以下文は、このような考え方があると言う程度で読んで下さい。
今日の世界は、近未来がＮＷＯ（新世界秩序・・・国際政治学の用語としては、ポスト冷戦体制の国際秩序を指す。将来的に現在の主権独立国家体制を取り替え、世界統一政府による地球レベルでの管理社会）となるか、これまでのような世界か、大きな節目にあると思いますが、多くの著名人が述べているように、これまでの世界に戻ることは難しいと思います。
新型コロナウイルス、ワクチン→ウクライナ戦争→台湾紛争予定、シナリオ通りに世界は紛争・混乱、このような世界を多くの人達は求めていないと思いますが、ネフィリム（雲上人・その僕）によりＮＷＯ世界に誘導される可能性が高いと思います。世界は私達が学んだ世界とは違うようです。
昨今の世界情勢を見た場合、元・トランプ大統領を大統領選に再出馬させないためのネフィリムの必死な理不尽な策の数々、世界はトランプ氏の米国大統領として再登場で激変、ウクライナ問題、新型コロナウイルス・ワクチン問題も間違いなく、良い意味での激変を迎えるでしょう。勿論、世界では反トランプ一色となるかも知れませんが、世界には良心、良識を持った人達が一杯います！
バイデン政権は合衆国憲法、法等々幾多の違反を犯し、バイデン氏は大統領に就任した事実は世界が知っています。トランプ氏への強制捜査は本当に可笑しなことです。
世界、特に日本ではメディア、専門家等の意見を鵜呑みする傾向が多いと思いますが、多くの人達は日々の生活等が多忙だと思いますが、一人でも多くの人達がこれらの情報に接する場合、立ち止まり自分なりの取得情報の比較が出来たら日本は少しづつ変わると思います。
ウクライナでは欧米、日本の大本営発表報道と違い、反ネフィリム、反グローバルのロシアの戦略、戦術等により勝利で終わりそうですが、ネフィリムは終わりなき戦いを徹底的に準備するでしょう。
元・トランプ大統領、プーチン大統領、暗殺された元・安倍首相等は・・・間違いなく共通するのは反ネフィリム、反グローバルで夫々の国の歴史、文化、民族、文化等を尊重した国民の幸せを目指した世界を目指しています。
対し、ＮＷＯ世界を目指すネフィリム・・・バイデン大統領、ゼレンスキー大統領、ＥＵ、ＷＨＯ等々の利権を手放したくない一部の世界のトップ、このネフィリムのＮＷＯ策は、全て私物である世界のメディアを馳駆（ちくし）し、主要国家のリーダー、専門家等々に利権等々を与え、一般国民に対し徹底した洗脳工作を行い、成就を目指していると思いますが、世界の良心、良識はこれらに屈しないでしょう。
今、私達に出来ることは、世界のメディア等々の大本営報道情報を鵜呑みしないことが極めて大切で、自分なりの取得した情報と比較することが大切だと思います。世界・日本で公にされた情報は雲上人・その僕等のためのもので、その持ち主であるメディアを使い、自己益のため情報操作等は常識、当然でしょう。難しいかもしれませんが、正しい情報は自らが自分なりの手法で探し、取ってくる必要があると思います。私達一人々の情報の受け止め方次第で、私達の未来が決まると思います。
ＮＷＯ成就を目指す、ネフィリムの手法はシンプルで陰謀論と言う言葉を自ら創造し、この言葉で自らを守っている滑稽さ。
新型コロナウイルス→ＤＮＡ、ｍＲＮＡワクチン+ウクラナ戦争＝ＮＷＯ反対の資源大国ロシアを消滅させ、資源をＮＷＯの手中に収めるシナリオでしょう。今日の世界人口８０億人弱を考えた場合、大本営発表と違い、もう欧米には採算が取れる資源が無いと思います。残された採算が取れる資源は広大なロシア、北朝鮮、ミャンマー位でしょう。
ウクライナ戦争に目を向けた場合、ウクライナとは？ゼレンスキー大統領とは？私達は今一度、ウクライナの真実の一部を知る必要が有ります。
ネオナチ、アゾフ連隊誕生の隠された過程、特にウクライナの民間人を徹底的に盾にした戦いは、世界にウクライナ自身が世界に公言しています。ウクライナは人類の痴態を晒しており、Ｇ７・ＮＡＴＯ等を除き、世界は到底受け入れることは無いでしょう。
