8月1日の、千葉日報です。17 ( 社会 ) 面に、面白い記事が掲載されました。
共同通信社を筆頭とする、偏向と捏造新聞の悪影響につき、私が懸命にブログで取り上げている時に、笑いのプレゼントが届きました。
いつもの通り、見出しの言葉を紹介します。
「新聞を読む児童生徒の割合と、テストの平均正答率」
「全国学力テスト 全教科で相関」
ここまでは、普通の大きさの字ですが、次は7~8倍の大活字です。
「新聞読む子 正答率高」
それなら子供に新聞を読ませなくてはと、本気で考える親が出てくるのかも知れません。しかも、文科省の分析結果だという説明なので、一層その気にさせられます。
買春犯の前川氏以来、子供たちに悪影響をもたらす不祥事続きで、文科省の分析も世の親たちに権威があるのか疑問ですが、数字の一覧表があり、新聞を読む頻度が、次の四段階に分けられています。
1. ほぼ毎日読んでいる
2. 週に、1~3 回程度読んでいる
3. 月に、1~3 回程度読んでいる
4. ほとんどまたは、全く読まない
調査対象となったのは、中学生も小学生も、国語 A、国語B、算数 A、算数B、理科の5教科です。ここからは、記事の内容の紹介です。
・2018年度、全国学力テストの、児童生徒を対象にしたアンケートから、新聞を読む頻度と、テストの正答率との関係を、文部科学省が分析したところ、
・新聞を読む頻度の高い方が、頻度の低い子供に比べ、全教科で、平均正答率が高かった。
細かく分析し、新聞を読む子供の方が、正答率が高いと結論づけています。
面倒なので、一覧表の数字を転記するのは止めますが、記事が強調するほどの差は現れていません。マスコミの常套手法と言いますか、彼らの説明はまったくの嘘ではありません。嘘混じりの、最もらしい正論とでも言えばいいのでしょうか。
例えば、
小学生の一段階の「ほぼ毎日読んでいる」子供と、
四段階の「ほとんどまたは、全く読まない」の子の差は、
国語 Aで、正答率がそれぞれ、78.8%と68.4%になっています。
中学生も小学生も、同じ傾向ですが、その差はすべて10%程度です。この差を、大差と見るのか、小差と見るかは、数字を受け止める者の判断です。私は、偏向新聞のもたらす生徒への悪影響に比較すれば、10%程度の差は取るに足りないと考えます。
反日、自虐、反政府の捏造記事を読み、日本を酷評する思想に汚されるくらいなら、「子供は新聞を読まない方が賢明だ」と、私は即断します。
しかしやっぱり、今回も、私より立派な肩書きを持つ、大学教授の意見が最後を飾ります。千葉大学の寺井正憲教授が、その人で、国語教育学の先生です。
言っていることは正論に聞こえますが、反日・左翼のマスコミの擁護をしているのですから、この人物も「駆除すべき害虫」の仲間です。
氏の意見を紹介します。
・小中学校いずれも、複数の情報を関連付けて理解する力があるかを、見る問題が目立った。
・次期「学習指導要領」が、学びの力に挙げた力であり、要領の完全実施を控え、今後重視して欲しいとの、メッセージだろう。
氏の説明は数字分析の解説でなく、データを提供して文科省と偏向大手マスコミへの忖度でしかありません。
「今後重視して欲しいとの、メッセージだろう。」という意見は、この数字からは直接に導き出されません。
・こうした問題は正答率が低く、単独の文章を読むだけの、従来の授業では身につかない。
・複数の資料を示し、必要な情報を読み取って、組み合わせる指導が求められる。
・ただ資料を与えるだけでは、子供たちもやり方が分からない。方法を例示できるよう、教員自身も教材研究を重ねる必要がある。
寺井教授の目的は、最近文科省と新聞業界が力を入れている、「NIE」への世論誘導です。
英語で、Newspaper in Educationと言います。ネットで調べますと、
・学校等で、新聞を教材として活用し、興味や関心の幅を広げる、社会運動である。
と説明してあります。
全国学童生徒のテスト結果の記事は、千葉日報の独自取材でなく、共同通信社の「配信記事」です。私は記事を読みながら、共同通信社の、「見え透いた操作」に、吹き出しそうなりました。
「共同通信社の記事は、国民への挑戦です。」
本日もこのフレーズが、活きます。ついでに、私が考えた今回の記事のタイトルを追加します。
「猛暑の夏に贈られた、共同通信からの笑いのプレゼント」
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