花熟里(けじゅくり)の静かな日々

脳出血の後遺症で左半身麻痺。日々目する美しい自然、ちょっと気になること、健康管理などを書いてみます。

「ケイトウ(鶏頭)、ジュズダマ数珠玉)、ヘクソカズラ(屁糞葛)、フヨウ」

2011年09月17日 11時05分06秒 | 自然

「ケイトウ(鶏頭)」

畑の中で見かけました。いろいろな種類のケイトウが咲いています。





























“ヒユ科ケイトウ属の一年生植物。夏から秋にかけ、赤・桃色・黄色
 などの花穂ができる。その形状がニワトリの鶏冠(とさか)に似て
 いることからこの名がついた。花期は6月から9月頃。原産地は
 熱帯アジアで、日本には奈良時代に中国を経由して渡来した。
 けいとう」は、花のかたちによって、大きく4つの系統に分類される。
 花が鶏のとさかのようになった「とさかけいとう(鶏冠鶏頭)系」、
 さらに進んで球形となった「くるめけいとう(久留米鶏頭)系」、
 柔らかい羽毛状の「ふさげいとう(房鶏頭)系」、それよりも花が
 密生した「やりげいとう(槍鶏頭)系」など“



「ジュズダマ(数珠玉)」

道端で見かけました。 昔はいたるところで見かけましたが、今では
ほとんど見かけません。











“イネ科ジュズダマ属の植物である。インドなどの熱帯アジア原産で、
 日本へは古い時代に入ったものと思われる。一年草で、背丈は1m程
 になる。根元で枝分かれした多数の茎が束になり、茎の先の方まで
 葉をつける。葉は幅が広い線形で、トウモロコシなどに似ている。  
 古来より「じゅずだま」のほか「つしだま」とも呼ばれ、花環同様
 にネックレスや腕輪など簡易の装飾品として庶民の女の子の遊びの
 一環で作られてきた、脱落した実は、乾燥させれば長くその色と形
 を保つので、数珠を作るのに使われたことがある。中心に花軸が通
 る穴が空いているので、糸を通すのも簡単である。実際に仏事に用い
 る数珠として使われることはまずないが、熟して黒くなった果実が,
 数珠に似ていることから”



「ヘクソカズラ(屁糞葛)」

かわいそうな名前です。小さな花はかわいらしいです。塀を伝ってたくさん咲いていま

す。











“アカネ科ヘクソカズラ属の植物の一種。別名ヤイトバナ、サオトメバナ。
 古名はクソカズラ(糞葛・屎葛)。日本各地、東アジアに分布する蔓性
 の多年草。葉や茎に悪臭があることから屁屎葛(ヘクソカズラ)の名が
 ある。花期は7月から9月頃。、花弁は白色、中心は紅紫色であり、
 その色合いが灸を据えた跡のようなのでヤイトバナ(灸花)の別名がある”



「フヨウ(芙蓉)」

フヨウの花があちこちで咲いています。フヨウ(芙蓉)の花については、8月13日にこの

ブログにアップしましたが、最近また、別の場所でフヨウの花を見かけるようになりまし

た。

































(2011年9月17日  ☆キラキラ星☆)
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「我が国の製造業が衰退していく」

2011年09月15日 16時19分48秒 | ちょっと気になること

最近、我が国の代表的なメーカーで気になる動きが報道されました。

一つは、トヨタ自動車がインドネシア第2工場建設するというものです。ジャカルタ郊外

の日系の工業団地にある第一工場(能力11万台)に隣接して、263億円を投じて能力

7万台規模の第2工場を建設するもので、小型車「エティオス」をベースに低価格車を生

産、インドネシアをタイと並ぶアジアの生産・輸出拠点にしていく戦略のようです。

(日経新聞:9月13日)


