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ISOな日々の合間に

土曜日は環境保護の最新の行政・業界動向、日曜は最新の技術動向を紹介。注目記事にURLを。審査の思い出、雑感なども掲載。

環境にどれだけ優しくなったか:環境効率とファクター;その2

2006年12月29日 | 温暖化/環境問題
主な家電製品では、以前に比べて何倍環境に優しくなったか(環境効率が何倍か)が表示されることになりそうです。

12月24日のこのブルグで、「環境効率とファクター」に付いて触れましたが、これに関連する以下の新聞発表を見つけましたので要点を紹介します。

一月前の2006年11月27日に、大手家電メーカー五社(東芝、日立、富士通、松下そして三菱電機)が以下の新聞発表をしていました。題して、『家電4製品の環境効率改善度指標「ファクターX」について「標準化ガイドライン」を制定』と。

これまで各社は、性能や使いやすくて環境への影響を低減した製品には「環境効率」や「ファクターX」を用いて訴えてきました。しかし、各社各様の表示形式や算出方法があり、算出の基礎となるデータ等についても公開には限度があるため、残念ながら消費者にとってわかり難いという欠点がありました。

今回、第一ステップとして、家庭での電力消費量が大きい家電4製品(冒頭の図参照)を選定し、「製品の価値(主要機能の性能)」と「環境への影響(ライフサイクル全体における温室効果ガスの排出量)」について、一定の条件の下で指標算出方式等を統一する「標準化ガイドライン」を制定しました。

このガイドラインを利用すると、過去(上記4製品では当面2000年度を想定)に販売された自社の同型製品に対する対象製品の価値(機能)向上と環境への影響(温室効果ガスの排出量)の低減という、製品の環境効率の改善度合いを端的に示すことが可能です。

対象基準となる過去の製品が各社異なるため他社製品との比較はできませんが、自社製品間における「買い替え効果の目安」として活用されることを期待しています。

今後は、引き続きパーソナル・コンピュータ、携帯電話など適用製品の拡大や技術的課題の解決に取り組み、将来的にはグローバルスタンダード化に向けた活動も展望しているとのこと。

食料自給率

2006年12月25日 | 温暖化/環境問題
今日25日の日経・夕刊の15面「エコノQ」のテーマが食料自給率でした。例えば、5問中の問2では、世界173の国・地域における穀物自給率(2002年)で、日本は何位?回答は四択で、正解は124位。

食料自給率を詳しく知るために、キーワードを「食料自給率」にしてGoogle検索するとトップに、農林水産省の「食料自給率の部屋」の頁がヒットします。ここにあるパンフレット「いちばん身近な食料の話」(冒頭の写真)(URL:http://www.kanbou.maff.go.jp/www/jikyu/jikyu051.html)が食料自給率を理解するうえでの入門編に相当するようです。

主な内容は、
* 私たちが食べているものは何処でとれたものなの
* 日本で作られているのはどれくらい?
* 日本の食料自給率(カロリーベース)は40%
* 日本の食べ物のために、日本の農地の2.5倍もの外国の農地が使われている。
* ほかの国と比べてみよう(日本は先進国の中で図抜けて自給率が低い)
* 食生活が変わったため、食べものの輸入が増えました
* 食べ物を外国に頼っていて大丈夫なの?
* 食べ物の輸入は突然、止まる事がある
* 万が一、食べ物の輸入が止まったらどうなるの?
* 不測時の食料安全保障マニュアルとは
* 常日頃自分の国でつくることが大切です
* 国内生産飲みでも国民が最低限度必要とする食料が供給可能です
* もし、国内生産のみで2,020kcalを供給すると。
    (メニューの一例を紹介)
* 平成27年度までに、食料自給率をカローベースで48%、生産額ベースで
     76%にすることを目指して
等と続き食料問題の概要が理解できます。

温暖化が進むと食料危機に陥る可能性が高い。そうなると、もはやお金で外国から買ってくることが困難な状況になり、結局は国内でとれるものだけに頼ることになるでしょう。このため国も食糧自給率向上に遅ればせながら取組み始めているようです。

