ここ1ヵ月は欧米日の中央銀行が市場での主役であった。
8月のECB(ヨーロッパ中央銀行)総裁の「ユーロ圏の安定のためにはあらゆる手段を駆使する」という発言がきっかけになり、有言実行どおりECBはスペイン、イタリアなどの国債の買い付けを決めた。
米連銀のバーナンキ議長も月間400億ドルの住宅抵当証券の購入を決め、期限を付けず購入すると決めた。
日銀は資産の買上げを10兆円増やし80兆円にすることを決断した。久しぶりに白川総裁が見せた果敢な政策発動である。
いずれの政策も事前の市場の予想の域をこえたサプライズで、各国の株式市場も新しい上昇トレンドにはいった。
カナダのモントリオールの調査会社BCAの調査では、S&P500と米インフレ連動債との間には密接な相関関係がみられる。
S&P500は5月に利回りが底入れし上昇をはじめたが(インフレ期待感の高まり)、9月の米連銀のQE3の発動を先見していたといえる。
投資家は中央銀行の行動を先読みしてリスクをとるセンチメントを高めてきた。いったんこのような動きが始まると株価の上昇が1年間は続いている。
世界的に相場の先行きには明るさが戻ってきた。
目先はエムスリー（2413）に注目。9月末の1対3の株式分割の権利を取りたい。
日本が生んだ新しい医療関連のビジネスモデルで欧米に先駆けた。