日本国内市場が飽和状態で、米国市場も頭打ちになって来ている中、急成長するアジアマ

ーケットをにらんだ布石です。自動車産業は裾野が広く、実に多くの部品メーカーが係っ

ています。 トヨタのインドネシア工場増強に伴って、日本国内の部品メ-カーもついて

いくところが出てくると思います。 規模の大小を問わず、企業が日本国内だけで生きて

いける時代はとっくの昔に終わったのです。


蛇足ながら、私が勤務していたインドネシアの工場は、トヨタの入っている団地(カラワ

ン工業団地)に近い別の日系の団地にありました。 トヨタの広い敷地にびっくりし、流

石に世界のトヨは違うと思っていました。 第2工場建設で、さしもの広大な敷地も埋ま

るのではないでしょうか。



2つ目は、パナソニックが部品調達機能をシンガポールに移すと言う記事で、パナソニッ

クは部品や部材などは、従来、日本からの調達が中心でしたが、2012年度に10年度比4割

減の約1万社に絞る方針で、主に日本国内の調達先が減少することになります。これは、

企業調達コストの大幅削減が狙いで、調達・物流の本部機能をシンガポールに移し、価格

競争力のあるアジアでの調達比率を増やし、合わせて、1社から部品を大量購入する集中

購買も積極化してコスト圧縮を進めるとのことです。 (日経新聞:9月14日)


調達機能をシンガポールに移すという動きは、今に始まったわけではありませんが、電気

製品は電子部品の集合体ともいえ、多くの部品が必要な製品だけに、国内の部品メーカー

が大きなダメージを受けること必死だと思います。 




3つ目は、茨城県沿岸の鹿島コンビナートで、塩化ビニール樹脂の原料を生産している5

社中、旭硝子・ADEKA・カネカの3社が撤退し、三菱化学と信越化学の2社は操業を継続

するものの、塩化ビニール樹脂の原料生産規模を3~5割縮小する。 撤退や生産縮小の

理由は、国内需要が減少してきていること、電力代が高く輸出競争力が低下しており、従

来から設備稼働率は5~7割程度だったこともあり、東日本大震災で被災した設備を全面

的に復旧せずに部分復旧にとどめることによるものだそうです。(日経新聞:9月14日)


東日本大震災の被害を受けた企業の中には、工場の完全復旧をせずに、国内需要の減少

や、電力コストが高いことなどを理由に、そのまま閉鎖したり、他の地域への移転を検討

しているところもあります。


(時事ドットコム:9月7日)

 ・工場閉鎖・撤退・移転

  ニチレイ(気仙沼)、JFEスチール(仙台)、日立化成(浪江町)、日本水産

 (女川町)、レンゴー(仙台)、日立化成(浪江町)、マルハニチロ(石巻)
 
 ・再開のめどが立っていない
 
  エスエス製薬(浪江町)、TOTO(富岡町・楢葉町)、エアウオーター(いわき)