環境効率とファクター

2006年12月24日 | 温暖化/環境問題
危機的な環境問題を克服し、地球の持続的発展を確保するための長期的(25年後の)目標値としてファクター10の考え方が提唱されています。最小の資源投入に対して最大の生産を挙げようという「環境影響を最小化しつつ価値を最大化する」考え方です。

ドイツのブッパタール研究所、シュミット・ブレーク博士によれば、持続可能な経済を実現する手段としては、資源の流れを半分(1/2)に減らすことであると説いています。さらに、公平性を期すため、世界人口の1/5 を占める先進国の生活水準を後進国も達成することを考慮する必要があります。そのように考えると、以下の式でファクター10が導き出されます。
25年後のサービス・価値(=5倍)/25年後の環境負荷(=1/2)=10

そこで環境効率とファクターをどのように計算するか概要を整理してみようと思います。

環境効率とは、次の式で示されます。
    環境効率=製品の価値/環境負荷
製品開発の場では、この環境効率を用いて、ファクターを次のように表しています。
    ファクター=評価製品の環境効率/基準製品の環境効率

具体的例として10 年前の冷蔵庫と現在の冷蔵庫の環境効率を計算してみます。
わかりやすいように、分母の環境負荷にはライフサイクルで最も大きい負荷のかかる「消費時」の電力を使用します。分子には使用者にとっての製品価値として最も優先度が高いと考えられる容量を用います。

10年前の冷蔵庫は容量が150Lで消費電力が1,000kWh/年、現在の冷蔵庫は容量が300Lで消費電力が200kWh/年とします。この場合のファクターは以下のように10になります。
    現在製品の環境効率(1.5)/基準製品の環境効率(0.15)=10
すなわち10年前の冷蔵庫に比べて環境効率が10倍改善されていることを示しています。

今や環境効率の良い製品・サービスを提供しなければ企業も生き残れませんので、大手メーカーでは主な製品の環境効率やファクターを環境報告書等で公開するようになってきました。

環境効率やファクターをどのように計算するかの詳しいガイドブック(写真)が(社)産業環境管理協会の以下のHPで公開されています。詳細はそちらをご覧ください。
http://www.jemai.or.jp/JEMAI_DYNAMIC/data/current/detailobj-950-attachment.pdf

オント、ウソ!? 環境の科学

2006年12月22日 | 温暖化/環境問題
先週開催された「エコプロダクツ2006」に際して、日経BP社が「日経エコロジー」誌購入者に配布した「エコプロダクツガイド2007」(写真)に掲載された標記の記事の要約を紹介します。詳しくは原誌を参照ください。

1.酸性雨
 問い:森林の立ち枯れを引き起こす主犯なのか
  記事項目表題
    「こども環境白書」から削除
    立ち枯れの真犯人は?
    東京のNOxが奥日光に影響
 回答:短期的に深刻なダメージを与えることはないが、長期的な影響は未解明
2.森林保全
 問い:日本の森林はどのくらいCO2を吸収するか
  記事項目表題
    炭素量を積み上げる
    CO2の収支を直接観測
    遅れる森林整備
 回答:科学的には政府目標の2010年、1300万トン-Cを下回りそうだ
3.環境ホルモン:
 問い:人への影響は何処まで解明されたか
  記事項目表題
    環境省は人への影響に「シロ」
    再現性に乏しい低用量影響
    神経への影響は今後の課題
 回答:生殖系への影響はシロとの見方が大勢。研究の重点は神経系へ。
4.アルミニュウム
 問い:「認知症を引き起こす」はどうなった
  記事項目表題
    続出したアルミ危険説
    人体はアルミの99%を排出
    老人斑こそ証拠になる
 回答:アルミが主犯と考える神経内科医はもういないが増悪因子かの研究は続く


30年後には関東平野が水没する?

