なぜ過疎地域より都市部の課題となっているのか 』、
と題された見出しを見たりした。
古ぼけた戸建てに住み、ささやかに過ごしている。
こうした中、我が家の平素の買い物に関して、年金生活を始めた当初より、
私は自主宣言をして、家内から依頼された品を求めて、
週に数回ばかりスーパー、専門店に独りで行っている買物メール老ボーイとなっている。
平素は、朝食後に家内は、いつものように新聞に添付されているスーパーのチラシを見た後、
赤のサインペンで丸印を付けたりする・・。
やがて私は手渡されて、赤丸が付いたのが本日の買物の対象品であり、
そして私が店内で魅せられた品を追加するのが、我が家の鉄則となっている。
スーパー、コンビニ、専門店のドラック・ストアー、そして本屋に立ち寄って買い求めたりしている。
最寄駅としては、京王線の場合は、『つつじが丘』、『仙川』の両駅は徒歩１５分である。
或いは小田急線の場合は、『喜多見』、『狛江』の両駅は徒歩２０分となり、
そして私が長年通勤で利用した『成城学園前』駅は徒歩３０分となっているが、
何かしら京王線と小田急線にサンドイッチされたかのような辺鄙（へんぴ）な地域に住んでいる。
いずれの最寄駅までの路線バスの利便性は良い所であるが、
原則として私は、７７歳の頃までは、自身の健康を配慮して歩いたりしてきた・・。
こうした中で、家内の依頼で、駅前の多彩なスーパー、専門店に、
独りで歩いて買物に行ってきた。
しかしながら、ここ数年は体力の衰えを実感して、やむなく路線バスに享受している。
或いは、我が家の近くには徒歩で５分前後にスーパーが２店、
コンビニが２店あり、独りで歩いて買物に行っている。
こうした中、多くの品を購入する時とか、或いはビール、お米などの重い品を買い求める時、
我が家は、恥ずかしながら自動車も所有するできないので、
買物の引き車と称される『キャリーカート』を曳〈ひ〉いたりして歩いたりしている。
☆過ぎし８年前の頃、この『キャリーカート』を私は玄関の前で、段ボールを乗せて、
ゴムバンドで括（くく）り付けた状景をたわむれで撮ったりした☆
こうした中、家内から依頼された品を殆どスーパーで買い求めているが、
やはり野菜、果物などは鮮度が肝要なので、見極めたりしている。
このような買い物メール老ボーイの私は、
今回の《・・「買い物難民」５人に１人は・・東京圏に集中 ・・》、
驚きながら、どうしてなの・・と思いながら記事を読んでしまった。
無断であるが、記事を転載させて頂く。
《・・配信
農林水産政策研究所が、店舗まで５００メートル以上
かつ自動車利用困難な６５歳以上の高齢者を「食料品アクセス困難人口」と定義し、
２０２０年国勢調査などのデータを基に分析した結果、
該当者は９０４万３０００人にのぼった。
高齢者人口に占める割合は２５.６％で、高齢者の４人に１人が、
食料品の購入が困難な「買い物難民」となっている。
【グラフ】６割は７５歳以上 年々増加する「食料品アクセス困難人口」
買い物難民は「過疎地の課題」ではなく、都市部に集中しており、
とくに「東京圏の難題」となりつつある。
人口減少問題の第一人者で、最新刊『縮んで勝つ 人口減少日本の活路』が
話題のジャーナリストの河合雅司氏（人口減少対策総合研究所理事長）が解説する
（以下、同書より抜粋・再構成）。 
「買い物難民」をエリアでとらえると、
交通が不便な「過疎地の課題」と考える人が少なくないだろう。
確かに、農林水産政策研究所の分析結果で、
各都道府県の高齢者に占める買い物難民の割合を見ると、
離島が多い長崎県の４１.０％を筆頭に、青森県３７.１％、鹿児島県３４.０％などが続いている。
しかしながら、実数で比較すると、これとは全く異なる順位となる。
買い物難民の人数が最も多いのは、神奈川県の６０万８０００人である。
次いで大阪府５３万５０００人、東京都５３万１０００人、愛知県５０万人など
三大都市圏に位置する都府県が上位に並ぶ。