東北地方での工場稼働による雇用の復活が図れないばかりか、日本国内でのメーカーの衰

退・雇用の減少に繋がっていく危険性があります。

原子力発電所稼働停止に伴う電力供給や電力コスト増加への不安から、製造業が海外移転

していくのではないかとの衆議院・予算委員会での指摘に対して、当時の菅総理は、再生

エネルギーを進めることにより、新たな産業が育成され雇用も増えてくるので心配ない

と、人ごとのような答弁していました。 再生可能エネルギーは今後5~10年かけて、

徐々に普及を図っていくものであり、この1~2年で急速な雇用増につながるような有力

な産業に育つわけではありません。総理大臣でありながら、日本国家・国民のことを考慮

することなく、社会運動家としての野望をむき出しにして日本国家の経済基盤を破壊しよ

うとした、菅直人氏の責任は誠に重いものがあります。



さて、円高が常態的になり、株価下落も続いています。ます。 政府・日銀は8月4日に日

本単独で為替市場介入を行いました。 この結果一時的に為替は1USDが80円近くまで戻

しましたが、翌週には、介入前と同じ水準の1usdが76円台まで戻ってしまい、その後現

在も同じ水準で動いています。介入の規模は過去最大の 4.5兆円と財務省が発表して

います。 要するに、4.5兆円が日本国民の負債となっただけです。円高・株安は専門

家によれば、米国の財政構造、またユーロ圏内の財政破たん懸念に起因するもののよう

で、日本単独では到底解決できるものではありません。

このような厳しい経営環境に対して、日経新聞が100社の社長にアンケートした結果が

あります。「円高、新興国へ生産シフト必要」と4割が回答しています。企業だけでの努

力も限界があり、政府・財界一体となって乗り切っていかなければなりません。民主党政

権も支持基盤の労組の声ばかりに耳を傾けないで、今は痛みを伴うかも知れないが、企業

存続に向けての大胆な施策を実施してもらいたいものです。



★日本経済新聞社が8月22日まとめた「社長100人アンケート」

『現在の為替水準が続くと新興国での現地生産を拡大する必要があると回答した経営者が 4割に達した。1995年の円高局面に比べ過半数の企業が円高抵抗力を高めてきたもの  の、現状の水準では7割の経営者が収益悪化の要因となると回答した。主要製造業が海 外での生産を加速。長引く円高で国内産業の空洞化懸念が強まっていることが浮き彫り になった。』(日経新聞:8月23日)
  
  {現状の円高が続いた場合に必要な方策}
  ・国内でのコスト削減       50%
  ・部品、原材料の海外調達拡大   50%
  ・新興国での現地生産拡大     40%
  ・為替変動分の製品価格への上乗せ 20%
  ・為替予約の枠、期間の拡大    20%
    
  {収益改善のための政府・日銀に望む政策}
  ・為替介入の継続、拡大      45%
  ・法人税率の引き下げ       45%
  ・TPPやFTAへの参加        45%
  ・成長戦略の具体化        30%

 
★塩ビ樹脂原料、大幅に生産縮小:鹿島コンビナートで競争力低下に震災追い打ち、旭硝
 子など撤退

『三菱化学など化学5社は東日本最大の石油化学基地、鹿島コンビナート(茨城県神栖  市)で水道管などに使う塩化ビニール樹脂の原料生産を大幅に縮小する。共同出資会社 から2012年3月をめどに旭硝子など3社が撤退。残る三菱化学と信越化学工業は生産能 力を3~5割減らす。石化製品の国内需要が低迷している上、3月の東日本大震災で被 害を受けており、現状規模で生産を続けるのは難しいと判断した。 水道管のほか農業 フィルム、電線被膜などに使う代表的な樹脂の塩ビは、同コンビナートの主力製品のひ とつ。ただ、電力コストの高さなどから国際競争力が低下しており、原料設備の稼働率 は5~7割程度にとどまる。このため震災で止まった設備をすべて復旧せず、能力を削 減して稼働率を高める。 原料の塩素の生産能力は年35万トン、中間原料の塩ビモノマ ーは同60万トン。5社はそれぞれ共同出資会社を設けて生産している。旭硝子のほか、 カネカ、ADEKAが株式を信越化学などに売却して撤退する。ただ3社は設備縮小な どには協力し、70億~100億円の費用を負担する。
 塩ビモノマーの3~5割という能力削減幅は、国内総生産能力の約1割に相当する。生 産縮小に伴い、共同で運営する火力発電設備の能力も削減する。 樹脂など石化製品の 内需はここ数年、減少傾向が続く。また、低コスト・大量生産が武器の中東勢などの台 頭で、国内コンビナートの輸出競争力は低下している。 震災の被害を受けた企業で  は、日本製紙も宮城県などの工場を完全に復旧せず、一部設備を停止する。原子力発電 所の事故などを受けて国内では今後、電力コストなどが高止まりする見通し。震災を機 にコストなどを再点検し、生産体制を見直す動きが広がりそうだ。』(日経新聞:9月 14日)


