以下文は、素人のウクライナの一側面・深部等ですが、英訳等が難しい箇所があり、フィクション雑文・日記とします。
世界の対立、紛争、戦争の原因ともなる国境、この国境問題を自分なりに調べると驚くことがあります。身近な日本・・・結論から言って日本は国境が定まっていないと言う事実に行きつきます。この根拠は新日鉄住金株式会社 顧問（元 海上保安庁次長）城野 功氏の研究文（第 ７７ 回ウォーターフロント研究サロン）にあります。戦後、連合国側が火種を残しているかも知れません。
海外に目を向けると昨今のウクライナ・・・ウクライナと言うと、昨今は同情心ばかりが目につきますが、高官の殆どが二重国籍者で米国の国籍を保有しています、大統領・・・富裕層の殆どは欧米に資産を持っていると言われています。厳密に言ったら国境なき国家？でソ連崩壊後も国連への国境申請がなされていない国で、主権無き国家？今回の問題が起きない前は国連自体が主権を認めていない国家だったようです。
このような不思議なウクライナにソ連崩壊後、虎視眈々と狙いを定めた一部の欧米・・・
多くの生物兵器研究所、子供の人身売り買い（有名になった成田空港経由のウクライナ等行きの不思議な子供達）、偽札、更に一番のウクライナ問題となるナチス信奉者（ウクライナ極右組織）、過去の核兵器等拠点（ソ連崩壊後は多くの核兵器が世界に拡散しています。数十発位の核兵器が日本の身近な国に移動し、改修されたのは間違いないと言う方もいるようです。今日も、ウクライナには一部があるのではと危惧されている方もいるようです。）があり、私達が想像するウクライナとは全く違う一面があるようです。
生物兵器研究所は今回のロシア侵攻後、１０～１５カ所を完全破壊（真空爆弾使用？）したことをロシアが公表していますが、事実であれば世界・人類にとって極めて大きな意味があり、ビルゲイツ氏が発言していた、次のウイルス・パンデミックは強力であるとの予言は無くなる可能性があります。これらの米国国防総省管轄、生物兵器研究施設のＨＰは全て消されています。ロシア政府は以後、全て破壊施設の細部を公表する予定とも言われています。
子供の人身売り買い施設についても、チェリノブイリの地下施設にあったためロシア軍（メデイア報道ではウクライナ軍と逆になっています。）が子供達を救出しています。
一説ではプーチン大統領から元トランプ大統領に伝えたとされる米国内等の情報では、ロシアの特殊部隊はチェリノブイリの地下に監禁されていたとも言われる子供たち約１６００人を救出したとも言われ、人身売買業者を殺害したとも語っています。私達が知り得る情報はウクライナ軍が子供達を救出と逆な報道と写真のみです。生物兵器研究所等同様ウクライナ、米国等は絶対に表に出て欲しくないでしょう。
ウクライナ人が隣接する国に避難するために、作った人道回廊を人身売買業者が利用しているとも述べています。ロシアの国境警備隊は、ベラルーシに渡ろうとした６人の子供を伴ったウクライナのカップル（40代の男性と女性）と6人の子供を調べたところ、６人の子供のうち４人がウクライナ語を話さなかったため、家族の背景を調べたところ、大人の名前にインターポール逮捕状リストに名前があり、子どもの人身売買業者の疑いがあり、子供達は犯罪シンジケートの無力な犠牲者であったことが分かりました。
他の場所では、ロシア軍はキエフから国境の都市ウジホロドに向かう途中の列車を止め、列車には大人と子供はいないだろうと言う情報を受け取っていましたが、列車内の６人の大人はウクライナ人とアルバニア人で人身密売業者でしたが、生徒を安全に護衛する学校の先生であると主張していました。６７人の子供たちがその列車におり、この６７人の多くはロシア人の子供たちでした。子供達のインタビューで誘拐されたと証言しています。この教師は資格も書類も持っていませんでした。これらの業者は、子供たちを他の国に連れて行って売ろうとするための行動だったと言われています。プーチン大統領はこれらの情報は生物兵器研究所、攻撃破壊情報同様世界が聞く耳を持ったら公開すると述べています。
気になる日本国内での子供の失踪事件、年間100人位とも言われていますが、日本政府もウクライナの子供国際人身密売に関心を寄せるべきで、世界には失踪解明協力者がいると思います。世界・日本での子供失踪事件が激減したらいいですね。一説ではバイデン大統領本人、その身内の方はウクライナ（チェルノブイリ）に極めて深い関わりがあるとも言われています。
ウクライナでのネオナチ問題は根深く、ナチス信奉者（極右組織）と欧米のネオコンが合体してネオコン（アシュケナージ・ユダヤ人＋ナチス信奉者「極右」）となっていると言われ、政府、軍等の中枢に入り込み身動きできないと言うのが実情で、今回の停戦協定の最大の問題のようです。
ネオコン・・・ネオ・コンサバティブ・新保守主義派、背後で米国を操る政策集団とも言われています。米国には軍需産業と結びついたネオコンと呼ばれる政治勢力が存在し、今は民主党との結びつきが強いと言われています。共和党のほうがタカ派のイメージですが、トランプ政権下では軍需産業が儲かるような新たな紛争や戦争は発生していません。ウクライナでの戦争は軍需産業にとって、これとない恵みとなっているのは間違いないでしょうのです。昨今の停戦の妨げの一つかも知れません。
このネオナチにより長く住んでいたロシア系住民へジェノサイド（虐殺）がありました、２０１４年からだけでも１３０００人が殺害されています。これらの決定的な証拠は存在しており、何時の日にか日の目を見るでしょう。これらの虐殺は世界の公的組織は認めていますが何故か無視、その都度、ロシア側は国連、国際社会等に対応を求めましたが、全く無視されてきた経緯があるようです。
幸い、大統領自身はネオナチでなく、アシュケナージ・ユダヤ人ですが、これまで批判的な報道機関を潰してきた経緯があります。これらの事実は大統領自身が一番知っていると言われていますが、何よりもウクライナ国民が一番知っているでしょう。
プーチン大統領の考え方からすれば、いずれ時期が来れば、全ての事実を公表するでしょう。これらの事実の一部はウクライナ人は知っており、ウクライナの個人メール等で誰でもこれらの事実を確認できると思います。（情報が偏らないよう、数人以上のメールをお勧めします。）
ロシアはウクライナを徹底武装解除、掌握したいのはこのような理由からでしょう。
今後、圧倒的に優位なロシア軍に対し、欧米メディア（世界の主要メディアは１００％雲上人・その僕の所有物）は情報戦で画像、動画、音声を自作自演し反ロシア、ロシア国内の反戦デモ、プロの捕虜成りすまし等を作り上げて来たことは、過去のイラク戦争等々の事例からして子供でも分かります。今までどれだけ世界はメディアから騙されてきたか！身近な話題のウクライナへの日本人義勇兵を希望される方は、メディア情報を鵜呑みされることなく、慎重さが必要だと思います。政府の忠告等を聞くことは極めて大切です。政府は公安調査庁等々の細部資料を基に慎重な行動を即しています。
何の罪もないウクライナの人達、先ずは停戦・話し合いが大切だと思います。
新型コロナウイルス・ワクチン同様、正義は、正義を守る努力が無ければ難しいと思う昨今です。
