園芸（平成２１年１０月号）

台風一過

１０／８未明からの台風で、ほとんどの秋桜が倒れてしまいました。自然の猛威、そして厳しさを思い知らされました。



風で倒れてしまった秋桜



これも風で倒れてしまった秋桜



台風前に撮影した一番上の写真の秋桜（９月末頃）



そして、秋桜といえば、やはりこの名曲ですね。

秋桜(コスモス) 　山口百恵

どの分野にも当てはまる「正常化バイアス」 --台風接近、亀井大臣発言--

　伊勢湾台風並みと言われている台風１８号が接近している。８日朝には本州に上陸する可能性が極めて高い。進路に当たる周辺の住民は十分な注意と食糧備蓄などの準備が必要だが、果たしてどのくらいの人が台風被害を想定しているだろうか。被害に遭わなければ実感がわかないという危機管理に乏しい人も多いのではないだろうか。

　これは、「正常化バイアス」と呼ばれる心理で、社会心理学、災害心理学などで使用されている心理学用語だ。正常化の偏見、正常への偏向、日常性バイアスなど様々な呼称がある。

　例えば、津波警報が出て避難勧告が出されても、多くの人は「そんな大したことはないだろう」という何らかの安心感を抱いてしまい、本当に深刻になった場合に被害が拡大してしまうというものだ。それは台風や地震など自然災害で大きな被害が出たニュースなどを見ても、自分には関係ないだろうという、対岸の火事の意識で見てしまう人が多いことも同様だ。

　危機意識を過剰に煽ることも良くないが、危機意識が薄いのも問題だ。決して楽観視することなく的確な行動が求められる。

　ところで、鳩山政権が発足して１ヶ月近く経つが、ダム建設問題や為替相場に関する大臣発言など、決して順調な船出とは言えない様だ。そんな中、また新たな火種となりかねない発言が亀井静香金融・郵政改革担当相から飛び出した。

・「家族間殺人事件」増加で亀井担当相が経団連を批判 2009/10/06 00:07
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/politics/politicsit/309416/

　亀井静香金融・郵政改革担当相は５日、東京都内の講演で「日本で家族間の殺人事件が増えているのは（企業が）人間を人間として扱わなくなったためだ」と述べた。その上で日本経団連の御手洗冨士夫会長と会談した際に「そのことに責任を感じないとだめだ」と言ったというエピソードを披露し、経団連を批判した。
（一部引用）

　この発言を巡っては、ネット上でも賛否両論ある。犯罪は全て本人の責任だという否定的な意見から、今まで誰も言わなかっただけで妥当な指摘といった支持的意見まで、世論の見解も分かれているようだ。

　では、私はというと、亀井氏の発言にほぼ賛同する立場である。確かに、大企業から家族殺人に一気に結び付けてしまうのは論理が飛躍しすぎで説明不足の感は否めないが、フェミニズムによる権力主義が企業社会にも影響を及ぼしていることを考えれば、十分説明が出来る。

　そもそもフェミニズムは女性だけの権利を優先させ男性から権利を奪う思想である。それが基礎となって男女雇用機会均等法や育児介護休業法など女性労働優先の法律が出来ているのだから、企業もそれに合わせざるを得ない。ところがこれら法律を遵守していくには多額の経費がかかる。そのため雇用形態も終身雇用から非正規雇用などに切り替えて人件費を削減せざるを得なくなったというものだ。企業が人間を人間として扱わなくなったのも当然と言えば当然である。

　ところが、そうなると責任は企業ではなくフェミニズムではないかということになるのだが、そこは亀井氏も考えているのだと思う。真正面からフェミニズムを批判出来るような状況ではない現状だからこそ、矛先を企業に向けるしかないのだ。従って亀井氏は腹の中ではフェミニズムを批判しているものの、直接批判は出来ないから婉曲的批判として企業責任を指摘したのだと思う。