★パナソニック、部品調達先4割削減 アジアに比重・12年度1万社に

『パナソニックは14日、部品や部材などの調達先を、2012年度に10年度比4割減の約1万 社とする方針を明らかにした。調達コストの大幅削減が狙い。従来、日本からの調達が 中心だったが、調達・物流の本部機能をシンガポールに移し、価格競争力のあるアジア での調達比率を増やす。1社から部品を大量購入する集中購買も積極化してコスト圧縮 を進める。  調達先は10年度時点で国内外に計1万6000~1万7000社あった。約1万 社への絞り込みでは主に国内企業との取引が減る見込み。一方、パナソニックが工場を 構えるマレーシアやタイ、ベトナム、中国などからの部品調達を増やす。12年度計画で はアジア(中国含む)からの調達額を全体の50%(09年度は33%)とする。 電子部品 はアジアの現地企業が急速にコスト競争力を高めている。日本中心だった調達を見直し コスト削減につなげる。同時に複数社から調達していた部品については、1社からの集 中購買を計画的に進める。 日本にある調達本部、物流本部の機能を12年度上半期中に シンガポールに移す。約20人が日本の両本部から異動する予定。今後、シンガポールが 全世界の調達の司令塔となり調達業務のほぼ全権限を握る形に段階的に移行する。 パ ナソニックの外部からの部品・部材の調達金額の合計は09年度で4.4兆円と連結売上高 に占める割合は6割。同社は10~12年度の3年間で毎年約5000億円の調達コストの削減 効果をあげる目標を掲げており、連結売上高に占める調達額の割合の引き下げにつなげ る。調達先の絞り込みはその一環だ。 大手電機の調達改革では、ソニーも11年春まで の2年間で調達先を半分に減らした。パナソニックも新興国市場の開拓にはコスト競争 力を一段と高める必要があると判断した。』(日経新聞:9月14日)


★被災工場、閉鎖相次ぐ=再開めど立たぬケースも-東北沿岸部、震災の爪痕深く

『東日本大震災の発生から間もなく半年。津波に襲われた東北の太平洋沿岸部では、港湾 設備の復旧や東京電力福島第1原発事故の先行きが見通せないことから、工場の閉鎖を 決める企業が相次ぎ、いまだに再開のめどが立っていない工場も少なくない。被災地の 復興が絡むだけに、閉鎖と再開のはざまで苦悩する企業も多く、震災の深い爪痕は色濃 く残ったままだ。 鉄鋼大手JFEスチールは電炉子会社の東北スチール(仙台市)の 再開を断念。段ボール最大手レンゴーも仙台工場(同)を閉鎖し、内陸部の宮城県大和 町での新工場建設を決定した。 マルハニチロホールディングスはグループ会社「大洋 エーアンドエフ」の石巻食品工場(宮城県石巻市)を、ニチレイはグループの水産会社 「まるいち加工」の気仙沼工場(宮城県気仙沼市)を、それぞれ閉鎖。日本水産も宮城 県女川町の2工場について、従業員を転勤させるなど、再開を事実上断念した。 福島 第1原発から半径20キロ圏内の警戒区域にある工場は、そもそも立ち入りさえできな い。福島工場(福島県浪江町)を抱えるエスエス製薬は「再開についての判断は一企業 ではできない」と頭を抱える。同区域にブレーキ用摩擦材料の工場を持つ日立化成工業 も再開を諦め、他拠点で代替生産を始めた。子会社の2工場があるTOTOも「再開の めどは立っていない」としている。 「放射能の風評を考えると、現実には(再開を) 諦めている。ただ、地元の復興に水を差すことになり、簡単には結論は出せない」-。 福島県に拠点を持つあるメーカー関係者は、こう苦しい胸の内を明かす。子会社である 「日本海水」の小名浜工場(福島県いわき市)が製塩事業を手掛けてきたエア・ウォー ターは、事故の影響をにらみながら、年内に最終結論を出す意向だ。 生化学工業の子 会社「三陸加工」(宮城県気仙沼市)は、鎮痛剤などの中間原料を生産する工場が津波 で全壊。気仙沼港で原料となるサメの水揚げが戻れば工場再開を検討するが、現時点で は「いつになるか分からない」という。 被災した岩手、宮城、福島各県でも、内陸部 に位置する自動車、電機関連などの工場は比較的立ち直りが早かった。しかし沿岸部を 見ると、原発事故の影響が残る福島はもちろん、津波で深刻な打撃を受けた宮城の各港 湾に接する素材メーカーや水産業者などの工場は、再開への道のりは険しいのが現状  だ。』(時事ドットコム:9月7日)



(2011年9月15日 花熟里)