これに対し、一番少ない鳥取県は、４万３０００人に過ぎない。
三大都市圏と地方圏を比較すると、
買い物難民の人数は４１４万１０００人と４９０万２０００人と、
大差がついているわけではない。
買い物難民の４５.８％は、三大都市圏なのだ。
☆“難民”数を押し上げている「高齢者の住居形態」
中でも東京圏に集中しており、
買い物難民の５人に１人以上にあたる２０３万７０００人である。
店舗が多く便利な東京圏において、買い物難民が多いことは不思議に思えるが、
東京圏に高齢者が集中しているためだ。
高齢者の絶対数が多ければ、買い物難民となる人も多くなるということである。
社人研によれば、東京圏の２０２０年の高齢者数は９２７万３０００人で
全国の高齢者の２５.７％を占めるが、２０５０年は１１６０万人を超え３割ほどとなる。
２０２０年から２０５０年の間に増える高齢者の６割以上は、東京圏での増加である。
今後の買い物難民は「東京圏の難題」になっていくことだろう。 
高齢者の増加に加えて買い物難民の数を押し上げているのが、高齢者の住居形態である。
内閣府の「高齢社会対策総合調査」（２０２３年度）によれば、
高齢者の７６．２％が一戸建ての持ち家に住んでいる。
現在の高齢者で、マンションなどに住む人は少数派なのである。
一戸建ての持ち家の場合、駅前などの商店街から少し離れた住宅地エリアに建っていることが多い。
丘陵地やニュータウンとして分譲された土地に建っているものもある。
こうした物件の場合、近所に商店がないというところが少なくない。
マイカーを所有しなくなると、途端に“陸の孤島”のようになってしまうのだ。
これらの実情を踏まえた対策が求められる。
【プロフィール】 河合雅司（かわい・まさし）／
１９６３年、名古屋市生まれの作家・ジャーナリスト。
人口減少対策総合研究所理事長、高知大学客員教授、大正大学客員教授、産経新聞社客員論説委員のほか、
厚生労働省や人事院など政府の有識者会議委員も務める。
中央大学卒業。ベストセラー『未来の年表』シリーズ（講談社現代新書）など著書多数。
最新刊『縮んで勝つ 人口減少日本の活路』（小学館新書）では、
最新の統計データに独自の分析を加えた未来図を示し、
これからの日本が人口減少を逆手に取って「縮んで勝つ」ための方策を提言している。・・》
注)記事の原文に、あえて改行など多くした。
財団法人ハイライフ研究所の調査から、団塊世代の人口移動を見ると、
昭和４０年代（団塊１５～１９歳）に東京大都市圏で、団塊人口が膨れ上がっている。
昭和４０年には、東京で４７．３％増、神奈川で３７．６％増で、
さらに昭和４５年には、埼玉、千葉でも団塊世代が増加し、
首都圏には全国の団塊世代（２０～２４歳）の２９％が集中している。
団塊世代が３０歳前後になり、結婚し、世帯を持ち始める昭和５５年ごろになると、
東京区部や横浜市、さらに川崎、武蔵野、三鷹、多摩で団塊世代が減少し、
我孫子、柏、八千代、春日部、所沢、越谷、相模原など、東京３０㎞圏域の新興住宅地で増加する。
さらに、４０歳代になると、団塊人口は横浜、松戸、千葉、市川、船橋、武蔵野などから、
八王子、川越、大宮、浦和、町田、柏、川越、所沢へ移動。
さらに、４０㎞を超える佐倉、東金、蓮田、東松山、加須、鴻巣などで団塊人口が急増している。
つまり、若い頃に地方から東京へ大量流入し、
年を経るごとに、３０km圏、４０㎞圏へと追いやられてきたのである。
誰が一番早く家を買うかで、友人や同僚と争うようにして、
郊外のニュータウンや新興住宅地で、家を買い求めたのは当人たちの“自己責任”とはいえ、
今や高齢化と人口減少で、空き家がどんどん増え、ゴーストタウン化の危機に瀕している。
引っ越そうにも、家が売れないから、古くなった家にしがみつくしかないのである。・・ 》
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