ミャンマーだけでなくスリランカ、タイでも拡大する過激な仏教ナショナリズム

（憎悪の連鎖：ミャンマー中部マンダレーの僧院前に立つ「イスラム教徒の蛮行」の写真を並べた掲示板【4月26日号　Newsweek日本版】）

【ロヒンギャ排斥を煽る過激派仏教徒】
ミャンマー西部のラカイン州に多くが暮らすイスラム教徒ロヒンギャ（約80万人とも推計されていますが、実態は不明）は、バングラデシュからの不法移民としてミャンマー政府から市民権を認められておらず、国内多数派仏教徒から迫害を受けるなど、「世界で最も迫害を受けている少数民族」（国連のキンタナ特別報告者）とも呼ばれています。

ミャンマーでの迫害を逃れようにも、バングラデシュ政府もロヒンギャを自国民とは認めず、ミャンマーに属する民族集団だと主張しており、周辺国のタイやインドネシアも受け入れを拒否しており、ロヒンギャ難民は「人間ピンポンゲーム」のように、押し付け合いの対象となっています。
（2015年5月26日ブログ“ロヒンギャ難民　「不干渉」では済まされない東南アジア諸国の対応　豪・日など含めた全体の問題”http://blog.goo.ne.jp/azianokaze/d/20150526など）

最近はメディアで取り上げられることが少なくなりましたが、状況が改善している訳でもないでしょう。

＊＊＊＊ボート転覆、約２０人死亡＝ミャンマー沖＊＊＊＊
ミャンマー西部ラカイン州沖で１９日、６０人以上が乗ったボートが転覆し、２０日の国連の声明によると、子供９人を含む推定２１人が死亡した。行方不明者もおり、死者はさらに増える見通しという。

声明によると、乗客の多くはラカイン州にある避難民キャンプで暮らす人々で、買い出しのため乗船していた。ＡＦＰ通信によれば、死者は全員イスラム系少数民族ロヒンギャだという。【4月20日　時事】　
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“買い出しのため乗船”ということですから、海外亡命のような話ではないようです。ただ、背景には不自由な避難民キャンプ生活があるのでは・・・とも想像されます。

＊＊＊＊ミャンマー政府の主導で進むロヒンギャ絶滅作戦＊＊＊＊
ミャンマー（ビルマ）で暮らす少数民族のロヒンギャ族を取り巻く状況は、ホロコーストやルワンダ大虐殺に匹敵する「ジェノサイド（集団虐殺）への最終局面」に入っている。しかも迫害を主導するのは政府の最上層部だ・・・・歴史的な総選挙を目前に、英ロンドン大学クイーンメリー校の「国際国家犯罪イニシアチブ」が、18カ月にわたる調査の結果を発表した。

ロヒンギャ族絶滅作戦がミャンマー政府によって30年前から進められていることを示す「有力な証拠」が見つかったという。１０６ページの報告書には、入手した公文書や詳細な目撃証言などを根拠に、深刻な食料不足や雇用機会・医療サービスの欠如、イスラム教徒以外の村民や仏教徒から受ける差別や暴力の実態が克明に示されている。

ロヒンギャ族はミャンマーに住むイスラム教徒の少数民族。１１０万人ほどいるが、基本的人権は否定されており、政府は彼らの存在を同国の歴史から抹消しようとしているらしい。

ロヒンギャ族はレイプや拷問、殺害、恣意的な拘束や土地の接収などの人権侵害を受けている。居住地や移動の制限、散発的な虐殺も行われ「政府は長期的に、この集団の弱体化と排除」を図ろうとしているという。

政府はロヒンギャ族を自国民と認めず、赤ん坊が生まれても出生証明を発行しない。彼らは今度の選挙で投票も立候補もできない。「ジェノサイドは、段階的に進む社会プロセスとして捉えることが重要。さもないと最悪の事態を迎える前に介入できない」と言うのは、この調査を主導した法学教授のペニー・グリーンだ。

「今回の選挙で、ロヒンギャ族の政治プロセスからの排除は一層進む」とグリーンは言う。それはホロコーストや、ツチ族を中心に80万人以上が殺されたルワンダ大虐殺に匹敵し、20世紀の南アフリカにあったアパルトヘイト（人種隔離政策）よりもひどい状況にある。

ロヒンギャ族は不法移民やテロリスト扱いされ、彼らの暮らす西部ラカイン州では、民族主義者や仏教徒から「人種的宗教的憎悪」の標的にされている。

苦痛を与えて排除を狙う
「大量虐殺という手段に出なくても民族集団を消すことは可能だ」と、ラカイン州で４カ月の実地調査を行ったグリーンは言う（調査チームは同州北部への立ち入りを拒まれた）。極度の苦痛を与えれば、人々はその土地を去る。残った人々は無権利状態で事実上の収容所暮らしを強いられ、やがて世界各地へ散っていくことになるだろう。

