史上最高値のS&P500

これまで何度も挑戦しながらなかなか史上最高値を抜けなかったS&P500であるが、昨日は引け値が1530.23と、2000年3月の市場最高値1527.46を上回った。これまえダウ平均は連日の新高値を続けてきたのを横目にして、S&P500はもたつき機関投資家の運用者たちは苛立っていた。

S&P500は今年が50回目の誕生日。1957年に誕生した。ダウ平均がアメリカを代表する30銘柄で構成されてるのに対して、S&P500は上場株の75％を網羅してる。したがって株式相場の実態を、ダウ平均よりはるかによく明示する。

ただ資本金の大きな銘柄によって構成されているので小型株のフアンには不満だ。

過去20年間、米国のプロといわれる大型銘柄で運用する運用者の成果はS&P500を下回ってきた。運用者はS&P500が目標で、それにどれだけ勝てるかで評価される。

それにしてもウォール街の底力には敬服させられる。昨日は中国株が大幅に下げた。そんな日に史上最高値をつけるのだから、投資の世界でも世界に君臨する。

われわれが運用してるヘッジファンドのファンド・オブ・ファンズがあるが、今年はS&P500を上回っている。この種の運用も私的年金の運用に考えることである。

本日、最近の人気株の太平洋金属（5541）の2007年3月期の業績の説明会（機関投資家・アナリスト向け）があった。同時に2010年までの中期経営計画が発表。

ほかの非鉄会社が減益予想を出しているなかで同社は2008年3月の売上げ+41.％、経常利益+51.5％と強気だ。1株当たり利益は208円の予想で、配当は60円の予想。

景気敏感株というよりも海運会社と同じように当面はバリュー株として評価できる。

いつ米国投資家は日本に向かうか？

世界の過剰流動性が急ピッチで膨らんできている。中国の海外資産の保有高は2兆5000億ドル（302兆円）になり、それが8年後の2015年には12兆ドル（1452兆円）と目もくらむような数字になるという。

ちょうど、いまから10年前の1997年にはロシア危機が起こり、事実上、金融面で破綻した。そんな国が、外貨準備高の中から3570億ドル（43兆円）を拠出して「フユーチャー・ジェネレーション・ファンド」（次世代資金）を設立、株式投資などにも乗り出した。

ノルウェーの年金基金は2002年の90億ドル（11兆円）から、最近は300億ドル（36兆円）に膨れ上がり、運用のうち60％を株式投資に振り向ける。ノルウェーは石油に依存する財政であるが、これまで年金基金を使って石油収入の落ち込みの穴埋めを行ってきたが、石油価格の高止まりで、年金基金の額は増える一方だ。

これらの資金が向かう先は先ずウォール街である。すでに日本の政府や個人の資金が向かっている先である。

しかし考えてみれば日本にも1500兆円という個人のお金が眠っている。その一部が株式市場に流れるだけで需給面でのプラス効果はとてつもなく大きいはず。それが「何時、実現するのか？」。

市場に参加している投資家の最大の問題意識である。

モルガン・スタンレーの有名なエコノミストのロバート・A・フェルドマンは米国の投資家について次のように書いている。

「米国の投資家は日本に再び目を向け始めれば、日本株を買い越す可能性が高い。日本以外の株式市場の低迷、あるいは日本国内における明るい材料の浮上が、姿勢の変化につながると考えられる。きっかけになる可能性が高いのは、夏終盤の経済指標の好転と経済改革の加速である」（同証券・モーニング・サマリー）。

東京市場が世界的な過剰流動性の流れに入る時期は近づいている。

いつ米国投資家は日本に向かうか？

世界の過剰流動性が急ピッチで膨らんできている。中国の海外資産の保有高は2兆5000億ドル（302兆円）になり、それが8年後の2015年には12兆ドル（1452兆円）と目もくらむような数字になるという。

ちょうど、いまから10年前の1997年にはロシア危機が起こり、事実上、金融面で破綻した。そんな国が、外貨準備高の中から3570億ドル（43兆円）を拠出して「フユーチャー・ジェネレーション・ファンド」（次世代資金）を設立、株式投資などにも乗り出した。

ノルウェーの年金基金は2002年の90億ドル（11兆円）から、最近は300億ドル（36兆円）に膨れ上がり、運用のうち60％を株式投資に振り向ける。ノルウェーは石油に依存する財政であるが、これまで年金基金を使って石油収入の落ち込みの穴埋めを行ってきたが、石油価格の高止まりで、年金基金の額は増える一方だ。

