ウクライナ戦争は、孫子の兵法を厳守したロシアの戦略が功を奏したようです。焦るＧ７・ＮＡＴＯは凛とした策が無く、対ロシア制裁も結果的には自身への制裁となる笑うに笑えない結果となったようです。更に中国を巻き込み、戦争、紛争を拡大するつもりでしょう。
冷静に考えた場合、欧米、日本はロシアのエネルギー無しでは未来は有り得無く、このままでは欧米、日本の社会の崩壊、衰退等はやむを得ないでしょう。希望的観測で代替えエネルギーと報道等されていますが不可能でしょう。これらの昨今の報道は略、フェイクニュース満載の大本営資源報道です。
もう欧米、日本には資源がありません！日本はどうするか？徹底的にロシアを潰し、膨大なロシア資源を欧米、日本で分配するつもりでしょうか・・・世界を見渡した場合ロシア、ミャンマー等以外に期待できるエネルギー資源はないようにも思います。これらの大本営報道に騙されてはなりません！
世界１９５ヵ国から見たらロシアに制裁してる国は１５%で制裁していない国が８５%です。世界から孤立してるのは日本を含む西側諸国であることに気が付かなくてはなりません。
私達はロシアはウクライナばかりと戦っていない真実に目を覚まさなければなりません！ウクライナの支配層でもある雲上人・その僕と戦っているとも言われています。
世界で最も腐敗した国・・・海外情報等を読むと一致した意見として世界一の人身売買、薬物取引等々のメインストリートです。核・生物・科学兵器研究の中枢でしたがロシアの破壊により無くなりつつあるようです。これらの事実は捕虜としてロシアに連行されているＧ７・ＮＡＴＯ等の高官捕虜等が自白しているとも言われています。
自国の歴史、文化、民族を尊重するロシアは反グローバル化のためのウクライナの戦いでもあると思います。長い歴史、文化、民族、天皇制等を有する日本はグローバル化か？反グローバル化？は答えは自ずから出ると思います。
元・安倍首相が無くなり、完全にリーダー不在の国になった日本、戦争を回避する努力を私達一人々がしなかった場合、どうなるか？グローバル化を甘く見てはなりません。このところ、計画された新型コロナウイルス、ワクチン、ウクライナ問題で特に日本は翻弄されています。
ウクライナ戦争では停戦に持ち込み互いがテーブルに着き、先ずは話し合う姿勢が大切だと思いますが、日本が先頭になりウクライナ戦争を煽っている真実に目を瞑ってはならないと思います。
不思議と何故か、〇度の〇物〇毒でもあった〇レンスキー大統領は武器が無いのに戦争をする乱心、西側には強気ですが、ロシアとの話し合いとなると避け、逃げまくっています。
以下のニコニコ動画は根拠に基づいた動画だと思います。
リンク先
https://www.nicovideo.jp/watch/sm40833478
更に中国問題が控えており、米中戦争が起きた場合、圧倒的に中国に有利に思え、軍事力に関しても、もう世界は変わったと言えそうです。私達はグローバル化とは違った、新しい世界に向かって未来をデザインする必要が、もうすぐそこにきていることに気が付く必要があると思います。
ウクライナでは完全に大本営発表ばかりで、原発への攻撃、民間施設への軍事基地設置、もう世界は見抜いています！ゼレンスキー大統領のリモート演説も拒否される例が多くなり、世界は新たな未来に動いていると言う事実を私達は認識する必要があるかも知れません。
関連記事
デイリー新潮（８月６日）の記事より。
以下記事は藤和彦氏（経済産業研究所コンサルティングフェロー、経歴は１９８０年名古屋生まれ、１９８４年通商産業省（現・経済産業省）入省、２００３年から内閣官房に出向（内閣情報調査室内閣情報分析官））談です。
ロシアがウクライナに侵攻してから5ヶ月が経過したが、戦線は膠着状態に陥り、泥沼の様相を呈し始めている。両軍の攻撃が激化する中、日本ではあまり注目されていないが、「核」を巡って極めて深刻な事案が発生している。
