【わたしたちには「言葉は神なりき」の真意が分かる】日本語：最強の「基本ソフト」⑥

（前回からの続き）

　本稿は、新約聖書の以下の有名なくだりを強く意識して綴りました。そこは、「言葉」（Word [Logos]）を「日本語」に置き換えるとお分かりいただけることと思います。そして、言葉が神すなわち「創造」主（Creator）であること、言葉のうちの命がヒト（霊止：神の霊[ヒ]が肉体に止[ト]まりしもの）の光であること、さらに闇が光に打ち勝つことはないことも、言霊操るわたしたち日本人ならば、ね・・・

はじめに言葉があった。言葉は神とともにあり、言葉は神であった。言葉によらず成ったものはひとつもなかった。言葉のうちに命があり、命は人の光であった。その光は闇のなかで輝き、闇が光に打ち勝つことはなかった・・・

（新約聖書：ヨハネの福音書第１章）

In the beginning was the Word, and the Word was with God, and the Word was God. He was with God in the beginning. Through him all things were made; without him nothing was made that has been made. In him was life, and that life was the light of all mankind. The light shines in the darkness, and the darkness has not overcome it.

（同、「Bible Hub」より）

（「日本語：最強の『基本ソフト』」おわり）

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【日本や中韓等に比べた米の衰退は「英語」にも一因か】日本語：最強の「基本ソフト」⑤

（前回からの続き）

　前述したことからもアメリカは、やはり衰退していくしかないだろう、と予想されます。それは、本ブログのあちらこちらで書いている政治・経済・軍事・金融通貨的な原因のため・・・であるのはもちろん、かの国の「言語」（≒公用語）が「英語」であることも大きなファクターと考えられるところです。

　その点、第一としては、英語が、その文字の習得が幼少期のａｌｐｈａｂｅｔで完結してしまう（文字の記憶等を通じた脳のブラッシュアップがａｂｃ…で終わってしまう）などの面で、日本語などと比べて、これをインストールされるヒト（ここではアメリカ国民）の脳のポテンシャル開拓という面で圧倒的に不利という点が指摘できるでしょう。そこは、前述のとおり、平均的なアメリカ人の知能指数（ＩＱ）レベルが、（漢字をはじめとして多数かつ多様な文字を習得していく過程で脳がいっそう活性化されていく）日本人や中国人などよりも明らかに劣っていること等にも表れていると思います。

　第二は、英語が、このように習得が比較的容易であること、そして（ある意味で、それゆえに）世界の共通語・文字でもあるため、アメリカへの移住や移民に当たっての大きな障壁にはならない点も、かの国にマイナスに作用する面があると考えています。どういうことかというと、そのために英語は、前述の中南米諸国の出身者らのような、ＩＱレベルが高いとはいえない―――アメリカ人よりもしばしば低い―――ものの、英語はある程度使える人々の、かの国への流入を世界中から促す（少なくとも、入国をためらわせるほどの障壁にならない）ことで、結果としてアメリカ人全体の平均ＩＱをさらに引き下げることに寄与？してしまう、といったこと。

　いっぽうでアメリカには、あらゆる国々から各界を代表するようなトップクラスの頭脳も集まるわけで、そこは上記とは逆に「英語」が有利に働いているところともいえるでしょう。が、全人口に占める彼ら彼女らの割合はわずかにすぎず、よってそのプラス（ＩＱ押し上げなど）の影響力は限定的だ―――大多数の国民のＩＱレベルのほうが国家としての総合力に表れるだろう―――から、上記のＩＱ等の停滞・低下要因も勘案すれば、やはり、かの国は、同ＩＱが世界一の日本は当然、中国などの（おもに漢字圏の）諸国にも、様々な分野で、かなわなくなっていくのだろう、つまりＩＱの高さや感性の鋭さ等が求められる「創造」（≒よりよいモノづくりやサービスの提供等）の面ではどんどん抜かされていくのだろうな、と思われます。

　もっとも「創造」とは真逆の「破壊」ではアメリカは引き続き「強み」を発揮していますけれどね。そこはきっと・・・創造ほどは高いＩＱや感受性の豊かさなどを必要としないからでしょう、何せ「ドカーン」「バキューン」だけ、ですからね・・・

