NY株は先行指標であるダウ運輸株指数が新高値になり、先行きに自信が一段と蘇ってきた。
その動きを支えたのは住宅の好調である。この日は住宅着工高（12月）の発表があり2008年の水準に復帰した。リーマンショック以来の数値である。
投資銀行ブラウン・ブラザーズでは最近の住宅指標の好調に注目し景気の先行きを読む。
米GDPへの効果は住宅建築そのものが押し上げるほか、住宅関連の商品支出への波及がある。
また住宅への需要は資産効果をもたらし株式にもプラスを及ぼすとみる。この種の正確な指標はまだ開発されていないが、同社の推定では1975~2005年の30年間ではGDPの押し上げ効果が17～19％になったと計算されている。住宅素材だけでなく、新築住宅着工後には家具、家電製品などかなり広範囲の商品への需要に波及する。2009年以来の米国景気の回復の原動力のひとつになったとみる。また住宅融資も増加し金融業界にも業績の押し上げ材料になる。
そういえばウォーレン・バフェットが住宅関連株や住宅融資のトップである大手金融機関ウェルズ・ファーゴン注目するのも株式と住宅の関連に早くから注力してきた。
東京市場でもブラウン・ブラザーズの住宅関連と景気、株式への波及効果は銘柄選択の一つの視点になる。
かねて大和ハウス（1925）の株価の動きに注目していたが、この株は東京市場での住宅関連の指標的な存在である。
日米とも目先、相場全体は新しい上昇トレンドに入る可能性が出てきた。