2006年12月14日 | 温暖化/環境問題
日経新聞12月13日朝刊の社会42面で次のように報じている。「米国立大気研究センターなどの研究グループは地球温暖化で40年夏には北極海の氷が消滅すると予測,従来の予測より30年早まる」と。

これに関連してかなり前から多くの報道がされている。例えば、2004年9月の『サイエンス』誌ウェブサイトに発表された論文では、「南極大陸西側のアムンゼン海に流れ込む6つの氷河がこの15年間で流れの速度を上げており、しかもそのペースが最近になってさらに速まっているとしている。その中でも最も速いパインアイランド氷河は、1日約5.5メートルのペースで流れており、地球上で最も動きが速い氷河のうちに数えられるまでになっている。この速度は、1970年代と比べると25%も上がっている。」と報じていた。当然、他の氷河や棚氷でも以前より早く溶け出していると報じられていた。

国連の機関であるIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の資料では、温暖化により海水面は2100年までにさらに100センチ上昇する可能性があり、そうなると高水位線がおよそ90メートル内陸に移動し、フロリダ州やバングラデシュ、マンハッタンの大半でさえ水に浸かることになると言われている。

しかし、このシナリオは、グリーンランドや南極の巨大な氷床が今の状態を保つという仮定に基づいている。すなわち温暖化による水の体積膨張による海面水位の上昇のみを計算しているのだ。
溶け出した水の量も考慮するとどうなるか。プリンストン大学のマイケル・オッペンハイマー氏によれば、グリーンランドや南極西部[ウェッデル海から西、ロス海から東の部分]の氷床がもし融解するようなことになれば、海水面は12メートル以上上昇すると予測されている。

世界水没地図をご存知だろうか。URLは<http://flood.firetree.net/>。例えば、日本の関東地方を表示し、左上の海面水位を12mにセットするとどこまで水没するかが表示される。

あと30年でこの事態がやってくるとの予測である。予測は、種々の仮定の基に計算するので、予測どおりになるとは断定できないが、何よりも一刻も早く温暖化にブレーキを掛ける必要がある。

2005年度のCO2排出量は、前年と比較して工場等の産業界は微増、運輸部門は0.6%減であったが、オフィス部門が3.1%増、家庭部門が何と4.5%増であったという。90年度比でマイナス6%という約束を実現するのは、日本は今年度の排出量から14.1%の削減が必要になる。

個人に環境への取組を強制することは不可能だ。だが、温暖化を抑制するためには個人一人ひとりのライフスタイルを変えてゆく必要がある。「こまめに電気を消す」、「家電製品などの購入に際しては省エネ製品を選ぶ」、「冷暖房の温度を調整する」、「シャワーや水道を流しっぱなしにしない」などの他にも工夫の余地はまだまだ十分あるはず。

図は、気象庁の海洋診断表から、1979~2005年における北極域の海氷域面積の年最小値の経年変化の図を引用した。北極海ではより顕著に海氷域が減少する傾向にあるようだ。

人と地球が進むべき道

2006年11月24日 | 温暖化/環境問題
昨日、午前9:55からTBSで放映された「パナソニック スペシャル」のシリーズ第1話【森への信仰】をご覧になったでしょうか。環境問題の第一人者である月尾嘉男氏が探る人類生き残りのための地球環境との共存の道を探る特集番組です。

第一話の【森への信仰】では、かつては森林に覆われていたイースター島で、人々がモアイ像作りに熱中するあまり、文明が滅びてしまった過程を検証。人々が森を敬い信仰してきた、ケルトや日本との違いを浮き彫りにしています。

イースター島は、かつては豊かな森林に恵まれた美しい島だった。それが、人間が住み、モアイ像を作るようになって、環境は激変する。彼らは、自然を崇拝する多神教的な信仰を持っていたが、自然を敬う心を捨て、モアイだけを信じるようになった時、崩壊の序章が始まった。

モアイ像の高さはおよそ5~7メートル。わずか小豆島程度の面積しかないイースター島に、1万人もの人々が暮らし1千体ものモアイが作られた。そのために人々は森を切り開き、自然を破壊した。

そればかりか、人口爆発がおき、食料確保のために豊かな森を切り拓いて食物を植えた。だが、森を持たない土地は雨でその表層を洗い流され、荒れた大地に急変し、食糧危機を招いた。その結果、部族間の戦争が絶えず、最後には食人にも及び民族は消滅していった。

