軍事費を増強する中国、何故スモッグを無くせない

中国の軍事費は毎年増強されている。今や世界第２位になった中国の軍隊、それでもなお軍事費の増強をしているのだ。軍事費の増強を止められないのに、何故か中国全土を蔽うスモッグを無くすことは出来ないでいる。軍事費の半分でもスモッグ対策に投入すれば１０年位でスモッグを消すことが出来るのではないか。今の中国の経済力から考えたらできないことは決してないはずだ。

しかし、中国政府はスモッグ対策に国ぐるみで取り組もうとしない。このまま行くと中国人民の健康被害は悪化を辿るのではないか。今は何も解らないが、１０年後、２０年後の人民の健康は完全に蝕まれているはずだ。少なくとも、この問題は国ぐるみで取り組まない限り解決することは出来ないだろう。企業に任せていれば、スモッグ対策に掛る費用が増大して企業は立ちいかなくなる。

企業の利益を守ることを優先している中国政府には未来のことなど関係ないと見ている。現在の政府首脳人は２０年後には完全に引退しており、次の世代に交代している。従って現在の政府首脳人をはじめ、共産党幹部たちは腹が痛まない。可哀想なのは現在の若者たちをこれから生まれてくる子供たちだ。健康を蝕んでいる若者たちから生まれてくる子供たちの健康状態はどうなのだろうか。

問題は、中国政府がお金を出せば環境破壊を食い止めることが出来るのか、という事だ。中国には環境防止技術がどれほどあるのか。化学工業の中でも環境に関する技術の開発が中国で進められているかどうか。日本でも過去に経験してきたが、環境を保持するためには開発をするための技術開発を率先してやってきた。お金だけでは中々解決できない。技術開発は基礎からしっかりと進めなければならない。

中国の基礎科学に対する考え方がどれほどのものなのか。これからお金を投入するにしても限界がある。日本を含む西欧諸国には過去の投資を行ってきた。そこには莫大な金額を投入している。若しも、中国が日本や西欧の技術を使うなら、それなりのお金を支払わなければならない。タダ乗りをしよう、などという考え方は許されない。知的財産権に関して中国は国際基準に従わなければならない。

少なくとも、世界の技術を駆使すれば中国のスモッグは解消できる。中国が金を支払うかどうかである。対価なしにやろう、などという浅はかな考え方は許されないのだ。

神社信仰が理解できない中国人、朝鮮人

神社信仰は日本人の基礎をなしている。日本人が神社へお参りした人数は９０００万人に上るという。少なくとも１年に一度は神社にお参りしたことになる。神社は日本人にとって切っても切れない関係にあるのだ。日本には古くから神道と仏教が信仰されている。どちらも信仰の対象としているが、神道はより庶民的な信仰対象になっている。全国津々浦々に大なり小なりに神社が存在する。

日本には古来から人が生まれるとお祝いをする。年を経る毎に七五三のお祝いをする。今のように医学が発達していない時代、七歳まで元気で育つことが難しかったためにお祝いをするのだ。神社には人間の差別を全くしない。例え罪を犯した人間でも同等に扱うのだ。中国人や朝鮮人にはこの神社信仰が殆ど理解できない点の一つだろう。中国や韓国が靖国神社を問題にしているのは戦犯の合祀である。

神社信仰を理解していないからこのようなことが起きてしまう。中国人は無宗教だというが、韓国人はキリスト教が盛んだという。キリスト教は人種の差別など差別をしないというのが基本だと聞くが、韓国は本当の意味でのキリスト教ではないのかもしれない。所謂、似非キリスト教なのではないか。韓国のキリスト教は犯罪者を受け入れないという考え方が根本にあるのではないか。

日本人が進行する神道を理解しない限り中国や韓国はどの神社に対しても同じように破壊活動を行うだろう。そもそも、神様に対する信仰を殆ど受け入れていないのではないか。所謂、似非キリスト教と言われる所以である。中国の場合は論外だ。この国には宗教が存在しない。従って宗教、信仰心、などの議論の余地はない。中国国内には隠れてキリスト教を信仰している人たちがいるが、公にはなっていない。