近代世界戦争でも稀な戦争開始と同時に全てのウクライナの民間人に武器を配布すると言う、完全に人道に反する、国際法違反を平気で行うゼレンスキー大統領の手法は人類の恥じる手法でありテロそのものです。ブチャの虐殺もウクライナの自作自演であることがフランス、ウクライナの合同捜査で立証されましたが、未だにブチャ虐殺をロシアの虐殺としていますが世界の良心、良識は決して負けないでしょう。
アメノウズメ塾動画の紹介です。
リンク先
https://www.nicovideo.jp/series/107549
動く？ブチャ虐殺被害者？虐殺現場隠し撮影
Telegram: Contact @rubengisbertoficial
ＯＣＨＡＮさんの動画紹介です。動画はページの下部にあります。
リンク先は下にあります。
リンク先
https://www.nicovideo.jp/user/8773488
何故、ロシアは特別作戦（ネフィリム・その僕との戦い。）を実施しなければならなかったか！ヒヨリミルさんの動画紹介です。この動画は欧米、日本では極一部の短時間のカット部分以外のみが公開されただけで、殆どが非公開状態のものです。
リンクは下にあります。
リンク先
https://www.nicovideo.jp/user/123925227
以下動画は、まぼろばジャパンさんの動画紹介です。動画はページの下にあります。
リンク先は下にあります。
以下動画は、私達が知らないウクライナを語っており、世界のメディアから見たら大きく乖離しているかも知れませんが現実、事実だと思われます。
ウクライナ東部、ドネツク代表講演
ドネツク、ルガンスク、ネオナチの真実等々
在日ロシア人の苦しみ・・・日本国籍を持つ多くの在日ロシア人の子供達には何の罪も無いと思います。
リンク先
https://www.nicovideo.jp/user/6620570
スプートニク・日本で報道されないニュース
米銀行各社、ロシア債権の取り扱い業務を再開へ
８月１５日
AFP 2022 / TIMOTHY A. CLARY
米国で複数の金融機関が、ロシア債権の取り扱い業務を数日以内に再開する。銀行業界の関係者の情報をもとにロイター通信が伝えている。
ロイター通信によると、米国や欧州の銀行のほとんどは、ウクライナ情勢をめぐる対露制裁の一環として、米政府が6月にロシア関連の有価証券の購入を禁止したことを受け、取り扱いを停止していた。
今回、ロシア債権の取り扱いを再開するのは「JPモルガン・チェース」、「バンク・オブ・アメリカ」、「シティグループ」、「ドイツ銀行AG」、「バークレイズ」、「ジェフェリー」の大手銀行。このうちいくつかの銀行はロシア国債やロシア企業の債権の契約に関する業務、ロシアの通貨・ルーブル建てでの取引も再開するという。
ジェフリーの広報担当者は「国際的な対露制裁のガイドラインに則りながら、この複雑の状況で顧客のニーズを満たすために動いている」とコメント。また、「ドイツ銀行AG」は、取引の可否はケースバイケースになるとしている。
プーチン大統領がエネルギー市場で勝利＝ブルームバーグ
８月１４日
ブルームバーグ（Bloomberg は経済、金融情報の配信、通信社、放送事業を手がけるアメリカ合衆国の大手総合情報サービス会社）によると、プーチン大統領はエネルギー戦争に勝利している。
結局、ロシアの石油生産は増加し、価格は安定、同時にロシアは OPEC諸国の支持を得ている。しかし、ロシアとの制裁戦争をもくろんだ欧州自体は、すでに10月には新しい電力価格を実感することになるという。
ブルームバーグは、ロシアのエネルギー資源を放棄した欧州の不幸な未来を予測している。ロシア産の石油に対する新たな制裁が 11 月に発効されるやいなや、エネルギー危機が欧州を「襲い」始め、各国政府は難しい選択に直面することになる。10月から電気料金の値上がりが始まる。英国では75%の高騰と予想され、ドイツでは100%に達する地域もある。これらの国の政府は、住民への助成金や、フランスがすでに行っているようなエネルギー生産者の問題を解決するために、多額の費用を費やさなければならない。
