ヤクルトと言うと私達に馴染みが深い会社ですが、過去本業以外での利益を目論んだ結果巨額の損失を出しました。有名な１９９６年のヤクルト・デリバティブ巨額損失がありますが、一般国民に知れる機会は少なかったようです。
最初の段階で数百億の利益を与え続け？、本業より儲かると妄想を抱かせる（拝金主義）、最後に大きな取り引き金額（１０００億円）にして取ってしまう、最初の時点で、賭博と見抜ければ被害は少なかったでしょうが・・・欧米人が理解していると言われる、旧約聖書・ヒビ人の話を知っていれば対応が違ったかも知れないですね。
1996年、熊谷直樹副社長らがプリンストン債を巡るデリバティブ（金融派生商品）取引の失敗で1000億以上の巨額の損失、ヤクルトの場合、他に余裕資金があったため倒産を免れたと言われています。この事案はデリバティブ（金融派生商品）には絶対に手を出してはならないことを明確に示しています。
当時の読売新聞によると、日本の大手19銀行のデリバティブ（金融派生商品）取引額は2,094兆772億円に上っていたことが、衆院金融安定化特別委員会の理事会に金融監督庁が提出した資料で明らかになっています。日本が拝金主義になり、デリバティブに手を染めれば、未来は暗雲が立ち込めるでしょう。
デリバティブ取引とは・・・
株式、債券、金利、為替等原資産となる金融商品から派生した金融派生商品(デリバティブ)を対象とした取引
主なものに
１ 先物取引(将来売買する商品の売買条件をあらかじめ決めておく取引)
２ オプション取引(将来商品を売買する権利をあらかじめ購入する取引)
３ スワップ取引(金利や通貨などをあらかじめ約束した条件で交換する取引)
１と２の取引多いようです。
原資産の取引より少ない投資金額で大きな取引ができること、投資商品の価格が値下がりした場合にも収益が得られることが主な特徴で、リスク回避や効率的な資産運用の手段として活用されていますが、読みを誤ると巨額損失が発生します。ハイリスク・ハイリタン、賭博！
欧米の場合のデリバティブ商品の取り扱いはどうなっているか・・・・
「beforeitsnews.com 2014/9/5」の中の記事を参考にしています。
米大手銀行のデリバティブの取引高９月２４日付け：今やアメリカの５大銀行が4京円（400兆ドル）以上の資金をデリバティブに投入していると言われています。
現在、アメリカ政府は1770兆円（17兆7千億ドル）の財政赤字を抱えています。それに比べると4京円（400兆ドル）は想像を絶する金額です。株式や債権市場とは異なり、デリバティブは投資ビジネスではありません！
デリバティブは非常に複雑であり、将来的にどうなるかについて紙上の賭博と言われています。簡単に言えばデリバティブの取引は野球やサッカーの試合とあまり変わりがないと言われてます。
基本的に「デリバティブの取引は合法化されたギャンブル」です。
デリバティブ・バブルが崩壊すると、世界経済は言葉で言い表せないほどの深刻な大打撃を受けるでしょう。デリバティブの取引がそれほどまでにハイ・リスクなのに、何故、アメリカの５大銀行はデリバティブに関わっているのでしょうか・・・
その答えは、強欲（拝金主義）！です。
大きすぎて潰せない銀行はデリバティブの取引で巨額の利益を得ています。ニューヨークタイムズ紙によると、２００８年にデリバティブがいかに危険かが証明されたにも関わらず、デリバティブを続けてきたアメリカの５大銀行は、帳簿上、総額２京8000兆円（280兆ドル）もの利益を得ていると言われています。
過去の危機でアメリカの金融システムは益々危険に陥れ、銀行の取り付け騒ぎを増加させたことが明らかになりました。
大手銀行は最新式のコンピュータ・モデルを使って銀行システムを安定的に保ち、リスク管理を行っています。しかしこれらのコンピュータ・モデルは全て推測に基づいて作られたものです。推測は生身の人間が行っています。
戦争、自然災害、グローバル銀行の破たん等々が起きると、このようなコンピュータ・モデルはたちまち崩れてしまいます。
例えば、２００８年にリーマンショックが起きた時、デリバティブ市場はどうなったでしょうか、その根本的な原因は、銀行による無謀な融資と行き過ぎたリスク負担です。最も大きな問題は透明性が無かったと言うことです。
