遠藤誠治「アメリカの従属から、専守防衛の安全保障に。」

金子、遠藤他4名（2020）『日本のオルタナティブー18の提言』岩波書店

遠藤誠二「東アジアに相互信頼のメカニズムをどうつくるか」

現状　軍事力強化を優先してアメリカへの従属を深める。

提言　専守防衛を基にアメリカに依存しない安全保障のメカニズムを目指す。

説明　アベ政権は、外交の議論もせず、軍事力偏重、専守防衛を捨てて他国への攻撃能力を保有する方向へ変化した。１つに、軍事力（日米同盟を基軸に、武器の爆買い）を背景に自国だけの安全を考える。さまざまなリスクや生活上の脅威（自然災害、気候変動）から、安全を高める「人間の安全保障」を進める。

　集団的自衛権行使が可能となり、アメリカとの共同訓練が可能となり、アメリカ艦艇の護衛も可能となった。アメリカが「敵国」から攻撃をうけると、日本と共に反撃することになる。通商問題で負担を回避するために武器を買ってアメリカの圧力を軽減する。1980年代から繰り返された手法である。F35は１機１１５億円で、105機追加した。イージスアショアは1か所4500億円で2か所。（後に計画が杜撰で中止となった）

　中国・韓国・北朝鮮に強行姿勢をとって、東アジアの国際関係を緊張させている。中国は軍事費を増大させ、南シナ海を自国の領海と主張し、そこの島々を軍事基地化している。敵基地攻撃論は専守防衛からの転換で、逆に攻撃を誘発する。（中国はマッハ５の極超音速兵器を開発した。これはアメリカのミサイル防衛網を潜り抜ける）もはや、軍拡路線の限界である。アメリカや日本は予算面で限界である。日本が攻撃能力を保有しても、アメリカのシステムの枠内での動きしかできない。中国はそれ以上強化する。

　アベ外交は具体的に何も効果がない。それは、安倍政権が変化する現実を読み解けず、国家間の対立関係を前提に、軍事力重視という過去の枠組みに回帰していることに原因がある。アベ政権の外交政策では、政治・軍事面での対米重視と、中国に深く依存する経済的現実の間に、股先になるだけである。

　専守防衛は、実際は、戦後日本で憲法の平和主義と自衛隊の存在で折り合いをつける妥協の産物である。日米安保があっても、日本自身は他国を攻撃しないし攻撃する能力も持たない姿勢を取ることは、日本に植民地化されたり侵略されたりした周辺国から日本の信頼を回復する効果を持っていた。これは安心の供与を通じて相互の安全を確保しようとする立派な安全保障である。

　アメリカの核抑止力はどこまで信頼できるでしょう。日本が期待している核の傘では、日本が他国から攻撃を受けた時にアメリカが核兵器を含む手段で報復することが予定されている。アメリカは日本のために核兵器による報復を行うならば、自国への核攻撃を覚悟しなければならない。

　（私の周りの人は、戦争はイヤだと言う人が多いが、戦争しないために抑止力は必要、アメリカに守られ日米同盟は必要など漠然と考えている。論理的な平和理念が必要である。また、歴史修正主義もフェイクを見破るための、現代史を学び直す必要があると思う。）

19日行動IN豊田

　岸田内閣になって期待された方もいるかもしれません。総裁選では連日テレビで放映し、配分を重視し、給料を上げると言ってました。介護士、看護師などの給料が少し上がるようです。しかし、最近では配分より企業の成長が先である、とアベノミクスと同じに変わってしまいました。さらに防衛費はGDPの１％が自民党の選挙公約では２％を掲げています。そして敵基地攻撃能力も選択肢の１つとして排除しないと言い出しました。これは専守防衛から先制攻撃の転換で平和が脅かされ危険なうごきです。