　フェミニズムの蔓延は全く衰える気配がない。だがこれについても多くの国民は知らぬ顔をしている。これも一種の「正常化バイアス」と言えるのではないだろうか。幾らフェミニズムの危険性を訴えても、「そこまで悲観的になることもないだろう」という意識でしか捉えられない人は依然として多い。だからフェミニズムの影響を感じずに過ぎてしまっている。従って、殺人や強姦などの事件が起きても非難の矛先を犯人に向けるだけで、そういう社会にしてしまったフェミニズムの責任を指摘する人はごく僅かしかいないのだ。

　巨大な台風や地震は家屋の倒壊や人命を脅かす物理的な被害をもたらす。しかしそれでも大半の人は「正常化バイアス」を抱いてしまうのだから、時計の短針のような目に見えない動きに相当するフェミニズムの蔓延に気付けと言っても無理なのかも知れない。だがその無理と思えることを我々は伝えていかなければならないのだと思う。

 
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「日本解体法案」反対請願受付国民集会＆デモ／中川昭一元財務・金融相死去

中川氏は人権擁護法や夫婦別姓にも反対していたはず。
保守系の有力者は消えていく運命にあるのだろうか。

精神的に追い詰められたのか。
酒酔い会見も嵌められたという噂もある。
彼を追い詰めた勢力は何なのか。

（中川氏関連過去記事）
・混乱する社会を隠すための政局批判なのか　--中川昭一、高木美保、江東区ＯＬ殺害--
http://blog.goo.ne.jp/grk39587/e/1242d8719e13b0efd9d386b63fbfb1eb
・マスコミと野党の反日活動に屈服した中川昭一　--中川昭一財務相辞任--
http://blog.goo.ne.jp/grk39587/e/8913d389a3949d931e37aa530bd64344

（本ブログの他の記事も是非ご覧下さい。）

中川昭一氏死去　拉致解決へ「強い力失った」
10月5日7時56分配信 産経新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091005-00000028-san-soci

（お知らせ）
１０・２７「日本解体法案」反対請願受付国民集会＆デモ
http://mizumajyoukou.jp/?Word%2F2009-10-27

　貴方は、日本の国柄が突然ガラッと変わってしまうことが信じられますか。それは、「家族の絆」「地域社会」「国の安全保障」を、次々に崩壊させてしまう法案が、国会で成立することが目前に迫って来たからです。

　民主党は、国民の同意を得ることなしに、国の根幹を損ねる「靖国神社代替施設」「外国人参政権」「偽・人権擁護法案」「二重・三重国籍」「戸籍制度廃止」「夫婦別姓( 選択制別姓)」「女性差別撤廃条約選択議定書」「１０００万移民推進」「日教組教育の復活」「国立国会図書館恒久平和調査局」「地方主権」「ＣＯ2 ２５%削減」「東アジア共同体構想」などを、数の論理だけで通そうとしています。これらの法案の殆どは、都議選で一議席も確保できなかった社民党や、民主党に巣くっている旧社会党の千葉景子法務大臣などが推進して来た法案です。

　マスコミは、これら日本解体につながる危険な法案を詳しく報道していません。インターネットで危機的情報を確認している多くの国民の総力を結集して、「日本解体法案」を阻止する為に「請願受付国民集会＆デモ」を実施することになりました。

【開催日】:平成２１年１０月２７日
【国民集会＆請願受付場所】:憲政記念館講堂
１７時～１９時４５分(１６時３０分開場)
　請願受付デモに参加しない方と年輩者の方は、直接、憲政記念館講堂に御参集ください。〈尚:当日請願書を持参出来なかった方の用紙と筆記用具は受付に用意してあります〉

〔請願仲介国会議員〕
　稲田朋美衆議院議員、北村茂男衆議院議員、西田昌司参議院議員、義家弘介参議院議員
〔司会〕:西川京子先生

【請願デモ】
:日比谷公園大噴水前を１０月２７日１６時３０分にスタートして、１７時３０分を目標に参議院議員会館前歩道を目指して行進することになります。
国会議事堂周辺からは、道路でのデモが規制されますので、歩道を通行人の邪魔にならないように半分を空けての行進になります。
〈プラカード等は各自持参して下さい〉
　そして、持参した請願書は、１７時３０分から国立国会図書館と国会議事堂の間の歩道を進み、憲政記念館講堂受付に提出して頂くことになります。請願書提出後は、請願受付デモの後列に復帰することを含め、各自に判断して頂くことになります。
〈尚、直接参加する方は、地下鉄「国会議事堂前」か「永田町」の駅をご利用ください〉
　※奇しくも１０月２７日は吉田松陰の１５０回忌でもあります。