同時に、報道で強調されているように、ロシアのウラジミール・プーチン大統領は、次の3つの指標から石油で利益を得続けている。
2022年7月、ロシアの石油生産量は1日あたり約1080万バレルに達し、1月に生産された1100万バレルをわずかに下回りました。結局、欧州のバイヤーが拒否したため、ロシアは新しい顧客を見つけ出した。 石油のほとんどは現在、インドとトルコ、および中東の各国に送られている。
当初、ロシア政府はパートナーを引き付けるために割引をしなければならなかった。でも最近は価格も上がってきている。ロシア政府は、ロシア産の石油を購入し、不足が生じている市場に回す新しいトレーダーを見つけた。
西側諸国は、石油封鎖によってロシアが世界市場から排除され、OPEC がロシアとの同盟を破棄せざるを得なくなると確信していた。しかし、実際はすべてが逆になった。米国のバイデン大統領がサウジアラビアを訪問した直後、アレクサンドル・ノバク副首相が同国を訪れ、数日後、OPEC は石油生産をごくわずかしか増産できないと発表した。その結果、世界のエネルギー市場に対する圧力が続いている。
ブルームバーグによれば、石油市場での勝利は、ロシアは天然ガスと石油を欧州に売って得た収益なしやっていくことが可能となったが、しかし、ドイツやフランス、英国の政府にとっては、寒波とエネルギー需要の増加、価格高騰の組み合わせが、代償をもたらす可能性がある。
通信社スプートニクは以前、ロシアを孤立させようとする米国と欧州の努力に世界の大部分が従うことを望んでおらず、G7が提案したロシア産の石油に対する価格上限の設定受け入れははるかに困難だと報じている。
国際格付け会社、ウクライナ外債の一部デフォルトを認定
８月１３日
国際格付け会社、「フィッチ・レーティングス」と「S&Pグローバル・レーティングス」はこのごろ、ウクライナの外貨建て格付けを、それぞれ「RD（選択的債務不履行）」、「SD（制限付き債務不履行）」に引下げた。これにより、ウクライナが一部デフォルト状態に陥ったと認定されたことになる。ロイター通信などが伝えている。
フィッチ社によると、ウクライナが外債返済を2024年までに延長したことを、財政難に伴う「ディストレスト債務交換」のプロセスと見ており、格付けを従来の「C（国家としてのデフォルトが差し迫った状態）」から「RD」に引下げた。また、「S&P」も「リストラクチャリングの条件やわが社の基準に合わせると、問題のある、デフォルトと同等の状況にあるとみる」としている。
これまでに米メディア「ブルームバーグ」は、ウクライナが外債の債権者から返済を2024年まで延期するよう承認を得ていた。そのがくは196億米ドル、日本円で約2.6兆円に上るという。
ウクライナはあと数ヶ月でハイマース用の誘導ミサイルを使い切る＝米海兵隊元大佐
８月１３日
The News Tribune/Peter Haley
ウクライナは数ヶ月以内に高機動ロケット砲「ハイマース」用の誘導ミサイルを使い切る。これらのミサイルは現時点で米国が供与しているものの、米国が保有する備蓄のすでに3割を提供しており、国外に出荷できる数はすでに大きく減少している。海兵隊のマーク・カンチアン元大佐がニューズウィークの取材に応じた中で指摘した。
ニューズウィークによると、ウクライナに供与した誘導ミサイルは多く見積もっても3～4ヶ月後には尽きるという。米軍の中には1か月近くで弾薬を使い切ると判断してる者もいるとのこと。元大佐によると、米軍の備蓄そのものが減少していることから、ある時点で米国はハイマース用の誘導ミサイル供給を制限せざるを得ない瞬間が来るという。
米国では2004年以降、ハイマース用の誘導ミサイルを5万発近く製造してきた。今年度の会計予算だけで米軍は5800発近くを購入したと言う。そのため、元大佐はウクライナに2万5千発から2万8千発の誘導ミサイルを供与したと分析している。これは全体の3割に相当し、対戦車用のスティンガーミサイルやジャベリンミサイルも同様の状況にあると分析している。