７月２０日、ウクライナ軍は「自国の攻撃型ドローンがロシア軍によって占拠されたザポリージャ原子力発電所を攻撃した」と発表した。ウクライナ軍によれば、攻撃ドローンで3人のロシア兵が殺害され、12人のロシア兵が負傷した。攻撃を受けて爆発する施設や逃げ惑うロシア兵の様子なども公開されている。
使用された攻撃型ドローンの種類は明らかになっていないが、「神風ドローン」の可能性が高いと見られている。神風ドローンはその名のとおり、体当たりして認識した標的を破壊するドローンだ。ウクライナ軍は当初から神風ドローンなどを戦場でフル活用しており、その多くは西側諸国から供与されている。
スプートニクの記事
ウクライナ 学校や病院を軍事利用 人道法に違反＝アムネスティ・インターナショナル
２０２２年８月４日
ウクライナ軍は、学校や病院などの民間施設を軍事目的に使用することで、民間人を危険にさらしている。国際人権団体「アムネスティ・インターナショナル」が、プレスリリースでこのように発表した。
同団体は、民間施設を軍事目的に利用するウクライナ政府は、国際人道法に違反しているとみている。
プレスリリースによると、アムネスティ・インターナショナルの専門家はドンバス、ハリコフ州（ハルキウ州）、ニコラーエフ州（ムィコラーイウ州）の19の居住地区で、ウクライナ軍が住宅から攻撃を行ったことを確認にしている。同団体は、ウクライナ軍が犠牲者を最小限に抑える目的で、近隣の建物から住民を避難させたかどうかについては把握していない。
同団体が訪問したウクライナ南東部にある29の学校のうち22校には、ウクライナの軍の隊員がいたり、あるいは軍の装備や武器が置かれていた。オデッサでは人口密度が高い住宅地に装甲車が配備され、ドネツクのバフムート地区では大学の建物が軍事基地として利用された。
その一方で同団体は、プーチン大統領の命令で2月24日から実施されている軍事作戦に関して、ロシアの軍事犯罪を引き続き非難している。ロシア政府はこれまで、こういった疑惑を否定してきた。
スプートニクは以前、ウクライナ軍が使用している武器は国際法で禁止されたものでると報じた。
ニューヨーク・タイムスで述べていたように、ウクライナの大統領顧問ポドリャク氏はウクライナは、民間施設、地区を最大限活用した戦いを今後も継続すると明確に述べていますが、明確に国際法等違反だと思います。
＊＊＊ロシア国防省は８月５日、ウクライナ南部のザポリージャ原子力発電所へウクライナ軍が砲撃を行ったと発表し、原子力事故につながりかねないとしてウクライナ側を批判した。
ロシア軍の発表によると、ザポリージャ原発（ウクライナ戦争初期に核疑惑等があり、ロシアが占拠中）では5日夕、ウクライナ側から2回にわたって砲撃があった。これにより電気系統の設備で火災が発生したが、死傷者はいなかった。放射線量の変化も確認されていないという。
幸いなことに、ウクライナ側の砲弾は重油関連施設、酸素ステーションに着弾しなかった。より大きな火災や欧州最大の原発での原子力事故を避けることができた。
露国防省は、この攻撃についてウクライナのゼレンスキー政権による「原子力テロ」との認識を示し、国際機関に向けてウクライナ側の行為を糾弾するよう求めた。また、更なる原発への挑発行為が続いた場合、「原発の稼働に関する全責任をキエフが取ることになる」と警告した。
＊＊＊何故！？、国連事務局 政治的理由でIAEA使節団をザポリージャ原発に派遣することを阻止＝ロシア外務省
8月2日
7月20日にもウクライナ軍の神風ドローン3機がザポリージャ原発の敷地内を攻撃、この攻撃による同原発の原子炉部分に損傷はなかったが、職員11人が負傷するなどした。
ザポリージャ原発は、6基の原子炉を擁し、総電力出量は約6000メガワット。ウクライナの全電力の4分の1を発電するヨーロッパ最大の原子力発電所。この原発は2022年3月にロシア軍に占領された。現在、同原発電の稼働率は70パーセント程度だという。
マリウポリ製鉄所の巨大地下基地はソ連時代はソ連NO1の巨大核兵器研究、製造拠点で、ソ連崩壊時の核兵器関連資料で確認できます。ザポリージャ原発も核兵器との関連があるでしょうかね？真相はどうでしょうか？何故、ロシア側はIAEA使節団の派遣を要請しているのに、国連（ウクライナ側？）は阻止しているか不思議です。
