右手を左肩に持っていくと右肩が痛い

この「診断即治療」は、 FC２ブログ にも転載しています。

こうすると右肩がいたいんです　

腰痛、肩痛、膝痛などなどで治療院に来る方は多いのですが、
「生活に支障はありません」
「しかし、このようにすると右肩が痛いんです」
というような方が来られました。

そんな時に一般的に考えるのは、頚椎、上部胸椎、肘関節、広背筋、小円筋、棘下筋、棘上筋、大円筋、三角筋、上腕二頭筋、等の関節や筋肉や腱だと思います。
私もそのように考えて治療をするので、とりあえず座位のまま肘関節を調整して、
「どうですか？」と聞くと、薄笑いしながら首を横に振ります。

ということは、肘関節は関係ないということなので、次に後ろに回り上部胸椎を調整しました。
と言っても、片手で脊椎を押え、片手で肩を動かしてやる調整法で、10～20秒ぐらいなものです。

そして、
「どうですか？」と聞いてみたら、またも薄笑いしながら首を横に振るのです。
「ありゃ！」と思いながら、仰臥になってもらい頚椎を調整しました。
たいていは、この三つの方法で好転するのですが、やっぱり変化がない様子。

そこで「筋膜リリースでも試してみようか」と考えたのですが、その時ハッと気づくことがありました。
最近、筋骨系の本を読んでいたので、
「筋骨系に捕らわれているのでは？」と考えたのです。

そこで改めて、臓腑系で考えることにしました。
肩関節には、肺経、大腸経、心包経、三焦経、心経、小腸経の経絡が流れています。
その経絡のいずれかに変調があれば、肩関節に障害を起こす可能性があります。
経絡に変調が出るということは、その経に異変があるということです。

ですから、痛みが強く出ている経絡を鍼で調整すれば、症状は軽くなるので、ツボを使おうかと考えたわけです。
しかし、それでは私のモットーである「根本治療」（原因を探り原因から治す）にならない。

そこで、根本的な治療をするために経絡から連想して大腸に原因があると判定したので、、大腸（下降結腸）辺りを探ってみると、腸に異変がありました。
下降結腸辺りを指で探ると、「スジ」のあることがわかったのです。

「これか！」と思いながら、その部を軽く押さえてから、
「どうですか？」と聞くと、
「あ、取れました。楽です」と言ってくれました。

100％治ったとは思えませんでしたが、顔をしかめずに腕を動かしていたので、痛みが取れたことに間違いなかったと思います。

ここからが大切です。
大腸が原因で肩に痛みが起こっています。
これを再発させないようにするのが治療師の腕の見せ所です。

実はこれ、特殊鍼法の考え方を使うと、家庭でも養生と治療できるのです。
七星鍼法には、身体各部に「七星配置」というのがありますので、その七星配置を使って治療するわけで、それは「七星鍼法の基本実技」でも説明してあります。

「痛みの治療」では、いつもパッと痛みを取る特殊鍼法で治療するのですが、新しい本を読んでいたせいで、その本に引かされて判断を迷ってしまいました。（^_^;）
と言っても、5分以内の無駄が出ただけだと思います。（←言い訳）

米中貿易協議進展期待からNYダウ211ドル高、一方、英国の合意無きEUからの離脱懸念から英ポンド売り継続とブルームバーグ電子版（学校で教えてくれない経済学）

週末3月30日のNY市場は米中貿易協議進展期待から値を上げ、NYダウは211ドル、0.8％高、ナスダック0.8％高、S&P500は0.7% 高と揃って値上がりした。30日付WSJ紙電子版は「30日のNY市場の株価反発は、米FRBは年内現在の低水準の金利を維持する意向であることが確実視された結果である」と書いた。WSJ紙電子版は「クドロウ国家経済会議委員長は「FRBに対し金融に0.5％利下げを要求した。一方、トランプ米大統領は「FRBが過去2年、現在のような急激な利上げをしていなかったならば米国の経済成長も株価ももっと上昇していたであろう」とツイートした」と伝えた。WSJによれば「トランプ米大統領は2020年大統領選挙をにらみ、米10年物国債利回りが2年物米国債利回りを下回る異常事態を憂慮し始めた」と書いた。

30日、NY外為市場では株買戻しの流れを受けて、ドルが買われ、1ドル＝110.86円、1ユーロ＝124.37円で取引された。一方、英ポンドはメイ英首相の英議会への3度目のEU離脱代案が30日議会で否決され、合意無きEU離脱懸念が高まり英ポンドが売られた。英国はポンドは対円で1ポンド＝144.51円まで値下がりした。30日のNY原油（WTI）は、米国の原油掘削リグ稼稼働数減少から米国原油の供給過剰懸念が後退、一方、OPEC及び非OPEC産油国が生産を抑制する意向と伝えられたことも材料視、買戻しからバレル60.18ドルと1.5％上昇した。一方、NY金はオンス1,296.55ドルとほぼ横ばいで取引を終えた。

30日付のNYタイムズ電子版は「インドネシア航空、エチオピア航空のボーイング737MAX8型機のブラックボックスボックス調査結果ではセンサー及び自動操縦システムが墜落の原因である点で共通している」とエチオピア航空関係者は話した」と伝えた。NYタイムズ紙は「バー米司法長官は4月中旬をめどにムラー特別検察官レポートの概要を米議会に提出する予定であると話した」と伝えた。民主党は300ページ以上のムラーレポートをバー司法長官は4ページ要約文を公表したと激しく非難している。

30日付のFT電子版は「ムニューシン米財務長官、ライトハイザーSTR代表、劉鶴副首相との会談で4月早々に米朝貿易協議の共同宣言の文言すり合わせを行った」と伝えた。一方、FT電子版はクドロウ国家会議委員長は「米朝貿易協議は構造問題での米朝間の隔たりは依然大きく合意に至っていない。合意には数週間,否、数ケ月擁するかもしれない」と厳しい見方をした」と伝えた。米国政権内で、見方は大きく分かれている。

直近のニューズウイーク日本版は「英国の輸出入はGDPの60％を占める。英国がEUを離脱すれば交渉力も外交力も失うことに英国が今になってようやく気づき始めた。英国の人口は6,600万人、GDPは2兆6,000億ドル、EU域内人口は5億人、ＧＤＰは17兆3,000億ドル。英国がＥＵから離脱すれば「小国」に過ぎない。」と書いた。一方、同誌は「日本の債務残高はGDPの236%。日本政府は債務の利払いに追われている。」と書いた。（了）