リーマンショック後、デリバティブ取引でリスクを抱えている銀行はどれなのかを把握している人はいませんでした。その結果、銀行同士の取引が行われなくなりました。アメリカの大手銀行の全てがデリバティブに関わっていたため、そのうちのどの銀行が突然破たんしてもおかしくない状況でした。
リーマンショック後、デリバティブの問題は解決されると約束されましたが、実際は解決されるどころかかなり肥大化しています。２００７年に住宅バブルが崩壊した時、世界中で行われていたデリバティブ契約の想定元本は５京円（５００兆ドル）以上でした。
国際決済銀行の統計では、現在のデリバティブ契約の想定元本は7,1京円（710兆ドル）にまで膨らんでいます。もちろん、デリバティブ・バブルの中心はウォール街です。
以下は、ＯＣＣが発表した米５大銀行の最新の四半期のデータです。
JPMorgan Chase
総資産: $2,476,986,000,000 250兆円(約2.5兆ドル)
フォーブス誌の記事
２００８年の金融崩壊を思い出すと・・・アメリカは再び祝杯を挙げています。当時、アメリカでは警報が鳴っていたのにもかかわらず、好景気の波に乗り、誰もがこれまで以上に豊かになっているかのように錯覚を起こしました。人々は、身の丈以上の借金をし、バカな投資に手を出し、拝金主義の銀行が融資を増やし、監督機関は無機能しており、政治家は低所得者にも住宅を購入するように促したのです。
このようなことを続けていると始末に負えなくなると多くの専門家は警告していました。そしてリーマンブラザーズが破たんし、金融システムが機能マヒになり、世界経済は崩壊寸前まで悪化しました。どうしてそのようなことが起きたのでしょうか。
デリバティブ取引高: $67,951,190,000,000 6700兆円(67兆ドル以上)
Citibank
総資産: $1,894,736,000,000 190兆円(約1.9 兆ドル)
デリバティブ取引高: $59,944,502,000,000 6000兆円 (約60 兆ドル)
Goldman Sachs
総資産: $915,705,000,000 9150億円(１兆ドル以下)
デリバティブ取引高: $54,564,516,000,000 5400兆円(54兆ドル以上)
Bank Of America
総資産: $2,152,533,000,000 210兆円(約2.1兆ドル)
デリバティブ取引高: $54,457,605,000,000 5400兆円(54兆ドル以上)
Morgan Stanley
総資産: $831,381,000,000 8300億円(１兆ドル以下)
デリバティブ取引高: $44,946,153,000,000 4400兆円(44兆ドル以上)
デリバティブに関わっているのは米銀行だけではありません。
現在、大きく問題視されているドイツ銀行のデリバティブ取引高は上記の銀行よりも多く、7500兆円、55兆ユーロ（75兆ドル）です。この額は預金者の預金額（5220億ユーロ）の１００倍であり、ヨーロッパのＧＤＰの５倍です。そして世界のＧＤＰと大差がありません。このような巨大銀行が破たんすると、金融システム全体が崩壊することになります。
今では我々の経済システムは完全にこれらの銀行に依存しています。そのため、これらの銀行なしでは経済は機能しません。
今の状態は末期がんに侵された患者、医師は癌細胞を死滅させようとしますが、結果、患者も死んでしまうことになります。
大きすぎて潰せない銀行との関係も同様です。
これらの銀行が破たんすると、我々も破たんします。
リーマンショック後に大きすぎて潰せない銀行について何等かの対策がされることになっていましたが、何もされてきませんでした。
リーマンショック以前に比べ、大きすぎて潰せない銀行の取引高は３７％も増加しました。これらの銀行のローン総額はアメリカのローン総額の４２％に当たります。
アメリカの６大銀行の総資産は、アメリカの全銀行の６７％に当たります。これらの銀行が明日破たんしたとするなら、経済も完全に崩壊するでしょう。
我々は史上最悪の世界的な金融崩壊を体験することになるでしょう。誰もそれを阻止しようとはしません。ただ、その結果思わぬ展開となるかもしれませんが、我々が下した非常に愚かな決定により、大きな代償を払うことになります。