イースター島で起こったことは、大海に浮ぶ小さな島の特殊な出来事のようにも思われるが、実は地球そのものが宇宙という大海に浮ぶ小島のような存在でしかないと、月尾は指摘する。

イースター島の文明を崩壊させた人口の激増と、それに反比例する森林の消滅。この驚異的な変化は、現在、我々が直面している、人口の急増と森林の消失という問題とぴったり重なるようにも見える。

一方で、月尾は長い間自然と共存してきた文明が地球上に存在することも紹介する。ユーラシア大陸の西と東で歴史を育んできた「ケルト」と「日本」である。

ケルト民族はその昔、ヨーロッパの森林で森や木を聖なるものと考え、自然を敬いながら生活していた。彼らはいつしか森の民と呼ばれた。その思想は今も大切に守られている。そして、日本でも人々は森を神聖なものとして崇拝してきた。

これからの人類が目指すべき方向は、自然を尊敬し敬ってきたケルトと日本における自然との接し方にヒントがあると言う。
概要は、http://www.tbs.co.jp/sin-sei-ki/about.html をご覧ください。

第2話【水と土の循環】は正月2日の9時45分から、第3話【日本再発見】は2月12日9時55分からです。

マイ箸:その4-利用状況-

2006年10月30日 | 温暖化/環境問題
マイ箸を購入したのが9月10日だった。その後、出社や出張時には必ずカバンに入れ持参するようにしている。ほぼ2ヶ月近く経つが、はたして、その利用度合いはどうだろうか。正直言って、どうやら当初思い描いた程には利用率が高くない。

マイ箸利用の対象は、レストランなどお店での食事だろうが、お弁当だろうが食事時に割り箸がついてくる場合全てが対象になる。私の場合、審査やコンサルで出張するときが主な対象になる。

出張時のホテルでの朝食は、サービスで朝食が付く場合(この例はあまり無い)を除き、最寄りのコンビニで前日買い求めたサンドイッチ、野菜ジュース及び牛乳が主体であり箸を用いることはない。

昼食や夕食のとり方は二つに分類される。予め用意された部屋かスペースで少ない人数でひと時を過ごせる場合でありマイ箸を利用するのに最も都合が良い。反対に客で込み合っていて食べ終わるとそそくさと店を出る場合にはまだマイ箸を使ったことがない。

前者の場合は、マイ箸の利用率はかなり高い。因みに、このとき出る割り箸は自宅に持ち帰っており、かれこれ15本ほどたまった。なお、先日利用したお食事処「サガミ」では竹の割り箸だった。多少高級感を出している店では、今後、竹の割り箸を利用する傾向が高まりそうだ。

一方、後者の込み合う店で食事をする場合は、この種の店こそ必ず割り箸を提供しているのでマイ箸登場のチャンスであるが、慌しさ故にマイ箸を出す機会をうまく見出せないでいる。また、重いカバンやキャリーバッグに入れて持ち歩いているため料理が目の前に出てくるまでマイ箸のことを忘れており、席から離れた場所に置いたカバンやキャリーバッグからわざわざ取り出さなければならなくなると億劫になる場合が少なくない。

以上のごとく、まだまだ利用率を高める余地が大きいが、はたして既に満杯に近い背広のポケットに入れ、常に身に付けて持ち歩けるか否かが課題のようだ。

オゾンホールが大規模に発達中

2006年10月07日 | 温暖化/環境問題
環境省のHP(http://www.env.go.jp/earth/ozone/month/index.html)によれば、「国連環境計画(UNEP)では、1995年からモントリオール議定書が採択された9月16日を「国際オゾン層保護デー」(International Day for the Preservation of the Ozone Layer)と定め、我が国では9月をオゾン層保護対策推進月間と定め、毎年、オゾン層保護やフロン等対策に関する様々な普及啓発活動を行っている。」と紹介されている。

このHPでは、以下の項目が掲載されている。
1 オゾン層の現状
2 フロンと地球温暖化の関係
3 オゾン層保護や地球温暖化防止に向けての取組
4 今年度のオゾン層保護対策推進月間の取組について

