誘導武器等の命中率等とは！

　まず誘導武器等で１００％の命中率を誇ることは極めて難しいことを理解すべきでしょう。
確実に目標を撃墜するには、撃墜有効圏内（概ね０．●圏内）で１機に対し２～３発（確率上１００％に近づけるため）のミサイルを使用すると思います。
　自動と言えど、単射（１目標に１発）、連射等（１目標に●発以上）等々を選択可能で、最●威●標は●動●射となります。●軍は連射が標準と言われています。（連射等は、可能誘導ミサイル周波数の数、コンピューターの現在の負荷等々に応じて、射撃間隔が決まるようです、勿論デュアル装備のコンピューター等々の能力にもよりますが、しかし最脅威目標は・・・）仮に１００発搭載ミサイル搭載艦でも、現実には100機撃墜は存在しないと考えるのが自然でしょう。

当然最精鋭イージス艦でも、発射時の故障によるGEE、未発射、MF、ミサイル飛翔中の故障等が発生する可能性は当然発生します、システムとして機能しますので仕方ないことです。
特に遠距離では１機撃墜には、命中率を上げるため、多数のミサイルを必要としますので、引き付けての射撃（コンピューターが判断等々）となるでしょう。命中精度は距離、高度、スピード、マニューバー、ＥＣＭ、天候等々が大きく影響し、命中率０．●圏内（この０．●は大きな意味を持ちます。）となると、公表戦闘距離の二分の一から三分の一位の距離内と捕らえるべきで、イージス艦と言えど、仮に１００発の保有ミサイルで、２０～３０機撃墜すれば素晴らしい命中率と考えるべきです。

戦闘機の撃墜率となると、主としてＡＷＣＳ等を用いたＦ－１５対ＳＵ－２７等の組織戦等を考えた場合でも、現在の中国の軍事力から見て、ＡＷＣＳのデータリンク等に対する強力なＥＣＭ等があり、ＥＣＣＭで対抗、僚機と２機で敵１機を撃墜することでも凄いことなのです！４発の自機保有ミサイルで敵４機を撃墜なんか、日中間戦闘では現実的に厳しいでしょう、機関砲は更に厳しくなります。嘉手納基地所属のＦ－２２対ＳＵ－２７等となれば勝率はぐっと上がると思いますが、相手もどうしたらＦ－２２と戦を避けるか、有効な方法は、もうお分かりですね！

イージス艦、Ｆ－１５、ＳＵ－２７等々の勝率等については、かなり詳しい米、英、イ国等の細部実験、検証、評価資料等々（断片的？）があり、ヒントを比較的得やすいと思います。（英文となりますが・・・）個別の細部ミサイル命中率等については、、、
昨今話題となるミサイル防衛については、日本はＳＭ３、ＰＡＣ３等々で２方面（対中、北朝）ミサイル防衛システムを組んでますが、命中率の議論よりも「日本にミサイル防衛システムが存在することによる国民の安心感」これに尽きると思いますし、抑止力ともなると理解したほうが納得できると思います。
戦に勝利する、過去の近代戦で勝利した国は、１００％孫子の兵法を厳守してる事実を知ることも重要ですね。Ｕ－チューブ等で孫子の兵法用いた、近代戦の動画等がありますのでお勧めします。

軍事技術流失の世界

日本ばかりでなく世界でも利権の存在は何物にも変えられない存在のようです。米国においては主要産業は軍需産業であり、全米下院議員の選挙区４３５地区のうち３８３地区が軍需産業の下請け企業関連等が多く存在しています、いかに米国が軍需産業に依存してるかが分かります。
　軍需産業と軍事技術流失はセットみたいなもので、軍事技術が漏洩することにより新たな軍事技術が開発され軍需産業の活性化に繫がる側面があります、現に多くの軍事技術が堂々と海外に漏洩していますし、開発した会社は別に気にしません、無視してるのが現状のようです、むしろ軍需企業にとっては好都合でしょう。軍需産業が得た利益は当然、軍需産業既得権者等議員にも一部回ります、、、
　ある側面では中国、北朝鮮等々に最新技術が漏洩することは軍需産業願ったりの状態でしょうし、何より利益を得るのは軍需産業にほかなりません。日本なんかたまりません、次から次に漏洩箇所等の改修、有限の防衛費は悲鳴を上げるでしょう。古来戦争と人類はセットの感じがします。

