電脳筆写『心超臨界』へようこそ！
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表：トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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「くつざわ完治チャンネル20210202」にて、厚労省が医療機関に対して次のような内容の通達を出していたことを知りました。本日のブログに直結するような話です。
「陽性者の死亡は全てコロナ死で報告すること。厳密な死因は問いません」
◆書き換えられていた「パンデミック基準」――堤未果
『株式会社アメリカの日本解体計画』
（ 堤未果、経営科学出版、p3 ）
新型コロナウイルスが出現する11年前の、2009年6月11日。
WHOは豚インフルエンザのパンデミック（世界的大流行）宣言をした。
日本でもかなり大きなニュースになったので、まだ多くの人々の記憶に残っているだろう。
だが果たしてどれほどの国民が、この宣言が出る2カ月前に、WHOが既存のパンデミック基準から「深刻な死者数」の部分を削除し、フェイズ5（「準パンデミック」）と6（「パンデミック」）で同じ対応をするよう定義を書き換え、さらに各国の感染者集計報告を中止するという奇妙な動きをしたことを、知らされているだろうか？
これに足並みを揃えるかのように、最大感染者数を報告していたアメリカのCDC（疾病予防管理センター）も不可解な動きを見せていた。
症状が出ている患者に対し、通常の風邪との区別をつける感染検査を中止し、すべて豚インフルエンザとみなすよう方針を切り替えたのだ。
WHOとCDCの動きに合わせ、当時の米国政府も用意周到だった。製薬業界から巨額の献金を受け取っていたオバマ大統領（当時）は、すぐに10憶ドルのパンデミック予算を組み、さらにこのワクチンで被害が出ても裁判で訴えられないよう、メーカー側に合法的免責を与えた。
CDCからのウイルスサンプルとともに「黄金のワクチン特需」をプレゼントされて空前の利益を上げた製薬業界が感謝を捧げた先は、パンデミック宣言の決定を左右するWHO内のSAGE（Strategic Advisory Group of Experts on Immunization：予防接種に関する戦略諮問(しもん)委員会）だ。
その理由は、諮問機関であるSAGEのメンバー構成を見れば腑(ふ)に落ちるだろう。委員の過半数が、ワクチンメーカーやB&MGF（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団）と利害関係にあり、さらにオブザーバーにはワクチン提供当事者であるグラクソ・スミスクライン社やバクスター社、ノバルティス社といった面々がずらりと並んでいるからだ。
この事実は後に暴かれ、オランダやイギリス議会で追及されたものの、20年のパンデミック宣言の際も、各地から批判の声が上がったのは、やはり資金と人事の不透明性だった。
つまり、変わっていないのだ。
こうした背景は日本ではほとんど知られていないが、世界各国のみならず、我が国でもあらゆる分野に浸透しつつある。このパターンは、決して他人事ではない。
政府が私たち日本国民の税金で、外国メーカーから大量に何かを購入する時、その背景にいるプレイヤーたちと彼らの役割分担は、いつも同じ動きをするからだ。
そしてまた、国全体を揺るがすような大事件が、国民に知られると「不都合な真実」を覆い隠すのに大変使い勝手がいいことも、世界共通だ。
2009年に、製薬業界と並んでパンデミック宣言の大きな恩恵を受けたもう一つの業界があった。前年9月にリーマンショックが発端(ほったん)になった「世界金融危機」を引き起こした数々の違法行為を追及されていたウォール街だ。
ウォール街からたっぷり献金されていたオバマ大統領は、元ゴールドマン・サックスCEOのポールソン財務長官とともに速やかに助けの手を差し伸べた。
巨額の公金で銀行を救済した上に、「Too Big to Fail（影響が大き過ぎて潰せない）」を理由に彼らの責任を実質見逃したのだ。
平時なら国民側から反発が起きて政権支持率が急落するような行為だが、政府・ウォール街と連携したマスコミが連日流すパンデミック報道が有権者の関心を1カ所に集めてくれたおかげで、オバマ政権の支持率は維持され、ウォール街の確信犯たちは誰1人逮捕されることなく、悠々と逃げ切ったのだった。
あれから10年超がたち、新型コロナウイルスという目に見えない存在を理由に何十億人が管理されている今、ウォール街を筆頭に、同じプレイヤーたちが新たな利権に向かって、大きく手を伸ばしている。あの時と違うのは、今回はプレイヤーの中に、ますます偏向するマスコミ報道に加えて、巨大な影響力を手にしたテック企業が加わった事だろう。