総選挙で野党は前進できませんでしたが、維新が伸び、憲法審査会を開けと盛んにまくし立てています。維新は政治と金で身を切る改革といっていますが、政党助成金は受取り、吉村代表は交通費を1日で100万円もらっていました。憲法審査会は憲法に問題があれば、改憲を検討する場です。今、平和憲法のどこに問題があるのでしょうか。もっと憲法を活かし、防衛費を減らし、教育や国民の命とくらしを守ることが必要です。総選挙でも小選挙区では野党共闘の効果がでています。来年の参議院選挙では市民と野党の共闘で、自民、公明、維新の改憲勢力を減らしましょう。

先日も国交省は統計を書き換えていました。これまでも厚労省の勤労統計の改ざん、財務省の森友学園も、隠蔽、改ざんした。忖度した官僚は出世し、まじめな公務員は自殺に追い込まれた。赤木さんの妻は事実解明を求め裁判を起こしましたが、国は反論せずに非を認め幕引きしました。岸田政権は元首相の不正を庇うものです。桜疑惑ではアベ元首相は国会で118回の嘘を認めた。不正を批判するのが野党の責任です。野党が提案した議案は審議せず、臨時国会も開かず逃げて来ました。。日本では民主主義の基礎である情報管理がされていません。

自民党の改憲草案には9条改憲と緊急事態条項があります。災害などを理由に国会を開かず、内閣ですべて決めてしまうやり方です。戦前のヒットラーのやり方です。改憲ノーの署名にぜひご協力ください。

　

「日本のオルタナティブ」①金子勝

金子勝他5名（2020）『日本のオルタナティブ』岩波書店

　そうそうたるmemberが各分野の今日的な問題点を抽出し、その提言を示している。以下気になる箇所をメモ書きする。（　　）内は私のコメント。

　金子　勝

日本経済の基礎的な問題は、1997年の金融バブル崩壊以降、実質賃金が下落し続けていることである。団塊の世代が退職し、有効求人倍率が上がっても、実質賃金は下がり続けている。（ついに韓国よりも賃金水準が抜かれた）なぜ低いのか、産業が衰退しているからだ。労働者派遣法や外国人技能実習制度などで、労働条件を破壊してきた。GDPも停滞し財政赤字（借金）の膨張は止まらない。インフレターゲットをMMTに切り替えても、日本経済は財政「赤字」を膨張させるだけである。

戦後の自民党政治は、アメリカによって戦争責任を免罪されて生まれ、米国の支援と市場開放によって高度成長を実現した。（50年の朝鮮戦争では特需を得た。労働運動の高揚を恐れ、アメリカが右翼的幹部を育成した。）無責任体質は、いまやA級戦犯の岸信介の孫が総理大臣である。戦争責任を曖昧にする歴史修正主義を公然と掲げ、自己正当化を図ろうとしている。改竄は歴史だけでなく、公文書や政府統計にも及ぶ。

日銀は金融緩和政策を7年以上続けてきた。日銀が国債を買うのを止めたら、国債が下落し金利が上昇し、金融機関が大量の損失を抱え、国債は売るに売れない。日銀は大量の株を買って株価を人為的に維持している。外資系ファンドの餌食になっている。格付けはAAAからAになり、さらにBにでもなれば財政危機が現実化する。（その時国民はどうしたら良いのか？）バブルが崩壊し、日銀は債務超過となり、日銀は政策手段が残されていない。（MMTはインフレになれば金利を上げるというが、0金利だから国は借金を続けられている）。マイナス金利を続けると地銀、信金は経営が立ち行かない。日銀の国債買いオペも弾切れである。国内で国債が消化しきれなくなった時本当の財政危機が訪れる。

安倍政権は原発事故後も再稼働を進め、輸出路線をとり（輸出は失敗した）、東芝などの重電機はメーカーの経営危機を導いた。リニアも難工事で採算も取れそうもなく、後はオリンピック、万博、カジノのイベント路線しかない。特区は「営業利権」を生み出すだけで、何一つ画期的な新政策を生み出さない。

