日曜日のウクライナでの国民投票を前にNY株は小幅安で終わった。前日の日経平均が488円も暴落したのと好対照であった。
東京市場にとっては円相場の反転が影響した。
「困ったときの神頼み」ではないが、相場の環境が不透明なときはウォーレン・バフェットが現れる。米CNBCに出演したバフェットは「米国の成長率は緩やかだが、先行き株は上昇する。ウクライナや中国の景気の減速を気にして売るのは条件反射のようなもので思慮に欠ける」と語った。
1965年以来、年率20％（この間、S&P500は+8％）の成果を上げてきたバフェットにとっては、取るに足らない材料として一蹴した。
昨日の日経平均の下落幅-448円に対して、NYダウは-43ドルの下落だ。東京市場ではウォール街に比べて10倍以上の反応をした。日本株のボラティリティの高さは異常である。
ウクライナのクリミアでの国民投票でウクライナ政府からの独立を選択する可能性は高い。
昨日の株価はドイツ+0.43％、フランス-0.8％、イギリス-0.8％、そしてNY株は-0.27％であった。
ウクライナ問題が世界の株価に与える影響は軽微であった。どうみても東京市場の下落は異常であった。バフェットのいうように、合理性を無視した相場は長くは続くかない。