以下文は、過去の○ァイザー、○デルナ社の公開データ、ウィキペディア等を参考にしたものです。可笑しな箇所はスルーして、自分なりに精査・確認して下さい。○閲の関係上、内容はフィクションとします。
日本では、新型コロナ・ウイルスの感染者数等が日ごとに減っていますが、やはり、菅首相・政権の諸策に対し異論は多々あったようですが、非常事態条項なし等の可笑しな憲法下での諸策は極めて厳しかったと思いますが、今日、明確に国民の眼に見える形の成果を上げており、良策であったと思います。
菅首相は国内外の正確なデータ等（何故、極めて不思議に各派ともワクチンの有無に関わらず、７０日前後で感染・収束を繰り返しているか・・・）を分析・評価・近視眼的に見ず、分科会等の意見に飲み込まれること無く、更に理不尽・徹底的な反菅首相論調等、メデァ等にも屈することなく、策を心情・感情論等で実施しなかったことが成果の主因と思います。
英国のチャーチル回想録を読むとリーダーの厳しさ、孤独感は大きく、時には世論に迎合しない・・・政治的課題を見つける先見性、何より目的に向かって前進し続けるエネルギーの激しさ等、並大抵の勇気では国益を得ることは出来ないでしょう。菅首相はチャーチルに近い一面が多々有るようです。
更に、一例として東京２０２０・オリンピック・パラリンピック等々で大成功に導き、これらの視聴率から見ても、多くの国民に夢、勇気、希望を与えたのは間違いないと思います。
今後、感染者数等をゼロにすることは難しいと思いますが、ある程度、安定的に抑えこみ、相応の共生社会が出来たら、日本の戦後史の中でも特筆すべきことだと思います。１年間で総理公約の多くを成し遂げた菅首相、多くの日本人は菅首相の退陣はもったいないと思っていると思いますし、今後も多くの助言をしてもらいたいものです。菅首相は世界から見たら賢者のリーダーであったと思いますし、海外の一部の個人プロ等でも菅首相の評価は極めて高いようで、これは世界の見方でもあると思います。
ワクチンの「有効率９０%以上」と聞くと、どのような印象を持たれるでしょうか？
多くの方は、１００人がワクチンを受けると、９０人の発症を防ぐことができるというのが一般的なイメージになるかと思いますが、一歩踏み込んで科学的に見ると評価が分かれるかも知れません。
有効率とは・・・
ワクチンを受けた場合、受けなかったときと比べて発症をどのくらいの割合で減らすかになります。（これは、ワクチンを受けることを前提とした場合のメリットを表しています。）
注意を要するのは、ワクチンを受けなかった場合にどうなるか・・・ワクチンを受けなかったら受けた時と比べてどの位、発症が減るかを「無効率」として計算するようです。
各社ワクチンの３相試験（医療現場における実際の使用を想定して行なう、数百～数万の大きな規模の患者さんを対象に、実際の治療・使用に近い形で治験薬等を投与して、詳細な情報を収集、治験薬の有効性を調査するもの。）結果は、以下内容と同様と思います。
＊有効率＝ワクチン接種を受けると、どの位「発症率が減るか。」
＊無効率＝ワクチン接種を受けないと、どの位「発症しない率が減るか。」
計算式
有効率＝｛１-（受けた人の発症率÷受けなかった人の発症率）｝×１００
無効率＝｛１-（受けなかった人の非発症率÷受けた人の非発症率）｝×１００
○ァイザー社のワクチン
ワクチン接種を受けた人、１万９９９２人
ワクチン接種を受けなかった人、１万９８３８人の合計約４万人での試験結果・・・
ワクチン接種を受けた人＝８人
ワクチン接種を受けなかった人＝１６２人
結果は有効率９５.１%、無効率０.７７%
ワクチン接種を受けた場合＝発症する人が受けなかった場合の９５.１%の割合で減る。
ワクチン接種を受けなかった場合＝発症しない人が、受けた場合の０.７７%の割合でしか減らない。
○デルナ社のワクチン
ワクチンを接種した人＝１万４９９５人
受けなかった人＝１万４９１０人
発症した人が、受けた人＝５人
受けなかった人＝９０人
有効率９４.４%、無効率０.５７%となります。
接種を受けた場合＝発症する人が受けなかった場合の９４.４%の割合で減る。
受けなかった場合＝発症しない人が「受けた場合」の０.５７%の割合でしか減らない。