有名大企業の品質管理やデータ改ざんが発覚している。（政府に倣ったのか？）高品質を誇ってきたものづくりは危機的状況にある。

金融緩和で中央銀行は「出口のないネズミ講」に陥った以上、ゆっくりとした出口戦略しかない。官庁が公文書や政府統計を偽装する、不正を働いても、政策の失敗もチェックできない。議会の民主主義と公正なルールが必要である。

提言１　財政破綻を防ぎ、人間らしい生活のため実質賃上げと、教育（OECD下から2位）、住宅費の拡充。

戦争やデフォルト危機が起きれば、たちまちハイパーインフレになる。そうならないために、防衛費と公共事業費の偏った歳出の見直し、環境税や法人税の中立・簡素化、金融資産への増税、プライマリーバランスの回復である。消費税の増税では法人税の減税で食われてしまった。（著者がツイッターで減税するとデフレになると言っていた点は、理解出来ない）アベノミクスで成長はもたらさなかった。（GDPは横ばい）

人間の生活を取り戻す賃上げが必要である。実質賃上げもせずに格差の拡大である。（連合は政党間の共闘に口出しするが、賃上げを取り組まず労組の役割を逸脱している）デフレを克服し、バブル崩壊に強い内需を形成するには、社会保障の安定性が不可欠である。外国人労働者を含む雇用制度の改善、最賃引き上げ、非正規の格差是正、最低所得年金保障が大事である。格差是正には家賃補助制度を導入、教育費の公的負担を減らす、大学の授業料を減らす。新しい産業を創る。（特定大企業だけの産業でなく、農林業、商業とバランスと循環経済が必要で、豊田市も企業立地推進条例を見直すべきである）

提言２　経済産業省と大手電力会社の解体で電気代を０に

エネルギー転換で産業の創出（政権交代で岸田氏の「新しい資本主義」との対比。日本共産党の気候危機対策の雇用を創出する具体策は？）

原子力村が「岩盤」になっている。不良債権化した原発再稼働を最優先させている。データ隠しや改ざんを行ってきた。東電を民事再生にかけ、株主責任を問い、銀行の貸付責任を問い、東電などの資産を賠償費用に充当する。（連合の大手労組が妨害している）核燃料政策を停め、原発０基本法案を通過させる。発送電を分離（意義？）させる。世界では再エネはコストが下がっている。

提言３　地域分散型社会で、地域住民が主人公の民主主義社会をつくる

国の財源と権限を地方に譲り、医療、介護、保育、教育の充実を図り、地域ごとにきめ細かく対応できるようにする。（自治体間で政策・制度の競い合いができる。自治体・議会と住民が利権に左右されず、自由に政策論議できるかが課題である。さらに情報公開が必要である。経営戦略会議の議事録を公開請求したら、公園つくる課、都市整備課、区画整理支援課の資料は全て黒塗である。）

六次産業化とエネルギー兼業へ。食の安全と環境を守るという点では、小規模零細の農業を基礎とした安全な農業こそが先進的である。TPP11などの対応に、農家の個別所得補償制度（具体的に？）の充実を図る。中山間地には環境保全型農業（？）を振興する。国から地方へ財源と権限の委譲が不可欠である。

「美麗島紀行」を読んで

乃南アサ（2015）『美麗島紀行』集英社

　台湾、香港、韓国は近くて安く気軽に行ける旅行先であり、私はどこも10回程度行っている。どこも過去も現在も親しくすべき所でありながら、「政治的思惑」に翻弄されている。本著は紀行文であるが、複雑な台湾の歴史を易しく織り交ぜながら書かれている。多くは行った場所であり、行きたい場所もあり、コロナが収まったら行く参考にしたい。以下、気になった箇所のメモである。（　　）内は私のコメント。