（続く）

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【新興国が先進国に追いつけない大きな原因も「言語」か】日本語：最強の「基本ソフト」④

（前回からの続き）

　ところで、いまアメリカには、先日のこちらの記事に書いたように、中南米諸国等の出身者が仕事と入国を求めて殺到し、その多くは不法移民者となっているわけですが、そのうちの相当数は、本稿１回目でご紹介の、ちょっと前に聞いた数字さえ覚えられない人々と想定されます。そんな彼ら彼女らの記憶力をはじめとする脳の発達水準がその程度に留まらざるを得なかったのは、前述のとおり、かの民族・人種の、いわゆるアタマがよろしくないということではけっしてなく、その脳に「インストール」された「ソフトウェア」としての言語（あるいは、その習得過程における脳の開発度合い）が大きく影響していると推測ができるところです。

　この点、やはり「言語」こそ、上記諸国のほか、アジアやアフリカの多くの国々等が、いつまでたっても「新興国」と呼ばれ続ける―――「先進国」に追いつけない―――ことの、もっとも大きな原因に思えます。上記のとおり、かの国民らの言語が、ヒトの頭脳の開発の面で、日本語などに対して（おそらく圧倒的に）不利であるため、これらを、その脳にインストールされたヒトは、「メイド・イン・ジャパン」（は到底無理としても、せめてちょっとでもこれ）に近い程度の付加価値のあるモノやサービスを生むだけの能力を発揮し得ないのでしょう。そうする間も、わが国は、日本語を「実装」した人々の総合力（平均知能指数[ＩＱ]が106.48と世界１位[World Population Review 2023、以下同]の頭脳）で、あらたな価値をつぎつぎと創造し、成長していくわけですから、かの国々は日本などのキャッチアップ・・・どころか、どんどん離されてしまっている、というのが実態ではないか。そのへんは、もとはこれら国々と同じ「発展途上国」のレベルから一定のテイク・オフを果たしたのが台湾や中国そして韓国・・・といった、国民が日本人と同じく幼少期に漢字を学び取ることになる国や地域に限定されていることからも想像できるかと思います。

　さて、今回冒頭に戻りますが、彼ら彼女らを、不法移民だけで千万人単位で受け入れる？アメリカのほうですが・・・これによって、国家全体が付加価値を生む力は・・・やはり下がるほかないでしょう。卵の個数のような単純なオーダーさえしばしば間違える、といった、サービスレベルとしては低い（というより完全に失格レベルな）価値しか提供できないと想像される人々・・・が、どんどん増えているわけですから。であれば、アメリカの労働等の平均的な品質も、それにつれて低下していくように思えます。ちなみに、上記移民の大半の出身国であるメキシコのＩＱは87.73との由・・・

　そして、アメリカ人自身も、「インストール」された言語がおもに「英語」（アルファベット26字だけで文字学習が完了してしまうくらいの「やさしい」？言語）であるせいか？そのＩＱは97.43と、日本や他の漢字圏の国々に及びません。そのあたりアメリカが世界一の経常赤字国、いっぽうで日本や中国や韓国等（の漢字圏）が経常黒字国であることと無関係ではないでしょう。つまり、貿易等は国家間の価値の売り買いでもあるところ、その収支が、つねにアメリカ側の大幅な入超ということは、アメリカ（や英国などの英語圏諸国）（人）が生む価値の量や質が、日本などの漢字圏諸国（人）が生む価値のそれらに、つねに遠く及ばないことを表している、といったことでしょうね。

（続く）

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【優劣の決定要素は人種・民族ではなく言語なのだろう】日本語：最強の「基本ソフト」③

（前回からの続き）

　というように、先述の点だけでも、日本語が他の言語に対していかにアドバンテージを有するか―――ヒトの可能性を高めているか―――が理解できるわけです。べつな表現をするなら、日本語こそヒトを「日本人」―――「メイド・イン・ジャパン」や「おもてなし」や「クール・ジャパン」の創造者―――たらしめる最大の要因、とでもいうべきか・・・