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「9月12日は中秋の名月でした」 

2011年09月13日 17時25分13秒 | 日々のこと
昨夜(9月12日)は中秋の名月でした。 夜空にくっきりと『満月』が浮かび上がっ

て、幻想的でした。 “竹取物語り”を楽しみ、月のウサギに思いをはせていた子供の頃

が懐かしいです。 夫婦二人での夕食が終ってふと思いついて、今夜は十五夜だけど、我

が家では団子が無かったと妻に話しかけると、妻いわく、団子はあるけど冷蔵庫に入って

いるとのこと。満腹なので、団子を飾るだけでした。

毎日の通勤ルートには、民家の庭に萩の花が満開に咲いているところがあります。また、

ススキは週末の散歩のコースの途中で見かけます。今週末の散歩のときに、ススキを確認

したいと思います。

今年の十五夜は満月でしたが、十五夜が満月とは限らないそうです。2011年・2012年・

2013年の3年間は十五夜と満月が一致しますが、この前後は微妙にずれます。

     15夜         満月の日

2009年  10月03日     10月04日

2010年  9月22日      9月23日

2011年  9月12日      9月12日

2012年  9月30日      9月30日

2013年  9月19日      9月19日

2014年  9月08日      9月09日

 
『きのうは旧暦の8月15日。晴れた地域では、夜空を見上げて安全や安心を祈った方も多
かろう。「十五夜」に、いつも満月が見られるとは限らない。天体の運行と、人間が作った暦のめぐり合わせ次第で、この日の月は微妙に姿を変える。6年ぶりにぴったり満月だった今年は、何かの節目の年であると思いたい。』(日経新聞:9月13日「春秋」)


今年は、3月11日の千年に一度と言われる東日本大震災があり、さらに、紀伊半島南部の

大水害があったばかりです。しかし、年末までには、良い意味で、日経新聞の言う“何か

の節目の年”になってもらいたいと思います。

他の子供のいる家庭と同じく、我が家でも子供(男の子)が小さかった頃は、正月7日に

は7草粥をたべたり、2月の節分には豆まきをしたり、5月の端午の節句には菖蒲湯につか

ったり、十五夜には団子やススキを準備して月見をするなど、様々な伝統的な行事をして

きましたが、子供が成長するにつれて、いつのまにか、これらの行事は忘れてしまいまし

た。 今は子供も社会人になり遠くに住んでいますが、果たして、伝統行事など子供の時

のことを覚えているのか、我が家に来たら尋ねてみようと思っています。やはり、しっか

りと受け継いでおいてほしいと願っていますが、もう少し、きちんと行っておけばよかっ

たと反省しているところです。



『月光が包む「奇跡の一本松」 陸前高田』(朝日新聞:9月13日)

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( 「中秋の名月」に浮かび上がった一本松、
12日午後6時9分、岩手県陸前高田市、森井英二郎撮影)



『名月とであう:東京スカイツリー』 (読売新聞:9月13日)

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(東京スカイツリーの第一展望台にかかる中秋の名月、
12日夕、台東区の上野公園から)=永尾泰史撮影)



(2011年9月13日 ☆きらきら星☆)
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「パパイヤ(蕃瓜樹)の花、グラジオラス、ハナトラノオ(花虎の尾)」

2011年09月10日 13時36分08秒 | 自然
「「パパイヤ(蕃瓜樹)の花」

散歩の途中でパパイヤの木と花を見かけました。日本では、ハウスの中などで、栽培して

いるのを除けば、パパイヤの木や花を見ることは、稀だと思います。


















“パパイヤ科パパイヤ属の常緑小高木。別名、「モッカ(木瓜)」、
 「マンジュマイ(万寿瓜)」、「ツリーメロン」。 
 原産は中南米地方で、16世紀の大航海時代の頃にスペインの探検家
 が発見し、その後世界の熱帯地域に広まったといわれている。  
 日本には明治時代にもたらされ、沖縄や小笠原、鹿児島などで栽培
 が始まった。市場に多く出回るようになったのは輸入が許可された
 1968年以降。葉はやや掌状に大きく切れ込みが入っている。花は茎
 の先端近く、葉の下側に出る。通常は雌雄異株で、雄花は長い花序
 になって垂れ下がる。花は黄緑色で目立たない。樹高は10 m以上に
 も達する”