迫害は、ラカイン州の仏教徒女性がレイプ後に殺害される事件が起こったことなどを背景に12年に激化。加害者はロヒンギャ族の複数の男性とされる。何百人ものロヒンギャ族が殺され、10万人以上が家を追われた。

「事情が複雑過ぎて、迫害が起きている理由や12年に状況が急変した理由を完全には理解できない」と、グリーンは言う。確かに虐殺が激化したのは12年だが、その前から本格化していた。

ミャンマーのロヒンギャ族の正確な人口は統計がないので分からない。ミャンマー政府はロヒンギャという民族名も否定している。グリーンによれば、政府は彼らをバングラデシュから不法入国した「ベンガル人」と位置付け、ロヒンギャ族の存在自体を認めていない。

総選挙が終わっても、ロヒンギャ族に明るい未来はない。今年もまた、何千もの人々が貧困と迫害から逃れようと危険な航海に乗り出すことだろう。【2015年11月5日　Newsweek】
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上記記事で言う“総選挙”とは、アウン・サン・スー・チー氏が圧勝した先の総選挙ですが、民主化運動の旗手でもあったスー・チー氏もロヒンギャ問題に関しては多くを語りません。

おそらく、仏教徒が多数を占めるミャンマー国民の間に存在するロヒンギャへの強い拒否感を考えると、うかつにこの問題に触れることは政治的に大きなリスクを伴うという判断もあってのことでしょうが、国際人権団体などからは、そうした消極姿勢を非難されてもいます。

ただ逆に、ミャンマー国内においてロヒンギャ排斥運動の中心となっている仏教徒組織からは、ロヒンギャに対する明確な反対姿勢を示さないスー・チー氏への批判も出ています。

＊＊＊＊＜ミャンマー総選挙＞仏僧の全国組織が反スーチー氏姿勢＊＊＊＊
◇「イスラム寄り」と批判
ミャンマー総選挙（１１月８日投票）を巡り、アウンサンスーチー氏が率いる最大野党「国民民主連盟（ＮＬＤ）」に対し、仏僧の全国組織が反ＮＬＤキャンペーンを展開している。

スーチー氏の姿勢を「イスラム教徒寄り」とみなしているからだ。仏教徒が国民の９割を占めるこの国で仏僧の影響力は絶大だが、投票行動にどう反映されるかは不透明だ。

この組織は民政移管後の２０１３年６月に結成された「仏教保護機構」（通称マバタ）。仏教徒とイスラム教徒の対立激化に伴い仏教ナショナリズムが高揚する中で急拡大。今や全国屈指の「圧力団体」となり、機構によると、全国５０万余の仏僧のうち推定３０万の仏僧が機構を支持している。（中略）

スーチー氏は宗教対立について、仏教界への配慮もあり「微妙な問題」として発言を控えてきたが、機構は、仏教徒保護法への姿勢に反発。選挙戦に入った今年９月以降、「法律に反対する候補や政党に投票しないように」とのキャンペーンを本格化させた。

機構には、軍政期にスーチー氏と「民主化」で共闘した仏僧も多く、穏健派から急進派まで幅広い。中央執行委のメンバーで、イスラム排斥運動を主導してきたウィラトゥー師は「ＮＬＤが選挙に勝てば、カラー（ベンガル系イスラム教徒＝ロヒンギャ＝への蔑称）がこの国を統治する」などと危機感をあおる。

ミャンマーの仏僧は世俗の政治には関与しない、との不文律があり、選挙権もない。憲法は宗教の政治利用を禁じており、ＮＬＤは９月、「仏教組織が政治に関与している」と中央選管に申し立てた。

だが、選管は「政党や候補者による宗教の政治利用を防ぐのが我々の責務。仏僧に対しては何もできない」と釈明。イエトゥ大統領報道官も「民主的な社会では誰でも自分の意見を表明できる」と機構を擁護した形だ。

機構は全国に２５０の支部を置く。仏僧が各地で与党「連邦団結発展党（ＵＳＤＰ）」への投票を説いているとみられ、一部メディアは「政権や与党が背後で動かしている」との見方を伝えている。（後略）10月25日　毎日】
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ロヒンギャなどイスラム教徒への強い排斥姿勢を示す仏教徒組織は、単に街中での示威行動にとどまらず、政治において、イスラム教徒の拡大阻止を念頭に置いた法律を成立させています。

＊＊＊＊差別政策の推進＊＊＊＊
2013年5月、ラカイン州当局は、ムスリムのみに2人までの産児制限を課した。「ムスリムの人口急増」がその理由である。ただし、この時は国際社会の批判もあり、明確な形では施行されなかった。