冒頭の図は、「1 オゾン層の現状」から転載した2005年10月のオゾンホールと1979年10月とそれを比べたもので、その差の大きさに驚かされる。

「3 オゾン層保護や地球温暖化防止に向けての取組 」では、平成18年6月8日に公布され、平成19年10月1日施行の「改正フロン回収・破壊法」に関する概要などが紹介されている。
* 改正の概要
* 改正条項の概要
* パンフレット「フロンの回収が必要です」

更に、毎年「オゾン層等の監視結果に関する年次報告書」を発行して、オゾン層の破壊の状況やオゾン層破壊物質の大気中濃度の監視結果を公表しており、大規模に発達している現在のオゾン層破壊の様子を詳細に窺うことが出来ます。参考までに是非一度は、ご覧ください。

台風は大型化している

2006年10月05日 | 温暖化/環境問題
大型の台風16号と17号による影響で明日の関東地方は強風と大雨が予想されています。複数の台風がほぼ同じ時期に日本列島に接近することはしばしば有るようですが、最近の台風は大型若しくは強烈になっているように思えます。温暖化の影響が確実に現れているのではないかと懸念されます。

このことに付いて、NHKニュース「おはよう日本」の週末のお天気キャスターでも知られる村山貢司氏が、以下のURLで解説し警告しています。
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/special/169/

この記事は9月19日に公開されたもので、冒頭では以下のように紹介しています。
「既に今夏、豪雨と台風による被害を経験した日本。その台風は、地球温暖化により、年々、大型化しているという。昨年米国を襲ったハリケーン「カトリーナ」級の台風が起きてもおかしくない。この7月に『台風学入門』(山と渓谷社)を上梓した気象予報士の村山貢司氏(気象業務支援センター専任主任技師)に、日本を襲う台風の危険性について聞いた。」

この記事の項目を拾うと以下のような構成になっている。
・ 裏づけデーター
・ 温暖化で勢力衰えず――北海道にも上陸
・ 伊勢湾台風を超える大型台風が来る!
・ 日本の護岸対策も安心はしていられない
・ 長雨になりやすい秋雨前線
・ 一度起きた水害はまた起きる
・ 企業に求められる危機管理
・ 都市でもあなどれない土砂災害
・ 自治体任せにせず自己責任で防災と退避を

必見の情報です。参考にしてください。

マイ箸:その3(箸の重心)

2006年09月12日 | 温暖化/環境問題
9月10日のブログで「携帯箸 八四郎」を購入したこと、その長さが23.5㎝であることもお知らせしました。

自分に合った箸の長さを決める方法は、親指と人差し指を90度になるように開き、親指と人差し指の先端との間の長さの1.5倍と言われています。このルールに基づいて23.5㎝の携帯箸を購入しました。

帰宅後、じっくり手にしてみると写真にある箸のジョイント部が重心になっていて、この重心の位置が、指先よりも高い位置にあるため操作しにくいと分かりました。

そこで、再度「置地廣場」の売り場を訪ねました。「携帯箸 八四郎」は、23.5㎝のLと21.5㎝のMサイズがあるので、21.5㎝の箸との使い易さを比べてみました。21.5㎝の箸の場合は箸の重心が持ったときの指先の位置に来て操作しやすいことが判りました。

このため、お店にお願いして21.5㎝に交換してもらいました。どうやら「携帯箸 八四郎」は、ジョイント部の重量を加味して考えて、やや短めのMサイズがお勧めだと思います。

マイ箸:その2

2006年09月10日 | 温暖化/環境問題
9月4日のブログで「マイ箸」を購入予定と書きましたが、翌日、浦和伊勢丹に行ってみましたが生憎のことに置いていませんでした。専門店でなければ無理なのかもしれません。この種の専門店としては「LOFT」あたりが良いのかもしれません。

今日は川越でコンサルがあったので、午後の帰道、大宮の「LOFT」に寄ってみました。しかし、やはり置いていませんでしたが、その際、「コクーン新都心」のお店にあるかもしれない、との情報を得たので更に「さいたま新都心」へ足を伸ばすことに。

