前回の論考では、敵を良く知ること、つまりフェミニズムの体質を良く知ることが大切だと申し上げた。では次に何を考えるべきなのか。それはフェミニズムが社会に及ぼす悪影響、しかもその影響力が極めて大きいこと、しかしながら多くの国民はフェミニズムの影響力の大きさに気付いていない。そこで、国民にフェミニズムが及ぼす悪影響を周知していかなければいけないということだ。
全ての道は羅馬（ローマ）に通ず、という諺がある。手段は違っても目的は同じであること、という意味だが、フェミニズムはまさにこれに該当すると言えるだろう。フェミニズムが繰り広げる手段は多種多様である。しかし目的、方向性は一致している。方向性がちぐはぐであれば、その勢力は互いに相殺し合うので大きな勢力にはならない。しかしフェミニズムの場合は方向性が一致しているので、勢力が相乗効果を産み、更に社会荒廃が加速するという実に巧みな仕掛けになっている。
フェミニズムを一言で説明しろと言われたら、皆さんは説明出来るだろうか。長年フェミニズム問題に取り組んでいる人でも、あまりにもフェミニズムの戦略が多岐にわたっているため、簡単には説明出来ないという人が多いのではないだろうか。
かくいう私も、完璧な説明は見つからないが、こう答えるだろう。フェミニズムとは「社会秩序を破壊する仕掛けを作ることを常に画策する思想及びその集団」である。「社会秩序破壊思想」と言ってもいいだろう。つまりフェミニズムの目的はあらゆる社会秩序を崩壊させることを目的に活動する反社会思想なのだ。
具体例を挙げて説明しよう。例えば女性の社会進出を促す活動に着目する。女性が雇用環境の中に入り込むと、雇用が不安定になる。それも大部分の女性が寿退職をするなら雇用不安は一過性のもので済むが、結婚後も労働を続けるとなると雇用の奪い合いは続く。また経済成長が同時に進んだ高度成長やバブル経済の頃なら雇用も増加するし消費も増加するので雇用は吸収出来る。しかし経済事情は良い時ばかりではない。下降線の時にはリストラが発生する。だが女性がリストラされた場合でも、独身ならば結婚という逃げ道があるし、既婚女性なら主婦になるだけで大抵は解決する。しかし男性の場合はそうはいかない。独身の場合は経済力がなく結婚も出来なくなるし、既婚者の場合は離婚など家庭崩壊に繋がる危険性もある。夫がリストラされたからといって妻が家計を支えてやるというケースは少ない。また企業も容易に従業員を解雇できるような非正規雇用を増やすなど、雇用悪化に拍車をかける。
ここで女性の社会進出がもたらした弊害をまとめてみる。まず雇用不安となり、国民のストレスが増える。そのため職場内でのいざこざなど職場の業務効率を低下させる原因にもなる。そして業績が悪化すればますます従業員の負担は重くなる。
次に、結婚が困難となり、離婚が多発する。安月給や非正規雇用など収入が安定しない男性には女性が寄り付かない。本来なら女性が家計を支えることも考えなければいけないのだが、女性は男性に頼ることしか考えないし、フェミニズム自体が女性に義務を負わせない主張をするために女性は意識改革をしない。従って女性は結婚したいと思っているのに自分の理想の男性がいないと被害者意識を募らせる。そして結婚難は男性の責任だと決め付ける。こうして非婚化や離婚化は加速され、少子化が進み、また一方で女性の被害者意識が促進される結果となる。
他にも付随する要素は沢山あるだろう。保育所の増加に伴う税負担の増加や母性の欠如を誘発し、育児放棄や幼児虐待が増加する。雇用不安が貧富の差を拡大し犯罪等が増えるなど、弊害は芋ずる式に発生する。
このように、ある一つのフェミニズム政策から、連鎖的に弊害が発生するということ、そしてその弊害が家族破壊などの人間社会の原則的な秩序を破壊するということを把握する必要があるだろう。
（続く）
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091003-00000798-yom-pol
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