無効率からの視点では、ワクチンを接種しなかった場合でも、ほとんどメリットは減らない。
有効率と無効率では、ワクチンの評価がまったく違い、有効率、無効率のどれを取るかで、評価が分かれると思います。有効率９０％以上という一方の見方だけでは判断がしずらいかもしれません。
日本の歴史を返り見ると、先人達は幾多の困難を克服しています。必ず日本は克服出来るでしょう。
先ずは、新型コロナ・ウイルスに負けないように、ワクチンばかりに頼ることなく、自分なりに日々、簡単に出来る、免疫力ＵＰを目指しましょう！
より安全な国産ワクチンが開発され、全国民が違和感なく接種出来る日が来ることを願っています。私自身も国内ワクチンの治験要員に登録しており、もうすぐ治験開始です。例え治験でリスクが残ったとしても、安全・安心なワクチンが開発・接種できるようになったらこの上ない喜びです。
新型コロナ・ウイルスとの繋がりを持つ、過去の３つの会談はリンクしているように思います、日本の新型コロナ・ウイルス緊急事態宣言、全面解除等々問題は国内問題とは言えないかも知れません。日本の解除も主席補佐官等のお墨付きが必要かも知れません。最終確認は４カ国首脳会談後・・・会談時の米国の大統領首席補佐官等が、大統領の言動・発言等を全てコントロールしていると言われています。何故なら、米国大統領は飾りに過ぎないと言うのは、歴史が明確に示しています。
１ 外務省ＨＰ
世界で一番新型コロナ・ウイルス、ワクチンに精通していると言われる、ビル・ゲイツ共同議長との電話会談・・・菅首相は就任後の即会談です。賢者、孫子の兵法の実践に近いかも知れません。
２０２１年１月１２日、８時３５分から約１５分間、菅義偉内閣総理大臣は、ビル・ゲイツ共同議長（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団）（Mr. William (Bill) Henry Gates III, Co-Chair of the Bill & Melinda Gates Foundation）と電話会談を行ったところ、概要は以下のとおりです。
- ビル・ゲイツ共同議長からは、新型コロナ感染症への日本政府のリーダーシップ、Gavi等の国際的枠組みへの拠出をはじめとする国際保健分野での日本の貢献に対する謝意、及び東京オリンピック・パラリンピック並びに東京栄養サミットへの期待が述べられました。
- 菅総理大臣からは、ゲイツ財団の国際保健分野における貢献に対し敬意を表し、日本は人間の安全保障の理念の下、「誰の健康も取り残さない」との観点からユニバーサル・ヘルス・カバレッジの達成に向けて国際社会と協力を進める考えであることを説明しました。
［参考］ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ
全ての人が、必要な時に負担可能な費用で質の確保された基礎的な保健サービスを受けられる状態。
２ 菅首相 ファイザーCEOと面会 ワクチン安定供給めぐり意見交換（ＮＨＫ記事）
新型コロナウイルスのワクチンをめぐり２０２１年、７月２３日、菅総理大臣は東京・港区の「迎賓館：○聴○止策済み。」で、アメリカの製薬大手ファイザーのブーラCEOと会談し、感染拡大防止の切り札としてのワクチンの重要性や今後の安定的な供給などについて意見を交わしました。
新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐっては、自治体で希望する量のワクチンが届かず、予約を取り消したり、受け付けを中止したりする動きが出ています。
こうした中、菅総理大臣は、２３日午前、東京・港区の迎賓館で、東京オリンピックの開会式に出席するため日本を訪れているアメリカの製薬大手ファイザーのブーラＣＥＯと、朝食をとりながら、およそ1時間会談し、ワクチン接種を担当する河野規制改革担当大臣も同席しました。
この中で、菅総理大臣は、ことし４月にブーラＣＥＯと電話で会談して要請したワクチンの5000万回分の追加供給に加え、東京大会に参加する選手や関係者などにも4万人分のワクチンが無償提供されたことについて、感謝を述べました。