中国と韓国の２ヶ国に対しては宗教の話を幾らしても無駄なことだ。韓国は宗教と政治をゴタ混ぜにする。宗教の本質を理解できない。そんな国に対して神社信仰など幾ら説明しても解らないだろう。このまま放っておいた方が良い。相手にせず、だ。世界には他の民族が理解できないような信仰が行われている国は多々ある。朝鮮人は世界で行われている信仰は殆ど理解出来ないはずだ。そういう民族だと思えばどうということもない。無視することだ。

韓国は国ではない、単なる烏合の衆

『日韓：揺らぐ慰安婦合意 韓国野党から「見直し論」』という記事が出ていたので、何となく表題のような考え方が頭の中を走った。一つの国が、国として他国と条約や協定を結ぶ。そのようなことは国として当然のことなのだが、政権が変わる毎に前に結んだ約束事を反故にする、というようなことを言われたら相手国はどうすればいいのか。このような国が今の韓国なのだ。

国際条約は政権がどのように変わろうとも約束を守らなければならない。ただ一つの例外は「政変」或いは「クーデター」である。このような事態が起きたら過去にもあったのだが、今までに結ばれた約束事はすべて「なし」になってしまうことになる。政変が起きることで国そのものが解体されるために国際的にもある程度認められている。しかし、政変が起きれば、その後にできた政府は他国から改めて国として承認を受けなければならなくなる。

承認を受けられなければ、国として先に進むことは極めて難しくなる。それを覚悟で政変をしたのだから仕方のないことである。韓国の場合はどうか。特に政変やクーデターが起きたわけではない。という事は国際条約は守らなければならない、という事だ。これが出来なければ国際社会では独り立ちできないことになる。今の韓国は将に朝鮮人が唯寄り集まっている、という状態に等しい。

このような国と真面な交渉など出来ることはないだろう。国交断絶になってもおかしくはない。日本としては韓国と過去に結んだ協定は絶対に守らせるべきだ。若しも守れないのなら、国際社会へ堂々と訴えるべきではないか。日本が大人しくしていれば韓国は付け上がる。今までもそうだが、韓国を甘く見ているからいけないのである。もっと厳しく当たる必要がある。韓国との貿易を心配する人たちがいるが、それほど心配ならサッサと止めればいい。

日本と韓国はアメリカとの関係で突き放せないようにも見える。しかし、今回アメリカ大統領が変わることもあり、ここで韓国に対してもっと厳しく当たることが必要ではないか。トランプ新大統領は恐らく韓国に対して強気の政策を示すのではないか。勿論、日本に対しても同じように強気の政策を示すものと見られている。日本は、安倍総理が新大統領に対して言うべきことははっきりと日本の立場を主張する事だ。曖昧にしてはならない。少なくとも日本は韓国と一線を強いて当たる、という事が必要だろう。

中国の沿岸に同じことをやればいいだけ

『日本が南シナ海で共同巡航を行えば、中国空母が東京湾に姿を見せる＝中国』と言ってきた。それなら、日本も中国の沿岸に堂々と自衛艦を派遣すればいいではないか。中国がアメリカ軍第７艦隊の基地の目の前に果たして空母を派遣する勇気があるだろうか。中国が戦争を仕掛けるこういうをすれば自動的に緊張が高まる。トランプ次期大統領も第７艦隊司令部の目の前に中国軍空母を派遣したらはたして黙っているだろうか。

中国は南沙諸島が自国の領土だと言い張っているが世界の何処の国も認めていない。国際法を踏みにじった中国の考え方は世界では受け入れられることはない。ナチス習近平は最後はどのような手を使ってくるのだろう。アメリカが強く出れば中国は日本に対して強く出る。そして、日本とアメリカの出方を見る。日本が何もしなければ益々付け上がって強く出る。それが今までの中国のやり方だ。

