長短金利の逆転を相場の弾みにできるか

逆イールド曲線が8月に示現した。
ここでいうイールドは債券の利回りで償還期限が短い債券より長いほど高くなる。グラフを描けば右肩上がりの曲線になる。イールド曲線は今年の8月までは常識通りの右肩上がりであったが、中旬に右肩下がりのトレンドになってきた。
償還期限が長いほど債券の利回りが低くなった。本来は償還期限の短い債券の利回りよりも償還期限の長い利回りが高いのは当然で、先行きの市場での数値には不確定要因があるため高くなるとのは当然である。長短の債券相場のグラフを描けば右肩上がりの曲線になる。
最近はこの常識が崩れ、短期債よりも長期債の金利の方が低くなった。長期債への需要が強くなってきた。このような現象が出て来たのは8月中旬からである。グラフの曲線が語っているのは長期金利が短期金利より低くなるという相場の実現を予知した。長期金利が低下したのは、先行きの景気動向が悪化して金利が低下すると市場参加者が読んだからである。
これまで先行してきた中国、ヨーロッパの景気に懸念が相次いできた。近く景気はリセッションいりするとみる投資家の数が日増しに増えてきた。当然、この読み方が強くなってくれば、景気の懸念の増幅が投資家の先読みが慎重になり現実の景気に悪影響をあたえることになり。
株式相場にも影響してくる。
当然、政策当局はこの悪循環を察知して政策運営を転換し、金融市場での金利低下政策をとる。相場が至急に当局の姿勢を読むことに力をいれる。
株式相場は差し当たり、下値不安を払拭できるかどうかが大きなカギである。
金利の逆イールドを相場の安定に誘導できるか？

アジア株を中国が先導

アジア株は米国の経済成長率の鈍化、トランプ大統領の電話協議にからむ内部告発問題、U.S中国貿易問題などを悪材料視して下落した。
米第2四半期の経済成長率が+2％と鈍化したことを気にした。
また上海総合指数も+0.11％と伸び悩んだ。
8月の中国製造業の利益が+2％と7月の2.6％から伸び悩んだことも気にされた。
同時に発表になった本年1～8月の製造業の利益が-1.7％と期待はずれになったこともショックであった。
中国株が最近のアジア株の牽引役をつとめてきただけに、景気の変調に株価は敏感に反応する。
中国株の影響を受けて香港のハンセン指数も下落した。
ほかの市場ではシドニーは上昇し、中国株安の余波は受けなかった。
市場が大きな関心を持つのは中国と米国の通商問題の今後の展開である。
東京市場がアジアの他の市場の人気を左右してきたが、中国が文字通りアジアの主柱にのし上がった。

現下の人気銘柄の核

“世界景気の鈍化”、“貿易戦争”“逆イールド曲線”という現象が相場の先行きに横たわる。
これまで世界経済の牽引役を果たしてきた中国景気が鈍化トレンドに入ったし、イールド曲線の逆転（短期金利と長期金利の逆転）という論理を離れた異常な現象が続く。
このようなサインが市場で点滅すると景気の基調が悪化し、高い確度で相場の先行きに暗雲が漂う。
ウォール街では世界経済のリセッションいりを気にかける。
はたしてすでに景気の基調は不況トレンドに足を踏み入れたのか？
最近の東京市場を見ていると、投資家は先行きを判断するのに気迷い状態にあり、現在の相場から人気業種の柱を選択するのが困難になってきた。
銘柄の選択はテーマや業種での物色でなく、景気循環銘柄よりも個別銘柄の物色に徹することである。
私はインターネット上で独自の人気銘柄の相場表を作成しているが、現下の相場のリード役として選択している銘柄の一例は次の通りである。
寿スピリッツ（2222）、日本ペイント（4612）、SMC（6273）、ダイキン（6367)、キーエンス（6861）、任天堂（7974）、ソフトバンク（9984）。
現在の東京市場での人気銘柄の核に一例である。

パウエル議長の言動が試される時にはいった

NY市場は2007年10月に天井を打った。その前月の9月には米連銀は利下げを断行した。ロイター通信によると連銀バーナンキ議長は11月に「われわれの見通しでは景気は減速トレンドにはいった。景気の足取りは鈍化するが2008年も景気の成長は続く」と議会で自信をもって証言した。しかしその後、2007年12月から景気はリセッションいりした。

現連銀パウエル議長も9月6日に「現在、リセッションの兆候は全く見られないし、先行き景気後退にはいる兆候も全く見られない」と明言した。「雇用市場は堅調で、インフレがバックアップし景気の上昇は続く。連銀の景況観は緩やかな景気の上昇とインフレが継続するとみる。このような背景からしてリセッションいりするとはみられない」と、先行きに強気である。
株式相場は7月に新高値を記録したが、8月の調整に続いて9月にはすかさず反騰局面にはいり、連銀はそれをバックアップするかのように利下げで景気の鈍化に応じた。パウエル議長の迅速で柔軟性のある対応である。
これまでから今回のような局面がしばしば見られたが、連銀の出動が相場の天井になることも多かった。
今回はどうか？
パウエル議長の力量が試される局面にはいったが、トランプ大統領の言動に応じて敏感な対応を進めていくとみたい。

2007年の転換点に類似・・・・NY株の行方

連銀が0.25％利下げに踏み切った。
ウォールストリートの証券関連記事のMarketWatchは早速、批判的なコメントを流した。
「今回の利下げには新鮮味があるか？従来の利下げとはまったく変ったところのない行動であった。
現在の環境は2007年9月と酷似している。12年前もイールド曲線は異例な曲線を描き逆イールド・カーブになった。短期金利よりも長期金利が低くなった。米国の経済成長率は2006年よりも鈍化した。2007年7月には新高値を記録したが、その後、8月の相場から調整局面いりした。
今回も相場の反応をみて米連銀は9月18日に引き続き利下げに踏み切った。結論を出すのは早いが、サウジアラビアがイラン国内の基地からドローンかミサイルらしい兵器の攻撃を受けた。
MarketWatchは現在の相場環境が2007年後半と類似してきたとコメントした。2007年10月に株式相場がピークをつけた。
2007年の場合にはバーナンキ連銀議長は「現在は成長率が鈍化しているだけで、一時的な現象である。来年の景気は上昇トレンドにはいる。連銀の見通しでは現在は一時的な景気の鈍化で来年の成長率は上向く」と語った。
結果として当時の連銀の対応は後手に回った。今回も同じように景気と連銀の判断の間にはギャップがあるとMarketWatchは警告する。9月後半と10月の相場の行方が2020年の相場の先行きを読む大きなカギになりそうである。