6月、「仏教保護機構」（ティロカ代表）、969運動に近い僧グループの民族宗教保護協会（Ma BaTha）が結成された。
仏教保護機構、民族宗教保護協会は同年7月、仏教徒女性と異教徒男性の結婚を制限する「仏教徒女性特別婚姻法案」など関連4法案を連邦議会に提出した。

法案では、仏教徒の女性は異教徒との結婚に両親の同意が必要で、男性は仏教への強制改宗をさせる内容である。強制改宗は、ムスリムが結婚しようとする異教徒に行っていることへの対抗措置という主張である。また、イスラム教で認められている、一夫多妻制の禁止も盛り込まれた。

アウンサンスーチーは当初、同法案への反対を表明したが、969運動始め仏教界の反発を受け、ひざを屈した形になった。

仏教界に詳しい地元誌『教育ダイジェスト』のキーウィン記者によると、僧の8割が心情的にも969運動を支持しているという。（中略）

（成立した）4法の内容は、以下の通りである。

人口調整法（産児制限法） - 第1子出生後、36ヶ月（3年）間は次の子供を産むことを禁じ、妊娠した場合は強制堕胎も可能にする。法自体は全住民が対象だが、出生率の高いロヒンギャを標的にした物と指摘された。

仏教徒女性特別婚姻法 - 仏教徒女性と、非仏教徒男性の婚姻を規制する法律。（中略）

改宗法 - 仏教徒の改宗を許可制にする。改宗は18歳以上のみに許可され、改宗申請者は最低5人の委員による面談の上、90日間の学習期間を通して「宗教の本質、当該宗教の婚姻、離婚、財産分与のあり方、および当該宗教の相続と親権のあり方」を検討させる。（中略）

一夫一妻法 - 一夫多妻を禁じる。在緬外国人も適用される。（後略）【ウィキペディア】
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【スリランカでも同様の動き】
こうしたイスラム排斥運動を主導するウィラトゥ師を中心とする過激な仏教徒組織については、2015年3月21日ブログ“ミャンマー　強硬派の仏教グループの扇動で高まる仏教ナショナリズム”http://blog.goo.ne.jp/azianokaze/d/20150321でも取り上げたところですが、同ブログでも触れたように、ミャンマーだけでなく仏教国スリランカでも同様の動きが見られます。

＊＊＊＊スリランカとミャンマーに出現した仏教過激派連合を問う（荒木　重雄）＊＊＊＊＊
奇妙な情報を聞いた。イスラム過激派「イスラム国」の台頭に刺激されてか、スリランカの仏教過激派がミャンマーの仏教過激派と国際連携に動き出したというのである。

スリランカ側の中心人物は、仏教国粋団体「ボドゥ・バラ・セナ（ＢＢＳ）」のグナナサラ幹事長。相手は「ビルマのビンラディン」と呼ばれ、イスラム教徒へのあまりにも過激なヘイトスピーチ（憎悪表現）で名を売った高僧アシン・ウイラトゥー師。スリランカで会合し、「イスラム過激派による強制改宗と共に戦う」ことで合意したという（『選択』2014年11月号）（後略）【2015年1月20日　オルタ】
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現実的にはさほどイスラム社会が大きな割合を占めている訳でもないのに、両仏教国でイスラム排斥の過激仏教徒が台頭する背景として、荒木氏は、スリランカにおけるタミル人との内戦の終結、ミャンマーにおける少数民族問題の緊張緩和によって、仏教徒のナショナリズムの矛先が新たな“敵”としての弱小イスラム集団に向けられていると指摘しています。

イスラム教徒によるテロ行為を警戒する国際的風潮が、そうした新たな“敵”への攻撃を正当化・助長しているのでしょう。

スリランカにおいては、2014年に仏教徒によるイスラム教徒襲撃事件が報じられています。

＊＊＊＊仏教集団がイスラム教徒を襲撃、５５人死傷　スリランカ＊＊＊＊
スリランカ南西部沿岸のアルトゥガマで、仏教過激派集団がイスラム教徒の居住地区を襲撃し、少なくとも３人が死亡、５２人が負傷した。警察や国連人権高等弁務官が明らかにした。

警察によると、同地ではこの数日前、僧侶がイスラム教の若者４人に襲われる事件が発生。これを受けて１５日、僧侶が率いる仏教民族主義集団がアルトゥガマで大規模集会を開いた。

参加者は集会後にイスラム教徒の居住地域に向けてデモ行進し、双方が衝突してイスラム教徒の住居や商店が破壊され、住民はモスクに避難した。

警察はこの事件に関連して、多数派民族シンハラ族の１２人を逮捕した。逮捕者の中には仏教集団のメンバーも含まれるという。（中略）

国連のピレイ人権高等弁務官は、「同国内の他のイスラム地域にも暴力が広がることを懸念する」と述べ、スリランカ政府に対して関係者の逮捕や憎しみをあおる言動の抑止、少数宗教の保護のために全力を尽くすよう促した。

