足立 真一のTriton Blog

株式投資の実践、グローバルな視点での投資戦略。
銘柄選択は、成長株、中・小型株、新興市場株にバイアスを置く。

ダウ平均の主役が大幅高。

2019-01-31 16:02:50 | 投資戦略
NY株は大幅な上昇。
米連銀のFOMCで金利の上昇に言及しないのが市場のコンセンサスであったが、現在の政策を維持するというFOMCの声明を好感し株価は大幅に上昇した。NYダウ平均は+1.77%の435ポイントの上昇になった。
連銀議長のハト派的な言動は、これまでの市場の平均的な見方の修正につながった。
「金利引き上げの予想が弱くなった」というのが市場のコンセンサスである。連銀議長の「市場の予想が現状維持に傾いている」という言葉に注目し、当面は現状維持のスタンスと受け止めた。
先に業績面での見通しの鈍化を嫌気して下落したアップルが+7%と大幅な反騰になって、市場の雰囲気を変える先頭を切った。
S&P500の採用銘柄のアドバンスド・マイクロ・デバイシスが+19.95%と急騰し投資家の先行き見通しを明るくした。ほかにはボーイング、デュポン、インテルなどがダウ平均の代表銘柄が上昇に大きく寄与した。
この日の連銀パウエル議長の発言をみて「当面は現状のハト派的な政策が続く」という自信が蘇ってきた。
市場が関心を寄せるのは今後の企業業績の動向である。来週にかけて企業業績の発表が本格化するが、焦点は2019年増益率の予想である。一時は年間で25%増益が予想されたが、現在では5%~8%のゾーンに低下するという見方が有力になってきた。
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引き続き相場観が割れる

2019-01-29 09:00:59 | 投資戦略
相場の先行きに見方が分かれてきた。
昨日の相場が1.3%下落し、昨年6月以来の下落率になった。
相場を追いかけるジャーナリストの間でも気迷いが目立つほか、大手証券でもトランプ相場に対して悲観論が高まってきた。

S&P500の11業種のうち高かったのは公共、金融だけで残り9業種はマイナス。中国の景気減速を最も気にしているのと、それが世界景気に影響を与える度合いに議論が高まる。
一方、大手証券JPモルガンのストラティジストは「債券相場の下落を気にするが、上昇トレンドに影響を与えるほどではない。VIX(恐怖)指数は落ち着いており本日は15.48ポイントまで上昇したが、これまでの長期的な平均値は19~20で相場は過熱していない」と反論する。足元の米景気での失業者数はゼロに近いことに注目する。金利の上昇は景気の好調を反映したもとみる。
ダウ平均は1月の発会が2万3346ドルで、現在の株価水準は昨年比でプラス圏内にある。
相場の動向には大きな関心を払うトランプ大統領だけに、相場の低迷にはどのような対策を取るかに関心が集まる。
昨日のウォール街で気にされたのが人気株のNビディア(NVDIA)である。決算は好調で一時は大きく買われたが、この日は大幅安であった。先のアップルように足元に主力部門の停滞がみられた。一部に悪材料が出ても、成長力は健在。これまでの経験則からは押し目買いである。
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ビル・ミラーに提灯をつけよう

2019-01-25 09:36:09 | 投資戦略
相場の方向性がはっきりしない環境下では、多くの投資家の投資マインドは慎重姿勢だ。
しかし20世紀が生んだ偉大な投資家ビル・ミラーは不透明の環境下でも投資のポジションを着実に引き上げている。「失業率は低下、インフレが落ち着き、企業収益の好調は相場には十分に織り込まれていない。マクロ環境の安定、納得のいく株価水準は、投資のチャンスを提供している」と強気だ。現在の相場環境に大きな変化が起らないかぎり、前向き姿勢をつづける。」
好調な運用成果が続き、過去10年間の運用成果はS&P500を3%も追い越してきた。理論的には長期にわたり市場平均を上回るのは不可能なはずだが、ビル・ミラーは別だ。20世紀が生んだ偉大な投資家の実績は、ここ10年間でも達成してきた。現在、投資しているビッグ4はフェイスブック、ADT,エイボン、アマゾンである
「アマゾンの株価には誤解が多い。業績の数字だけで判断すると時価での投資には説明がつかないが、常識的なファンダメンタルの重視だけでは駄目だ。」
1990年代からアマゾンには強気で、これまで大きな成果をもたらせてきた。
ビル・ミラーの強いところはバフェットと異なり、新しい時代の成長株の発掘につとめることだ。
ビル・ミラーの投資銘柄に早速、提灯をつけた(同調する)。
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トランプ大統領がダボス会議に欠席

2019-01-24 15:34:25 | 投資戦略
トランプ米大統領の一行が欠席のままダボスの國際会議が開かれたが、NATOからの脱退をもほのめかした。
世界が懸念するのは米国と中国の貿易問題の行方である。「米国が支配する時代は終わった」という雰囲気で、これからの國際関係の先行きにも不安感が高まった。
国内では80万人の公務員の給与が未払いのままになった。景気に悪影響をもたらすと、先行きの株価の動きを懸念する雰囲気が支配。会議には世界から政府の高官や財界人のトップが参加する予定であった。
引け後の株価の先物取引には大きな影響は出ていないが、米中関係の悪化が現状のままで長引けば株価にも影響を与える。
トランプ大統領は歴代のどの大統領よりもウォール街の反応を気にしてきただけに、今後の問題解決の動きが気にされる。
特に障害が出始めたのは電話の自動音声メッセージで、悪影響ガ出てきている。
トランプ大統領の今後の行動に関心が集まる。
会議にはソロス、ビル・ゲイツ、日本からは安倍首相も出席した注目の会合である。

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トランプ大統領を予見したガンドラックが金投資はじめる

2019-01-23 08:52:21 | 投資戦略
年初来、好調な地合いの続いたNY株であったが、昨日は3日間の続騰後、下落した。
中国の景気の減速が世界の株価に大きな影を落とした。
相場が軟調になると中国との貿易摩擦、米国での公共施設の一部閉鎖を悪材料として蒸し返す。これまで発表された米国の企業業績は依然として好調である。連日、業績集計が新しくなるがこれといつた悪材料はみられない。 

最大の問題点は世界経済を牽引してきた中国の成長が壁に突き当ったことだ。最近の中国経済の成長をみていると、1国の経済が伝統的社会から脱皮して高度成長社会に突入したあと、これまでになかった豊かさを経験するが、その後はかならず停滞期いりする。
まさにこのロストウ学説が現在の中国にもあてはまる。時代は技術革新が進展し、情報化時代はいったいま、中国はこれまでの先進国が低迷した教訓から、独自の経済改革政策を発動して抜け出すことは確かである。今回は米国経済の足踏みと一致するところに難題がある。
話は変わるが・・・
米バロンズ誌が超一流のヘッジファンドの運用者、ストラティジストの恒例の座談会を掲載した。ことしは10人が出席する豪華版で通読するにも時間が掛かる。
大統領選でトランプ出現をずばり予見したヘッジファンドのジェフリー・ガンドラック(ダブルライン)が金投資を推奨した。注目される投資である。
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