最初の段階で数百億の利益を与え続け？、本業より儲かると妄想を抱かせる（拝金主義）、最後に大きな取り引き金額（１０００億円）にして取ってしまう、最初の時点で、賭博と見抜ければ被害は少なかったでしょうが・・・欧米人が理解していると言われる、旧約聖書・ヒビ人の話を知っていれば対応が違ったかも知れないですね。
1996年、熊谷直樹副社長らがプリンストン債を巡るデリバティブ（金融派生商品）取引の失敗で1000億以上の巨額の損失、ヤクルトの場合、他に余裕資金があったため倒産を免れたと言われています。この事案はデリバティブ（金融派生商品）には絶対に手を出してはならないことを明確に示しています。
当時の読売新聞によると、日本の大手19銀行のデリバティブ（金融派生商品）取引額は2,094兆772億円に上っていたことが、衆院金融安定化特別委員会の理事会に金融監督庁が提出した資料で明らかになっています。日本が拝金主義になり、デリバティブに手を染めれば、未来は暗雲が立ち込めるでしょう。
デリバティブ取引とは・・・
株式、債券、金利、為替等原資産となる金融商品から派生した金融派生商品(デリバティブ)を対象とした取引
主なものに
１ 先物取引(将来売買する商品の売買条件をあらかじめ決めておく取引)
２ オプション取引(将来商品を売買する権利をあらかじめ購入する取引)
３ スワップ取引(金利や通貨などをあらかじめ約束した条件で交換する取引)
１と２の取引多いようです。
原資産の取引より少ない投資金額で大きな取引ができること、投資商品の価格が値下がりした場合にも収益が得られることが主な特徴で、リスク回避や効率的な資産運用の手段として活用されていますが、読みを誤ると巨額損失が発生します。ハイリスク・ハイリタン、賭博！
欧米の場合のデリバティブ商品の取り扱いはどうなっているか・・・・
「beforeitsnews.com 2014/9/5」の中の記事を参考にしています。
米大手銀行のデリバティブの取引高９月２４日付け：今やアメリカの５大銀行が4京円（400兆ドル）以上の資金をデリバティブに投入していると言われています。
現在、アメリカ政府は1770兆円（17兆7千億ドル）の財政赤字を抱えています。それに比べると4京円（400兆ドル）は想像を絶する金額です。株式や債権市場とは異なり、デリバティブは投資ビジネスではありません！
デリバティブは非常に複雑であり、将来的にどうなるかについて紙上の賭博と言われています。簡単に言えばデリバティブの取引は野球やサッカーの試合とあまり変わりがないと言われてます。
基本的に「デリバティブの取引は合法化されたギャンブル」です。
デリバティブ・バブルが崩壊すると、世界経済は言葉で言い表せないほどの深刻な大打撃を受けるでしょう。デリバティブの取引がそれほどまでにハイ・リスクなのに、何故、アメリカの５大銀行はデリバティブに関わっているのでしょうか・・・
その答えは、強欲（拝金主義）！です。
大きすぎて潰せない銀行はデリバティブの取引で巨額の利益を得ています。ニューヨークタイムズ紙によると、２００８年にデリバティブがいかに危険かが証明されたにも関わらず、デリバティブを続けてきたアメリカの５大銀行は、帳簿上、総額２京8000兆円（280兆ドル）もの利益を得ていると言われています。
過去の危機でアメリカの金融システムは益々危険に陥れ、銀行の取り付け騒ぎを増加させたことが明らかになりました。
大手銀行は最新式のコンピュータ・モデルを使って銀行システムを安定的に保ち、リスク管理を行っています。しかしこれらのコンピュータ・モデルは全て推測に基づいて作られたものです。推測は生身の人間が行っています。
戦争、自然災害、グローバル銀行の破たん等々が起きると、このようなコンピュータ・モデルはたちまち崩れてしまいます。
例えば、２００８年にリーマンショックが起きた時、デリバティブ市場はどうなったでしょうか、その根本的な原因は、銀行による無謀な融資と行き過ぎたリスク負担です。最も大きな問題は透明性が無かったと言うことです。