　わたしは、ヒトの肉体のスペック（体格や、肌・目・髪の毛の色、など）は人種や民族等によって異なるが、下記から「ハードウェア」としての脳のスペックには大きな違いがない―――特定の人種や民族の脳が優れている・あるいは劣っている、ということはない―――と思っています。となると、世界のどの国や地域も同じような発展レベルになっていてしかるべき・・・ですが、たとえばクルマ作りを思い起こせば分かるとおり、現実はまったく違う―――自動車を製造できる企業のある国は限られているし、その出来栄えには当該メーカーがどの国の発祥かによって明白な優劣がある―――わけです。では、こうした違いを生む第一のファクターは何か？ですが・・・脳というハードウェアに差がないとするなら、（基本）「ソフトウェア」（ＯＳ）すなわちヒトが生まれた直後から脳に「インストール」されていく「言語」のほうにある、と考えるべきで、上記から、その最高峰たるＯＳこそ・・・われらが日本語である、と確信するものです。

　なお、脳容積の観点からは、人種によってその大きさの平均値が異なる、とする研究等もあるようですが、わたしは、その差は、（物理学者のアインシュタインの脳が1200グラムあまりと男性としては軽いほうだったことからも推測できるように）上記ＯＳとしての言語の違いを超えるほどのヒトのアタマの優劣の決定要素ではない、と考えています。むしろ、こうした仮説のなかには、〇〇人種（民族等）は劣っている（優れている）といった先入観のバイアスが感じられるものが少なくなく、その点、これらは科学的とはいえないな、と思っています。

　ともあれ、この日本語という最優秀のＯＳを、わたしたちの大半は自身の脳に「実装」しています。であれば、（その過程で世界トップにまで高められるＩＱと、入念な論理的思考、そして研ぎ澄まされた感性とに裏付けられた）日本人の（モノやサービスや芸術などなどの各種）「創造」が世界中を魅了してやまないのも、そしてそれらのクオリティーレベルや付加価値が他国産を大きくしのぐのも、もっともなこと、と理解しています。

（続く）

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【「あいう」の論理性「いろは」の情趣性が脳のバランス良い発達を促す】日本語：最強の「基本ソフト」②

（前回からの続き）

　前述したことから、日本人の知能指数（ＩＱ）が世界一なのには、わが国が、同じＩＱトップグループの台湾や中国などと同様、大半の国民が就学以降に漢字を習得することが貢献していると考えられます。（わたしもそうでしたが）漢字は、その数の多さに加え、音読み訓読みや書き順等も含めて、覚えるのがなかなかタイヘンな分、その過程でヒトの頭脳のポテンシャルが開発され、記憶力をはじめとする各種の能力が高められて、それがＩＱの向上につながっていく、ということなのでしょう。

　さて日本語の優位性ですが・・・当然、そればかりではありません。そもそも、わたしたちは漢字を学ぶ前の幼少期において、父母（あるいはその代わりの方々）から「ひらがな」と「カタカナ」という表音文字を身につけます。でこれ「五十音」というように、どちらも英語の「アルファベット」（alphabet）26文字のほぼ倍の文字数があるわけです。つまり、わたしたちは、生まれてから数年以内に、英語圏の人々よりも多くの文字と音を記憶するから、上記に照らせばそれだけでもＩＱの発達という面で、かの国民らよりも有利―――逆に英語圏（含む大半の欧州言語圏）は文字覚えが幼少期のａｂｃで完結してしまう分、ひらがな、カタカナ、そして小学校以降は漢字、さらにａｂｃ（ローマ字）までも習得していく日本人に比べてＩＱ開発面において不利―――といえるでしょう。

　そして・・・これらの文字の「並び」についても、以下のような特性が人間の頭脳のバランスの良い発達に寄与していると考えるものです。まず「五十音」いわゆる「あいう」は、縦列に「あ（ａ）～お（ｏ）」までの母音５文字が、横列には「か（ｋ）～わ（ｗ）」までの子音がロジカルに展開します。そこはアルファベットがａｂｃｄｅｆｇ・・・というように母音と子音が何らの法則性もなくランダムに並ぶのとは対照的です（って、実際にこの並びの理由は分からないらしい）。つぎにこれを「四十七文字」つまり「いろは」に並び替えると、一転、情感あふれる「歌」―――七五調の韻文―――に様変わりします。このあたり日本人は、小さいころから文字と音を通じて自然に論理性と情趣性になじんでいく・・・ことで、左脳（ロジック）と右脳（感性）の双方の発達が偏り少ないかたちで促されているのではないか・・・

