私は東京の調布市に住む年金生活のまもなく７４歳の身であるが、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我が家は家内とたった２人だけの家庭である。
そして雑木の多い小庭の中で、古ぼけた一軒屋に住み、ささやかに日常を過ごしている。

こうした中、私たち夫婦はお互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごして、早や１４年目となっている。

もとより我が家は厚生年金は、生活費の基盤であるので、
《・・年金制度改正で給付減は加速する　・・》どのようなことなのょ・・、と思いながら、
記事を精読してしまった。

　　　　　　　　　　　　　　

この記事は、ジャーナリスト の溝上 憲文(みぞうえ・のりふみ)さんの寄稿文であり、
『プレジデント』に2018年5月14日号に掲載された記事のひとつであり、
関連のネットの『プレジデントオンライン』に2018年7月29日に配信されていた。

"毎月１０万円"がないと絶対に老後破綻する 　～年金制度改正で給付減は加速する～
https://president.jp/articles/-/25645?cx_referrertype=yahoo&yhref=20180820-00025881-president-bus_all

しかし恥ずかしながら私は、
『「マクロ経済スライド」の繰り越し方式（キャリーオーバー）の導入』に於いて、
賃金、物価上昇率に応じて、スライド調整率・・解説文を読んでも、理解できなかった。

　　　　　　　　　　　　　　

やむなく私なりに、この記事を理解する為、要約しながら簡潔文にしたりした。

２０１８年度の厚生年金月額は、約２２万円（夫婦２人）であり、
老後の生活費は、総務省の家計調査では月約２７万円であり、
不足分の５万円は、貯金などで補っている。

そして少子高齢化の現代、２．３人の働いて下さる現役の年金保険料で、
１人の年金受給者を支えている。

今後も働いて下さる労働人口が減少するので、年金の給付額は、ゆるやかに減額される。
やがて年金が１０％目減りし、今までと同じ商品を買うことができなくなる。

　　　　　　　　　　　　　　

この後、現在が４５歳の御方が、受給する頃には（現在の貨幣価値で）年金の給付額が、
１７万円程度になる可能性もあり、生活費を月約２７万円とした場合、
約１０万円不足する。

こうした事態が予測されるので、年金に詳しいブレインコンサルティングオフィス代表の北村庄吾氏（社会保険労務士）は
「何らかの形で、毎月１０万円を捻出できなければ、間違いなく老後破綻が待っています。
そのためには、今からリタイア後を想定して個人年金に入る、
あるいは奥さんが個人型の確定拠出年金に加入するなど、将来に向けた準備に着手すべきです。」
警告されている。

このように私なりに理解しながら、裕福でない我が家は年金の給付額が減少していくので、
厳しくなるよなぁ・・と溜息をしたりした。

そして現在が４５歳の御方が、受給する頃には過酷な時代となり、無力な私は溜息を重ねたりしている。