米連銀のFOMC後、イエーレン議長の記者会見に市場は戸惑い当日（水曜日）のNYダウ平均は114ドルと大幅安になったが、翌日には落ち着き下落分をほぼ埋めた（+108ドル）。
記者会見の模様をみた第1印象ではイエーレン新議長が大きな失策をしたとみるエコノミストが多かった。
量的緩和の資産買上げ金額を月間100億ドルずつ減額して、その政策の踏襲を決めた。
現在のペースで進むと終了後、どれぐらいの期間を置いてゼロ金利解消のため利上げに踏み切るのはという質問が出た。議長の解答は「かなりの時間が経過」をみて金利にも手を付けると回答した。すかさず「かなり・・」の意味を問われ「約（around（約） 6（six） month(月)）と返答した。この3文字に市場が大きく反応し株価は下落した。
バーナンキ議長が昨年5月の議会証言で量的緩和の中止時期について問われたときの市場の反応に似ていた（当時の日経平均は21％も下げた）。これまでバーナンキ議長の片腕としてゼロ金利と量的緩和を支えてきただけに、今回の発言は信頼感を失う可能性があるというのが一部のエコノミストの見解であった。
記者会見後、世界の株価は大幅な下落になった。その反響の大きさにはイエーレンは議長も恐らく反省したはずである。
一夜明けた市場は冷静を取り戻し、イエーレン議長の発言は当然の方向という見方に代わり、株価は冷静さを取りもした。この市場の動きをみると、NY株の基調は強く、現在の上昇相場の足取りの強さが実証された。
東京市場の連休の間の海外に注目したいが、こと昨日に関してはウクライナ問題の影も希薄になった。
世界の株高をけん引するNY株のトレンドには変化はないし、イエーレン議長に対しての信認も揺らいでいない。