　なお、現在「いろは」のほうは（文字の）教育現場ではそれほど一般的ではないのかもしれませんが、たとえば、百人一首に親しむ（を覚える）、とか（文部省唱歌をはじめとする）歌を歌う（詠う）といったことを通じて、わたしたちはいまでも「いろは」の神髄といえる七五調に触れる機会を得ています。個人的には、日本語に独特なこの七五調、日本人ならば分かる旋律感や、12音階との相性の良さなどもあって、楽曲とか各種芸術（≒クール・ジャパン）のもととなる（もちろんモノづくりやサービスに関するものも含む）インスピレーションやイマジネーション（≒右脳の可能性）を大いに喚起してくれているものと思っています。

（続く）

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【日本人の知能指数（ＩＱ）は世界一】日本語：最強の「基本ソフト」①

　この国に生きるわたしたちは、他国の人たちからすれば「魔法使い」にさえ思えることでしょう。ただの「石ころ」（エネルギーを含む原材料）から「メイド・イン・ジャパン」を、そして「かすみ」（虚空？）からは「クール・ジャパン」を生み出し続けているからです。どうしていつも日本人ばかりなの？・・・って、わたしたちは魔法・・・の呪文を操るからですよ。それはアブダカタブラ・・ならぬ・・・

　日本語。これこそわたしたちに、多くの分野で卓越した「モノづくり」の才能、そして人々の心を打つ芸術やサブカルチャーを創造するセンスもたらしてくれる、もっとも重要なファクターだと思っています。いい方を変えると、この星に日本語以上に人間の頭脳を発達させ、感性を鋭敏にさせる言語はない、ということ。本稿ではそのあたりについて思うことを以下、綴っていきます。

　はじめに、ＮＰＢ（日本プロ野球）の元選手が、とある中南米の国の野球リーグ・同チームに所属していたときに体験した、こんなエピソードから・・・

　転戦先ではホテルに宿泊することになりますが、朝食の際、レストランで料理人が出してくる料理に使われる卵の個数が料理前に彼が伝えていた希望数としばしば違っていました。はじめ彼は、料理人らが自分をダマしているのだ、と腹を立てていたそうです。が、同じことが繰り返されるに及んで、彼は突然、かの国の人々が、けっして「ダマし」ではなく、自分が告げた個数を覚えることができていないことに気が付きます。こんな簡単なことを記憶できないなんて・・・と衝撃を受けつつ考察を続けた彼は、この差を生んだ大きな要因に思い至ります。それは・・・小学校時代の「漢字」の書き取り。あのとき苦労した分、自分はこうして彼ら彼女らを上回る記憶力等を身につけることができたのだ、と・・・

　この体験談、個人的にとても心に残っていて、日本語についてもっと考えてみたい、と思ったきっかけになったものです。で、その「漢字」、上記の彼の気づきのとおり、記憶を含むヒトの脳を活性化させる文字だとする説が次のデータ等からも成り立ちそうです。それは・・・わが国をはじめとする漢字圏の人々の知能指数（ＩＱ）の高さです。

　実際、「World Population Review 2023」によれば、日本人のＩＱは106.48で世界一！、2位台湾106.47、3位シンガポール105.89、4位香港、5位中国、6位韓国・・・と、ＩＱトップ層はいずれも漢字圏あるいは漢字を使う人口が多い国々となっています（いずれも平均値）。

　「というかアジア系全体が民族として優秀なのでは」たしかに上記国名からするとそう思えますね。ですが・・・たとえば人種的には日本や中国等に近いとされるが非漢字圏のモンゴルのＩＱは91.03と世界平均82は上回るものの、日本などには遠く及びません。であれば、上記ＩＱの違いは、民族や人種といった先天的な要素ではなく後天的な要素、つまり生まれた直後から接触することになる生活環境なかでも言語に大きく左右され、とりわけ、書き取りトレーニングを含めて習得が難しい漢字を子どものころに覚えさせられる人々のＩＱは、そのおかげで高まっていく、と推測できるのではないか・・・

