VIX(恐怖)指数が低下

金曜日のウォール街をみて感じるのは引けにかけて相場が大きく戻したことである。単なるウィンドウ・ドレッシング以上のセンチメントが相場に内在していた。

それはVIX（恐怖指数・Volatilety Index）が引け直前から大きく下落して30を割り込み28.92と安値をつけたことだ。先行きの不安感が大きく解消した。

この指数はシカゴ・オプション取引所で売買されている指数で相場の先行きのセンチメントを暗示する。相場の先行きに不安感が強いと指数は上がる。昨年10月の金融不安がクライマックス局面になったときは90になった。リーマンブラザーズ破綻（9月）に次いで世界最大の保険会社AIGに政府の資金が注入されたときだ。

最近は5月19日には、30を割れ28になったが、ここ10日間のNY株のもたつきで30台に戻っていた。

木曜日にはオプション専門の証券会社がトレーダー100社を対象にアンケートをとり、VIX指数の先行きの見通しを調査した。74％が目先、40に逆戻りすると回答した。

わずか26％が20まで下落するとみていた。

今回のNY株は3月に底入れして2ヵ月余で+30％以上も上昇した。スピードが速く、ヘッジファンドなどはショートカバー（空売りの買戻し）をするのが精一杯で、現在は、ほとんどがポジションの低いままである。4月以降のパーフォーマンスも期待はづれである。

この当りの事情をVIX指数は反映して「相場は過熱していない」ということを暗示している。過熱の域に達したときはVIXが20になったときかもしれない。

相場の目先を読む上で注目したい。

今週は東京がNY市場をリード

今週はめずらしく東京市場がNY株を先導した。NY株の下落にも影響を受けなかった。

2009年3月期の決算発表も終わり、個々の企業の悪材料も一巡し株価には織り込んだ。

マクロ指標に回復を感じさせる数字が散見されるようになってきた。市場のセンチメントは前向きにこの種の材料を受け止める。

それに人気株にテーマの循環現象がみられる。市場参加者にとっては、なんとなく下値不安の解消が感じとれる雰囲気である。

ブルンバーグがエコノミスト14人に中国経済の見通しを聞いたところによると、今年の成長率は2月の+7.1％から+7.5％に引き上げられた。予想数字は次ぎの通り。

第1四半期+6.1％→第2四半期+6.8％→第3四半期+8％→第4四半期+9％。

一時は景気対策の息切れが懸念されたが、エコノミストは景気の成長率に加速度が加わるとみている。

日本での2009年3月期の決算発表時の経営者の先行き期待感の目は、米国よりも中国に向けられていた。中国の回復の恩恵を大きく受けるのは米国よりも日本である。東京市場の株価の強さの原因はこんなところにもあるのかも知れない。

中国関連では、今週は海運株に注目した。商船三井（9104）、日本郵船（9101）、川崎汽船（9107）の大手3社だ。ウォール街では海運株のドライシップ（DRYS）が一時は短期に3倍と急騰している。本日の日経新聞には「コンテナ運賃、底入れ」の報道があった。

下げ局面は買い場

ウォール街では火曜日の好調な景気指標（個人信頼感指数）に続いて、水曜日は中古住宅販売が予想を上回る数字になったが、相場は売られた。

債券相場の下落、企業の新株発行の急増（前年比5倍）が気にされている。市場での需給圧迫の懸念である。

債券投資のバフェットと称されるビル・グロス（ピムコ投資顧問）は「英国に続いて米国債も格下げされる」と予想する。

このような動きはいずれも相場にとっては短期的には悪材料であるが、市場には資金需要を吸収する機能が戻ってきたとも考えられる。

昨日のVIX（恐怖）指数は前日の30.62に対して31.39と大きな変化はなかった。市場は相場の先行きに対して悲観していないことの証明である。

資金需要といえばバンク・オブ・アメリカが340億ドルの資金調達に成功したニュースが流れた。今月初めの連銀のストレステスト(資産査定)では339億ドルの資本増強を求められたが、いち早く新規資金の調達でクリアーした。今回の世界不況からの回復の絶対条件といわれてきた米国の金融市場が着実に安定化の方向にある。

目先の相場の下落は、これまで出遅れた向きには市場に参入するチャンスである。

今回の相場の立ち直りは流動性のある大型株からとみてきたが、その考えは変わらない。

野村ホールディングッス（8604）の売買代金の増加に注目したい。

世界のプロが新興市場にオーバーウェイト

メリルリンチが毎月、世界の機関投資家400社を対象に相場観の調査をしているが5月は70％が「向こう12ヵ月のうちに景気は回復」とみている。株式投資のウエイトを目下、引き上げ中である。

特に注目されるのがエマージング市場への強気で46％がオーバーウェイトしている。4月の26％から急増した。なかでも中国への強気姿勢が目立ち、強気の度合いは2003年以来の数字になったという。

エマージング市場の株価は4月には+15％になり、過去3ヵ月で+50％上がった。NYダウ平均の同期間の上昇率+30％を大きく凌駕した。この数字をみて想起するのは1970年代の日本株への世界の投資家の関心度だ。いつも日本株が新興国として注目された。

当時と比べると現在の中国の政治、経済面での存在感は日本に比べてはるかに大きい。

そして世界経済に与える影響力の拡大のスピードの速さは比べものにはならない。さすがに人口13億人がモノを言う。

過去5年間のiShares MSCI Emerging Markets ETFのパフォーマンスは年平均+11.7％である。

これまで流動性の面で距離を置いてきたヘッジファンドも、今回は中国株投資に力を入れ始めた。

今回は乗り遅れないようにしたい。

今週は材料が山積

昨日はウォール街が休場であった。

東京市場をはじめアジア、ヨーロッパ（英国は休場）の市場は今週の米国の動きに注目して、相場は小動きであった。火曜日から米国では相場に影響を与える指標が発表になる。月初の1週間と並んで月末の1週間はこの種の発表によって相場が変動することが多い。

火曜日　ケースシラーの住宅価格指数（米国主要20都市）

　　　　消費者信頼感指数

水曜日　中古住宅販売

木曜日　耐久消費財

　　　　失業保険申請件数（週間）

　　　　新築住宅販売

金曜日　第1四半期GDP改定値

　　　　個人消費

　　　　シカゴPM(購買者)指数

ここに上げたデータの発表は相場に影響を与える。それに週末にはGMの再建策についての期限で、破産の懸念がある。

NY株は3月9日を底にして今月初めには+30％も上昇した。それ以来、ボックス圏で推移してきた。市場に影響力のあるヘッジファンド、投信、年金などには、今回の相場に乗り遅れた運用者が多い。それだけに押し目を歓迎する。

世界的に液晶TVの販売が好調。ハイテクの日東電工（6988）に注目。