今週の米バロンス誌に米国の機関投資家の記事が掲載されてある。改めえてびっくりするのはその規模の大きさである。ビッグ3はフィディリティー（運用資産1兆3000億ドル）、キャピタル・グループ（同1兆1000億ドル）、ブラック・ロック（同1兆ドル）である。いずれも円換算では100兆円を超える。近く1兆ドル・クラブに加入しそうなのがバンガードの9800億ドル、レッグ・メイソンの8680億ドルである。この5社の運用資産をもつてすれば東京市場を全部買い取れるだけの資金量である。米国の投資家の威力がますます大きく成長してきており、世界の株式市場における存在価値の重さが増幅される。それだけにウォール街の動向が世界の株価を動かす影響力は、日増しに増えていると感じる。
日本の機関投資家もいま米国のあとを必至で追いかける。世界第2位の個人金融資産の大国である。このような動きをみると長期的な視点での株式投資の意味は全く異なったものになる。
さてわれわれは目先のことを考えなければならない。今週の最大の材料はイスラエルのレバノン攻撃と米国の第2四半期の決算発表である。決算はシティー・グループ、コカコラ、メリルリンチ、ＩＢＭ，ヤフー、ユナイテッド・テクノロジー、ＪＰモルガン、アップル、Ｅベイ、インテル、フォード、ファイザー、アドバンスド・マイクロ・デバイシス、グーグル、マイクロソフトなど大物が目白押しである。
短期の調整期から抜け出すきっかけをつかめるかどうか。きっかけになる可能性も残されてはいる。