　ちなみに、上記からすると、中国の簡体字化（もともとの漢字を簡略化すること）や韓国のハングル化の推進等は、漢字を覚えやすくさせる、あるいはその必要性をなくすことにつながり、その点、国民のＩＱ開発・向上の面からはネガティブに思えますけれどね、よけいなお世話でしょうが・・・

（続く）

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【「日本本位制」再発動はドル価値支援も米不動産価値下押しするのでＮＧ？】米「不動産本位制」が暗示すること⑫

（前回からの続き）

　本稿で論じてきたアメリカおよびドルの「不動産本位制」―――ドルの価値を自国（アメリカ）の不動産に裏打ちさせるシステム―――はいま、重大な局面を迎えています。そのせいで同価額が史上最高値に達したにもかかわらず、それゆえに不動産的な実質金利（＝名目金利－不動産価格[含む家賃等]のインフレ率）がマイナス5％もの低さ―――超～（不動産）インフレ状態―――にあるというのに、米ＦＲＢは月初の会合で利上げを見送らざるを得なかった、ということです。これは事実上、もはや同インフレを抑えることは不可能、とＦＲＢが宣言した（ギブアップした？）のと同じ・・・って、そこは今春の米中堅銀ＳＶＢ破綻時の市場の動揺（22年6月～23年1月の不動産価格の下落が大きく影響したのだろう）がパウエル同議長らの意識にあったに相違ありません（？）。

　というわけで、何度も指摘してきたように、かの国では、もはやどうやってみたところで不動産価格が上がっていく（を上げていく）以外にありません。当然それは家賃等の値上がりを促して米物価全体の上昇にも寄与？し続けていくでしょう。その最終到達点は、繰り返しになりますが、インフレの継続と高進―――「真性インフレ」（実質マイナス金利が永続する経済環境）の深化―――すなわち・・・通貨としてのドルの信認崩壊です・・・

　もっともその直前？、ドルの信認を再構築しようとする（ドルのインフレ通貨墜ちを食い止める）べく、ふたたび・・・って何度でも何度でも（ニクソン・ショック時、プラザ合意時、・・・のように）「日本本位制」が起動される・・・ことで為替レートが大幅な円高ドル安に振れるのでしょう・・・って、そうすることでアメリカは対日債務をボー引きにできますから、1ドル360円→・・・→同80円→・・・？ってやってきた具合に。さらにその際は、これまた同じように「円高リスク」を口実にドルが本邦政府（含む政府系金融機関・公的年金基金）によって鬼のように買われる（ホールドさせられる）のでしょう・・・

　・・・けれど、今度はうまくはいきませんよ。たとえ上記がリスタートしても・・・遅すぎる、つまり、「円安誘導」でジャパンマネーを当てにできなくなって、不動産…に頼った以上、日本…に関わりなく、かの国は何が何でもその価格を上げ続けていかなくてはならなくなっているため、です。日本…の再発動はドル価値の支持の効果こそありますが、その反面、不動産インフレを抑える方向に作用してしまう・・・って、いまさらそれは超～ＮＧだよね、ということ。で、打つ手なく？、先述「分断」は臨界点に達し、それがアメリカの一体感を・・・といったところをも超えて米不動産インフレは上へと突き進んで・・・

　・・・戦後いままで続いてきた「日本本位制」もまた崩壊してしまうのでしょうね、残念ながら・・・？？？

（「米「不動産本位制」が暗示すること」おわり）

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【不動産価格に照らせば米は引き続き真性インフレ下に…】米「不動産本位制」が暗示すること⑪

（前回からの続き）

　先月31日に発表された8月の米ケース・シラー住宅価格指数は案の定？311.5と過去最高値を更新しました。対前月比でプラス0.4％、年初からの7か月で同6.4％、年換算では9.7％という危険なほどの急上昇です。にもかかわらず―――こうして不動産市場の過熱感が史上ＭＡＸに達しているというのに―――米ＦＲＢはこのたびの金融政策決定会合で利上げを見送りました（現行の政策金利誘導レンジ[5.25～5.5％]の据え置きを決定）。このあたり常識的には非常識の極致？ですが・・・本稿で綴ってきたことからすれば、まあ常識的ですね、アメリカはこうやって「不動産本位制」を極めていく以外にありませんから・・・

