足立 真一のTriton Blog

株式投資の実践、グローバルな視点での投資戦略。
銘柄選択は、成長株、中・小型株、新興市場株にバイアスを置く。

動きはじめたヘッジファンド

2020-01-18 13:07:51 | 投資戦略
群雄割拠するヘッジファンドの中で、1993年の創業いらい年率+25%という好調な運用成果をあげ、数多い世界で頭角をあげてきたロバート・テッパーがTVに出演した。業界ではトップ5位の中にのし上がるという成果を上げてきた。
テッパーは「先行き米国株は進路には障害物も見られず順調な上昇を続けるだろう。ダウ平均は2万9000ドル台乗せした後も順調な動きが続くとみる」とTVに出演して強気の論陣をはった。
彼は業界のだれもが予想しなかった速度で成長し、ソロス、ジュリアン・ロバートソンの両巨頭が築いた路線の後を走りつづける。
デビッド・テラーは現在120億ドル(1兆3200億円)のヘッジファンドを育て上げ、業界を代表する存在にのし上がった。米中貿易摩擦は第1段階で貿易量の増加が決まり新しい協定のもとで両国の貿易拡大の路線に踏み出した。11月の大頭領選まで米中間での貿易拡大の話し合いを続ける。
ヘッジファンドの中でもテッパーの着実な運用成果に注目する向きがふえてきた。
彼はこれまでトランプ大統領の政策運営には批判的であったが、その政策を好調な運営路線に乗せヘッジファンドを育て上げてきた。相場の変動を的確につかみ堅実な成果を上げることに成功してきた。
今回の米中通商問題の展開を的確に把握して、相場の変動を乗り切ってきた、すぐれた成果で業界での名声が着実に高まる。

2020年の世界の相場の方向性が固まり、急いで新しい銘柄選択に力点を置きたい。
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ダウ平均の上昇率に早まる兆し

2020-01-16 17:18:44 | 投資戦略
NYダウ平均は登り坂の関所である2万9000ドル台に乗せた。
11月15日に2万8000ドル台に乗せて以来、40日間かかった。気の早い向きは「次の2万9000ドルも視界にはいってきた」と見る向きもふえてきた。
先に2万8000ドル台に乗せたのは昨年11月15日。前回の大台2万7000ドルに乗せるのには372日間と長い期間を要した。
今回の大台替わりへの挑戦に要した日数は372日間なので、株価の上昇スピードはやや速まった。
大台替わりの原動力になったのは、米連銀が金利を1.75%~2.00%と金融緩和に踏み切ったのが原動力になった。米国株の方向性が世界の株価に大きな影響力を持つ時代にはいってきただけに、米国株の方向性に世界の投資家の目の集中度が高まる。
相場の原動力になったのは米中の通商問題で、両国は前向きの姿勢で引き続き第3次まで通商拡大についての話合いが継続する。
最近の世界経済の最大の問題であった米中関係に雪解けが出てきたのは投資家に大歓迎である。
次はNYダウ平均の23万ドル台の乗せ課題になった。
今回の大台の乗せには中米間の貿易問題の話し合いの進展が大きく貢献した。372日と比較的に時間を要したが、大台替わりに時間を要した後のダウ平均の大台替わりの上昇率に要する日数は少なくなると歴史的にはみられる。


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新春は好発進  ここでの個別銘柄

2020-01-14 17:28:06 | 投資戦略
2020年のNY株は好発進。
強気ムードがリードしこれまでS&P500は+1.6%、ダウ平均は+1.2%。ウォール街のムードでは強気過ぎると感じる投資家も出て来た。2018年1月の下落を連想する慎重派も散見される。
「現在の相場の動きは2018年1月を連想させる、1月26日~2月8日にはS&P500は10%急落した。現在は5日、10日、25日の移動平均がいずれも当時と同じような動きをしてきた。
警戒サインはCNN「Fear&Greed index」にもみられ89の水準になった。市場のセンチメントは先行きに強気になり、これまでの経験則では「今週中にも相場の調整局面が始まる」とみる向きも多い。
これから決算発表が本格化するがJPモルガン・チェース、シティグループ、バンク・オブ・アメリカなどに大手機投資家の売り物が出るのが通例である。
いまひとつは懸案の米中通商問題
第一段階の調印がある。第一のヤマ場では材料の尽くしで株価が売られる可能性がある。通商交渉は第2段階いりするが大統領選もあり第2段階の交渉の結論は11月の大統領選後という見方も出てきている。
新春高には率直に乗りたいが、その後の大きな関心事は企業業績の動向である。当面は個別物色で戦略を立てたい。
新春銘柄としてSUMCO(3436)を取り上げたい。
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テクニカル分析からみた注目銘柄

