情報を簡単に出すことが出来るネット時代に生きていると言えます。私達はマスコミ情報を鵜呑みにするのは問題があるように思います。

 

まだまだトランプ氏に対する反キャンペーンは続くと思います。何故ならトランプ氏は反グローバルの一面があります。対しヒラリー氏の根底はNWO・グローバル至上主義でした。ヒラリー氏側も、新しいトランプ米国大統領と米国、世界のために協力できるところは協力してほしいものです。

今後、世界はトランプ氏にかかっていると言うのは過言ではないと思います。

2017年、世界にとって平和で希望が持てる年でありますように!


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