リーマンショック後、デリバティブ取引でリスクを抱えている銀行はどれなのかを把握している人はいませんでした。その結果、銀行同士の取引が行われなくなりました。アメリカの大手銀行の全てがデリバティブに関わっていたため、そのうちのどの銀行が突然破たんしてもおかしくない状況でした。
リーマンショック後、デリバティブの問題は解決されると約束されましたが、実際は解決されるどころかかなり肥大化しています。２００７年に住宅バブルが崩壊した時、世界中で行われていたデリバティブ契約の想定元本は５京円（５００兆ドル）以上でした。
国際決済銀行の統計では、現在のデリバティブ契約の想定元本は7,1京円（710兆ドル）にまで膨らんでいます。もちろん、デリバティブ・バブルの中心はウォール街です。
以下は、ＯＣＣが発表した米５大銀行の最新の四半期のデータです。
JPMorgan Chase
総資産: $2,476,986,000,000 250兆円(約2.5兆ドル)
フォーブス誌の記事
２００８年の金融崩壊を思い出すと・・・アメリカは再び祝杯を挙げています。当時、アメリカでは警報が鳴っていたのにもかかわらず、好景気の波に乗り、誰もがこれまで以上に豊かになっているかのように錯覚を起こしました。人々は、身の丈以上の借金をし、バカな投資に手を出し、拝金主義の銀行が融資を増やし、監督機関は無機能しており、政治家は低所得者にも住宅を購入するように促したのです。
このようなことを続けていると始末に負えなくなると多くの専門家は警告していました。そしてリーマンブラザーズが破たんし、金融システムが機能マヒになり、世界経済は崩壊寸前まで悪化しました。どうしてそのようなことが起きたのでしょうか。
デリバティブ取引高: $67,951,190,000,000 6700兆円(67兆ドル以上)
Citibank
総資産: $1,894,736,000,000 190兆円(約1.9 兆ドル)
デリバティブ取引高: $59,944,502,000,000 6000兆円 (約60 兆ドル)
Goldman Sachs
総資産: $915,705,000,000 9150億円(１兆ドル以下)
デリバティブ取引高: $54,564,516,000,000 5400兆円(54兆ドル以上)
Bank Of America
総資産: $2,152,533,000,000 210兆円(約2.1兆ドル)
デリバティブ取引高: $54,457,605,000,000 5400兆円(54兆ドル以上)
Morgan Stanley
総資産: $831,381,000,000 8300億円(１兆ドル以下)
デリバティブ取引高: $44,946,153,000,000 4400兆円(44兆ドル以上)
デリバティブに関わっているのは米銀行だけではありません。
現在、大きく問題視されているドイツ銀行のデリバティブ取引高は上記の銀行よりも多く、7500兆円、55兆ユーロ（75兆ドル）です。この額は預金者の預金額（5220億ユーロ）の１００倍であり、ヨーロッパのＧＤＰの５倍です。そして世界のＧＤＰと大差がありません。このような巨大銀行が破たんすると、金融システム全体が崩壊することになります。
今では我々の経済システムは完全にこれらの銀行に依存しています。そのため、これらの銀行なしでは経済は機能しません。
今の状態は末期がんに侵された患者、医師は癌細胞を死滅させようとしますが、結果、患者も死んでしまうことになります。
大きすぎて潰せない銀行との関係も同様です。
これらの銀行が破たんすると、我々も破たんします。
リーマンショック後に大きすぎて潰せない銀行について何等かの対策がされることになっていましたが、何もされてきませんでした。
リーマンショック以前に比べ、大きすぎて潰せない銀行の取引高は３７％も増加しました。これらの銀行のローン総額はアメリカのローン総額の４２％に当たります。
アメリカの６大銀行の総資産は、アメリカの全銀行の６７％に当たります。これらの銀行が明日破たんしたとするなら、経済も完全に崩壊するでしょう。
我々は史上最悪の世界的な金融崩壊を体験することになるでしょう。誰もそれを阻止しようとはしません。ただ、その結果思わぬ展開となるかもしれませんが、我々が下した非常に愚かな決定により、大きな代償を払うことになります。