　ところで、利上げといえば・・・その効果か、かの国の直近（9月）の物価上昇率（ＣＰＩ）は前年同月比3.7％プラスと、同月の長期金利4％台前半を下回りました。ということで実質金利（＝名目金利―インフレ率）は久々のプラス圏浮上なので、アメリカはついに「真性インフレ」（同マイナス圏が永続する）状態から脱することができたような・・・

　・・・って早合点しそう？ですが、それでも、かの国は引き続き「真性インフレ」下にあるとみるべきですよ。つまり・・・上記の不動産価格の上昇率に照らしたときの実質金利が相変わらずマイナス圏に深く沈んだまま、ということです。そのあたり上記の数値（年率）で計算すると、政策金利が5％を超える現局面でも、この不動産的な実質金利はマイナス5％を下回るほどの低さという、超～不動産インフレ状態、といえることが分かるわけです・・・

　先述のとおりアメリカは、2013年春以降の日銀の現行金融政策（円安誘導）の強力な後押し（というより突き放し）？によって「不動産本位制」に基づくマネーへの依存度をいっそう高めてきた結果、これまでの10年間で、その不動産価格をほぼ2倍に膨らませました（ケース・シラー値で2013年3月148.0→今年8月311.5）。この間の平均上昇率は年7.7％にもなりますが、他方で米長期金利がこれを上回ったことは一度もありません。となれば、金融（≒利ザヤ稼ぎ）の観点からは、アメリカでは預貯金（米国債投資）などよりも、不動産を買って持つことにずっと合理性がある・・・って住宅ローンを組んで（借金をして）でも、ということになります。そしてそうした環境が10年も続けば、不動産購入者（カネを借りる側）も金融機関（貸す側）も感覚がマヒし、上記価格は当然のように上がり続ける―――実質金利は同じく下がり続ける、つまり不動産インフレが永続する―――との前提でカネの貸し借り額を増やし続けてしまって、その前提が崩れる―――（実質）金利が上がる―――事態に誰も耐えられなくなってしまいました・・・

　繰り返しになりますが、ここまできた以上、もう米不動産価格が下がる（を下げる）ワケにはいきません。だからこそＦＲＢは、上記の、この瞬間のキワドイ局面―――不動産価格急上昇＆過去最高に到達―――でも利上げを見送らざるを得なくなった（同上昇のアタマを抑えることができなかった）、ということなのでしょう・・・

　なお、この10年間の不動産価格が年8％近い勢いで一貫して上がり続けてきた、ということは、かの国では、給料や賃金も同じくらいの率で上昇していかないと、住宅を持つこと・・・はもちろん借家をし続ける―――同じように上がっていく家賃を払い続ける―――ことさえも困難になります。が、年10％の所得アップを10年間以上も継続！みたいな恵まれた人はそうはいないはず。でなければ、たとえば、こちらの記事に書いたような「車中生活者」（≒持ち家どころか借家もできなくなって、やむなく自分の車を住まいにして暮らす人々）が増えはしないというものです。他方で「大家さん」（不動産所有者）もタイヘンでしょう・・・って、家賃が高すぎて払えない・借りることができない、となって未収金とか空き室とかが増えるだろうから。かといって家賃を下げたら、その分、収入が減って、今度は自分がローンの支払いに窮するし・・・

　といった具合で、アメリカの「不動産本位制」は、いまや、買う（借りる）側・売る（貸す）側の双方にとっても厳しい局面に至ったといえるでしょう。

（続く）

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【大損害を食らい続けるのに日本が「日本本位制」「円安誘導」を受け入れる理由】米「不動産本位制」が暗示すること⑩

（前回からの続き）

　ところで、本稿で論じてきたアメリカおよびドルの「日本本位制」（円本位制）―――日本にドル・米国債を買い支えさせる、そしてそれを売らせない、さらに金（ゴールド）を絶対に持たせない・・・ことで米ドルの信認を保つスキーム―――ですが、これ日本からすれば、（世界一の純資産国である日本の通貨）「円」に対して恒常的に安くなるしかない（世界一の純債務国であるアメリカの通貨）「ドル」を掴まされることで巨額の為替損を食らい続ける枠組みになります。これが日銀「異次元緩和」（＝円安誘導）開始以降は180度変わったのも上記のとおりですが、わが国は今度は現状の円安下で超マイナス成長・実質所得の超マイナスを強いられることになっています（っても、それは、同政策で、かの国を「不動産本位制」に走らせて「本当に本当の目的」を達成するための「痛み」と解するべき・・・ですかね？）。