アメリカは新しい大統領を迎えて中国に対して強く出ることは間違いない。貿易にしろ軍事にしろ、アメリカがオバマ政権では何も手出しっをしなかったことを踏まえて、トランプ式の強気作戦に転じるのではないだろうか。問題はアメリカの中国に対する貿易が３０％ほどあることだ。このことをどのように捉えるかである。アメリカ国内を増強することで中国に行っていた工業を引き上げる。

世界の工場として君臨していた中国はアメリカが手を引いたら、そこに何が残るのか。中国経済は今苦境に立たされている。そこにアメリカの政策転換で中国の工場を引き上げることになれば中国の板で阿大きい。中国経済に与える影響は計り知れない。世界経済の中で中国の工場が縮小されると経済に対する影響は極めて大きいだろう。この影響は日本にも出てくる。日本は中国から東南アジアへのシフトが行われている。

中国が日本に向けて軍事行動を起こせば世界はどのようになってしまうか。アメリカがどのような行動を取るかが最も興味深い。日米同盟下での中国の行動を防御するのか。２０１７年は大きな緊張関係が出てくることは間違いない。世界がアッと驚くようなことが起きるかもしれない。それも東アジアが発信することになるだろう。戦争にならなければいいのだが、中国人民軍がどのように出るか、である。出方次第、という事だ。

中国、棺桶付の旅客機、いよいよ国内線に就航

『中国初の大型旅客機「Ｃ９１９」に対して「疑問の声」が絶えない理由＝中国報道 』という記事が出ていた。天国へまっしぐら、という形容詞を付けてもおかしくない旅客機だ。何しろ国際規格から外れ、国際規格に合格できない旅客機なのだから、危なくて乗れたものではない。当然国際線には就航できない。中国・国内線で就航するというが、中国へ旅行をして、国内線に乗るとき、飛行機の選択は基本的に出来ないだろう。

という事は中国への旅行の際は遺言書を作っていかなければならないことになる。或いは、何時脱線してもおかしくない高速鉄道に載るという選択種もある。いずれにしても命の保証をある程度犠牲にして中国に行かなければならなくなるだろう。ビジネスなどで止む追えず中国国内を移動するときには命乞いをするしかないだろう。誰に命乞いをするのか。神も仏もない。

しかし、何故強硬に旅客機を就航させるのか。考えられることは旅客機の価格が高いからではないか。とはいってもそれ相応の価格にならざるを得ない状況なのだ。価格を抑えて危険を増したら何にもならない。中国の物造りを考えると、果たして旅客機を造ることが出来る状況になっているのだろうか。自動車のエンジンも造れない国が空を飛ぶ、人を乗せて運ぶ飛行機を造れるのだろうか。

中国は戦闘機を造れるから大丈夫だ、と思っているのかもしれないが、戦闘機は一人か二人した乗っていない。旅客機は１００人前後の人を乗せて飛ぶのだ。国は一体何を考えているのだろうか。１３億人の人口を抱えているから、１００人や２００人の命など大したことないと思っているのかもしれない。新しい飛行機が就航して何時事故が起きるのか、多くの人が関心を集めるだろう。

もっとも、中国は航空機事故が起きても何も発表しなければ事故そのものを覆い隠すことが出来る。列車事故と同じように事故機を埋めてしまえば済むことだ。広範囲に広がったとはいえ、事故を隠すのは出来るかどうかだ。砂漠や山奥に落ちたら恐らく解らないだろう。人民には行方不明になった人は行方不明のままにすれば済むことだ。今までと同じように人民警察が連れて行ってしまった
のと同じ結果だ。

提案だが、就航する最初の飛行機に政府首脳が全員乗って見ることにすれば人民はある程度納得するかもしれない。まあ、政府首脳人が国産旅客機に載らなければ信用されないだろう。それが現実というものだ。何時事故が起きるのか、それが最大の関心毎である。