メロンパン

都市計画学会中部で岐阜県の工場が増加したのは、東海環状自動車道の開通の効果であるという話を聞きました。御嵩での塩漬けの工場団地の土地が売れたという話も聞きました。また、可児市の市民参画とまちづくり条例は、総合計画を受けて土地利用のまちづくりも対象としていて、11月8日岡崎市で行われる「住民参加とまちづくり」シンポの参考になると思い、資料収集と今後の予備調査に急遽でかけました。そのメモです。
　平日の昼間であり、経費節約のため地道をいきました。美濃地方に多いバローのスーパーの本拠地は多治見にありました。昼前に着いたので腹ごしらえに入ったのが、チェーン店のサガミでした。かきフライ付きのみそ鍋うどんが、おいしたかったけれど1480円と高めです。その店の向かいにはバローがあり、多治見店にあったお気に入りのメープルシロップ入りのメロンパンを買おうとしました。しかし、経費節約のセルフのためか、自分で包んでレジで並びなさいと書いてあったので、面倒くさいのでやめました。中国産の材料費削減、人件費削減が国民の所得減少や、若者の雇用不安で景気の冷え込みにつながって行く、悪循環が断ち切れません。
（写真は可児市のバロー店）

鳩の卵？

10月上旬に庭の選定を始めました。ナンキンハゼの木に多分鳩の卵を見つけ中断しましたが、2週間たっても変化がありません。もしかして、子育て放棄かもしれません。
＜時の話題＞
株がバブル崩壊後の値段になって、勉強のつもりで少し買ったら60万円の損失でした。しかし、今日は20万円のプラスになって、ほっとしています。世界経済は同時不況で、相対的に安全といわれた日本の実態経済も先行き不透明です。中小企業や農林業を軽視し、派遣や期間工など労働者を景気の調整弁にしてきたから、国民経済の循環は良いわけがありません。ヘッジファンドの規制とアメリカの金融工学を抑制しないと、公正な経済は成り立たないのではないでしょうか。

コンパクトシティ

海道清信（2001）『コンパクトシティ』学芸出版社
コンパクトシティという言葉が流行っていますが、使われ方はまちまちです。人口10万人以下の都市であれば、そのままの単位でいいでしょうが、中都市、大都市ではいくつかの核があります。ベースにサスティナブルな思想が欠かせません。著者は早くからコンパクトシティの研究をすすめ、論点を整理しています。特に、10章の「日本的型コンパクトシティ」での「10の原則と3つのモデル」に、集約されていると思います。この本の実践的な事例を踏まえた続編もありますが、私はこの原則が重要だと考えます。以下、抜粋・要約します。（カッコ内は説明ないしは豊田市を想定した私のコメント）
①近隣生活圏で都市を構成する。面積は70～100ha、人口密度50～200で4000人～2万人を単位とする。（学区でいえば小から中学校）
②交通計画と土地利用との結合を強める。自動車に依存しないで、公共交通、徒歩、自転車などの利便性を高め、交通と土地利用の結合を強める。（豊田市は公共交通を重視する姿勢に変わりつつあるが、歩行者、自転車優先のまちづくりになっていない。土地利用と交通の結合、特に住宅と交通、公共施設配置と交通の結合は全く弱い。）
③都市センターゾーンを再生、持続させる。市街地の外延化を防ぐ。中心市街地は商業振興、市街地活性化計画に矮小化されている。（豊田市の都心には莫大な予算が使われ、綺麗になり、賑わいも出てきたが、計画への市民参加がなく魅力が少ない。）
④徒歩の時代の町割りを活かす。狭い街路や歴史的な町割りを活かす。（市駅の西は区画整理され、駅周辺は百貨店、ギャザビル、参合館、駅南は再開発で会社ビルとなった。竹生通りは電線地中化など綺麗になってきたが、通過交通となっている。北の再開発は保留した方がよいのでは？歴史的には樹木、常盤地区の再生、特に上挙母駅から美術館へのアクセス通路を整備することを提案したい。）
⑤アーバンデザインの手法で美しいまちをつくる。（景観計画の具体化でデザイン基準は専門家だけの検討でなく、公開のワークショップが必要である。）
⑥都市の発展をコントロールする。ストックを重視しフローを抑える。コルビジェの高層都市でもなく、ライトの低密度の分散都市でもない。（市街化区域の住環境整備の方針が必要である。職住近接の方針で、調整区域や都市計画区域外での大規模な新規開発を抑える必要がある。）
⑦自治体空間総合計画に基づく都市経営を進める。成長指向から質的充実を目指す都市づくり。土地の資産価値最大化から環境的、潜在的な価値の最大化。自治体レベルの政策統合、特別用途地区制度、地区計画の柔軟な活用。（人口減少期を踏まえ、成長路線の転換が必要。若者の正社員化による定住策が重要。総合政策の整合性だけで市民参加、議論が不十分。最大の弱点は市民参加の地区別計画がないことで、早急な作成が必要。）
　付け加えるならば、若者が住宅取得可能な賃金と職が確保でき定住できるか、地価が安定し住宅が保障されるのか、農林業を含めたものづくりと地域循環経済が確立できるのか、自治体の権限拡大と運営能力の公平性・公明性の担保など議論の余地も多いです。

大林マンション

小論文がまとまり、バックデーターの資料請求も終わって一段落です。
　トヨタすまいるライフの向かいに低層の団地があり、その隣に中層のマンションが完成しました。一部８階で、全体は７階です。隣地の人は迷惑でしょうが、許される高さの限界でしょうか。
＜時の話題＞
アメリカのサブプライムローンに端を発した金融危機も、ＥＵの救済具体策で一定の落ち着きを見そうです。肝心のアメリカが公的資金注入をを、本気で具体化できるか、大統領選後になるのではないでしょうか。景気回復には数年かかるし、問題は実態経済と乖離したヘッジファンドなどの投資規制が、果たしてどこまでできるかだと思います。