普通に考えたらロシア軍が、占拠しているこの原発を攻撃する理由は全く無いように思います。やはりウクライナは何かがあるから攻撃するでしょう。
台湾迂回で東アジアの海上輸送網に混乱 日本にも影響の懸念
２０２２年8月6日
ペロシ米下院議長の訪台後、中国が台湾周辺で軍事演習の活発化させていることを受け、一部の貨物船や石油タンカーが台湾周辺を迂回するなど東アジアの海上輸送網に混乱が出始めている。ロイター通信が伝えている。今後、緊張が高まった状況が続けば、日本と欧米を結ぶ海運にも影響が懸念される。
ロイター通信によると、台湾海峡や周辺の海域は、東アジアと欧米を結ぶ重要な航路となっており、日本からのコンテナ船やタンカーも台湾東部を通るルートを主な海路として使用している。だが、中国による周辺海域での軍事演習の強化を受け、一部の貨物船が台湾海峡を迂回しており、約半日の遅れが出ているという。
専門家は、現時点で大きな混乱は見られないものの、緊張が長期化すれば世界の物流網に混乱が生じるリスクがあると指摘する。新型コロナウイルス流行によるロックダウンからの回復途上にある海運業界にとっては、台湾迂回により更なる時間とコストが発生することとなり、小さくない痛手になりそうだ。
EU諸国、制裁中にも関わらずロシア産ディーゼル燃料を22％買い増し
２０２２年8月4日
ウクライナ情勢をめぐり対露制裁を強めるEU諸国が7月、昨年同期比で22パーセント増となるディーゼル燃料をロシアから購入していることが明らかになった。調査会社「Vortexa」のデータをもとに、英紙「フィナンシャルタイムズ」が伝えている。
「フィナンシャルタイムズ」によると、EU諸国は日量70万バレルまで購入量を増加させているという。EUは2023年2月までにロシア産ディーゼル燃料からの脱却を目指すとしているが、現実には程遠い結果となっている。
近年、ロシア産ディーゼル燃料の半分以上は欧州市場に供給されており、各国のロシア産エネルギーへの依存度は高まっていた。「Vortexa」のアナリストは、EUがロシア産燃料からの脱却を実現できるのは、ガソリンの大量生産者である米国の工場が十分なディーゼル燃料を供給できるようになった場合のみだと指摘する。
ウクライナ情勢の悪化以降、欧米諸国によるロシア産燃料の禁輸を含む対露制裁の結果、世界でエネルギー価格が高騰している。OPECプラスは3日、9月に石油を一日あたり10万バレル増産することで合意したものの、従来と比べ増産幅は少なくなっており、どれほど価格低下に影響を与えるかは不透明となっている。
英船、ロシア産石油を沖合でこっそり積替え？＝インデペンデント紙
２０２２年7月30日
AFP 2022 / Christophe Simon
英国で船が沖合でロシア産の石油を積替えをしている疑いがあることが分かった。29日、英紙「インデペンデント」が伝えている。
「インデペンデント」によると、英南東部のサフォークという小さな港町で5月、英国人船員が乗った船が少なくとも2回、停泊地から出港したのが確認された。この船は沖合でタンカーに積まれたロシア産と見られる石油を別のタンカーに積み替える作業を支援したという。
その後、この2つのタンカーは計約16万5000トン、2億ドル（約266億円）相当のロシア産石油を積んでペルシア湾とシンガポールに向かったという。
こうした積替えの全貌は把握できていない。違法ではないというものの、同紙はこれが欧米による対露制裁の大きな抜け穴となると指摘している。今回のタンカーによる移送も、ウクライナ情勢の悪化後に欧州市場で買い手を失ったロシアが、代わりとなるアジア市場での石油販売に迅速に移行する一助となったという。
これまでに欧州の大型タンカー船の所有企業が、欧州連合（EU）による12月のロシア産石油の輸入禁止措置の開始までに、できるだけ多くの石油を駆け込み出荷しようと急いでいると報じられていた。