【当日までの請願書受付先】
〒１６２－０８４５
東京都新宿区市谷本村町３－１７
ＦＡＸ：０３－３２６９－５８７３
パシフィックレジデンス市ヶ谷９０４号室

中山成彬東京事務所

【請願書宛名:鳩山由紀夫内閣総理大臣殿┃記載事項:反対理由:住所:氏名:年齢┃用紙:Ａ４サイズに一項目一枚に記入】

【発起人】
(敬称略):中山成彬(元文科大臣)、前衆議院議員: 戸井田徹、萩生田光一、赤池誠章、大塚拓、岡部英明、小川友一、鍵田忠兵衛、木原誠二、木原稔、近江屋信広、木挽司、坂井学、薗浦健太郎、高鳥修一、林潤、牧原秀樹、松本洋平、馬渡龍治、武藤容治┃板垣正(元参議院議員)、佐藤博志(英霊にこたえる会中央本部広報委員長)、小堀桂一郎(東大名誉教授)、小田村四郎(元拓殖大学総長)、西尾幹二(評論家)、佐藤守(元空蒋)、高橋宏(首都大学東京理事長)、松島悠佐(元陸将・中部方面総監)、田母神俊雄(前航空幕僚長)、阿部正寿(世界戦略総合研究所会長)、伊藤玲子(「建て直そう日本」女性塾幹事長)、 加瀬英明(外交評論家)、村松英子(女優)、小林正(元参議院議員)、藤岡信勝(拓殖大学教授)、遠藤留治(日新報道社長)、高池勝彦(弁護士)、阿羅健一(近現代史研究家)、宮崎正弘(評論家)、奥山篤信(平河総合戦略研究所代表理事)、伊藤哲夫(日本政策研究センター代表)、山田惠久(国民新聞主幹)、水島総(日本文化チャンネル桜社長)、小山和伸 (神奈川大学教授)、関岡英之(拓殖大学客員教授)、三輪和雄(日本世論の会会長)、永山英樹(台湾研究フォーラム会長)、岡本明子(ジャーナリスト・家族の絆を守る会事務局長)、水間政憲(ジャーナリスト)
賛同人: 荒木和博(拓殖大学海外事情研究所教授)

【主催】
「請願受付国民集会＆デモ」実行委員会
　佐藤博志、伊藤玲子、山田惠久、岡本明子、水間政憲

【賛同団体】
新しい歴史教科書をつくる会、全国教育問題協議会、新日本協議会、美しい日本をつくる会、新教育者連盟、草莽全国地方議員の会、漁火会、東京都教師会、戸塚ヨットスクール、中国の抗日記念館から不当な写真の撤去を求める国民の会、安岡教学研究会、外国人参政権に反対する会東京、湘南やまゆり学園、史実を世界に発信する会、二宮報徳会、河内国民文化研究会、教科書をよくする神奈川県民の会、神奈川教育正常化連絡協議会、兵庫ビジョンの会

【転載フリー】
「請願受付国民集会＆デモ」　実行委員会事務局長　水間政憲
http://mizumajyoukou.jp/

【印刷用】
ダウンロード（１０・２７印刷用ＰＤＦファイル）
http://mizumajyoukou.jp/?plugin=attach&pcmd=open&refer=Word%2F2009-10-27&file=1027SeiganDemo_20091027.pdf

これからのフェミニズム根絶運動を考える（その２）

　前回の論考では、敵を良く知ること、つまりフェミニズムの体質を良く知ることが大切だと申し上げた。では次に何を考えるべきなのか。それはフェミニズムが社会に及ぼす悪影響、しかもその影響力が極めて大きいこと、しかしながら多くの国民はフェミニズムの影響力の大きさに気付いていない。そこで、国民にフェミニズムが及ぼす悪影響を周知していかなければいけないということだ。

