大統領選挙の疑問に入る前に、公表されている数字を確認いたします。
《 両氏の得票数と得票率 》
トランプ氏 7,400 万票 46.9 %
バイデン氏 8,100 万票 51.3 %
米国の有権者数が、約1億6千万人と言いますから、96.4%の国民が投票したことになります。選挙前の予測では、もし投票率が66％を超えたら、120年ぶりのことになると言われていました。どれほど熱い選挙戦だったかが、高投票率に表れたという見方もありますが、私の印象は「異常」の一言です。
「武漢コロナ」蔓延のため、事前の郵便投票を受付けるように、選挙方法を変更したことが、投票率を高めたというのが、民主党側の説明です。
さてそこで、私が感じた一番最初の疑問は、「バイデン氏の演説会場における、聴衆の少なさ」でした。乱暴というべきか、無神経と言えば良いのか、トランプ氏はマスクもせず、どこへでも出かけ、選挙演説をしました。演説会場では、熱烈な支持者たちが会場を埋め尽くし、トランプ氏の言葉に旗を振り、声を出し、応援していました。
トランプ氏より得票率の高いバイデン氏なのに、氏の演説会場にいるのは、まばらな聴衆とまばらな拍手でした。「トランプ陣営は、金をばら撒いて人を集めたに過ぎない。」と、民主党側の人々が言います。なるほどそんなことかと、最初はうなづきましたが、選挙戦が始まってから終わるまで、さらには選挙の敗北が分かった後でも、支持者たちは大勢集まりました。
確かに、辺野古の基地反対運動では、大阪の方で金を貰い、動員された活動家が集まっていますが、「いくらトランプ氏が大金持ちでも、こんなに長い間、金をばらまけるのだろうか。」・・閑散としたバイデン氏の周辺との比較で、私の疑問は膨らみ続けました。
「もしかすると、トランプ氏の得票は嘘偽りのない実数で、バイデン氏の得票は、実態のない数字なのではなかろうか。」
米国人でもない私が、遠く離れた日本で思うのは、まずはこんな素人判断です。根拠のない印象論かと、笑う人がいるのは承知していますが、岡目八目とも言いますから、案外的を得ているのでないかと、そんな気がしています。
トランプ氏は、突然エルサレムをイスラエルの首都と認めたり、「武漢コロナ」は中国発だと公言し、WTOを脱退したり、「パリ協定」から脱退したり、周囲の誰にも遠慮せず、やりたい放題をしています。そんな予測不可能な言動の大統領に、私は好印象を抱いていませんでした。大統領選挙に関する、不正疑惑の主張に対しても、それほど関心を持ちませんでした。
私が無視できなくなったのは、アメリカの大手メディアが、トランプ氏にとった信じられない行為でした。
1. トランプ・バイデン候補のテレビ討論で、司会者が何度も、トランプ氏のマイクを切ったこと。
2. Twitter社が、トランプ大統領のアカウントを永久停止したこと
自由と民主主義の国で、こんなことがあるのかと、信じられない気持ちでした。普通の人間なら、いくらなんでもこれはおかしいと、考えるのではないでしょうか。自分の国の大統領で、しかも、選挙の得票で7千400万人の国民に支持されている人物に対し、こんな仕打ちをするのかと、不快感も大きくなりました。
1. 馬渕睦夫氏 「ひとりがたり」 ( 元大使 )
2. 張楊氏 「張楊チャンネル」 ( 中国から帰化した日本人・仙台在住 )
3. 及川幸久氏 「及川幸久 BREAKING」 ( 幸福の科学 党員)
4. 篠原常一郎氏 「オレの話」 ( 元共産党員)
これらの人たちの動画を、本気で見るようになりますと、「アメリカの異常さ」が見えてきました。遡って新聞やテレビの報道を調べ、今度は本当に驚きました。大統領選挙の前から、アメリカの大手メディアは、トランプ氏の悪口ばかり報道していました。森会長への女性差別発言叩きは、先日始まったばかりの醜い報道ですが、「トランプ叩き」は、氏の大統領就任後から続いています。
不正選挙への異議申し立てについても、トランプ氏の意見は、みんな「デマ」「根拠なし」「デタラメ」「悪意の陰謀論」と、全てのメディアが否定し、無視しています。
アメリカの異常は、96.4%の投票率だけでなく、マスコミと、民主党のトランプ氏対応が、同じく異常だったことでした。多数の国民の気持ちを無視しているという点で、日本と酷似しています。米国の民主党とマスコミは、「選挙の不正投票」に関する事実を黙殺し、報道しない自由を行使していますが、日本では、
1. 武漢コロナで入院している外国の人数
2. 入国時に発見された陽性者の、人数と国籍
国民には、外出するなと厳しい要請をしながら、「武漢コロナの外国人の数」については、決して報道させません。安倍内閣の時から、菅内閣になっても「国民無視」の政策が続いています。モリ・カケ・桜見の会など、重箱の隅をつつくように大騒ぎする野党までが、この問題については、安倍、菅氏への共犯者です。
政治家とマスコミが結託したら国の根幹が崩れると、危機感を抱く私には、アメリカの現状が「他人事」ではありません。日本と同様に、
「アメリカは、腐りつつある。」「アメリカの民主主義は、死につつある。」
こんなことがまかり通るのなら、国民弾圧の全体主義国である中国や北朝鮮と、どこが違うのでしょう。敗戦以来、アメリカの属国となっている日本に、アメリカの腐敗と国民無視政策は、明日の姿となる可能性が大です。
スペースがなくなりましたので、続きは次回といたします。ドミニオン社につきましては、邪魔が入らない工夫をしながら、述べようと思います。