　時空を超えて息づく島。日本人によって築かれた、好感情を抱く台湾人は多く。だからといって植民地支配を容認するつもりは毛頭ない。

　日本の植民地支配から解放されたが、国民党軍が入りインフレに襲われ、治安も乱れて大混乱した。

　台南は「台湾の京都」である。（あまり古都の歴史は感じられなかった。むしろ高雄の都市の方が心地良かった）。オランダを駆逐したのは鄭成功である。（伊藤清『台湾』）化学工場の跡に社宅が朽ちて残っている。（修復されれば見学して見たい）。夕食は台南の「渡小月」でとった。台湾では商店は「騎楼」、「亭仔脚」などのピロティがある。「屋根付き歩道」である。（これはヨーロッパの流れか気になっている）

　（新竹は新幹線も停まり開発ラッシュの街で、綺麗であるが興味を誘わなかった。）街は新築の在来線のある場所にある。日本統治時代に鉄道計画が確定した。台湾から産出される砂糖、米、石炭、木材、肥料の貨物輸送のためである。その歴史を知る人の中には、台湾の近代化には日本の存在はかかせなかったとして、今も深く恩義を感じる人が少なくない。新築駅は日本統治時代の駅舎である。近くに迎ギ門という清時代の城楼が聳え立つ。台湾人がどれだけ日本統治時代のものを保存し、残そうと思っても、宮大工の技術がなく、庭を手入れする感覚もない。（保存運動は台北でも淡水でも感じた。）

　日本が総督府を廃止したのは1945年10月、台湾の人は「光復」を喜んで中国国民党軍を歓迎した。だが外省人と本省人の摩擦は大きく、治安は乱れ、1947年「２・２８事件」という抗争事件がおきる。当時のことを、台湾人は「狗去猪来」という表現をする。

　台南から北東40キロ、日本人技師・八田が設計したダムがある。（土木出身の私としては知っていたが、植民地としての開発であり行こうとは思わなかった。今は行ってみようかという気がしてきた）。完成後八田は台北に転居し、その後1942年フィリッピンへ向かう途中アメリカ軍に撃沈され死亡した。（私の父は中国からフィリッピンへ転戦させられ、九死に一生を得て帰国し、翌年私が生まれて。その出兵の寄せ書きが見つかり、80年ぶりに返されると連絡があった、と長男から聞いた。）敗戦の直後、妻は夫が築き上げたダムの放水路に身を投げた。（その心境は？）

　「文創」が生み出すもの。台湾で使われているのは漢字で、だれも知っているが、日本で使われている漢字と大陸で使われている漢字とは、違うことは意外と知られていない。

　台湾の最先端の街は、信義新都心界隈だろう。対照的に「老街」がある。台湾の強烈な日差しと突如として降る雨に、「亭仔脚」は健在だが、老街にあるものは趣がある。台北市内の剥皮寮は、古い街である万華に近く、かっての町並みを修復・再現した美しい所である。桃園の老街も素晴らしい。（ここはその内行きたいリストの上位にある）松山の文創地区、華山１９１４文創地区は、台湾が背負ってきた歴史を残し、工場を上手く生かした場所である。（松山はコロナの前に行った。日本の地方都市、東京でも良いが、こういった再開発をして欲しい。豊田の駅前再開発はすべて壊し、綺麗になったが賑わいがない。四郷駅の区画整理は農地を潰し、店舗を集め賑わっている。こちらは住宅価格が高く庶民には住めない。どちらも利益を得たのはディベロッパーである。近くのJAの産直市場は閉店した）。

　台湾のお薦めの場所を聞かれると、台南の郊外の国立台湾歴史博物館という。2011年オープンであるが、展示方法が素晴らしい。（豊田市も88億円をかけて東校の跡地に博物館を作るという、是非その前に歴史公園と「八田ダム」を見学しよう）。

　台湾の老翁にとっての日本統治時代。勝者により饒舌かつ熱心な教育と、敗者の沈黙。この二つが合わさった結果、私たちの世代には、親の世代が敗戦によって味わった絶望も後悔も悲しみも、混乱も新鮮さも、何よりも忘れ去るべきでない反省さえも、実は思った以上に受け継がれていないのではないか。他の国については分からない。だが、「臭いものにはふた」をして、さらに「水に流す」ことの好きな日本においては、その傾向が強いように感じる。「僕は数えで23歳になるまでは、日本人だったんです」

