足立 真一のTriton Blog

株式投資の実践、グローバルな視点での投資戦略。
銘柄選択は、成長株、中・小型株、新興市場株にバイアスを置く。

ウクライナへ飛んだことがある

2022-02-28 17:01:33 | 投資戦略

日経平均は213.87円安まで下落したが引け値では+50.32円まで急反発した。ロシアとウクライナの停戦交渉がベラルーシの国境で始まった。

ロシアも隣国との戦闘の拡大で犠牲者が増加することは回避したいことは当然のことだが、ロシアは大国の名誉としてもこのまま撤退することはできない。

同国はこれまで我慢してきたが、相手の言いなりになることは、いまさら出来ないというのは当然のことである。

ウクライナは日本にとっては関係の深い国ではないが、かつてのソビエット連邦では最大の国である。一体、どんな国からという好奇心からだ。

いまから10年以上も前になるが、かつてのソビエット連邦の最大国であった国とは、一体どんなところか実感したい意欲がわきモスクア経由で飛んだ。

まず東京からモスクアに飛んだが両都市の大きな違いは、規模の差だけでいまは印象に鮮明には残っていない。

道路の脇では外国人に投げ銭をせがむ貧しい人たちに出くわし、終戦後の子供のころの日本の街路(当時は京都で在住)での様相を想起した。むしろ、なつかしい気持ちが脳裏に湧いた。

ロシアが隣国に軍隊を送るというのは、平和な日本で住んでいるわれわれには想像もできない。ヨーロッパにはこのような大事件の可能性が残っている。

ウクライナでの戦闘が停止し、これ以上の被害がでないことを願いたい。


ウクライナ紛争

2022-02-24 12:00:44 | 投資戦略

日経平均は大幅安。

ロシアが隣国ウクライナ国境に軍部隊を集結した。80%がいつでも戦闘に参加できる兵士で構成されている。

ブーチン大統領は「きょうにでも侵攻できる」と明言しウクライナの動きをけん制した。

かつての旧ソ連連邦のうちでも大国であるだけに、両国間で戦闘でも始まったら多くの国民が戦乱にまきこまれる懸念がある。

ロシアはウクライナ東部への軍隊派遣とともに外交施設の全員の職員を引き上げた。口頭での威嚇だけに止まらず、具体的な対戦の動きを誇示はじめた。

 

NY株は大幅安になった。戦乱の緊迫状況の展開を気にし始めた。

いままであまり問題にならなかった地域だけに今後の事態の展開には気になる。

ウクライナは日本とは離れている国とはいえ、実際に戦乱にはいった場合には無視できない存在である。

これまで西欧諸国との間では大きな軋轢がなかっただけに、先行きの展開には気になる。

日本とは縁の薄い国だが、ソ連連邦が解体されたときに、私は旧連邦の国内の模様をみたいために早速、飛んだ国だ。歴史のある国で旅行者として満足して帰国した。

 戦乱がはじまるとは想像も出来ない感が強い。


NY相場が調整入りの様相

2022-02-23 18:14:00 | 投資戦略

NY市場では、S&P500、ナスダック指数が2年ぶりに調整相場に突入した。ロシアがウクライナ国内の親ロシア地域に軍隊を派遣したのがきっかけである。

S&P500が相場の下値の抵抗線4,316.91を突き破り下落した。

最近の相場の抵抗線をさかのぼると、2020年2月27日にコロナ問題が相場に打撃を与えたとき以来の現象である。

かつてのソ連連邦の首都のモスコウとキエフ間で戦闘の展開の危惧が高かまった。今回の両国間の動き追いかけてみていると、両国間では本格的な戦闘に展開しそうな気配が出て来た。

 

ウォール街ではインフレ再燃への危惧が高まり、連銀の金融引き締めの気配が高まりはじめたタイミングである。

ダウ平均、S&P500、ナスダック指数とも調整局面いりの可能性が一段と高まってきた。

われわれの注目点は次の底入れがどの時点で出現するかにある。

下落率が大きくなるほど、その後の反発の勢いは強くなるチャンスが到来する。


ロシアのウクライナ想い

2022-02-22 15:00:02 | 投資戦略

週明け月曜日のNY市場はプレシデント・ディで休場。今週は火曜日から取引が始まる。

月曜日の先物市場ではダウ平均は-1.5%、S&P500は-1.7%、ナスダック指数は-2.3%と軒並安であった。

先駆けた金曜日のダ平均は-1.5%、S&P500は-1.7%、ナスダック指数は-2.3%の軒並安。相場の背景にはロシア大統領がウクライナの平和の維持を名目にして東部ウクライナに軍隊を派遣した。投資家は相場の先行き不安ムードに転換し、ロシアの侵攻の拡大の懸念が強まってきた。

特にロシアが自国にウクライナを取り入れる行動を強めるようなことになればソ連連邦の再構築になる。

ソ連連邦の分割によってロシアの国力が落ち込んだが、ウクライナとの関係を再構築しヨーロッパでの存在感を高めたい気持ちはよく分かる。