「グラジオラス」

畑の中で見かけました。














“アヤメ科グラジオラス属の植物の総称。原産地は熱帯アフリカ、
 地中海沿岸。日本では明治時代に輸入され、栽培が開始された。
 草丈は100cm、 春に球根(球茎)を植え、夏の7月~8月にかけて
 に赤、黄、オレンジ、白などの花を開花する。草丈が70cm~1m
 になる大型の球根植物。  オランダ人が日本に伝えたことから、
 オランダ菖蒲、また外国から入って来たのでトウショウブ(唐菖蒲)、
 葉形が剣に似ていることからスウォード・リリー(sword lil)、
 葉が小さな剣の形をしていることからラテン語で
 gladius(グラディウス=小さな剣)という別名が付けられている。
 根は湿布薬の材料に使われる”




「ハナトラノオ(花虎の尾)」

散歩の途中で民家の塀際で見かけました。












“シソ科ハナトラノオ属の宿根草。別名カクトラノオ(角虎の尾)。
 北米東部原産の宿根草。日本では園芸植物としてよく見られる。
 花期は8~9月頃。北アメリカのバージニア州原産。大正時代に渡来。
 花色は一般的に桃色が多いが、薄紫や白、赤紫もある。
 ハナトラノオ(花虎尾)という名前は花穂が虎の尻尾のように見え
 るということから“




(2011年9月10日  ☆きらきら星☆)
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健康保険制度及び国民健康保険(国保)料の滞納、差し押さえについて