本田『「日本」って」

本田由紀（2021）『「日本」ってどんな国』ちくま新書

　国際データを用いて、日本社会をわかりやすく分析した本である。アベ・スガ政治の9年、モリカケ問題、桜疑惑、広島の選挙買収疑惑、戦争法、憲法改革の動き、アベノミクスと国民にとって悪政の数々。そして10月の総選挙の低投票率、改憲勢力の多数など先行きが、私にとっては暗い。このような時代背景を、家族、ジェンダー、学校、友達、経済、政治から日本の現状社会を分析している。以下、気になるポイントである。（　　）内は私のコメント。

　90年代の「就職氷河期」の中年は、経済的自立も出来ず結婚もせずに、親元で暮らしている人が多い。

　日本の男性の仕事時間は先進国の中で非常に長く、家事育児に割く時間は短い。

　政府が家族を助けてくれないことが少子化を招いている。日本の総体的貧困率は15％でOESDの平均を上回っている。（日本の労働者の賃金は上がっていない。連合は野党共闘に横やりを入れるが、本来の賃上げ闘争こそが組合の役割である。）

　アメリカ、イギリス、カナダ、スウェーデンなどでは高校の選抜試験がない。ドイツやスイスでは中学の時に、どのタイプの学校に進学するか分かれる。

　日本経済の凋落。1989年の日本企業は、世界企業の「時価総額」トップ５０に、32社占めていた。が、2019年はトヨタ1社のみに。最上位はアップル、マイクロソフト、アマゾンなどアメリカの情報通信である。（ものづくりに力を入れてきたが、車産業も電動化、自動運転、シェアなどものづくりが薄れている。それにものづくりには米・野菜など農業もあるが、そちらは自動車の輸出の陰で衰退させられてきた）。

　日本の製造業はかって「スゴイ」と言われたが、他国の労働生産性が上昇し相対的に低下（電気産業は空洞化している。東芝は原発に力を入れ失敗し、儲け頭の半導体を手放した。テレビも冷蔵庫も後塵を拝している）した。日本のサービス業は労働生産性が低いだけでなく、効率が悪く低賃金である。さらに非正規雇用の拡大である。日本企業は設備投資やITに後れを取り、日本経済の活力は失われていった。

　自民党支持の若者は（松谷満）、物質主義、新自由主義、宿命主義という意識が結びついている。社会は変えられるという意識は、アジアでは4～6割だが、日本では2割程である。

　老政治家たちが自分たちの利益や特権を確保することばかり精力を使うことに、うんざりしている。デモや署名でもやっても成果がでないと、徒労感もある。民主主義を潰したい人はそれを願う。

　調査で日本はヨルダンと同じ2位にストレスを感じている。学校や会社で締め付けられ、常に成果（成果主義で賃金に影響し競争させられている）を求められている圧迫感がある。（一方で今の高級官僚が忖度し不正があっても、自民党政権の意に沿えば昇格する。内閣人事権が握られていることも問題である）。

足助下見

　足助が空いているということを聞いて、免許証の書き換えに初めて足助署に行きました。そして、香嵐渓の散策と考えていましたが、生憎の雨でした。しかし、免許証は眼鏡の限定も付かず、30分程で貰えました。雨で仕方なく車で回ることに、先ずは足助病院に初めて足を踏み入れました。改装したようで綺麗でした。も一つの目的が、鈴木家の改修状況とすずやの庭の改修を、確認することでしたが、素通りでした。それから観光協会を抜けて、川見から上流に向かいました。ところどころ綺麗でしたが、もみじの見ごろは終わっていて、誰もいませんでした。突き当たって、左折で一の谷を通り、寄ったのがスーパー・パレットです。得意（簡単）料理がポトフで玉ねぎと、株を買うためでしたが、キャベツが100円と安く、人参も良くできていたので購入です。写真の全部で721円、北海道産の玉ねぎが3個280円と一番高かったです。