アルツハイマー病研究の国家プロジェクトで、データ改ざんが行われたという。
国が２４億円もの金額を支出し、アルツハイマー研究病の徴候を調べ、早期治療に役立てるのが目的である。
高齢化社会になり、アルツハイマー病患者はますます増えることが予想され、社会ニーズの高い研究である。
研究データの改ざん疑惑が判明し、厚労省からのデータ保全要請にもかかわらず、データが書き換えられたという。
代表研究者は東大教授というから、何をかいわんやである。
ここにも、製薬会社の社員が登場する。
つい先日、高血圧薬のデータ作成に製薬会社の社員が関与していることが発覚して問題になったばかりである。
その時、他にもいろいろあるのだろうと思ったが、残念ながら事実のようである。
製薬会社は、利益を得る訳だから、教授との間に何らかの便宜があったと考えるのが自然だろう。
人の命にかかわることであり、厳しく糾弾されねばならない。