ボリビア訪問中のスリランカのラジャパクサ大統領は、ツイッターに「法をもてあそぶ者は容認しない。全関係者に自制を求める」と投稿した。

２０１１年の国勢調査によると、スリランカの人口は７０．２％を仏教徒が占め、ヒンドゥー教が１２．６％、イスラム教９．７％、キリスト教７．４％。数年前から仏教民族主義が台頭していた。【2014年6月18日　ＣＮＮ】
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「全関係者に自制を求める」とは言いつつも、ミャンマーのロヒンギャに対する暴力行為においても、政府・警察はこれを黙認・協力する姿勢が見られたところで、スリランカでも同様ではないでしょうか。

【タイのソーシャルメディアで拡大する仏教過激思想】
過激な仏教ナショナリズムの台頭はタイでも注目されています。

＊＊＊＊タイを侵食する仏教過激派の思想＊＊＊＊
ソーシャルメディアでイスラム教徒への攻撃を呼び掛ける僧侶が注目を集め、過激思想がネット上で爆発的に広がり始めた。

アピチャート・プンナジヤント（30）は、タイの首都バンコクの有名な「大理石寺院」の首席説教師。この童顔の僧侶は書類を次々に取り出し、テーブル
の上に広げて見せる。

アピチャートは指先で書類をたたきながら、これは07年以降にマレーシア国境に近いタイのディープサウス（深南部）で殺された僧侶20入と負傷した24人のリストだと言う。マレー系イスラム教徒が多数を占める同地域では、04年から反政府勢力の破壊活動が続いており、6500人以上の死者が出ている。

犠牲者の大半はイスラム教徒の一般市民だが、アピチャートはお構いなしだ。1人の僧の殺害は仏教全体への攻撃と見なすべきだと主張する。「僧侶が殺されたり傷つけられることに対し、以前は苦痛を感じたが、今はその段階を過ぎ、もはや苦痛は感じない。復讐あるのみだ」

アピチャートは昨年秋、タイ深南部で憎が1人殺されるたびに1力所のモスク（イスラム教礼拝所）に火を放てと、ソーシャルメディアでフォロワーに呼び掛けた。タイ政府はすぐにアピチャートのフェイスブックアカウントを一時的に閉鎖したが、この騒ぎは彼の注目度を上げただけだった。その後の数カ月間で、フォロワーは少なくとも数
千人増えた。（中略）

「私の目標は、何か起きているかを仏教徒に気付かせることだ」と、アピチャートは言う。「イスラム教徒は（深南部の）３県だけではなく、国全体を占領しようとしている」
　
アピチャートは、ミャンマー（ビルマ）の過激派僧侶で12年と13年の暴動を扇動したアシン・ウィラツに心酔している。ウィラツやミャンマーの強硬派仏教徒組織「マバタ」と違い、アピチャートは政府の支援を受けていないが、過激な仏教ナショナリズムの波にうまく乗ったことは明らかだ。

タイでこうした過激思想が台頭した背景には、14年の軍事クーデター以降の経済の不振と社会の不満がある。「タイの仏教界では反イスラム感情が強まっている」と、国際軍事情報企業ＩＨＳジェーンズのアナリスト、アンソニー・デービスは指摘する。「ごく一部の過激派だけではなく、主流派の間にも広がりつつある」

仏教界からも懸念の声が
（中略）アピチャートのことを知っているという深南部の学生たちは不安を口にする。「宗教紛争が発生して、仏教徒とイスラム教徒の殺し合いが起きることを心配している」と、パッタニ県で宗教を学ぶ25歳の学生は言った。

仏教関係者の間にもアピチャートらへの懸念が広がっている。「仏教徒を名乗ってはいるものの、彼らは恐ろしい連中だ」と、仏教学者のスラクーシバラクサは言う。「（アピチャートは）僧侶を辞め、仏教徒であることもやめるべきだ。仏の教えは非暴力、友愛、哀れみの心だ。仏教をカルト化し、ナショナリズムや民族主義と結び付けるのは危険だ」

政府と仏教界の一部がアピチャートの言動に対し、非難の声を上げているのは心強い。それでも過激な主張は間違いなく人々の間に広まっている。（中略）

次は何をするのかと質問すると、落ち着いた声で答えたが、通訳は英語に訳すのをややためらった。
「次の計画は、火炎瓶を作ることだ。私だけでなく、国中の仏教徒が作る。もちろん、どこかに投げるためだが、それがどこかは誰も知らない」【4月26日号　Newsweek日本版】
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仏教にしても、キリスト教やイスラム経にしても、本来は隣人へ愛やいたわりを説き、世界の平和を求める教えなのでしょうが、偏狭なナショナリズムや偏った世界感と結びつくと、その情熱は危険な方向へ向かいます。