2020-01-13 12:15:03 | 投資戦略
個別銘柄の人気度の数値をみるのに、25日移動平均との乖離率をみるのに利用している数値が日々の株価と25日移動平均の乖離率である。
日々の株価の乖離率が大きくなると株価の人気度が高まっていることを意味し、数値が低下しマイナスの乖離率が大きくなると人気が離散していると読める。株価のテクニカル分析に利用する数値のひとつである。
われわれが最近、注目している銘柄の25日移動平均の乖離率をみてみよう。
寿スピリッツ(2222)+4.25%、エムスリー(2413)+4.25%、MonotaRO(3064)-1.74%、串かつ田中(3547)+3.60%、ULSグループ(3798)+7.67%、日本新薬(4516)+4.05%、そーせいG(4565)-4.02%、日本ペイント(4612)-4.02%、リゾートトラスト(4681)-1.07%、資生堂(4911)+2.38%、住友鉱山(5713)+0.72%、SMC(6273)+4.01%、SMC(6273)+4.01%、ダイキン(6367)-0.66%、日本電産(6594)-0.07%、ヤーマン(6632)-0.33%、ソニー(6758)+6.1%、ホシデン(6804)+0.94%、キーエンス(6861)+1.94、シスメックス(6869)+1.94%、メガチップス(6875)-8.9%、ローム(6963)+0.39%、HOYA(7741)+4.5%、朝日インテックス(7747)+7.4%、任天堂(7974)-1.40%、東京エレクトロン(8035)+5.2%、ソフトバンク(9984)+7.7%。
乖離率がマイナスなのはMonotaRO,そーせいG,日本ペイント、リゾートトラスト、ダイキン、日本電産、ヤーマン、メガチップス、任天堂である。
テクニカル分析の指標からみて買いチャンスにきている。
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今年前半は前向きな戦略

2020-01-12 16:03:27 | 投資戦略
週末の12月の雇用統計の数値の発表は14万5000人と好調であったが時間当たり賃金の上昇率は鈍化した。ダウ平均が一時は2万9000ドル台を実現したが、雇用の増加率の勢いの鈍化の方に注目する投資家が増え伸び悩み133ドル安で引けた。
週間ではダウ平均が+0.7%、S&P500は+09%、ナスダック指数は+1.8%好調な引けで、雇用統計の好調な数字に新しい資金の流入がみられた。
雇用統計の数値が景気の先行きの明るさを暗示し、2020年の米景気は現在の底固いペースで推移するとみる投資家の資金の市場への流入が始まった。
慎重論の投資家は「雇用指標の発表は実態経済に先駆けて発表されるが、足元の景気は数字が語るほど明るくない」とみる向きも多い。
特に先に発表された11月と10月の統計は実数では下方修正された。特に賃金の上昇率が鈍化していることに気をかけるエコノミストもある。
いまひとつ米国にとってのイランとの関係が悪化の傾向にありイランで将軍が暗殺された事件の後始末が残っている。

昨年、米投資家が大きな関心を持った米中の貿易問題の第一段階の交渉がまとまり中国の代表団がワシントンにはいった。トランプ大統領がまとめた米中貿易問題の解決の第一弾が1月15日に調印される。引き続いて第2段階、第3段階での話し合いが進行し、両国の貿易問題の大きな懸案が解決の路線を走り始める。トランプ大統領の大統領再選には大きな追い風である。
日米とも2020年は景気の面で追い風が期待できる。
ことし前半は世界的な株高が続く。
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