真珠湾攻撃異見

　現在の日本では、自虐的な者たちを除外しても、真珠湾攻撃を愚行だとする意見ばかりであるが、理由は論者によって異なるから、同一意見だとは言いにくい。それでも、騙し打ちとなってアメリカ国民を戦争に駆り立てた、とか、戦艦が沈んだところで引き揚げられることは分かっており、空母を取り逃がしたばかりではなく、石油タンクや工廠を破壊しなかったから容易に反撃されたた、などというものが大勢であろう。

　さらに、対米戦は避けることができたはすだとする主張もある。そのいくつかのうちの極論は、アメリカを攻撃せずに、独ソ戦が始まった当時松岡洋右が主張したのと同じくソ連を攻撃せよ、というものである。だが、昭和十六年当時米国はソ連に対しても、レンドリースによって、大量の武器を与えていた。つまり中立ではなく、実質的にソ連側に立っていたのである。そのソ連を攻撃するということは、日本が米国の敵となることを意味するから、対米戦を避ける方法とはなり得ない。

　ハワイはフィリピンとは異なり、本土に準ずるからハワイを攻撃せず、植民地のフィリピンを攻撃すれば米国の矛先は鈍る、という説もある。これとて、メキシコ領に勝手に作ったアラモ砦に立てこもった米国人を全滅させた、ということを米墨戦争の口実とした米国にとっては、植民地か否か、ということも問題外である。

　石油資源を求めるだけなら、米国を避けて蘭印すなわちインドネシアの油田地帯だけを攻撃すればよかったというもある。尊敬する憲政史学者の倉山満氏は「石油が欲しいなら、オランダ領インドネシアにだけ進駐すればいい話です。・・・当時のアメリカは石油会社の利益を守るために戦争を起こせるような国ではありません。」(嘘だらけの日露近現代史Ｐ２０９)と書く。

　しかし、支那事変に対して中立国のはずの米国が、援蒋ルートを遮断する目的のペタン政権と合意の上の仏印進駐にさえ、通商条約破棄や経済封鎖といった、事実上の宣戦布告行為をしている。経済封鎖を打破する目的の蘭印占領に反応せぬはずもない。ましてハルノートは宣戦布告でも何でもないから無視すればよかった、というのは論外である。蘭印を占領すれば、米国はフィリピンから対日通商破壊をするから、結局日本はフィリピンを占領せざるを得ないのである。

　これらの説は全てルーズベルト大統領が、参戦しない、という公約に拘束されて日本が直接米国を攻撃しない限り、対日戦争は始められなかった、という言説が事実である、という前提に立っている。ところがどうだろう。「『幻』の日本爆撃計画」という米国人の著書によれば、ルーズベルト大統領は、３００機の大編隊で日本本土を爆撃する計画を立案させ、実行に着手しつつあった、という。

　もちろん機体には中華民国の国籍標識をつけ、搭乗員たるアメリカ人は義勇軍として参加する、というものである。いくら義勇軍だと言い張っても、国際社会が本気にするはずはない、田舎芝居以下の見え透いた嘘である。結局爆撃機を英国に回すため機材が不足して爆撃自体は実行されなかったのだが、「実行に着手しつつあった」というのは、有名なフライングタイガースという日本軍と闘った「義勇軍」戦闘機部隊はは、爆撃計画のその一部として派遣されたのであったからである。

　また、米国は前述のレンドリース法や大西洋への駆逐艦派遣とＵボート攻撃などの実質的参戦行為を行っている。問題は爆撃計画もこれらの実質的な参戦行為も、国民に秘匿されていたどころか、マスコミに公表されていたのである。もちろんレンドリース法は議会を通過しているから、過半数以上の支持者が賛成していたのである。

これらに対して、チャールズ・リンドバーグなどの少数の例外を除いて、米国民や識者の間から公約違反だという大統領非難の激しい議論が起こったということも聞かない。ルーズベルトや取り巻きの共産主義者が支那の共産化のために陰謀を巡らせて、支那事変や対日戦争を陰謀したという説は尤もであるが、ここまで公然とやられれば、陰謀にはならない。結局米国民は対独、対日戦争を心底では望んでいた、としか言いようがないのである。だから対日戦が始まれば「リメンバー・パールハーバー」という合言葉がなくても米国世論は戦争への興奮で沸き立ったのに違いないのである。