ようやく見つけました。「コクーン新都心」1Fの奥、紀伊国屋書店の少し手前にある和雑貨の「置地廣場」と言うお店で売っていました。「置地廣場」は和風生活雑貨の専門店で、箸、箸置の豊富な品揃えに特徴があるようです。

新都心店のHP(http://suzukiya-inc.jp/tenpo/senmonten/okichi47.html)には、「お箸は置地廣場一番の品揃え」を自慢していました。

そこで購入したのが、写真のマイ箸です。箸は、黒檀のけずりで、うるし塗り(23.5cm)です。それに持ち歩くための箸入れとして濃い泥染の布の入れ物を購入しました。箸を入れて包むと長さ15cm、幅5cm、厚み1.5cmの大きさになり、持ち運びに大変便利です。

割り箸を使用しない、無駄にしないためとは言え、締めて6,825円はちょっぴり高価です。単なる弁当箸の値段としてなら論外ですが、むしろ、これだけ奮発したならば、初心を忘れず常に携帯するはずだと思い奮発しました。

今後は、私が使うのを見て、仲間が少しずつ増えるのを期待しましょう。

My箸(マイハシ)

2006年09月04日 | 温暖化/環境問題
今日は会社にてISO14001審査の判定会が開かれた。私が担当した分では、新規登録、維持及び更新に関する審査おのおの1件が審議された。

その審議中、審査に伺った某社では食堂の壁に「My箸運動展開中」と掲げ社員全員が昼食時にMy箸を使用していたことを紹介した。

自宅での夕食中にそのことを思い出し、思い出したが吉日と言うことで、早速明日の出張から「My箸」を持参することにしました。未だ携帯用の箸が無いので、取り敢えず以前子供が中学校時代に使っていた小振りの箸を使うことにしました。

既にご存知かもしれませんが、日本における年間の割り箸消費量は257億膳といわれています。これは標準的な2階建木造住宅に換算して、およそ 2万棟分にあたる木材量です。しかも、その97%が輸入材、そして大部分が中国産なのです。2008年以後、中国は日本への割り箸の輸出を中止すると言われています。

と言うわけで、明日の昼食は新幹線の駅中で買う駅弁ですが、マイ箸を持参し、駅弁に付いている割り箸は持ち帰り、何か意味のある使い方が出来るときに使うことにしようと思います。

NET検索すると数種類のMy箸(携帯箸とも言う)がヒットしますが、無闇にネット上でカード決済したくないので、NETで目星を付けておいて専門店かデパートで購入の予定です。

冒頭の写真は、当面の購入候補である「携帯箸 八四郎」。最もシンプルな箸と洒落たファブリックケースの組合せで6000円ほどになるが、使いやすく携帯に便利な箸を選び、常時携帯します。

国内排出量取引制度

2006年07月24日 | 温暖化/環境問題
今日の午後は会社にて標記についての「第2期実施ルール」の説明会があった。環境審査員であるが、一方で温暖化ガス排出に関するCDMや本制度の審査員でもあるためです。

環境省のHP(http://www.et.chikyukankyo.com/about/index2006.html)に次のような説明がある。「この制度は、二酸化炭素の排出量取引制度という仕組みを導入することで、事業者の自主的・積極的な努力を促し、費用効率的かつ確実に温室効果ガス排出量の削減を達成することを目的としています。」

平たく言うと、日本では二酸化炭素の排出量に関する排出権取引制度がまだ確立していない。この制度を立ち上げるために、省エネ・石油代替エネルギーによるCO2排出抑制を目指す事業者に設備費用の三分の一を補助することで事業者へこの試行事業への参加を促している。

今年の第2期では、昨年の経験を踏まえ、参加する事業者にとっても、検証機関にとっても実施方法が明確になり、仕組みとして完成度が上がってきた。この制度が確立すると、一定規模以上の企業にCO2排出枠が設定され、越える分の削減が求められる可能性が高い。