2011年09月07日 17時49分26秒 | ちょっと気になること

健康保険については、健康なときにはあまり気にかけませんが、病気になり入院でもした

場合に医療費の高額にびっくりし、健康保険のありがたさが身にしみます。私は脳卒中で

脳外科と回復期リハビリ病院に合わせて3か月入院していましたが、健康保険の恩恵を実

感しました。退院後、会社勤務に復帰しました。 入社以来30数年間、脳卒中で倒れる

まで大病することなく、給料から自動的に健康保険料や介護保険料などの社会保険料を引

き去られてきましたので、健保組合の財政には貢献してきたものとの思いはあります。


最近、企業の健康保険組合の解散が時々報じられています。従業員の疾病費用の増加や

“後期高齢者医療制度の支援金負担”などもあり、健康保険組合の財政の悪化が慢性化し

ており、さらに企業の業績悪化もあり、健康保険組合の解散に拍車をかけています。健保

組合解散後は、国民皆保険の建前から、全国健康保険協会の健康保険、いわゆる「協会け

んぽ」に加入することになります。 どの健康保険組合や協会けんぽでも、健保財政改善

のために、従業員の健康管理や疾病予防のための取り組み(法定の定期健康診断に加え

て、人間ドック補助やメタボ健診の実施もその一つ)を積極的に行い、さらに、医療費低

減のためにジェネリック医薬品の使用を勧めています。


日本は世界有数の長寿大国です。どの病院も高齢者で溢れており、病院が養老院になって

いるような錯覚に陥るときがあります。管に繋がれた回復見込みのない高齢の患者が入院

患者の大半を占めている医療機関もあるように聞きます。 医療の現状に疑問を持たざる

を得ません。私と妻はお互いに、単なる延命のための医療措置は希望しないことを語り合

っており、さらに、書面にしておこうと考えています。意識が無くなってからでは意思表

示が出来ないからです。

今後、我が国の医療はどうあるべきか、又、高齢者医療をどうするのかについて、国民的

な新たな合意を得る時期に来ているのですが、政府・政治家は世論の反発を恐れて、抜本

的な施策を議論しようとしません。医療保険制度は現役世代の負担で成り立っているわけ

ですので、医療保険制度の財政を健全化して次世代に引き継ぐのは、今の我々の世代の義

務だと思います。


ところで、自営業者や退職サラリーマンなどが加入する“国民健康保険”で保険料滞納者

が増え、財産の差し押さえが増えていると新聞で報じられていました(8月29日付け朝日

新聞)。景気悪化の影響で、保険料を納められずに滞納を余儀なくされ、市区町村による

財産の差し押さえという最悪のケースになったものと思います。


国民健康保険事務を担当する市区町村では、保険料の減・免助について制度を設けていま

すので、制度自体を知らなかったり、知っていても本人が何らかの事情で相談しなかった

例もあるものと思われます。 減・免制度については、自治体が積極的に広報していない

ように思えますし、最近は、特に個人情報の問題もあり、行政が親身になって住民の相談

に乗ることが難しくなって来ているのも一因なのでしょうか。 いずれにせよ、差し押さ

えが急増している現実を解消するような対策を実施していただきたいと思います。


2008年に児童の健康保険無保険問題がクローズアップされましたが、流石に、この問題に

ついては、与野党が一致して動き、政府も素早い対応をして、親などが国民健康保険の保

険料を滞納して「無保険」状態になっている中学生以下の子どもには「短期保険証(6か

月間有効)」を一律に交付、当時、全国で約3万以上いるとされた中学生以下の子供の無

保険の状態が解消されました。然し、高校生は対象になっておらず、救済されません。 

現状はいったいどうなっているのでしょうか。 現実には、高校は準義務教育であり、高

校生も救済の対象に含めるべきと思います。



厚生労働省の報告(2011年2月4日)では、滞納の世帯数(及び全世帯に占める割合)は、

平成20年:448万世帯(20.6%)、21年:442万世帯(20.6%)、22年:436万世帯

(20.6%)と世帯数ではやや減少気味で、全世帯数に占める割合はこの3年間、横ばいに

なっています。被保険者数は、3,566万人で、31万人減少しています。

平成21年度の国民健康保険料の収納率は、88.01%(前年比▲0.34)で、減少の主因は景

気悪化の影響と指摘しています。



『国民健康保険ガイド』によると、滞納した場合の行政の手順は次(1~5)のようです。

1.国保から督促状が送られてきます。

2.保険証の有効期間が短くなります

 国保の窓口で保険証を返還し、有効期間の短い「短期被保険者証」が交付されます。

 「短期被保険者証」とは、保険料(税)の滞納が1年未満の場合、国保から交付される

 有効期間の短い保険証で、期限切れごとに保険証の交付を国保の窓口で受けることにな

 ります。

< 1年以上滞納すると>

3.医療費の負担がいったん全額自己負担になります。

 窓口で保険証を返還し、「被保険者資格証明書」が交付され、それでお医者さんにかか

 ることになります。保険証が再発行されるのは、滞納保険料(税)を納めた場合か、 
 
 滞納の事情が認められた場合に払い戻しが受けられます。
 
 <1年6ヶ月以上滞納すると>

4.保険給付が一時差し止められます。

 <それ以上滞納すると>

5.差し止められた給付額から滞納分が差し引かれます。



『国保滞納者の差し押さえ急増、4年で5倍』(朝日新聞 2011年8月29日)

「国民健康保険(国保)の保険料を滞納し、財産を差し押さえられる世帯が増えている。朝日新聞社が19の政令指定市と東京23区に聞いたところ、回答があった37市区の差し押さえ件数の合計が、2010年度までの4年間で5倍に増えたことがわかった。差し押さえた財産を換金するケースも急増。雇用悪化を背景に国保料収納率の低下に歯止めがかからず、強制徴収が加速している実態が浮き彫りになった。
 調査は7月、計42市区を対象に06~10年度の差し押さえ状況を聞いた。仙台、京都両市と東京都渋谷区は10年度分について「未集計」「非公表の段階」と回答。大田、板橋両区は「古いデータが残っていない」と答えた。残る37市区の差し押さえ件数は06年度、計3429件だったが、10年度は4.96倍の計1万7020件に増加。特に指定市の伸びが大きく、増加率は6.6倍に上った。
 10年度でみると、指定市では横浜(2913件)、福岡(1745件)、名古屋(1254件)の順に多く、北九州は99件だった。23区は杉並区の943件が最多。差し押さえた財産の内訳は預貯金が50%で最も多く、保険(22%)、不動産(15%)と続いた。36市区が回答を寄せた差し押さえ金額(滞納額)は総額91億3千万円。4年前に比べて4.6倍となった。 」



[平成21年度国民健康保険(市町村)の財政状況等について](厚生労働省)

http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000011vw8.html



(2011年9月7日 花熟里)


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