この傍証として、例えば福富健一氏の「重光葵」に「・・・当時のアメリカ世論は日本人への怨嗟で満ちていた・・・」（Ｐ103）というように1924年に成立した排日移民法が語られている。当時の日本人移民は、年間二百数十人に過ぎなかったから、米国民の怨嗟というのは、支那人のように蝗のごとく大量にやってくる民族移動に対する恐怖ではなく、劣等であるはずの有色人種である日本人が、ロシアを破り、米国国内にすら脅威を与えている、という恐怖心である。白人と対等な能力を持つ日本人が、米国内でこれ以上増殖することに危機感を抱いたのである。昭和天皇が排日移民法が、日米戦争の淵源であると語っておられるのは、同法に日本人が反発したことが原因である、というのではなく、その時点で、排日のための対日戦争の可能性を米国民が漠然と脳裏に描いていたことが原因である、と考えておられた、ということではなかろうか。日米交渉が困難になった時点でも、日本政府も国民も対米戦争の可能性を低く考えていた、あるいは望まなかった、という事実からも、排日移民法への反発が日本側から対米戦につながっていると考えるのは無理がある。

米国が対日戦を望んでいたのは分かっていたはずである、というのは結果論のようであるが、そうではない。事実前掲の「『幻』の日本爆撃計画」によれば「アメリカの意図を理解するのに、日本は手の込んだスパイ組織の助けなど必要としなかった。１９４１年の秋には、日本爆撃計画はアメリカの活字メディアで広く報じられていたからだ。（Ｐ２３９）」のである。日本人は外交官でなくても、欧米の新聞をチェックしていた知識人や政治家もいたから、その程度の公開情報は入手可能であった。公表されたマスコミ情報だけで、これらの事実は分かるからである。例えば駐米大使館が米国マスメディアの分析さえしていれば分かるからである。

多くの識者が論じているので一言だけしておくが、山本五十六司令長官が、真珠湾で太平洋艦隊を壊滅させれば、米国は戦意喪失して早期講和に持ち込めると、もし本気で信じていたとすれば、あまりにも戦史や国民性を知らなかったと言わざるを得ない。山本は戦艦の撃沈で満足して、徹底した破壊を行わずに艦艇の損失を最小限にして帰還することを許していることから、その後も簡単に戦争は終わらないと漠然と考えていたのであろうとしか、思われない。

脱線が長くなったが、対米戦が避けられなかったとすれば、いかに開戦すべきであったか、ということを論じる前提を述べたのである。第一に真珠湾攻撃だけが戦争に向かって米国民を団結させた原因ではない、とすれば真珠湾攻撃の可否や時期、方法等は軍事的にだけ考えればよいのである。

　米国の対日戦の要石となるのは、真珠湾である。対日戦への補給は全て真珠湾を経由している。艦艇もすべて真珠湾を経由して移動しているからである。つまりハワイからこれらの機能を喪失させればよいのである。艦上機による工廠、港湾施設、石油タンクなどの施設の徹底した破壊である。艦上機による艦艇の攻撃はせいぜいそのおまけである。

　むしろ、空襲部隊への援護に随伴した戦艦は霧島と比叡だけだったが、せめて米太平洋艦隊と同数の長門以下の戦艦を出撃させ、随伴した巡洋艦による施設への艦砲射撃と、退避する艦船に対する戦艦の攻撃するのがよい。

 実際に、ハワイに出撃しなかった８隻の戦艦のうち、金剛と榛名だけが南方作戦に支援として出撃していたが、長門以下の６隻は柱島に停泊し、「トラ、トラ、トラ」の一報を受信すると、山本に命じられて豊後水道を通過し、小笠原付近までのこのこ行って何もせずに帰ってくる。「私論連合艦隊の生涯」を書いた元海兵の豊田譲氏ですら、ある下士官の口を借りて「勲章をもらうための行動」と揶揄している。余った戦艦はあったのである。

大東亜戦争における海軍の攻撃法は、航空機だけ、あるいは艦艇だけのいずれかだけの攻撃によるものがほとんどで、これらをミックスした複合的な攻撃が滅多にないのを不可解に思うのである。攻撃レンジと破壊力で、双方は補完の関係にあるからである。

　攻撃の時期であるが、実際に行ったように開戦劈頭でなければ、攻撃は困難となるから開戦時である。後は定期的に米本土からの補給や施設の修復の妨害が必要である。米潜水艦による跳梁もなくなる。こうすれば、対日反攻は極めて困難となる。結局真珠湾攻撃はすべきであると考えられるが、実際にも日本軍が悩んだように第二段目の作戦が最も悩ましい。そのヒントはドイツとの連携によるイギリスの屈服ではなく、東アジアの植民地の独立であると考える。