昨今の軍事技術流失例
　2年前、英国籍ソウルビバティー号（32人乗り組、デンマーク・トルコ社所有）がフィンランドで木材積み込み中、積荷からパトリオットミサイル69発（ＰＡＣ２、「ＧＥＭ弾17発？含む」）、火薬類等が発見されました。
　２０１１年１２月13日ドイツのエンデン発12月15日ヘルシンキ（コトカ港で偶然ミサイルの積荷発見）、韓国経由、中国上海行きの貨物船です。積荷の荷主は韓国人？とされていますが、、、
ミサイルはフィンランド国防軍が保管し、フィンランド内務大臣はドイツ警察も捜査協力と発表、その後のミサイルの処置は不明です。
欧米のミサイルが堂々とドイツ？から持ち出されている現実（冷戦時代ソ連に米国の「日本のホークミサイルより最新」ホークミサイルがトラックの荷台に積まれてベルリン国境を通過する寸前で発見した事例がありますが、どうも今回に限ったことではなさそうです。今回の事案は別に驚くに値しないでしょう。）
は当然米国は知ってますし、発見されなかったらミサイルは、間違いなく中国に行った可能性があります。もちろんこの程度は序の口でしょう、製造元のレイセオン社はノーコメント、米国政府は一応懸念表明、、、不思議ですね！武器商人の存在が大きいと思います、世界の主な武器商人は富裕層の一般人が一番多いそうです、驚くことに極東では芸能人もいるそうです、、、びっくり仰天！

最新鋭ＰＡＣ３等々情報完全流失
　２００８年位だったと思いますが、台湾防衛の最高機密、防空システム（ボ、シェン：広範な勝利）が流失と台湾メデアが大々的に報道してました。ペンタゴンの現職安全保障分析官、グレッグ・ベルゲルソン容疑者逮捕、金銭授受と引き換えに米国在住中国人エージェントに機密情報を渡したと言うことです。最新鋭ＰＡＣ３情報等々が間違いなく含まれていたと言われており、事案発生時当然日本の防衛省にも通報があったと思いますが、、、
　国境、国家体制関係なしに国境を越え、広がる軍事技術情報、、、軍需産業にとって利益を得ることが最大の関心事、軍需技術漏洩はむしろ軍需産業にとってプラス面が多いと言われています。
我が日本も自衛隊装備品は、コストが高くても国産化の比率を早急に上げる必要がありそうに感じますが、、。

射撃管制用レーダーの運用

世界の軍は、ROE（交戦規定、戦いの手順）を持っていると言われています。しかしこれには、「戦時」「準戦時」「平時」等があると予想されます、当然段階に応じた武器使用となるようです。日本は憲法上無い？と言われていますが？当然類似した手順（米軍様式等）があるでしょう。

昨今の射撃管制レーダー照射（平時は、平時用レーダー電波等使用）、一説では冷戦時等、過去も日本海等々では数百回照射があったと言われています。日本国内では正しい情報が伝わらず、照射されたら、実弾ミサイル発射・・・少し飛躍過ぎるように思います。

流れは？
１　相手艦船に対する国際周波数、１２１．５Mhz２４３Mhz等（空海軍共通）による呼びかけで　すかね。
２　砲塔、ミサイル、機関砲等を見える位置等々まできて指向等する。
３　射撃管制レーダー作動
　　もちろん平時は戦時外等レーダー電波等を使用？万が一、平時に「戦時モード」を使用し　たら、電波等を分析等され、相手は対抗策を講じ無力化されるでしょう。即改修作業等の着手になり大変な国益の損失となると言われています。
　
平時用のレーダー電波等といっても、各国海軍は喉から手が出るほど欲しい情報と言われています。
先進国海軍では、レーダー電波等収集のため、いかに相手艦船に射撃管制レーダーを作動させるかを待っていると言われています、当然相手がいきなり戦時モードを使用するとは思っていないでしょう、平時用電波であっても分析、評価等実施しデーターベースに蓄積されます。一説には中国海軍には自衛艦の細部に至る情報を某経由で持っていると言われています。
　軍需産業は利益を得るためなら相手国にも　簡単にリリースします！中国、北朝鮮、イラン、インド、パキスタン等を見れば・・・
　今回の照射を受けた艦船は、平時モード？であるため「整斉」と落ち着いて行動、対応を取ったでしょう。

４　空砲射撃
　　艦船は空砲を搭載していると言われています。平時等はこれを発射することで相手は国連憲章沿って紛争を　避ける手順を取るようです。（国連憲章だったと思います。）
　　
　世界広しと言えど、射撃管制レーダーの照射を受けたことを公表する国はないと思います。好評は国益に反し、孫子の兵法から見ても愚かです。公表は中国に足元を差し出すようなものに思えます。
　

中国、北朝鮮の先端、核ミサイル技術

中国、北朝鮮の先端ミサイル技術
中国、北朝鮮等に先端ミサイル技術を供与してきたルートは、イスラエルルート？
米国ＣＢＳＴＶ社長のウイリアムペリー等が窓口となり、ヘリテージ財団等が先端ミサイル技術、核関連技術等をリリースしてるようです。