　全ての道は羅馬（ローマ）に通ず、という諺がある。手段は違っても目的は同じであること、という意味だが、フェミニズムはまさにこれに該当すると言えるだろう。フェミニズムが繰り広げる手段は多種多様である。しかし目的、方向性は一致している。方向性がちぐはぐであれば、その勢力は互いに相殺し合うので大きな勢力にはならない。しかしフェミニズムの場合は方向性が一致しているので、勢力が相乗効果を産み、更に社会荒廃が加速するという実に巧みな仕掛けになっている。

　フェミニズムを一言で説明しろと言われたら、皆さんは説明出来るだろうか。長年フェミニズム問題に取り組んでいる人でも、あまりにもフェミニズムの戦略が多岐にわたっているため、簡単には説明出来ないという人が多いのではないだろうか。

　かくいう私も、完璧な説明は見つからないが、こう答えるだろう。フェミニズムとは「社会秩序を破壊する仕掛けを作ることを常に画策する思想及びその集団」である。「社会秩序破壊思想」と言ってもいいだろう。つまりフェミニズムの目的はあらゆる社会秩序を崩壊させることを目的に活動する反社会思想なのだ。

　具体例を挙げて説明しよう。例えば女性の社会進出を促す活動に着目する。女性が雇用環境の中に入り込むと、雇用が不安定になる。それも大部分の女性が寿退職をするなら雇用不安は一過性のもので済むが、結婚後も労働を続けるとなると雇用の奪い合いは続く。また経済成長が同時に進んだ高度成長やバブル経済の頃なら雇用も増加するし消費も増加するので雇用は吸収出来る。しかし経済事情は良い時ばかりではない。下降線の時にはリストラが発生する。だが女性がリストラされた場合でも、独身ならば結婚という逃げ道があるし、既婚女性なら主婦になるだけで大抵は解決する。しかし男性の場合はそうはいかない。独身の場合は経済力がなく結婚も出来なくなるし、既婚者の場合は離婚など家庭崩壊に繋がる危険性もある。夫がリストラされたからといって妻が家計を支えてやるというケースは少ない。また企業も容易に従業員を解雇できるような非正規雇用を増やすなど、雇用悪化に拍車をかける。

　ここで女性の社会進出がもたらした弊害をまとめてみる。まず雇用不安となり、国民のストレスが増える。そのため職場内でのいざこざなど職場の業務効率を低下させる原因にもなる。そして業績が悪化すればますます従業員の負担は重くなる。

　次に、結婚が困難となり、離婚が多発する。安月給や非正規雇用など収入が安定しない男性には女性が寄り付かない。本来なら女性が家計を支えることも考えなければいけないのだが、女性は男性に頼ることしか考えないし、フェミニズム自体が女性に義務を負わせない主張をするために女性は意識改革をしない。従って女性は結婚したいと思っているのに自分の理想の男性がいないと被害者意識を募らせる。そして結婚難は男性の責任だと決め付ける。こうして非婚化や離婚化は加速され、少子化が進み、また一方で女性の被害者意識が促進される結果となる。

　他にも付随する要素は沢山あるだろう。保育所の増加に伴う税負担の増加や母性の欠如を誘発し、育児放棄や幼児虐待が増加する。雇用不安が貧富の差を拡大し犯罪等が増えるなど、弊害は芋ずる式に発生する。

　このように、ある一つのフェミニズム政策から、連鎖的に弊害が発生するということ、そしてその弊害が家族破壊などの人間社会の原則的な秩序を破壊するということを把握する必要があるだろう。
（続く）

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091003-00000798-yom-pol

 
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離婚は悲しいもの

家庭の事情は当人同士しかわからない。
だが安易な離婚が横行している昨今、離婚はやはり残念だ。

爆笑問題・田中が離婚「前向きで最善の選択」
10月2日17時17分配信 サンケイスポーツ
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091002-00000522-sanspo-ent