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表：トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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「くつざわ完治チャンネル20210202」にて、厚労省が医療機関に対して次のような内容の通達を出していたことを知りました。本日のブログに直結するような話です。
「陽性者の死亡は全てコロナ死で報告すること。厳密な死因は問いません」
◆書き換えられていた「パンデミック基準」――堤未果
『株式会社アメリカの日本解体計画』
（ 堤未果、経営科学出版、p3 ）
新型コロナウイルスが出現する11年前の、2009年6月11日。
WHOは豚インフルエンザのパンデミック（世界的大流行）宣言をした。
日本でもかなり大きなニュースになったので、まだ多くの人々の記憶に残っているだろう。
だが果たしてどれほどの国民が、この宣言が出る2カ月前に、WHOが既存のパンデミック基準から「深刻な死者数」の部分を削除し、フェイズ5（「準パンデミック」）と6（「パンデミック」）で同じ対応をするよう定義を書き換え、さらに各国の感染者集計報告を中止するという奇妙な動きをしたことを、知らされているだろうか？
これに足並みを揃えるかのように、最大感染者数を報告していたアメリカのCDC（疾病予防管理センター）も不可解な動きを見せていた。
症状が出ている患者に対し、通常の風邪との区別をつける感染検査を中止し、すべて豚インフルエンザとみなすよう方針を切り替えたのだ。
WHOとCDCの動きに合わせ、当時の米国政府も用意周到だった。製薬業界から巨額の献金を受け取っていたオバマ大統領（当時）は、すぐに10憶ドルのパンデミック予算を組み、さらにこのワクチンで被害が出ても裁判で訴えられないよう、メーカー側に合法的免責を与えた。
CDCからのウイルスサンプルとともに「黄金のワクチン特需」をプレゼントされて空前の利益を上げた製薬業界が感謝を捧げた先は、パンデミック宣言の決定を左右するWHO内のSAGE（Strategic Advisory Group of Experts on Immunization：予防接種に関する戦略諮問(しもん)委員会）だ。
その理由は、諮問機関であるSAGEのメンバー構成を見れば腑(ふ)に落ちるだろう。委員の過半数が、ワクチンメーカーやB&MGF（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団）と利害関係にあり、さらにオブザーバーにはワクチン提供当事者であるグラクソ・スミスクライン社やバクスター社、ノバルティス社といった面々がずらりと並んでいるからだ。
この事実は後に暴かれ、オランダやイギリス議会で追及されたものの、20年のパンデミック宣言の際も、各地から批判の声が上がったのは、やはり資金と人事の不透明性だった。
つまり、変わっていないのだ。
こうした背景は日本ではほとんど知られていないが、世界各国のみならず、我が国でもあらゆる分野に浸透しつつある。このパターンは、決して他人事ではない。
政府が私たち日本国民の税金で、外国メーカーから大量に何かを購入する時、その背景にいるプレイヤーたちと彼らの役割分担は、いつも同じ動きをするからだ。
そしてまた、国全体を揺るがすような大事件が、国民に知られると「不都合な真実」を覆い隠すのに大変使い勝手がいいことも、世界共通だ。
2009年に、製薬業界と並んでパンデミック宣言の大きな恩恵を受けたもう一つの業界があった。前年9月にリーマンショックが発端(ほったん)になった「世界金融危機」を引き起こした数々の違法行為を追及されていたウォール街だ。
ウォール街からたっぷり献金されていたオバマ大統領は、元ゴールドマン・サックスCEOのポールソン財務長官とともに速やかに助けの手を差し伸べた。
巨額の公金で銀行を救済した上に、「Too Big to Fail（影響が大き過ぎて潰せない）」を理由に彼らの責任を実質見逃したのだ。
平時なら国民側から反発が起きて政権支持率が急落するような行為だが、政府・ウォール街と連携したマスコミが連日流すパンデミック報道が有権者の関心を1カ所に集めてくれたおかげで、オバマ政権の支持率は維持され、ウォール街の確信犯たちは誰1人逮捕されることなく、悠々と逃げ切ったのだった。
あれから10年超がたち、新型コロナウイルスという目に見えない存在を理由に何十億人が管理されている今、ウォール街を筆頭に、同じプレイヤーたちが新たな利権に向かって、大きく手を伸ばしている。あの時と違うのは、今回はプレイヤーの中に、ますます偏向するマスコミ報道に加えて、巨大な影響力を手にしたテック企業が加わった事だろう。