今回の予定は概ね以下の予定で進むことになっており、8月から9月頃に検証業務が入る可能性がある。

1. 06年2-3月 国内における省エネ・石油代替エネルギーによるCO2排出抑制設備への補助金の対象事業者の募集(約40社が採用された)
2. 06年4-5月 採択された事業者は、自主的な排出削減目標の設定と引き替えに、環境省から補助金の交付決定を受け、目標保有参加者として、制度に参加する(*補助金の支払いは2007年4月末までに行われる)
3. 06年6月以降 目標保有参加者は、CO2排出抑制設備を整備(2006年度中)
4. 06年10月まで 参加者は、基準年度(2003~2005年度)の排出量を算定し、検証機関による検証を受ける(~10月末)
5. 07年4月-08年3月 目標保有参加者は、整備した設備を活用して、排出削減に取り組む。
6. 08年4月以降 自社の排出状況に応じて、他の参加者・取引参加者と排出枠の取引を行う。
7. 08年4月-7月 目標保有参加者は2007年度の排出量の算定を行い、検証機関による検証を受ける。


「気候変動+2℃」

2006年05月03日 | 温暖化/環境問題
責任編集:山本良一 Think the Earth Project

著者からの内容紹介
ページをパラパラめくると、地球が青から赤へ・・・100年間の地球温暖化が、色の変化で一目でわかるビジュアルブックです。気温上昇が2℃を超えると、「気候大変動」を誘発する引き金を引いてしまい、地球はもはや手が付けられない事態になると言われています。スーパーコンピュータ「地球シミュレータ」が警告する2100年の地球とは・・・。温暖化と気候変動が地球全体に関わる以上、この問題に無関係な人はひとりもいません。

<書籍からの引用>
2020年、今日生まれた子どもが中学校に通う頃、
大陸部では水不足が深刻化し、沿岸部では洪水が続発する。
その子がハタチを過ぎる頃、
海面上昇によって多くの人が難民化する。

やかて、その子の子どもの時代には
地球の気候のゆらぎが一層激しさを増し、
気候帯の移動によって生態系が変わり、
多くの人の暮らしが奪われてしまう。

そんな未来を想像させるひとつのシミュレーションがある。
地球の平均気温が+2℃を超え、上昇し続ける、
これから100年の未来。

シミュレーション通りに進むか否か、
私たちは今、その分かれ道にいる。

あなたがこれから生きて行く世界、
あなたの次の世代、あるいはその次の世代が生きてゆく世界が
気候変動の脅威にさらされる前に、
できることはある。
代えていけることは、たくさんある。

未来は常に、あらゆる可能性を持っている。
未来は今日、あなたが知ること、感じること、
選ぶものを決めることで、変わってゆく、

**************************************
もはや楽観は許されない。
「もったいない」という感性を磨こう。

2006JEMASシンポ

2006年04月22日 | 温暖化/環境問題
加入しているJEMAS(日本環境管理監査人協会)が午後から市谷で開催したシンポに参加した。内容は、東大・生産技術研究所の山本良一教授と早大の北川正恭教授が共同提案し、東京海上日動火災保険(株)が3000万円の支援金を提供し、2005年4月から実施された「サステナビリティの科学的基礎についての調査」プロジェクトの調査結果概要の紹介である。

基調講演は、山本良一教授が担当し、他にプロジェクトに参加した2名による講演があった。なお、このプロジェクトのフルレポートとサマリーレポートがインターネット上(http://www.sos2006.jp/)で公開されている。

ポイントは、人間活動が原因の地球温暖化が起こっていること、地球温暖化は気候激変或いは気候崩壊を招くことは科学的根拠に基づいて確実である。

気温上昇と環境影響予測の結果、平均気温が更に2℃上昇すると(2026年~2060年と予測)「Point of No Return」を迎えることになると予測している。従って、気候リスクを回避するための気候ターゲットである2℃以下に気温上昇を如何に抑制するかが課題になる。

レポートでは、気候システム、エネルギー、資源と廃棄物、食料と水、生物多様性の五つの側面で調査しており、内容の重要性と重大性からなるべく多くの人がサマリーレポートだけでも目を通しておく必要があると思う。

明日は早起きで高山へ。