ヘッジファンド反撃

NY株の指数には史上最高値を記録する指数が散見されるが、その陰に隠れて人気の圏外に置かれたてきたのはヘッジファンドである。
ところが最近は最悪の時代を抜け出し、大きく挽回するファンドが散見される。
2018年前半のヘッジファンド業界の平均パフォーマンスはプラスになり、2019年相場のマイナスを埋めプラスにになった。
1月～6月末までには+7.8％になった。
ヘッジファンド指数を毎月追跡しているHFFI調べでは6月の1ヵ月のパフォーマンスとなった。
古くから注目されているヘッジファンド運用者ケン・グリフィンは当年50歳で油の乗り切ったところである。

同じくハーバード大学出身のビル・アクマンのパフォーマンスは2019年前半には45％大きく跳ね上がった。

彼は次代のジョージ・ソロスと目されてきた一人である。彼は数年前にトランプ大統領の親友カール・アイカーンを敵にまわして仕手戦を展開し大きな損失を出したが、いまやその傷跡は全く消えた、最近は商品関連で活躍
アクティビスト活動も有名であるが、最近は損失の挽回も完了した。
ウォーレン・バフェットを尊敬し、最近はバフェットの後を追う。
彼のファンドはオランダ取引所で売買できる。何よりも注目されるのはオランダ取引所にヘッジファンドを公開、上場しているので小口資金で投資ができることだ。ヘッジファンドとして注目したい。

個別物色の銘柄

翌日の米連銀の金利引き上げの可能性が高まるなかで、NY株は急騰した。
利上げの可能性はここ1ヵ月間、日増しに高まってきた。
エコノミストの一部には米景気の足元は好調で、景気の先行きに警戒信号を出すのは早いとみる向きもある。
この日のNY株は幅広く上昇し利上げで悪材料が出尽くすとみる向きがでた。
東京市場は米国に追随した感じである。

米連銀の利上げで材料が出尽くせば、株価の動向に神経をとがらすトランプ大統領が米国株のてこ入れに乗り出す可能性が考えられる。

東京市場は幅広く買われた。相場の中味をみると業種よりも、個別の業績が好調な銘柄に人気が集中し、ファンダメンタル分析を重視する投資家にとっては待望の上昇相場が到来した。
ことしの相場で年初来、有望株とみてきた銘柄がこの日は一斉に上昇した。日本ペイント、ライオン、ナブテスコ、ハーモニック・ドライブ、ダイフク、キーエンス、ローム、マネックス、ソフトバンクなどである。
ここに上げた銘柄は2019年後半も人気が続くとみている。

強気派と弱気派が2分化

NY株は8日間の続落。
市場ではトランプ大統領が種を播いた貿易戦争の先行きを気にする向きが増加してきた。米国の貿易赤字対策に関税の引き上げ策を打ち出した。
ブルーチップの下落を先導したのは代表的な輸出関連株のボーイング、キャタビラーなどである。自国の貿易収支を好転させるための政策だが、この種の保護政策が世界経済にも波及し景気の大きなマナス要因になるとみる。
問題の発端は中国の保護貿易政策だが、トランプ政権ではこの種の動きが他の国に波及することを気にする。
相場があと1日下落すれば2017年3月以来の続落になる。
ことしにはいってからの下落相場の材料は大半が米国の通商政策にからむもので、これまでトランプ大統領の政権運営に期待をもってきた投資家の離反が始まった。
ダウ平均は50日移動平均線を下回ったが、さらに一段下げの展開になればテクニカル面では弱気相場いりのサインの確認になる。
過去の弱気相場いりに類似してきたと、弱気派は「下げ相場に賭けるチャンス」と元気づく。
そのなかで堅調なのは中小型株の動きで資金の還流がはじまった。
S&P500では新高値銘柄が25、新安値9と下げ相場のなかでも一部の銘柄には買い人気が続く。
先行きの相場展開には強気派と弱気派の見通しが2分化され、先行きを読むのが難しくなってきた。

サンタは一服

NYダウ平均は367ドルと大幅安。ダウ採用銘柄はキャタビラー（CAT）を除き29銘柄が下落した。ボーング（BA）が-4.11％、アップル（AAPL）は2.71％。
先週末のダウ平均は17,265ドルであったが、この日は17,128ドルで引けた。
米連銀が7年振り利上げに踏み切ったが、むしろ先行きに不透明感が消えたことを好感して利上げ後は200ドル以上もあがった。
この日の相場の下落で注目されたのは先物、オプション、個別銘柄の決済日に当たったことで、相場の地合いが悪い時は下げに拍車をかける。

勢いよくウォール街を目指してきたサンタクロースが一服した。

日銀の政策会合では一段の緩和策とみられる部分もあったが、問題はかつてのような「緩和策の選択肢はいくらでもある」という黒田総裁の元気のよい声は消えた。最大の目標である消費者物価2％の達成式が見えず、苦闘している模様がありありとわかる。
相場のふらつきはだれのせいでもない。
「目先のことはだれにもわからない」という相場の神様ウォーレン・バフェットの言葉が再び脳裏によみがえる。

掉尾の一振はどこかえいったのか？
現在の相場は1週間前の日経平均19,130円に対して18,986円と週間で下落した。
テクニカル指標（日経平均）をみると25日移動平均の乖離率は-2.18％→-2.80％、騰落指数（25日移動平均）は102.33％→86.46％と好転している。
先週の「トリトンスケア通信」で注目した2銘柄（医薬品、新興市場株）を狙う方針でいきたい。
短期、長期とも狙える銘柄だ。

NY株に安定化・・・連銀の政策を好感

米連銀の2日間にわたるFOMCが終了し、声明文が「かなりの時間の現状維持」から「引き締め開始は我慢する」に変化したが、現状維持という見方と解釈し株価は反騰した。
市場は「利上げのペース」を軟化させたと微妙な変化を読み取り、ハト派寄りの見解を好感した。
イエレン連銀議長と市場の間には心理的なかけ引きは続くが、どこまでも市場の動きに配慮した政策に安心感が表面化した。
物価動向についての連銀の見方は「落ち着き」とみて堅調な雇用増のトレンドを確認した。世界の投資家が気にするロシアにまったく言及されなかった。
金利目標は2016年に2.87％というのを2.50％に引き下げた。イエレン議長のブレない政策に信頼感が高まった。
懸念されていたロシア問題だが中央銀行が動いた。これまで通貨ルーブルが46％暴落し、1998年のロシア危機の再来を想起する向きもあったが、銀行に流動性を供給する対策が動き市場の混乱は沈静化してきた。
現在のロシア経済は1998年当時に比べ国力が安定化し海外からの債務にも問題はない。当時はアジアにも金融危機があり、日本も足元がふらついていたが、現在の世界は米国の国力が回復し世界を安定化させる余裕が出てきた。
S&P500は+2.1％と2013年10月以来の上昇率。小型株指数ラッセル2000は+3.7％と3年ぶりの上昇率だ。ロシア問題に配慮した連銀の政策コメントとみた投資家が出動した。世界の中央銀行としての言動が市場の自信を呼び起こした。


NY株は高値から4.6％下落したが市場では10月のように目先、底入れの人気が伺える。
ドル相場が落ち着きを取り戻し円相場もNY市場では118円台に下落した。
東京市場も年末にかけて再び戻り相場に復帰するだろう。