これらの資金が向かう先は先ずウォール街である。すでに日本の政府や個人の資金が向かっている先である。

しかし考えてみれば日本にも1500兆円という個人のお金が眠っている。その一部が株式市場に流れるだけで需給面でのプラス効果はとてつもなく大きいはず。それが「何時、実現するのか？」。

市場に参加している投資家の最大の問題意識である。

モルガン・スタンレーの有名なエコノミストのロバート・A・フェルドマンは米国の投資家について次のように書いている。

「米国の投資家は日本に再び目を向け始めれば、日本株を買い越す可能性が高い。日本以外の株式市場の低迷、あるいは日本国内における明るい材料の浮上が、姿勢の変化につながると考えられる。きっかけになる可能性が高いのは、夏終盤の経済指標の好転と経済改革の加速である」（同証券・モーニング・サマリー）。

東京市場が世界的な過剰流動性の流れに入る時期は近づいている。

収益逓増の法則

シリコンバレーに非営利法人のSFI（サンタフェ・インスティチュート）という研究所がある。数々の著名な科学者を生み出してきたが、この研究所の特色は科学技術の分野だけではなく、経済学の分野にも科学技術のの分析を持ち込んで研究している。

この研究所にアイルランド生まれのＷ・ブライアン・アーサーという研究者がいる。ハーバード大でも教鞭をとった。

著名な投資家のビル・ミラーが心酔している人である。アイルランドは人口が数百万人であるが、ユダヤ人と同じように優れた遺伝子を持つ人種でケネディ大統領や伝説的なファンド・マネジャーのピーター・リンチの祖先はアイリッシュである。

ブライアン・アーサーは「わかりにくいかもしれないが、効用の逓増が向かうのは、均衡ではなく、不均衡である。市場で他と競い合っている製品、企業、テクノロジーが、幸運に恵まれ、あるいは懸命な戦略の結果、いったん優位に立つと、逓増する効用のおかげで、有利な立場はより強化され、その製品、企業、テクノロジーが市場で確立した地位を築いていてしまうのです」と書いている（ジャネット・ロウ「ビル・ミラーの株式投資戦略」三原淳雄訳・ダイヤモンド刊）。

この文章は上記の翻訳書から引用させてもらったが、現在の先端分野では「収益逓増」という現象が起こっているといおうブライアン・アーサーの理論にはひきつけられれ、ビル・ミラーが注目するのがわかる。

われわれも投資に当たって有望銘柄の選択には大きなヒントになる見方である。現在の東京市場でも成長銘柄には当てはまる理論である。

今後、銘柄発掘には応用していきたい。

今夜のＮＹ市場はS&P500が新高値をつけるかどうかが焦点。

ヨーロッパではＭ＆Ａ合戦の渦中にあるＡBＮアムロ銀行（オランダ）にロイヤル・バンク・オブ・スコットランドのグループが、先のバークレーズ銀行のＴＯＢ提案の金額を14％上回る711億ユーロ（11兆7000億円）の買収提案をした。

みずほＦＧの時価総額の10兆円を超え、三菱ＵＦＪの15兆円に近づく金額で、実現すれば史上最高の買収金額になる。日本の銀行も安泰でなくなってきた。

今夜のＮＹ市場にインパクトを与えるだろう。

個人投資家のセンチメントに変化か

最近、ウォール街では東京市場と異なって個人投資家の市場への復帰がいわれ、それが株高の理由のひとつになっているとともに、先行きの相場展望をみるうえでも大きなエネルギーになる可能性があるという期待観が出始めた。

「ダウ平均は7週連騰」

「S&P500は今週にも史上最高値」

「ナスダックは6年ぶりの高値」

この様なニュースが連日にわたってメディアに載ると、これまで待機していた個人投資家の資金が動き始めるのも当然のことである。

それに世界の富豪であるウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロス、エド・ランパートといつた株式投資の大成功者の買い出動が伝えられると、個人の資金が株式に向かって動くのも理解できる。

世界一の慈善事業の資産運用をするビル・ゲーツの基金も、株式投資に食指を動かした。

ところが対照的なのは、これまでの東京市場である。個人投資家は頑として動かなかった。理由は昨年初め以来の新興市場の崩落、信用取引の評価損である。

しかし足元の動きを細かくみてると微妙な変化が出始めたのを感じる。今週の投資戦略はこの様な視点で考えてみたい。