　というように、いずれの局面（日銀上記政策の実行前・後）もアメリカのために国家国民が犠牲になっている点には違いがありません。にもかかわらず、日本はなぜこれらを受け入れてこられたのでしょうか。そのダメージは数十兆円・兆ドル単位という巨大スケールだから、このあまりの理不尽さや円安物価高として実際に感じる苦しみ等から、どこかで誰かが強く反対し、その結果、軌道修正等をしよう、というような動き等がこれまでにあったとしてもおかしくはないのに・・・

　そのあたりでは・・・先述のサウジアラビアと日本が同じような国家・・・というより権力構造だから、といった点が指摘できるでしょう。どういうことかといえば、両国とも、一握りの権力者が、多くの国民の思いとは無関係に、上記のような重大過ぎる国家的な意思決定を行えてしまう、ということ。

　まずサウジですが、先述したドルの「石油本位制」成立はサウジの国会（国民）・・・ではなく、その王族が石油のドルのみでの販売とそれで得たドルでの米国債購入に応じたからできたことですが、その見返りに彼らは米軍による保護を得たわけです。いうまでもなくそれは「サウジ」すなわちサウド王家の特権や財産等を守るためのものであって、同国の一般国民等を守ろうというのではありません。その点、アメリカはこうして独裁者らと結託？しているわけですよ・・・って、その他の国々に対しては人権だの何だのとイチャモンをつけるのに・・・ね。

　そのあたりは、わが国も同じです。先述したドルの「日本本位制」成立は日本の国会（国民）・・・ではなく、同政府（政府系金融機関・公的年金基金を含む）が巨額為替差損を被ることを承知でドル・米国債の買い支えとホールドに応じたからできたことですが、その見返りに彼らは米軍による保護・・・のもと（？）、この国での主権―――行政権はもちろん立法権や予算編成権など―――を、（やめさせられる・賠償等をさせられる）責任を一切問われることなく行使できる―――左記責任のすべてを国会議員のセンセイ方（国民）に負わせる―――喜び？を、かの国に認められてきたわけです。で、王族・・・ならぬその「彼ら」（と彼女ら）とは・・・いわゆる官僚つまり中央省庁どくに財務省の幹部各位になります。

　そのへん―――わが国が「官僚主権」国家で「国民主権」は（北朝鮮が自国のことを「民主主義」「人民」「共和国」と名乗るのと同様に）名ばかりであるさま―――は本ブログでも何度か書いていますが・・・たとえば現在開会中の「国会」の「論戦」（ＮＨＫ）なるものを見聞すれば分かってしまうというものです。実際、与野党議員の質問も首相ら各大臣の答弁も、すべて「政府」が事前に用意したものが読み上げられるだけ―――つまり、この国に「国会」が存在しているかのように真の、けれど責任をけっして取ることのないローメイカー（立法者）たる官僚が演出をしている―――って感じで・・・

　で、上記やり取り、個人的には、いまほどワザトラシーって感じるときはありません。というのも、そうやって今次国会のメインテーマたる「物価高騰対策」とやらの実行を、あたかも「国会」が議論して決めている、というように国民に見せないと・・・ってあたりが見え透いているからです。そうしなければ、そもそもそんな対策実行と血税の投入を必要とさせる輸入インフレの元凶である通貨安を政策的に導いているのはほかならぬ「政府」（と日銀）だろ、みたいな当然の議論等が国会議員（国民）から発せられかねず、それが結果的に「政府」（官僚）と日銀が進める円安誘導の支障となって、その「本当の目的」達成が危うくなるかもしれませんからね・・・

　とまあともかく、サウジアラビアと日本が、いずれもこうした国民不在の権力構造にあることが、アメリカとドルの「石油本位制」と「日本本位制」のスムーズな？推進のためには必要な条件だった、ということなのでしょうね・・・

（続く）

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