特にイスラエルのアイゼンベルグ社等から、資金、先端核、ミサイル技術等を間違いなく提供を受けており、北朝鮮、イスラエルの親密さは特別とも言えるという方も多いようです。本当に世界は二重構造であり、やらせみたいなものですね！まあ二重構造にすれば、お互いを敵対させ、それに対し、対応策を提示し、巨額の利益を得ることができます、○○産業等は笑いが止まらないでしょう。一般国民はいい迷惑です。

核、ミサイル技術は中国、北朝鮮はかなり進んでおり（この2カ国を自国より格下と報道することが味噌です。国民は妙に納得し、更なる優越感？により、的外れな軍備増強に努める？）、日本人は踊らされてることに気がつくべきです。

日本の自衛隊の最新技術（国産以外）も、相手側に渡っているかも知れませんが、国産武器を主に保有、整備するのも国力増進の一方法かもしれません。

日本人の平和ボケを取り除くためにも、アシュケナージ・ユダヤ人作の日本国憲法を改正し、アメリカと日本が本当の大人の付き合いをしてほしいものです。

 

中国空軍の実力

中国保有、第4～4.5世代の新鋭戦闘機（２０１３．３現在）
Su-27×約1４０機
Su-30MKK×約８０機
Su-30MK2×約２５機
J-10A×約１５０機
JH-7/JH-7A×約１２５機

中国軍の新鋭機の大部分は東シナ海の沿岸部に配備、即時戦力として尖閣諸島の領域に投入できる航空戦力は福建省の管区に配備された300機程度、空軍力はここ10年の間に一転してアジア最強の質的優勢を会得していると思われます。米シンクタンクは2020年までに中国の新鋭戦闘機は1000機程度になると思われると述べておりますし、戦略、戦術の見直しを実施してると思われます。

航空自衛隊は第4世代機のF-15J/DJを２００機程度、F-2を94機保有。このうちアクティブAAMの運用能力を付与されたJ-MSIP機は105機程度、F-2は改造された極小数機を除きBVRの運用能力なし。１００機程度で、中国機１機？に対し自衛隊機は1エレメント（２機）？で対処するでしょうか・・・

デジタルデータリンクも中国軍の最新鋭ECM機（外見は旧式でも注意、一部は軍事衛星を介し中国本土とリンクされてると言われています。）により諸通信の一部無効化を覚悟しなければならないと場面が想定されます。

自衛隊機は５０機程度の中国新鋭機で精一杯？（全航空自衛隊F-15J/DJ機参加として。）との説があります。今後改修を急ぐ必要があるようです。

他には軍事衛星、北斗GPS等を利用した精度の高い数百発の弾道弾、巡航ミサイルが１０００発程度？控えており、同時多数発射でもされたら日米軍が頑張っても１００％対処不可能等と思われます。特に精度が改善された、弾道弾、巡航ミサイルの同時多数発射は侮れない存在になりますね。もちろんパイロットの技量（現状は自衛隊側有利と言われています。）も問題となりますが、戦いとなった場合、どう考えても、部分的には自衛隊が勝利しても、全般的には自衛隊絶対不利です、孫子の兵法に徹することが勝利への一番の近道に思えます。

尖閣諸島の領域で空自が対処できるのは、中国軍機最大50機程度？でしょう。

英国防衛評価研究所（DERA）が行ったSu-35（Su-27デモ機）の戦力評価は米軍F-15C（J-MSIP機同等）とのキルレシオで、0.8:1.0（VS,Su-35）中国軍のSu-30MKKはSu-35をフィードバックした量産型仕様機。DERAの評価は中国のSu-30MKKを8機撃墜する間にF-15J-MSIP機は10機撃墜されることになりますね。勝負はどうなるか一目同然、冷静に状況把握が必要ですね。嘉手納基地のF-22が増援に来るとしても、飛行場が使用可能時となります、補給機能等々が生きてることが前提のF-22ですので、まあ米軍の支援は絶望的です。何故なら係争地には絶対かかわらない！議会の同意（日米安保は、米国の真の国益に合致するときのみ議会の同意を得て参戦となります。NATO条約とは全く違います！日本を無条件で守るなんて有り得ないと思うべきです。

中国軍の軍事力

中国軍の軍事力については、ほぼ９９％の人が自衛隊有利との判断が多いようですが・・・乗せられてはなりません！

今日本に脅威ある軍事力は弾道ミサイル、巡航ミサイル、空軍機等侮れない状況であると思います。

いくら米軍の最新鋭機が配備されたところで、１発のミサイルで滑走路が運用不能になった時はただの金属片に過ぎません。

必ず嘉手納、普天間、福岡等の飛行場、滑走路を攻撃するでしょう。併せて１０００発近い弾道弾、巡航ミサイルが存在すると言われています。９０％のミサイルが発射ミス、使用不能等としても１００発？程度のミサイルは確実に飛行場、原発等に到達する可能性があります。

窮地に追い込まれるのは米軍でなく、日本です！やはり紛争を防止する確実なチャンネルを早く作ることも必要でしょう。