うーん?
事故機搭乗者証言の「大きな音がして、その後墜落」は報道から消えたようです。理由は・・・大きなヒントが隠されていたことは間違いないでしょう。救助等を行ったインドテロ対応部隊は何を得たか?
ボーイング787に重大な問題なし、墜落事故同型機 インド政府が点検結果公表
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ウクライナ、NATO発のウクライナ等関連の報道は余りにもプロパガンダが多いため、BRICS等の報道を主に一部を紹介します。
「孫氏の兵法」
孫子は戦争について、兵は詭道なりと説き、戦いは所詮、敵と味方の騙し合いと見ています。可能を不可能に見せ、不可能を可能と見せる、虚実の駆け引きが戦いの本質であり、相手の裏をかくことで弱者が強者に対峙したり、勝てる戦いに持ち込むのが兵法ということになり、兵法は臨機応変で定型の勝利の方程式ではありません。
孫氏の兵法の根底に流れるものは・・・
「天下の平和と民の息災」
「戦いは必ず、仁義・大義のもとに行う」
「国の政治は、民を疎かにしてはならない」
「徳を重んじ、賢人を近く、小人を遠ざけ、正義、大義に背かぬよう」
これらを当てはめると、ウクライナ・NATOに勝利は無く、事実、そのような結果となりました。イスラエルもウクライナ・NATOの槌を踏むでしょう。世界の戦いの歴史を見ると、孫氏の兵法の通リに推移しています。世界の強敵は孫氏の兵法を守っている国となります。ウクライナ・NATO、イスラエル等に言える共通の言葉はテロ国家、テロ国家支援国家群でしょう。
台湾、中国は互いにWIN・WINの関係にも関わらず、情報を封印し、台湾・朝鮮半島有事を声高々に叫ぶ人達、孫氏の兵法からしたら、戦いの勝者は・・・答えは明白で、歴史が示すでしょう。
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以下はイラン・Paes Todayの報道記事です。
先制攻撃でイランを壊滅させられず、苦境に陥ったイスラエルに核兵器の誘惑
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202506170000/
2025.06.17 櫻井ジャーナル
イスラエル軍は6月13日早朝にイランをミサイルとドローンで攻撃、イラン軍のモハンマド・バゲリ参謀総長や革命防衛隊(IRGC)のホセイン・サラミ司令官を含む軍幹部、さらに少なからぬ核科学者が殺害された直後、アメリカのドナルド・トランプ大統領はその攻撃を「素晴らしい」と表現した。
トランプは、「われわれはイランにチャンスを与えたが、彼らはそれを逃した。彼らは大きな打撃を受けた。非常に大きな打撃だ」とした上で、「さらに大きな打撃がこれから来るだろう」と語り、テヘランが核合意に同意しない限り、つまりアメリカの命令に従わない限り、「さらに多くの攻撃が行われるだろう」ともは警告。屈服しなければイランには何も残らないと脅した。
アメリカ大統領は事前にイスラエルの作戦を知っていたことを認めているので、脅して屈服させると最初から予定していたのだろうが、イランは数時間後には報復攻撃を開始、イスラエルの都市をドローンやミサイルで破壊しはじめた。イスラエルはアメリカ、イギリス、フランス、ドイツといった国々から兵器を供給され、情報を提供されてきた。ガザでの虐殺もこうした欧米諸国の支援を受けて行なっている。そうしたイスラエルが単独でイランに勝つことは困難だ。
最終的には、1973年10月に勃発した第4次中東戦争の時と同じように核兵器を使おうとするかもしれない。この戦争でもアメリカは軍事物資をイスラエルへ供給していたが、戦況が悪化した際、ゴルダ・メイア首相の執務室で核兵器の使用について議論されている。その際、モシェ・ダヤン国防相は核兵器を選択肢として見せる準備をするべきだと発言したという。
ソ連の情報機関は早い段階でイスラエルが核弾頭を使う準備をしている疑いを抱き、その情報はエジプトのモハメッド・アブデル・ガーニー・エル・ガマシ参謀長に伝えられ、アメリカ政府へもイスラエルが核兵器を使う準備をしていると警告した。(William Colby, “Honorable Men”, Simon & Schuster, 1978)
そこでソ連のレオニード・ブレジネフ書記長はリチャード・ニクソン大統領に書簡を送り、その中でアメリカがソ連と手を組めないならば、ソ連は単独で行動すると警告している。(Len Colodny & Tom Shachtman, “The Forty Years War,” Harper, 2009)その当時にCIA長官だったウィリアム・コルビーもそう証言している。(William Colby, “Honorable Men”, Simon & Schuster, 1978)
その直後にヘンリー・キッシンジャーはWSAG(ワシントン特別行動グループ)を招集して討議するが、その会議にリチャード・ニクソン大統領は呼ばれなかった。
その結果、まずニクソンの名前でブレジネフへソフトな内容の返信を送り、その一方でアメリカが核戦争の警戒レベルをDEFCON(防空準備態勢)を通常の5から3へ引き上げているということ。その後、全世界のアメリカ軍に対して「赤色防空警報」が出されたとも言われている。イスラエルのダヤン国防相は核攻撃の準備を始め、2基のミサイルに核弾頭をセット、目標をダマスカスとカイロに定めた。結局、イスラエルは核兵器を使わなかったが、使おうとしたことは確かである。(Len Colodny & Tom Shachtman, “The Forty Years War,” Harper, 2009)
1986年10月5日付けのサンデー・タイムズ紙に掲載された内部告発者モルデカイ・バヌヌの話よると、イスラエルが保有する核弾頭の数は生産のペースから推計して150から200発。水爆の製造に必要なリチウム6やトリチウム(三重水素)の製造もバヌヌは担当、別の建物にあった水爆の写真を撮影したという。また、イスラエルは中性子爆弾の製造も始めていたとしている。(The Sunday Times, 5 October 1986)なお、ジミー・カーター元米大統領はイスラエルの保有する核弾頭の数は150発以上だと推測、400発だとする人もいる。
このようにイスラエルが核兵器を使う可能性はあるのだが、それを懸念したパキスタンは、イスラエルがイランに対して核兵器を使用したならば、パキスタンがイスラエルに対して使うと警告した。
イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相はアメリカの大手メディアの番組で、イランが核兵器の開発に取り組んでいて、アメリカ東海岸を核攻撃するための大陸間弾道ミサイルの開発にも取り組んでいると、かつて聞いたことがあるような話を述べ、イランはトランプ大統領の暗殺を2度試みたとも主張した。だからアメリカは配下の国の軍隊を引き連れてイランを破壊してくれというわけだろう。そうしたことを口にするほどネタニヤフは追い込まれている。