これに対し、ブーラCEOは「温かい歓迎に感謝するとともに、東京大会の成功を祈念する」と述べました。
そして、菅総理大臣は日本の新型コロナウイルスの感染状況や、ワクチン接種の進捗（しんちょく）状況などを説明し、感染拡大防止の切り札としてのワクチンの重要性や今後の安定的な供給などについて意見を交わしました。
３ 別名、新型コロナ・対応会談？（ＮＨＫ記事）
今日、テレビ会談は常に可能ですが、テレビ会談では盗聴、漏洩等の危険性があり、如何してもも直に会談する必要があったと思うのが自然ですが、何時の日にか細部会談内容が公表されるかも知れませんね・・・考えてみたら、言える事は、米国のバイデン大統領でさえ、主席補佐官等の僕に過ぎないのは間違いないと思います。この主席補佐官等を司る人達が・・・
日本と米国、オーストラリア、インドの４カ国は24日、ホワイトハウスで４カ国の枠組み「クアッド」として初の首脳会談を行った。４首脳は太平洋地域における中国の影響力に対抗する取り組みについて協議し、結束を示した。
バイデン米大統領は「新型コロナウイルスから気候、新たな技術など現代の重要課題に取り組むために集まった」とホワイトハウスで述べた。
モリソン豪首相は「抑圧とは常に無縁であることを願うインド太平洋地域で、すべての国の主権が尊重され、紛争が国際法に基づいて平和的に解決されるよう、われわれはここに団結している」と語った。
ただクアッドが成功するために乗り越えなければならない難題も少なくない。米国アフガニスタン撤退のほか、新型コロナワクチン配布を巡る発展途上国の不満、気候変動問題への取り組み、５Ｇ（第５世代通信）テクノロジーなどだ。
４カ国首脳は24日夜に発表した共同声明で「初の会合から、新型コロナのパンデミック（世界的大流行）や気候変動問題、重要な新興の技術など世界で最も差し迫った一部課題への対応でかなり前進した」との見解を示した。
バイデン氏は大統領就任後、中国に対抗する上ではトランプ前政権のような一方的なアプローチではなく、インド太平洋地域の民主主義国家が共同で行動する方が効果的だと主張し、この４カ国の枠組みを重視してきた。
バイデン氏は「われわれは成し遂げる方法を知っている。そして挑戦を受けて立つ」と述べた。
共同声明では、インドがワクチン輸出を近く再開する方針を発表するなど新型コロナを巡る進展が言及された。また、４カ国はワクチン12億回分を全世界に提供することも表明した。
さらに「クアッド・インフラパートナーシップ」創設のほか、４カ国が取り組みの調整などで定期的に会合を開くことも明らかにした。「サイバー脅威」で協力し「重要なインフラを確保する」方針も示した。
一方、菅義偉首相は東京電力福島第１原子力発電所の事故後に導入された福島県産の食品輸入規制を米国が撤廃したことについて、バイデン大統領に謝意を示した。
そして、以下のシナリオで、毎年ワクチン接種で、ＴｈｅＥｎｄ？
米国の製薬企業・ファイザーのアルバート・プーラ最高責任者（ＣＥＯ）は９月２６日（現地時間）、米ＡＢＣ放送に出演、１年以内に正常な生活へと戻っていくことができるということに同意すると語っています。
これは、変異種がもう現れることはなく、ワクチンなしに生きていくことができるということを意味するのではないと考えると語っています。
アルバート・プーラ最高責任者（ＣＥＯ）の発言は、新型コロナワクチンを作っている他の製薬企業モデルナ（ファイザーのｍＲＮＡワクチンの特許を譲り受けています。）のステファン・バンセル最高経営責任者（ＣＥＯ）が、最近スイス・メディアに、1年以内にパンデミックは終わるだろうと予想しています。
ステハン バンセルＣＥＯはスイスの新聞に、この6か月間、業界全般にわたった生産能力の拡大をみると、来年の中頃までに十分なワクチンが提供され、地球上の全ての人々が予防接種を受けることができるだろう。このようなことから、我々は、今後、インフルエンザと似た状況に接することになるだろう。
ワクチンを接種して冬を過ごしたり、接種せず結局病院に行くこともあり得ると伝えています。
アルバート・ブーラＣＥＯはインタビューで、世界的に出現する変異に対処するために、新型コロナに対して毎年予防接種をする必要があると考えると語っています。
